資本論第一巻/第十二章


第四部 相対的剰余価値の生産

第十二章相対的な剰余価値の概念 
労働日のうち、単に労働力に対して資本家が支払う価値に相当するものを生産する部分は、ここまでのところ、われわれは一定の大きさとして扱ってきた。実際、それは、ある生産条件と社会の経済的発展におけるある段階において、そのようなものである。この必要労働時間を超えて、労働者は、2時間、3時間、4時間、6時間、...と働き続けることができることを我々は見てきた。剰余価値の割合と労働日の長さは、この延長の大きさによって決まる。必要な労働時間は一定であるが、他方、総労働日は可変であることを見た。ここで、労働日の長さ、必要労働と余剰労働の配分が与えられたとする。a c、a-----b-cの線全体が、たとえば12時間の労働日を表し、a bの部分が10時間の必要労働、b cの部分が2時間の余剰労働を表しているとする。さて，a cの延長なしに，あるいはa cの延長とは無関係に，どのようにして剰余価値の生産を増加させることができるか，すなわち，どのようにして剰余労働を延長させることができるのか？
a cの長さは与えられているが，b cは延長可能であるように見える。それは，その終点cを越えて延長しないとしても，それは労働日a cの終点でもあるのだが，ともかく，その始点bをaの方向へ押し戻すことによって延長できる。

a---b'-b-c

または1時間分の労働時間に相当する。ここで，12時間の労働日であるa cにおいて，点bをb'に移動させると，b cはb' cとなり，労働日は以前のように12時間のままであるが，余剰労働時間は2時間から8時間へと2分の1増加する。このb cからb' cへの余剰労働時間の2時間から8時間への延長は、しかし、a bからa b'への必要労働時間の10時間から9時間への同時収縮なしには明らかに不可能である。余剰労働の延長は、必要な労働の短縮に対応するであろう。あるいは、以前、実際には労働者自身の利益のために消費されていた労働時間の一部は、資本家の利益のための労働時間に転換されるであろう。労働日の長さではなく、必要な労働時間と余剰労働時間への分割に変化が生じるだろう。

他方、労働日の長さと労働力の価値が与えられるとき、剰余労働の持続時間が与えられることは明らかである。労働力の価値、すなわち、労働力を生産するのに必要な労働時間は、その価値の再生産に必要な労働時間を決定する。1労働時間を6ペンスに換算し、1日の労働力の価値を5シリングとすると、労働者は、その労働力に対して資本が支払った価値を交換するために、あるいは、その日必要な生計手段の価値と同等のものを生産するために、1日に10時間働かなければならない。これらの生計手段の価値が与えられると、彼の労働力の価値が与えられ、彼の労働力の価値が与えられると、彼の必要労働時間の持続時間が与えられる。しかし、余剰労働の期間は、一日の労働時間から必要な労働時間を差し引くことによって得られる。12時間から10時間を引くと、2時間となる。そして、与えられた条件のもとで、剰余労働を2時間以上に延長することが可能であることを理解するのは、容易ではない。もちろん、資本家は、5シリングのかわりに、労働者に4シリングと6ペンス、あるいはそれ以下の額を支払うことができる。この4シリングと6ペンスの価値の再生産のためには、9時間の労働時間で十分である。その結果、2時間の剰余労働の代わりに3時間の剰余労働が資本家に生じ、剰余価値は1シリングから18ペンスに上昇することになる。しかし、この結果は、労働者の賃金をその労働力の価値よりも低く引き下げることによってのみ得られるものである。9時間で生産する4シリングと6ペンスで、彼は以前より10分の1少ない生活必需品を要求し、その結果、彼の労働力の適切な再生産が損なわれてしまうのです。この場合、余剰労働は、その正常な限界を超えることによってのみ延長され、その領域は、必要な労働時間の領域の一部を簒奪することによってのみ拡大されるであろう。この方法が実際の実務で重要な役割を果たしているにもかかわらず、労働力を含むすべての商品はその完全な価値で売買されるという仮定によって、我々はこの場所でそれを考慮することから排除される。このことを前提とすれば、労働力の生産またはその価値の再生産に必要な労働時間は、労働者の賃金がその労働力の価値を下回ることによって減少することはできず、この価値自体の減少によってのみ減少することになる。労働日の長さを考えると、余剰労働の延長は、必然的に必要な労働時間の縮小に由来するものでなければならず、後者は前者から生じることはありえない。我々が取り上げた例では，必要な労働時間を10分の1，すなわち10時間から9時間に減少させ，その結果，余剰労働を2時間から3時間に延長させるためには，労働力の価値が実際に10分の1減少することが必要である。

