昭和
急速な高度経済成長に合わせて高齢化の進行と乳児死亡率など病死の減少が進み、都市の人口の急増が進んで日本の人口はさらに増加した。戦後すぐの第1次ベビーブームを経て、昭和40年代には日本の総人口がついに1億人を超えた。ベビーブームで生まれた世代は団塊の世代と呼ばれ、戦争を知らず、その膨大な世代人口の中で勝ち残るための競争に身を捧げることになり、自己主張はどの世代よりも激しくなった。地方出身者は口減らしのために都市部へ集団で送り込まれ（集団就職）、彼らは「金の卵」と呼ばれ、集団就職列車も運行された。都市部の中小企業に就職したかれらの豊富な労働力が日本経済を支えた。
胎児性アルコール症候群
日本では、1978年に胎児性アルコール症候群と診断された第一例が報告された。1991年に行われた部分的調査で1000人あたり0.1 - 0.05人の発生率と推定され、1,000人あたり0.2 - 2人とされるアメリカ（飲酒率が高いアラスカ住民では1000人あたり5.6人）よりも低い数字だったが、それ以後の調査はなされていない。しかし、日本での妊娠可能年齢女性における飲酒率は年々増加しており、妊娠中に飲酒したことのある人の割合も諸外国に比べて高くなっているため、胎児性アルコール症候群の発生率の上昇も懸念されている。2004年以降、酒造メーカー団体の自主規制で、アルコール飲料に妊婦・授乳婦向けの注意表示がなされている。