資本論第一巻/第十一章


第十一章剰余価値の割合と質量 
この章では、これまでと同様に、労働力の価値、したがって、その労働力の再生産または維持に必要な労働日の部分は、一定の大きさを与えられると仮定される。

このように率を前提とすると、同時に、個々の労働者が一定の期間に資本家に供給する剰余価値の質量が与えられる。たとえば、必要な労働が毎日6時間で、金の量＝3シリングで表されるとすると、3シリングは、1労働力の毎日の価値または1労働力の購入のために進められた資本の価値である。さらに、剰余価値の割合が＝100％であるとすると、この3sの変動資本は、3sの剰余価値の塊を生み出す、あるいは労働者は毎日6時間に相当する剰余労働の塊を供給することになる。

しかし、資本家の可変資本は、彼が同時に使用するすべての労働力の総価値を貨幣で表したものである。したがって、その価値は、一労働力の平均価値に、使用する労働力の数を掛けたものに等しい。したがって、ある労働力の価値では、可変資本の大きさは、同時に使用する労働者の数として直接的に変化する。1労働力の日額を3sとすると、毎日100労働力を搾取するためには300sの資本を、毎日n人の労働力を搾取するためには3sのn倍の資本を、それぞれ進呈しなければならない。

同様に、1労働力の日額である3sの変動資本が3sの日額剰余価値を生み出すとすれば、300sの変動資本は300sの日額剰余価値を生み出し、3sのn倍の変動資本はn×3sの日額剰余価値を生み出すことになる。したがって，生産される剰余価値の質量は，一人の労働者の労働日が供給する剰余価値に，雇用する労働者の数を乗じたものに等しい。しかし、さらに、一人の労働者が生産する剰余価値の質量は、労働力の価値が与えられているので、剰余価値の率によって決定される。生産される剰余価値の質量は、前進した可変資本の量に剰余価値の率をかけたものに等しく、言い換えれば、同じ資本家が同時に搾取する労働力の数と個々の労働力の搾取度との複合比によって決定される。

剰余価値の質量をS、個々の労働者が平均日に供給する剰余価値をs、個々の労働力一個を購入するために毎日繰り上げる可変資本をv、可変資本の総額をV、平均労働力の価値をP、その搾取の程度をa′とする。

a′（余剰労働）
a（必要労働力）
および雇用される労働者の数nから、次のようになる。
	
s
v
×V
P×
a′
a
×n

平均的な労働力の価値が一定であるばかりでなく、資本家に雇われた労働者は、平均的な労働者に還元されることが、常に想定されているのである。生産される剰余価値が、搾取される労働者の数に比例して増加しない例外的な場合があるが、その場合、労働力の価値は、一定ではない。

したがって、一定の量の剰余価値の生産においては、一方の要因の減少を他方の要因の増加によって補うことができる。可変資本が減少し、同時に、剰余価値率が同じ比率で増加するならば、生産される剰余価値の質量は、変化しないままである。先ほどの仮定で、資本家が一日に100人の労働者を搾取するために、300sを前進させなければならないとすると、剰余価値率が50％になると、この300sの変動資本は、150sの剰余価値、すなわち100×3労働時間を生み出すことになる。剰余価値率が2倍になり，あるいは労働時間が6時間から9時間に延長される代わりに6時間から12時間に延長され，同時に可変資本が半分に減らされて150s.になれば，これも150s.の剰余価値または50×6労働時間を生み出す。したがって，可変資本の減少は，労働力の搾取の程度の比例的な上昇，または労働日の比例的な延長による使用労働者の数の減少によって補うことができる。それどころか、剰余価値率の低下は、可変資本の量または雇用される労働者の数が同じ割合で増加するならば、生産される剰余価値の質量を変化させない。

