東宝
一方、会社設立前年に創設された、トーキーシステムの開発を行う写真化学研究所（Photo Chemical Laboratory、通称 PCL）は、1937年関連会社JOと合併し、東宝映画株式会社となる。1943年、東宝映画を合併し、映画の製作・配給・興行および演劇興行の一貫経営に乗り出し、社名を東宝株式会社と改めた。PCLには大日本麦酒なども出資しており、東宝は発足当初から、従来の市井の興行師からスタートした映画会社とは一線を画する、財界肝いりの近代企業として期待と注目、そして反発を集めた。なお、その名前の由来は「東京宝塚」の略である。
東宝フーズ
2007年（平成19年）4月15日、経営する映画館として最後に残っていた長野東宝中劇を閉館、これを受けて、事業内容を「飲食物等の陳列販売ほか」と変更する。同年9月25日、東宝は、同日開催の取締役会で、同年9月26日に「東宝フーズ株式会社」と商号を変更し、同年12月1日には、同社が「東宝関西興行株式会社」の商品事業部門を会社分割して承継することをそれぞれ決議したと発表、それぞれ同日実施された。商号変更と同時に、代表取締役を千田諭から米華克介に交代した。このときの発表は、東宝東日本興行株式会社、中部東宝株式会社、東宝関西興行株式会社、九州東宝株式会社の4社を、翌2008年（平成20年）3月1日、TOHOシネマズ株式会社に吸収合併させることの決議の発表がメインであった。
2012年（平成24年）5月24日、東宝は、同日開催の取締役会で、同社の解散を決議して同日これを発表、同年6月30日に同社は解散した。解散の理由は、業績が悪化と回復が見込めないことで、同社の解散が東宝の経営に与える影響は、軽微であるとした。解散時の代表取締役は前澤徹。