ピー・シー・エル映画製作所
1937年（昭和12年）9月10日、同社とその親会社の「写真化学研究所」、京都の大沢商会の映画スタジオである「J.O.スタヂオ」、阪急資本による配給会社「東宝映画配給」の4社が合併し、東宝映画が設立される。旧J.O.スタヂオは「東宝映画京都撮影所」、旧ピー・シー・エル映画製作所および旧写真化学研究所が同東京撮影所となった。当初は京都が時代劇、東京が現代劇という分担だったが、東京の施設を拡充、時代劇も東京が製作するようになり、「東宝映画京都撮影所」は1941年（昭和16年）に閉鎖された。1943年（昭和18年）には「東宝映画」は「東京宝塚劇場」と合併し、現在の東宝となった。
東宝
1960年代から映画は斜陽産業と言われるようになり、東宝も顕著な観客減少に悩んでいたが、大規模な量産体制を他社と共に保っていた。しかしカラーテレビの普及が本格化した1970年代になると観客減少は更に深刻な状況となり、大映は倒産、日活はポルノ会社に転向。東宝もこの危機を脱するため、前述の東宝四大喜劇シリーズを全て終了するなど1972年に本社での映画製作を停止、製作部門を分離独立させて発足した「東宝映像」（現在の東宝映像美術、設立1970年、社長田中友幸）と傍系会社の「東京映画」（のちの東京映画新社、設立1983年、社長川上流一）、「東宝映画」（設立1971年、社長藤本真澄）、新たに設立した製作会社「芸苑社」（設立1972年、社長佐藤一郎）、「青灯社」（社長堀場伸世）を5つの核とした製作体制に切り替えた。ただし、専務取締役の藤本をトップに据えた(まもなく田中友幸に交替)東宝映画ですら年に数本、他は芸苑社と東宝映像が年1、2本しか稼働せず、事実上この分社化をもって東宝の自社製作体制は幕をおろすことになる。不採算作品が多くリスクの高い製作部門の停止に伴い、外部からの買取作品・委託引受け作品の配給に力を入れ、自社の興行網を維持する形に転換。