日本の軍事史
敗戦後に日本は連合国軍により一端は武装解除されるが、1950年に朝鮮戦争が勃発すると共産主義国家に対抗するためにGHQは当初の予定を繰り上げ、段階別に日本の再軍備を進めることになった。1950年に創設された警察予備隊は7万名から成る警察力として組織されたが、1952年には海上警備隊（後に警備隊）、保安隊、1954年には保安隊と警備隊が統合され自衛隊として再編・変容していった。GHQは更に西ドイツ同様に国軍へ再編させる腹積もりであったが、国民の旧陸軍への悪感情を配慮し、自衛隊で留めたという逸話も伝わっている。(ダグラス・マッカーサーは共産主義の台頭と冷戦が戦後に起こったことを苦々しく思っていたようである)
また日本の国防体制では1951年に締結された日米安全保障条約に基づく在日米軍との連携が強化されるようになり、防衛費も拡大されるようになる。再軍備や日米同盟は、国内での反戦運動から合憲性を疑われた。自衛隊の正当性は、戦前からの戦争責任と合憲性の観点から市民団体等による非難の対象となり、反基地闘争や安保闘争をもたらすことになった。
陸軍航空総監部
日本の陸軍航空は1904年（明治37年）、日露戦争で臨時気球隊が初めて実戦に参加し、同戦争後の1907年（明治40年）、近衛師団に属する交通兵旅団に気球隊が置かれたのが最初の常設部隊であった。飛行機に関しては、1909年（明治42年）に臨時軍用気球研究会が設立され本格的な研究および運用が始まり、第一次世界大戦で航空隊の臨時編成を経て、1915年（大正4年）12月に航空大隊が設立された。1917年（大正6年）、航空大隊は2個編成となり、翌年以降さらに大隊の数を増やしていった。この間、明治の気球隊から各航空大隊にいたるまで陸軍航空の人員は各兵科からの混成であり、運用は工兵科に準じた扱いであった。