そごう・西武
もともと西武百貨店は西武鉄道と同一のグループであったが、西武鉄道創業者堤康次郎の死後、三男堤義明が西武鉄道を、次男堤清二が西武百貨店を継承することになり、その後西武百貨店は独自色を強めていきセゾングループとして独立した。ただし、独立後も堤清二が1980年代末頃まで西武鉄道にも役員として残留していた他、セゾングループの西友の店舗が西武鉄道からの借地であったり、西武百貨店が西武鉄道グループの埼玉西武ライオンズのスポンサーになるなどの関係があった。そのことから現在でもそごう・西武、イトーヨーカドーが西武ドームに広告を掲示したり、ライオンズの優勝セールを行うなどの関係が続いている（2018年の優勝では阪急阪神東宝グループ傘下のエイチ・ツー・オー リテイリングが運営しているそごう神戸店、西武高槻店とそごう広島店を除きセールが実施された）。また、ライオンズのファンクラブ向けのグッズ制作はそごう・西武の法人外商部が担当している。
ルミネエスト新宿
設立時において新宿ステーションビルディングは国鉄の非出資会社であった（代わりに鉄道弘済会が出資。）。新宿地区は国鉄および分割民営化後のJR東日本にとっても極めて重要な拠点であるため、JR東日本は新宿ステーションビルディングに資本参加することによってグループ会社化することを検討してきたが、それに反対する株主が新宿ステーションビルディングの株式を買い集める挙に出た。1989年には、西武百貨店(現:そごう・西武)はJR東日本にステーションビルの社長交代（反JR派への交代）や役員増員などを要求し、6月の臨時取締役会で西武百貨店からステーションビルへ人材を送り込み「マイシティは西武百貨店の植民地と化している」と言われた。しかしJR東日本側も巻き返し、翌1990年6月には西武系役員は退陣するに至った。この事態を受け、JR東日本は新宿ステーションビルディングと粘り強い交渉を重ね、お互い相協力して新宿東口の再開発を早急に策定し、もって地域経済およびマイシティの発展向上を図ることを確認し、1991年3月に新宿ステーションビルディングがJR東日本を引受先とする第三者割当増資を実施した。これにより、JR東日本は新宿ステーションビルディングおける発行済み株式の50.8%を保有することになった。その後もJR東日本は新宿ステーションビルディングの株式の買取を進め、ルミネとの合併前には95.8%の株式を保有していた。