しかし，このような労働力の価値の低下は，以前は10時間で生産していた同じ生活必需品を，今では9時間で生産できることを意味する。しかし、これは、労働の生産性が向上しない限り不可能である。たとえば、ある靴屋が、与えられた道具を使って、1日12時間の労働で、1足のブーツを作るとしよう。もし、同じ時間に2足の靴を作らなければならないとすると、彼の労働の生産性は2倍にならなければならない。これは、道具か労働様式、あるいはその両方が変更されない限り、実現できない。したがって、生産の条件、すなわち、彼の生産様式と労働過程そのものが革命化されなければならない。労働の生産性の増大とは、一般に、商品の生産に社会的に必要な労働時間を短縮し、与えられた労働量に、より多くの使用価値を生産する力を与えるような労働過程の変化を意味する。これまで、労働日の単なる延長から生じる剰余価値を扱う場合、生産様式は、所与で不変のものと想定してきた。

しかし、必要な労働を剰余労働に転換することによって剰余価値を生産しなければならないとき、資本が、労働過程を歴史的に伝承されてきた形態で引き継ぎ、その過程の期間を単に延長するだけでは、決して十分ではない。労働の生産性を増大させることができる前に、過程の技術的・社会的条件、ひいては生産様式そのものが革命化されねばならない。その手段によってのみ、労働力の価値を沈下させ、その価値の再生産に必要な労働日の部分を短縮することができる。

労働日の延長によって生じる余剰価値を、私は絶対的余剰価値と呼ぶ。他方、必要な労働時間の短縮と、それに対応する労働日の2つの構成要素のそれぞれの長さの変化とから生じる剰余価値を、私は相対的剰余価値と呼んでいる。

労働力の価値の下落をもたらすためには、労働力の生産性の増大は、その製品が労働力の価値を決定し、その結果、慣習的な生計手段のクラスに属するか、またはそれらの手段の代わりを供給することができる産業の部門をとらえなければならない。しかし、商品の価値は、労働者がその商品に直接与える労働量だけでなく、生産手段の中に含まれる労働によっても決定される。たとえば、一足のブーツの価値は、靴屋の労働だけでなく、革、蝋、糸などの価値にも左右される。したがって、労働力の価値の下落は、労働の生産性の増大によってももたらされ、生活必需品の生産に必要な恒常的資本の物質的要素を形成する労働の道具と原料を供給するこれらの産業における商品の、対応する安値化によってももたらされるのである。しかし、生活必需品も、そのような必需品のための生産手段も供給しない産業の部門における労働力の生産性の増大は、労働力の価値を乱すことはない。

もちろん、安くなった商品は、労働力の価値に比例した下落をもたらすだけで、その下落は、労働力の再生産におけるその商品の使用の程度に比例したものである。たとえば、シャツは、生計に必要な手段であるが、数あるうちの一つにすぎない。しかし、生活必需品の全体は、さまざまな商品からなり、それぞれが個別の産業の産物である。そして、それらの商品のそれぞれの価値は、構成要素として、労働力の価値に入るのである。この後者の価値は、その再生産に必要な労働時間の減少に伴って減少する。この減少の総計は、それらのさまざまな異なる産業においてもたらされるすべての異なる労働時間の縮小の総和である。この一般的な結果は、ここでは、個々のケースで直接狙われた直接的な結果であるかのように扱われている。個々の資本家が、たとえば、労働力の生産性を高めることによってシャツを安くするとき、彼は、必ずしも、労働力の価値を低下させ、必要な労働時間を一律に短縮することを目的としているわけではない。しかし、彼が最終的にこの結果に貢献する限りにおいてのみ、彼は、一般的な剰余価値率の上昇を助けるのである。 資本の一般的かつ必要な傾向は、その顕在化の形態から区別されなければならない。

ここで、資本主義的生産に内在する法則が、個々の資本の塊の運動において、どのように現れるかを考察するのは、我々の意図ではない。そこでは、それらは、競争の強制的法則として自己主張し、個々の資本家の心と意識に、彼の活動の方向づける動機として持ち帰られる。ちょうど、天体の見かけの運動が、その本当の運動、すなわち、感覚によって直接知覚されない運動を知っている者以外には、理解できないのと同じようにである。とはいえ、相対的剰余価値の生産についてよりよく理解するために、次のような指摘を加えることができるだろう。

