東宝
一方、会社設立前年に創設された、トーキーシステムの開発を行う写真化学研究所（Photo Chemical Laboratory、通称 PCL）は、1937年関連会社JOと合併し、東宝映画株式会社となる。1943年、東宝映画を合併し、映画の製作・配給・興行および演劇興行の一貫経営に乗り出し、社名を東宝株式会社と改めた。PCLには大日本麦酒なども出資しており、東宝は発足当初から、従来の市井の興行師からスタートした映画会社とは一線を画する、財界肝いりの近代企業として期待と注目、そして反発を集めた。なお、その名前の由来は「東京宝塚」の略である。
東宝争議
東宝争議は日本の映画界に大きな爪跡を残した。東宝は争議を乗り切ったものの製作再開の目処は立たないため、第二製作部を母体とした新東宝に映画製作を完全に委託して自身は配給のみを受け持つ、という方針も検討したという。しかし、最終的には新東宝は独自の配給網を築いて東宝と袂を分かち、東宝も自主映画の製作を再開することとなる。（その後、新東宝はスターが相次いで流出し、結局1961年に倒産した）。組合側の指導者であった伊藤武郎、宮島義勇、山本薩夫、亀井文夫といった共産党員は東宝を追われ（今井正は期間を開けて自主的に退社）、しばらくは大手映画会社からも敬遠されたため、独立プロを設立した。