ファイターズスタジアム
日本ハムの一軍は2004年、保護地域を東京都から北海道に移し札幌ドームを本拠地としたが、二軍はその後も引き続き鎌ケ谷市を本拠地としている。これは当時イ・リーグ6球団がいずれも首都圏1都3県に本拠地を置いており、仮に日本ハムが一軍だけでなく二軍も北海道に移転してしまうと、公式戦などを行う場合は移動が長距離に及ぶ上、選手やコーチ、スタッフの移動手段も事実上空路だけに限られてしまうため、日本ハムのみならず他球団にも経済面や肉体面での負担が大幅に増加する懸念があることや、札幌ドーム以外に屋内球場がない北海道ではシーズンの早春や晩秋に屋外球場での試合開催が寒冷な気候上困難であることもある。また、営業面のメリットとして既存の首都圏のファンを維持しつつ二軍に振り向けることがあるという。
北海道日本ハムファイターズ
2005年の円山球場70周年記念試合の練習時、2013年のパ・リーグ共同企画「レジェンド・シリーズ2013」、2014年以降の球団独自のヒストリー企画「レジェンドシリーズ」にて着用。ベテラン生え抜き選手や主力選手であってもトレードされる事があり(近年では金村暁やマイケル中村、高橋信二、糸井嘉男など)、その根拠となっているものは「ベースボール・オペレーション・システム（BOS）」という情報システムである。これは所属選手をセイバーメトリクスを元に成績・年俸・年齢によって主力、控え、育成、在庫の4種類に分類し、現場とフロントがチーム編成に関して客観的な数値に基づく共通の理解のもと、若手を適正かつ監督・コーチ変更の度に指導方針が変わってしまわないよう次のコーチに引き継がせる、ベテランを適宜放出することで、年俸総額を抑えながらチーム力を維持、登録選手全員を戦力として活用する事を目標としたものである。BOSは千葉ロッテマリーンズ、福岡ソフトバンクホークス、読売ジャイアンツ、横浜DeNAベイスターズにも採用されているが、初代の高田繁GMを招き日本ハムに倣っているDeNA以外は「あくまで選手起用の決定権は監督にある」(BOSを重用しすぎて監督の仕事を奪いかねない)と参考程度である。 過去にスキャンダルを起こした選手についても、「獲るべき選手を獲る。名誉挽回のチャンスを与えることが、球界全体にとって必要。（山田正雄前GM）」 と大らかでこだわらない方針である。背景には、低コストで戦力を整えるためには「何らかの事情でもなければ、良い選手を獲るのが難しい（同GM）」という判断がある。また同時に教員経験者を採用して若手の生活面の指導にあたらせるなど一般的な教養・常識面を含めた選手教育にも力を入れており、そのような環境構築の実績・経験があるからこその方針ともいえる。その一方、コーチについても「選手・コーチ間で上下関係を無駄に構築しない」「自分を手本とした指導ではなく選手の特長を見極め長所を生かした選手作り」、「レポート提出による指導方法の回顧・改善」等コーチ技術の指導もしている。 また、他の11球団が採用している「育成契約選手制度」を唯一採用しておらず2018年1月現在育成契約選手は皆無であった。1チームにおける（育成も含む）選手の受け入れ上限は100人で、12球団唯一育成契約選手が存在しなかったが、2018年度ドラフト会議において、球団史上初の「育成契約選手」としてＢＣ富山より海老原一佳を指名した事により育成契約を採用しない球団は皆無となった。