それにもかかわらず、使用される労働者の数の減少、または進められた可変資本の量の減少を、剰余価値率の上昇、または労働日の延長によって補償することには、乗り越えがたい限界がある。労働力の価値がどのようなものであれ、労働者の維持に必要な労働時間が2時間であれ10時間であれ、労働者が毎日毎日生産できる総価値は、24時間の労働が具体化した価値よりも常に小さく、12秒を24時間の実現労働の貨幣表現とすれば、12秒よりも小さくなるのである。労働力それ自体を再生産するために、あるいはその購入のために進められた資本の価値を交換するために、毎日6労働時間が必要であるという、我々の以前の仮定によれば、1500s.の変動資本は、1日12時間の労働で、100%の剰余価値率で500人の労働者を雇用し、毎日1500s.の剰余価値あるいは6500労働時間を生産していることになる。800s.の資本が、200%の剰余価値率で、あるいは18時間の労働時間で、1日に100人の労働者を雇用する場合、600s.または12×100労働時間の剰余価値の塊しか生産しない。そして、その総価値生産物は、前進した変動資本に剰余価値を加えたもので、毎日毎日、1200s.または24×100労働時間に達することはないのである。平均労働時間の絶対的限界-これは、本質的に常に24時間未満である-は、可変資本の減少をより高い剰余価値率によって補償すること、または、搾取される労働者の数をより高い労働力の搾取度によって減少させることに絶対的限界を設定するものである。この明白な法則は、可能な限り大量の剰余価値を生産しようとする資本の他の傾向に反して、資本に雇われる労働者の数、または労働力に変換されるその可変構成要素を可能な限り減少させようとする資本の傾向（後で解明される）から生じる多くの現象の解明にとって重要なものである。他方、使用される労働力の質量、または可変資本の量が、剰余価値の割合の減少に比例しないで増加するならば、生産される剰余価値の質量は減少する。

第三の法則は、生産される剰余価値の質量が、剰余価値率と可変資本の前進量という二つの要素によって決定されることから生じる。剰余価値の割合、すなわち労働力の搾取の程度と、労働力の価値、すなわち必要な労働時間の量が与えられていれば、可変資本が大きければ大きいほど、生産される価値と剰余価値の質量が大きくなることは自明であろう。労働日の限度が与えられ、その必要な構成要素の限度が与えられると、個々の資本家が生産する価値と剰余価値の質量は、明らかに、彼が運動させる労働の質量にもっぱら依存する。しかし、このことは、上に述べた条件のもとでは、労働力の質量、すなわち、彼が搾取する労働者の数に依存し、この数は、今度は、前進した可変資本の量によって決定されるのである。したがって、一定の剰余価値率と一定の労働力の価値とでは、生産される剰余価値の質量は、進められた可変資本の量にしたがって、直接的に変化するのである。さて、われわれは、資本家がその資本を二つの部分に分割することを知っている。一つの部分は、彼が生産手段に敷き詰めたものである。これは、彼の資本の一定部分である。もう一つの部分は、生きた労働力の中に置かれる。この部分は、彼の変動資本を形成する。同じ社会的生産様式に基づいて、資本の定数と変動への分割は、異なる生産部門で異なり、同じ生産部門内でも、この関係は、技術的条件の変化と生産過程の社会的組み合わせの変化に応じて変化する。しかし、ある資本が、どのような割合で、定数部分と可変部分に分解されようと、後者が前者に対して1：2であろうと、1：10であろうと、1：xであろうと、今述べた法則は、これによって影響を受けないのである。なぜなら、これまでの分析によれば、定数資本の価値は、生産物の価値の中に再び現れるが、新たに生産された価値、すなわち新たに創造された価値生産物の中には入らないからである。1000人の紡績工を雇うためには、100人を雇うよりも、もちろん、より多くの原料や紡錘などが必要である。これらの追加的な生産手段の価値は、どんなに上昇しても下落しても、変化せず、大きくても小さくても、それらを動かした労働力による剰余価値の創造過程に影響を及ぼさない。したがって、上に示した法則は、今、次のような形をとる。異なる資本-労働力の価値は与えられ、その搾取の程度は等しい-が生産する価値と剰余価値の質量は、これらの資本の可変構成要素の量として、すなわち、その構成要素が生きた労働力に転換されたものとして直接的に変化するのである。

