就職氷河期
この世代は育った時代背景によって3つの層（氷河期世代初期、氷河期世代中期、氷河期世代末期）があるといわれる。初期は1970年代前半生まれ、中期は1970年代後半生まれ、末期は1980年代前半生まれである。例えば、1970年代前半生まれである初期は、昭和の時代や冷戦の世界や好景気の時代を知っているのに対して、1980年代前半生まれである末期は、思春期には昭和も冷戦も好景気も終わっていた世代である。無事に就職できた者でも将来を不安視している人が多く、このためバブル世代が20代だった頃とは逆に可処分所得の多くを預貯金に回している。また、1980年代生まれは、若者の車離れやアルコール離れなど消費に消極的（嫌消費）であることが問題となっており、嫌消費世代とも呼ばれている。これは給与所得の減少傾向や年金・保険料の値上げに伴い可処分所得が減少していることも関係し、それに見合った生活をしようとしているからである。
ゆとり世代
2006年から2008年にかけて、一時的な景気の回復により、2006年から2009年に卒業して就職した者（ゆとり第一世代の高校・短大・専門学校卒など）には売り手市場の恩恵を受けた者もいるが、サブプライムローン問題に端を発する世界金融危機などの要因による急激な景気悪化により、1987年度生まれ周辺の就職状況は厳しくなった。特に1987年度生まれの大卒（2010年卒）の就職率は、前年比で7.6%という大幅減少で60.8%（男56.4％、女66.6％）であった。この数値は、統計上過去最低の2003年卒の55.0％（男52.6％、女58.8％）よりは高い数値であるが、前年比で7.6%と大きな就職率の減少であった。読売新聞社の調査によれば、このような就職状況の悪化から、2010年大学卒業予定者だった約56万8000人のうち、約7万9000人（7人に1人）以上が就職留年を選択している。また、2011年3月に東日本大震災もあり、マスコミによっては、（就職）超氷河期、超就職氷河期などと表現する人もいる。さらに、2009年から2012年頃にかけて大卒で就職活動を行った1987年度 - 1989年度生まれのゆとり第一世代を新（就職）氷河期世代、リーマンショック世代などと呼ぶ人もいる。