東宝
一方、会社設立前年に創設された、トーキーシステムの開発を行う写真化学研究所（Photo Chemical Laboratory、通称 PCL）は、1937年関連会社JOと合併し、東宝映画株式会社となる。1943年、東宝映画を合併し、映画の製作・配給・興行および演劇興行の一貫経営に乗り出し、社名を東宝株式会社と改めた。PCLには大日本麦酒なども出資しており、東宝は発足当初から、従来の市井の興行師からスタートした映画会社とは一線を画する、財界肝いりの近代企業として期待と注目、そして反発を集めた。なお、その名前の由来は「東京宝塚」の略である。
東宝教育映画
1948年3月末、東宝の新社長渡辺銕蔵は「健全財政方針」に沿って、教育映画の製作中止を命じた。同年4月16日、教育映画部9名、動画部門42名を含む関係全員の解雇が申し渡された。これを機会にいわゆる第3次東宝争議が始まる。『霜の花』、『大雪山の雪』といった東宝争議で製作不可能となった作品は、日本映画社の機材を借りて中谷宇吉郎．吉野馨治、小口禎三が引き継いで完成させた。