カール・マルクス短編集/プルードン
プルードン

プルードンは、政治経済学の立場から政治経済学を批判した著作である。政治経済批判が主要な主題であるから、法の立場から法を批判する法学の部分はここで検討する必要はないだろう。したがって、プルードンの著書は、政治経済学の批判学派、それもプルードンの構想する政治経済学の批判学派に科学的に凌駕されている。この批判の仕事は、プルードン自身によってのみ可能となった。ちょうど、プルードンの批判が、フィジオクラートによる商業制度批判、アダム・スミスによるフィジオクラート批判、リカルドによるアダム・スミス批判、さらにフーリエとサン＝シモンの労作を先例としていたのと同じようにである。

政治経済学の発展はすべて、私有財産を大前提としている。この基本的な前提は、セイがナイーブに告白しているように、セイによって、証明の必要のない、そして、それについて気軽に話すことができる程度の、揺るぎない事実と見なされているのである。

今、プルードンは、政治経済の基礎である私有財産を、実際、最初の決定的で、冷酷な、そして同時に科学的な分析である批判的な検証に付す。これは、彼が行った偉大な科学的進歩、すなわち、政治経済に革命をもたらし、政治経済の真の科学を初めて可能にした進歩を構成している。

プルードンの著作「Qu'est ce que la propriété? は、シエイスのパンフレットと同じように、現代の政治経済学にとって重要な意味をもっている。Qu'est ce que le tiers état? が現代政治にとって重要である。

プルードンが、私有財産の諸形態、たとえば、賃金、取引、価値、価格、貨幣などをそのように考えず、政治経済のこれらの形態を政治経済に対する武器として利用したとすれば、それは、上記のように、歴史的に正当化された彼の立場全体と全く一致している。

私有財産の関係を人間的で合理的な関係として受け入れている政治経済学は、私有財産というその基本的前提に永久に矛盾して動いている。この矛盾は、神学のそれに類似しており、神学は宗教思想に絶えず人間的解釈を与え、それによって宗教の超俗的性格というその基本前提を絶えず侵しているのである。このように、政治経済では、賃金は、はじめに、生産物に対する労働者の割合的取り分として現れる。賃金と資本の利潤とは、最も友好的で一見人間的な関係にあり、交互に援助し合っている。その後、それらは、互いに最も敵対的な関係、逆転した関係にあることが明らかになった。はじめに、価値は、合理的な原則に基づいて、物品の生産コストとその社会的効用とによって決定されるようにみえる。その後、価値とは、生産コストや社会的効用とまったく関係をもつ必要のない、純粋に偶然の決定であることが明らかになる。賃金の大きさは、はじめに、自由な労働者と自由な資本家との間の自由な契約によって決定される。その後、労働者は、それを決定させることを余儀なくされ、資本家は、それを可能な限り低く設定することを余儀なくされることが判明する。強制は、契約当事者の自由の代わりをする。同じ観察が、貿易と政治経済の他のすべての関係にも当てはまる。政治経済学者たちは、時折、これらの矛盾を予感し、その発展が、彼らの相互抗争の主要な内容を形成している。しかし、それを完全に認識すると、彼らは、それ自体合理的である賃金、すなわち、彼らが賃金について形成した観念において、あるいはそれ自体合理的である価値、あるいはそれ自体合理的である商業を偽るものとして、私有財産の部分的発現の1つを攻撃するようになるのである。したがって、アダム・スミスは時折、資本家を攻撃し、デスタット・ド・トレーシーは両替人を攻撃し、シモンド・ド・シスモンディは工場制度を攻撃し、リカルドは土地所有物を攻撃し、したがって、ほとんどすべての政治経済学者は、財産を単に消耗品とみなす非産業資本主義者を攻撃するのである。

したがって、政治経済学者たちは、ある特定の乱用を攻撃しているときには、経済的条件を人間的な様相で投資するが、他のときには、ほとんどそうであるが、これらの条件を、人間的条件とは区別して、厳格な経済的意味で解釈しているのである。彼らは、この矛盾の中で無意識のうちに巻き起こる。

