ブルーインパルス
第二次世界大戦が終結した後しばらくは、連合国軍最高司令官総司令部 (GHQ) の「301号訓令」によって、日本では航空機の製造や研究などが許されない時期が続いた。これが解除されたのはサンフランシスコ講和条約によって日本の主権が回復した1952年で、同年10月には保安隊が発足し、翌1953年1月からは保安隊航空学校において操縦教育が開始された。さらに、1954年には自衛隊法が成立し、保安隊は自衛隊に改組されることになり、同年7月には航空自衛隊が発足した。
1955年にはMSA協定によって、航空自衛隊はアメリカからジェット戦闘機のF-86Fセイバーの供与を受けることになった。これに対応し、パイロットの一部は教官課程に進むためにアメリカに留学することになった。この時に日本のパイロットが留学していたのがアメリカ空軍のネリス空軍基地で、留学生のうちの1人のパイロットは、基地で見たサンダーバーズのアクロバット飛行演技に深く感銘を受けた。また、アクロバット飛行チームのメンバーになることが、戦闘機パイロットにとっては大変な栄誉であることも目の当たりにした。
日本の軍事
自衛隊に関する防衛行政を担当する省庁としては防衛庁設置法に基づいて1954年に防衛庁が設置され、これは2007年に防衛省設置法に改称されて防衛庁は防衛省に昇格された。防衛省は防衛大臣の下で自衛隊の管理を行う。防衛省には防衛会議、統合幕僚監部、陸上幕僚監部、海上幕僚監部、航空幕僚監部、陸海空自衛隊の各部隊と各機関、情報本部、技術研究本部、装備施設本部、防衛監察本部が設置されている。特に自衛隊の統合幕僚組織である統合幕僚監部の前身である統合幕僚会議は1954年に設置されていたが、2006年に現在の体制に移行した。統合幕僚監部は統合幕僚長の下で防衛省の防衛大臣を補佐する役割があり、陸海空各幕僚監部を通じて自衛隊が統合運用と一元的な管理が可能となるように調整を行う。このような統合幕僚監部の業務の下で各幕僚監部が各自衛隊の部隊と機関を運営している。