この法則は、外見に基づくすべての経験と明らかに矛盾する。綿繰り職人は、その応用資本全体に対する割合を計算すると、多くの不変資本と少しの可変資本を用いるが、このために、相対的に多くの可変資本と少しの不変資本を動かすパン屋よりも少ない利益や剰余価値を懐に入れないことを誰もが知っている。この明白な矛盾の解決には、初等代数の立場から、実際の大きさを表すかもしれないものを理解したい多くの中間項がまだ求められているようにである。古典派経済は、この法則を定式化していないが、価値の一般法則の必然的帰結であるため、本能的にこの法則を保持している。この法則は，激しい抽象化によって，矛盾する現象との衝突から救い出そうとする。リカルド学派が、このつまずきのために、いかに悲嘆に暮れたかは、後述する。実に「何も学んでいない」俗世の経済学は、ここでもどこでも、それらを規制し説明する法則に対抗して、外観に固執しています。スピノザに対抗して、「無知は十分な理由である」と信じている。

社会の総資本によって、来る日も来る日も動かされる労働は、一つの集団的労働日と見なすことができる。たとえば、労働者の数が百万人で、一人の労働者の平均労働時間が10時間であるとすれば、社会的労働日は千万時間からなる。この労働日の長さが決まっていれば、その限界が物理的に決まっていようと社会的に決まっていようと、剰余価値の質量は、労働者の数、すなわち労働人口の増加によってのみ増加させることができる。人口の増加は、ここで、社会資本の総量による剰余価値の生産に対する数学的限界を形成する。それとは逆に、与えられた人口の量では、この限界は、労働時間の延長の可能性によって形成される。しかし、この法則は、現在までに扱われた剰余価値の形態に対してのみ成り立つことが、次章で明らかにされるであろう。

これまでの剰余価値の生産に関する取り扱いから、すべての貨幣または価値の総額が、喜んで資本に転換できるわけではないことがわかる。この変換を実現するためには、実際、貨幣または商品の個々の所有者の手中に、一定の貨幣または交換価値の最小値が前提されなければならない。変動資本の最小値は、剰余価値の生産のために、一年中、毎日、毎日、使用される一人の労働力の費用価格である。この労働者が、自分自身の生産手段を所有し、労働者として生きることに満足するならば、自分の生計手段の再生産のために必要な時間、たとえば一日8時間を超えて働く必要はない。そのうえ、彼は、8時間の労働に充分な生産手段を必要とするだけである。他方、資本家は、この8時間のほかに、たとえば4時間の剰余労働を彼にさせるので、追加の生産手段を供給するために、さらに金額を必要とする。しかし、われわれの仮定によれば、彼は、毎日充当される剰余価値で、労働者と同様、あるいはそれ以上に生活するために、すなわち、彼の必要な欲求を満たすことができるように、二人の労働者を雇わなければならないだろう。この場合、単なる生活の維持が、彼の生産の目的であって、富の増大ではない。しかし、この後者は、資本主義的生産において、暗示されている。彼が、普通の労働者の二倍しか生活できず、しかも、生産された剰余価値の半分を資本に変えるには、彼は、労働者の数によって、資本金の最低額を8倍にしなければならないだろう。もちろん、彼は、その労働者のように、自分自身を働かせ、生産過程に直接参加することができるが、その場合、彼は、資本家と労働者の間の混成物、"小さな主人 "に過ぎない。資本主義的生産のある段階は、資本家が資本家として、すなわち擬人化された資本として機能している時間のすべてを、他人の労働の充当とそれによる支配、およびこの労働の生産物の販売に充てることができることを必要とする。 したがって、中世のギルドは、一つの主人が雇用できる労働者の数を非常に小さな上限内に制限して、商人の主人が資本家に変わることを力によって防ごうとした。貨幣や商品の所有者が実際に資本家になるのは、そのような場合においてのみであり、生産のために支払われる最低額が中世の最大額を大きく上回る場合である。ここでは、自然科学におけるように、ヘーゲルが（『論理学』の中で）発見した、ある点を超えた単なる量的差異が質的変化に転化するという法則の正しさが示されている。

貨幣または商品の個々の所有者が、自らを資本家に変身させるために要求しなければならない価値の総和の最小値は、資本主義生産の異なる発展段階によって変化し、ある段階においては、異なる生産圏において、それらの特殊かつ技術的条件に従って異なっている。ある種の生産領域は、資本主義的生産のまさに初期にさえ、一個人の手にはまだない最小限の資本を要求する。このことは、部分的には、コルベールの時代のフランスや、我々の時代までの多くのドイツの国家のように、私人に対する国家の補助金を生じさせ、部分的には、産業と商業の特定の部門の搾取のための法的独占を持つ社会の形成、すなわち我々の現代の株式会社の前身でを生じさせる。