さて、プルードンは、この無意識にきっぱりと終止符を打った。彼は、経済的条件に与えられている人間的な見せかけを真剣に受け止め、その非人間的な現実と鋭く対峙したのである。彼は、政治経済学者が経済条件に与えた人間的な光沢を真摯に受け入れ、その非人間的な現実と鋭く比較しました。彼は、これらの条件が、空想上のものであるのと同じように、現実のものであるべきだと要求した。言い換えれば、経済状況について形成されてきた観念を捨て、その真の非人間性を認めるべきであるということである。それゆえ、彼は、他のほとんどの政治経済学者のように、部分的な程度で、この種の私有財産ではなく、その最も普遍的な側面で、私有財産が経済関係を偽るものであることを明白に表現することに一貫性があった。彼は、政治経済の立場から政治経済を批判することによって達成されうるすべてのことを達成した。

これまでのすべての政治経済学は、私有財産を支持する結論を得るために、私有財産の運動が表向きは国家のために生み出す富を出発点としてきた。

プルードンは、政治経済学で巧妙に隠蔽されている逆の側面、すなわち、私有財産の運動によって生み出される貧困から出発し、私有貧困に不利な結論を導き出す。私有財産に対する最初の批判は、当然、その本質を最も顕著で喧しい形で、つまり人間の感情を直接に侵害する形で体現している現象、すなわち貧困という現象によって促されたのである。

プルードンに対する批判者は、プルードンもまた、貧困の事実と財産の事実との間の内的なつながりを認識しており、このつながりを理由として、貧困を廃止するために、財産を廃止しようと提案していることを否定することができないのである。プルードンは、さらに多くのことを行った。彼は、資本の運動がいかに貧困を生み出すかを詳細に示した。他方、プルードンの批判者達は、そのような些細なことに立ち入ろうとしない。彼らは、貧困と私有財産が相反するものであることだけを認識している：これはかなり明白である。

労働者階級と富は、対立するものである。そのようなものとして、それらは全体を構成している。両者は、私有財産の世界の現れである。考慮すべき問題は、両者がアンチテーゼの中で占める具体的な位置である。全体を構成する二つの側面として説明することは、十分な説明とはいえない。私有財産は、私有財産として、富として、それ自身の存在を維持し、それと共に、そのアンチテーゼである労働者階級の存在を維持することを余儀なくされている。それ自体で満足する私有財産は、アンチテーゼの肯定的側面である。他方、労働者階級は、労働者階級として、自分自身を、そして、それとともに、その条件付きのアンチテーゼである私有財産を廃止することを義務づけられている。

それは、アンチテーゼの否定的側面であり、不安の内的源泉であり、崩壊し、分解する労働者階級である。

所有階級と労働者階級は、同じ人間の自己離反をあらわしている。しかし、前者の階級は、この自己離反に完全に満足し、この離反の中に自らの力が存在することを知り、そこに人間的存在の外観を所有する。後者の階級は、離反によって自らが破壊されると感じ、そこに自らの無力さと非人間的存在の現実を知覚する。

したがって、アンチテーゼの中では、私有財産の所有者は保守的であり、労働者は破壊的な当事者である。前者からは、アンチテーゼを維持する作用が生じ、後者からは、それを破壊する作用が生じる。その国家的、経済的運動の観点から、私有財産は、もちろん、絶えず、それ自身の解消に向かって追い込まれているが、それは、それとは独立しており、その意志に反して存在し、物事の本質によって制限されている無意識の発展によってのみ、つまり、労働者階級を、貧困がそれ自身の物理的、精神的貧困を自覚し、脱力した人間がそれ自身の脱力を自覚して、結果としてそれに対抗しようと努力して、作り出すことによってのみ、である。

労働者階級は、労働者階級の創造によって、私有財産がそれ自身の上に懸垂する判断を成就し、ちょうど、賃金労働が、異質な富とそれ自身の非難を生み出す際に、それ自身の上に懸垂する判断を成就するのである。労働者階級が勝利しても、それは、それによって、社会の絶対的な側になるのではない。このようにして、労働者階級とその条件付き反対物である私有財産の両方が廃止されるのである。

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