中華人民共和国の経済
1949年、国共内戦が終了し、中華人民共和国が建国されると、中国政府は重化学工業発展戦略を採用した。急速な産業化を最優先としている間、消費は減らされた。中国政府は経済の多くの部分を統制し、資源を建物や新しい工場の建設に振り分け、新しい産業が生み出された。より重要なことは経済成長を後押ししたことであった。予算とマネーサプライの厳しい制限により1950年末にはインフレが抑制された。また、建国から間もない1950年6月30日、中華人民共和国土地改革法が公布された。政府からの指導と農民たちの地主に対する自主的な闘争も相俟って、「1952年春には土地改革は既に全国的に範囲にわたって基本的に完成した」と宣言された。自分で耕す田畑をもつことにより、農民の生産意欲は向上し、1952年の農産品の約半数の項目で1949年以前の最高を突破した。
ベルンハルド・カールグレン
それゆえ、たとえ他所からの民族移動の存在が中国文化に現れていなくとも、そしてその結果として年代を決定する外的な要素が存在せずとも、内的な証拠によって古代中国について一定のことを明言することができる。つまり帝堯の治世が紀元前24世紀にあるとする中国の伝承には信憑性があり、また古代においても中国人は天文観測に長けていた。そして大きな出来事があれば中国語で記録を記し、これらの記録は間違いなくその出来事の直後になされていた、ということである。換言すれば、何世紀も昔に成立し、大きく発展した中国文明は中国語とともに、中国の大地に紀元前2000年の昔から存在していたのである。