普仏戦争におけるベルギー
本項では、普仏戦争におけるベルギーについて述べる。ベルギーは1870年に勃発した普仏戦争に参戦しなかったが、この戦争はベルギーの社会と政治に深い影響を与えた。これはベルギーが両交戦国（フランス第二帝政と北ドイツ連邦）のどちらかがベルギーに侵攻するのではないかという恐れを抱いたことにもよる。戦争が勃発すると、ベルギーは陸軍を動員したが、ベルギー軍の問題点が浮彫にされる形となり、それがベルギーの徴兵制度改革、（）の廃止、そして19世紀末のベルギー再要塞化に繋がり、ひいては第一次世界大戦初期にも影響を及ぼした。
普仏戦争
国防政府の下で実施された国民議会選挙の結果、きわめて保守的な政府が出来上がった。パリの政治風潮が首都を設置するには危険すぎたため、国民議会により選出されたアドルフ・ティエール大統領の下で、政府はヴェルサイユに設置された。この新政府は主に保守的な中流階級の地方政治家で構成されており、パリ市民を激怒させる様々な法律を通過させた。たとえば、異論の多かった「満期法」では、1870年9月以降延期されてきたパリ市内の賃料と、1870年11月以降支払い猶予されてきたフランス全国の全ての公債は、48時間以内に全額利息付きで返済せねばならないと命じた。パリは不相応に巨額の賠償金をプロイセンに支払う重荷を背負っているため、パリ市民は程なくしてヴェルサイユ政府に憤慨するようになった。パリは革命主義的な国民衛兵と、市内の幾らかの正規兵で防衛されている中、左翼のリーダーたちはパリ市庁舎（オテル・ド・ヴィル）に拠点を構えてパリ・コミューンを設置した。ヴェルサイユ政府はパリ・コミューンを鎮圧し、2万人の死者が出て、パリ市街の一部が焼失した。