日本の道路
明治政府が最初に行った道路方策は、1871年（明治4年）の太政官布告で発した有料道路制で、道路・橋梁などの築造や運営を民間人が実施し財源として料金を徴収することを認めた。この制度を基に1875年（明治8年）に、東海道に並行する小田原 - 箱根湯本間に日本初の有料道路が開通する。さらに政府は1876年（明治9年）の太政官布告第60号により、道路を国道・県道・里道の3種類に分け、さらに一等・二等・三等の等級に格付けするなどして道路網の整備に着手すると、江戸時代以来の主要な街道は日本橋を起点とする国道に指定されて番号が付けられた。しかし、河川への架橋や山岳地帯における道路整備の促進は、技術・資金の制約から困難で、遅々として進まなかった。また当時の日本には、長大な永久橋の架橋や、長大トンネルの掘削、道路舗装などに関わる技術基盤が乏しかった。1872年（明治5年）に新橋 - 横浜間に日本で最初の鉄道が開業して以来、明治政府も長距離の交通手段としては、安全性が高く、より速度や輸送力に優れていた鉄道の建設を優先し、また沿岸部では内航航路が輸送に占める比重も大きかった。道路の中では限られた幹線が馬車交通を辛うじて可能とする程度に整備されたに過ぎず、鉄道路線の延伸に伴い馬車は幹線道路から影を潜めるようになり、やがて鉄道が陸上交通の主役の座に就いた。
自転車
前掲した普及率の高い西欧諸国では、「自転車は、自動車やバスと同等の車両」という認識であるのに対し、昭和期の日本においては（当然ながら法律上は車両と定義されているのにもかかわらず）、一般の人々は漠然と「歩道を通行し、限られた短距離の移動に利用する歩行者の延長線上のもの」という認識を（勝手に）している人が多かった。自転車は、健康にも良く、都市の環境にも良い乗り物でありながら、日本の道路交通法体系では自動車ばかりが優遇され、自転車はないがしろに扱われていた。2015年6月に、ようやく道路交通法が改正され、日本の道路での自転車の位置づけや走行場所や走行ルールなどが、より明確化された。自転車は（特別に走行を認められたような歩道を除き）道路の左側を走ると定められており、右側を走行すると「逆走」ということになり道路交通法違反である。