1時間の労働を6ペンスに換算すると，1日12時間の労働で6シリングの価値が生産されることになる。一般的な労働の生産性では，この12時間で12個の商品が生産されるとする。各物品に使われている生産手段の価値を6ペンスとする。このような状況では、各品物は1シリングかかります。生産手段の価値として6ペンス、そして、それらの手段を使って働くことによって新たに加えられた価値として6ペンスです。さて、ある資本家が、労働の生産性を2倍にし、12時間の労働日に、このような物品を12個ではなく、24個生産することを企図したとしよう。生産手段の価値は変わらないが、各物品の価値は9ペンスに下がり、その内訳は生産手段の価値が6ペンス、労働によって新たに付加された価値が3ペンスである。労働の生産性が2倍になったにもかかわらず、1日の労働は、以前と同じように、6シリングとそれ以上の価値を新たに生み出すが、その価値は、今や2倍の数の物品に分散されているのである。この価値のうち、各物品は、現在、以下のものを含んでいる。

1/24分の1であったのが1/12を3ペンスに、あるいは、同じことだが、1時間半の時間をこれらの物品の個々の価値は、今やその社会的価値を下回っている。言い換えれば、それらは、平均的な社会的条件の下で生産される同じ物品の大部分よりも少ない労働時間しか費やしていない。各物品は、平均して1シリングかかり、2時間の社会的労働に相当しますが、変更された生産様式の下では、9ペンスしかかからず、14時間の労働を含むだけです。つまり、本当の価値は、個々のケースでその品物が生産者に要する労働時間によってではなく、その生産に社会的に必要とされる労働時間によって測られるのである。したがって、新しい方法を適用する資本家が、その商品をその社会的価値である1シリングで販売する場合、彼はそれをその個別的価値より3ペンス高く販売し、したがって、3ペンスの余剰価値を実現するのである。他方、12時間の労働日は、彼に関しては、12個ではなく、24個の商品で表されるようになった。 したがって、1労働日の生産物を取り除くためには、需要が以前の2倍でなければならず、すなわち、市場が2倍に拡大されなければならない。他の条件が同じであれば、彼の商品は、価格の低下によってのみ、より拡大した市場を獲得することができる。したがって、彼は、それらをその個別的価値より高く、社会的価値より低く、たとえば、1つ10ペンスで売ることになる。このような手段によっても、彼はそれぞれから1ペニーの余剰価値を余分に搾り取る。この余剰価値の増大は、彼の商品が、労働力の一般的価値の決定に関与する必要生計手段の類に属するかどうかにかかわらず、彼によってポケットに入れられる。したがって、この後者の事情とは無関係に、個々の資本家には、労働の生産性を高めることによって、自分の商品を安くしようとする動機が存在する。

しかし、この場合にも、剰余価値の生産の増大は、必要な労働時間の縮小と、それに対応する剰余労働の延長から生じる。必要な労働時間を10時間、1日の労働力の価値を5シリング、剰余労働時間を2時間、1日の剰余価値を1シリングとする。しかし、資本家は現在24個の商品を生産し、それを1個10ペンスで販売し、全部で20シリング儲けている。生産手段の価値は12シリングであるので、2/5の品物は、単に前進した不変の資本に取って代わるだけである。12時間労働の労働力は、残りの93個の品物によって表される。労働力の価格は5シリングであるから、6個の物品が必要な労働時間を表し、3個の物品が必要な労働時間を表す。