これまで見てきたように、生産過程の中で、資本は、労働に対する、すなわち機能している労働力または労働者自身に対する指揮権を獲得した。資本を擬人化した資本家は、労働者が定期的に、適切な強度で仕事をするように気を配る。

資本は、さらに、強制的な関係へと発展し、労働者階級に、自らの生活欲の狭いラウンドが規定する以上の仕事をするよう強制する。他人の活動の生産者として、余剰労働の排出者として、労働力の搾取者として、それは、エネルギー、境界の無視、無謀さ、効率において、直接強制労働に基づく以前の全ての生産システムを凌駕している。

最初、資本は、歴史的に見出した技術的条件にもとづいて、労働を従属させる。それゆえ、資本は、生産様式を直ちに変えることはない。余剰価値の生産は、これまでわれわれが考えてきたような形で、単純な労働時間の延長によって行われたが、それゆえ、生産様式それ自体のいかなる変化にも依存しないことが証明された。それは、近代的な綿花工場よりも、昔ながらのパン屋において、より活発であった。

生産過程を単純労働過程の観点から考えると、労働者は、生産手段との関係において、その資本としての質においてではなく、彼自身の知的生産活動の単なる手段および材料として立つことになる。たとえば、皮なめしにおいて、彼は、単純な労働の対象として皮を扱う。彼が皮をなめすのは、資本家ではない。しかし、剰余価値の創造過程の観点から生産過程を扱うやいなや、それは違ってくる。生産手段は、一挙に、他人の労働を吸収するための手段に変えられる。今や、生産手段を使用するのは、もはや労働者ではなく、労働者を使用する生産手段である。それらは、彼の生産活動の物質的要素として彼によって消費されるのではなく、彼ら自身の生命現象に必要な発酵物として彼を消費し、資本の生命現象は、絶えず拡大し、絶えず自己増殖する価値としてのその運動においてのみ、成り立つのである。夜間休止している炉と作業場は、生活労働を吸収しないので、資本家にとっては、「単なる損失」である。それゆえ、炉と作業場は、労働者の夜間労働に対して合法的な請求権を構成する。貨幣が、生産過程の物質的要素、生産手段に単純に変化することによって、後者は、他人の労働と剰余労働に対する所有権と権利に変化するのである。結論として、資本主義的生産に特有で特徴的なこの精巧さ、死んだ労働と生きた労働の関係、価値と価値を生み出す力の間のこの完全な逆転が、資本家の意識の中にいかに反映されているかを、一例が示してくれるだろう。1848年から1850年にかけてのイギリスの工場領主の反乱の間、「西スコットランドで最も古く立派な家の一つであるカーライルサンズ＆カンパニー（Messrs, この「非常に知的な紳士」は、1849年4月25日付の『グラスゴー・デイリー・メール』紙に「リレー・システム」というタイトルの手紙を書き、その中で、とりわけ以下のグロテスクでナイーブな一節を残している。「工場の労働時間を10時間に制限すると、どんな弊害が生じるか見てみよう......それは工場主の将来と財産に対する最も深刻な損害になる。もし彼（すなわち彼の「手」）が以前12時間働いていたのに10時間に制限されたら、彼の工場の12台の機械やスピンドルのすべてが10台に縮小し、万一工場が処分されたとしても10台としてしか評価されないので、この国のすべての工場の価値から6分の1が差し引かれるだろう」と。

この「4世代」の資本主義的資質の蓄積を受け継ぐスコットランド西部のブルジョアの脳にとっては、生産手段や紡錘などの価値は、資本として、自らの価値を拡大し、他人の無給の労働を毎日一定量飲み込むために、財産と不可分に混じり合っており、カーライル＆カンパニー社の社長は、自分の会社を売れば、その価値が上がることを実際に想像している。この種の紡機の生産に必要な労働力だけでなく、ペイズリーの勇敢なスコットランド人から毎日汲み上げるのに役立つ余剰労働力もです。

脚注 

11