清の兵制
清(1616–1912)は征服により成立した王朝で、軍隊によって維持されていた。建国時の皇帝は個人的に軍隊を組織して率いた。その後も帝国の文化的、政治的な正統性の根拠は、外敵から国を守り、領土を拡張することに根拠をおいていた。従って、軍事組織、指導者、および財政は、帝国の初期の成功と、その最終的な崩壊の、いずれにとっても根本的な要因であった。
清朝統治時代 (台湾)
19世紀半ばにヨーロッパ列強諸国の勢力が中国にまで進出してくると、台湾にもその影響が及ぶようになった。すなわち、1858年にアロー戦争に敗れた清が天津条約を締結したことにより、台湾でも台南・安平（アンピン）港や基隆港が欧州列強に開港されることとなった。また、1874年には日本による台湾出兵（牡丹社事件）が行なわれ、1884～85年の清仏戦争の際にはフランスの艦隊が台湾北部への攻略を謀った。これに伴い、清朝は日本や欧州列強の進出に対する国防上の観点から台湾の重要性を認識するようになり、台湾の防衛強化の為に知事に当たる巡撫を派遣した上で、1885年に台湾を福建省から分離してを新設した。台湾省設置後の清朝は、それまでの消極的な台湾統治を改めて本格的な統治を実施するようになり、劉銘伝が巡撫となると、地租改正を意味する清賦事業に着手し、省都・台北府の近代都市化も大きく図られた。電気と電灯、電信、1887年には基隆―台北間に鉄道などの近代的社会基盤を整備し、本土から商人資本を呼び寄せ、興市公司を設立するなど積極的な政策を進めた。また1892年の米の生産量は、人口700万人を養えるほどとなり、1894年には砂糖の生産高は5万3000トンに至り、大量の阿片が輸入されていたが、茶などの輸出のおかげで常に大幅な黒字で、人口も1893年には255万人に到達した。