3/5が余剰労働力である。必要労働と余剰労働の比率は、平均的な社会条件の下では5：1であったが、現在では5：3でしかない。同じ結果は，次のようにして得ることができる。一日12時間の労働の生産物の価値は、20シリングである。このうち、12シリングは生産手段の価値に属し、単に再出現する価値である。残るは、一日の労働で新たに生み出された価値を貨幣で表現した8シリングである。この金額は、同じ種類の平均的な社会的労働が表現する金額よりも大きい。後者の12時間の労働は、わずか6シリングで表現される。例外的に生産的な労働は、強化された労働として機能し、同じ時間内に、同じ種類の平均的な社会的労働よりも大きな価値を創造するのである。(第一章第一節45ページ参照）しかし、われわれの資本家は、依然として、一日の労働力の価値として、以前と同様に5シリングだけを支払い続けているのである。したがって、労働者は、この価値を再生産するために、10時間ではなく、今や7時間半だけ働けばよいのである。したがって、彼の剰余労働は2時間半増加し、彼が生産する剰余価値は、1シリングから3シリングに増加する。したがって、改良された生産方法を適用する資本家は、同じ商売をする他の資本家よりも、労働日のより大きな部分を余剰労働に充当している。彼は、相対的剰余価値の生産に従事している資本家の全体が集合的に行っていることを、個々に行っているのである。しかし、他方では、この余分な剰余価値は、新しい生産方法が一般化し、その結果、安くなった商品の個別的価値とその社会的価値との差が消滅すると、すぐに消滅してしまうのである。労働時間による価値決定の法則は、新しい生産方法を適用する個々の資本家に、その商品をその社会的価値で販売することを強制することによって、その支配下に置く法則であり、この同じ法則は、競争の強制法則として作用し、彼の競争相手に新しい方法を採用させるのである。したがって、剰余価値の一般的な割合は、労働の生産性の増大が、生活必需手段の一部を構成し、したがって労働力の価値の要素である商品を、それに関連する生産部門を捉えて安くしたときにのみ、全過程によって最終的に影響を受けるのである。

商品の価値は、労働の生産性に反比例している。そして、労働力の価値もまた、商品の価値に依存しているので、同様に、労働力の価値である。相対的剰余価値は、それとは反対に、その生産性に正比例する。それは、生産性の上昇とともに上昇し、低下とともに下降する。貨幣価値が一定であると仮定すると、12時間の平均的な社会的労働日は、この金額を剰余価値と賃金の間でどのように配分しても、常に同じ新しい価値、6シリングを生み出す。しかし、生産性が向上した結果、生活必需品の価値が下がり、それによって一日の労働力の価値が5シリングから3シリングに減少したとすると、剰余価値は1シリングから3シリングに増加するのである。労働力の価値の再生産には10時間が必要であったが、今では6時間しか必要ない。4時間は自由になり、余剰労働の領域に組み入れることができる。それゆえ、資本には、商品を安くするために、労働の生産性を高めようとする傾向、およびそのような安くすることによって労働者自身を安くしようとする傾向が内在している。

商品の価値は、それ自体、資本家にとって何の関心もない。彼だけが関心をもつのは、その中に宿り、販売によって実現可能な剰余価値である。剰余価値の実現は、必然的に、前進した価値の払い戻しを伴う。さて、相対的な剰余価値は、労働の生産性の向上に正比例して増大し、他方、商品の価値は、同じ比率で減少するので、一つの同じ過程が、商品を安くし、商品に含まれる剰余価値を増大するので、ここに、謎の解答がある。政治経済学の創始者の一人であるケネーは、この謎解きで敵対者を苦しめたが、彼らは彼に何の答えも与えることができなかった。「あなた方は、工業製品の製造において、生産を損なわずに経費や人件費を削減すればするほど、完成品の価格が下がるので、その削減が有利になることを認めています。それなのに、労働者の労働から生じる富の生産は、労働者の製品の交換価値の増大から成り立つと、あなたは信じている」。

したがって、労働日の短縮は、資本主義的生産において、労働がその生産性を高めることによって経済化されるときに狙われるものでは決してない。 狙われるのは、一定量の商品の生産に必要な労働時間の短縮だけである。労働の生産性が高まったとき、労働者がたとえば以前の 10 倍の商品を生産し、それ ぞれに費やす労働時間が 1/10 になっても、労働者が以前と同様に 12 時間働き続けることや、 その 12 時間で 120 品ではなく 1200 品を生産することは決して妨げにならない。いや、それどころか、労働時間を延長して、たとえば 14 時間で 1400 個の製品を生産させることも可能である。したがって、マッカロク、ウレ、シニア、トゥッティ・クアンティといった経済学者の論文には、あるページで、必要な労働時間が短縮されるため、労働者はその生産性を発展させてくれた資本に感謝しなければならない、次のページでは、将来10時間ではなく15時間働くことによってその感謝を証明しなければならない、と書かれていることがある。資本主義的生産の範囲内で、労働の生産性を向上させるすべての目的は、労働者が自分の利益のために労働しなければならない労働日の部分を短縮し、その短縮によって、労働者が資本家のために無償で自由に働くことができる一日の他の部分を長くすることである。この結果は、商品を安くすることなく、どこまで達成可能であるかは、相対的剰余価値の特定の生産様式を検討することによって明らかになる。

脚注 

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