ブラジル
公用語はポルトガル語（ブラジル・ポルトガル語）であり、ブラジル生まれの国民のほとんどにとっての母語でもある。ただし、ブラジルで使われるポルトガル語は語彙の面でアフリカやインディオの影響を受けているため、ブラジル・ポルトガル語と言われるほど本国ポルトガルのポルトガル語とは多少異なっている。その違いは聞けばすぐわかるほどはっきりしているが、日常会話は支障なく行うことができるので、日本の方言よりも差は少ない。日本はポルトガル語圏諸国の中ではブラジルとの交流関係が圧倒的に多いため、あえてポルトガルのポルトガル語と特記されていない限り、日本国内の語学教科書や語学講座で教えられているポルトガル語はブラジル・ポルトガル語であると考えて差し支えない。ブラジル国内でも多少の方言は存在する。また日本のブラジル系移民では、日本独特のポルトガル語表現が存在する。1940年代のヴァルガス時代にブラジルのポルトガル語をブラジル語と呼ぶべきか否かを巡ってブラジル語論争があったが、結局ブラジル語なるものは存在せずに、ブラジルの言葉はポルトガル語の方言であることが確認された。ただし、ナショナリズムの観点からブラジル語という言葉を用いるブラジル人は今でも存在する。
アンゴラの言語
1921年にアンゴラ総督のノルトン・デ・マトシュは、法令第77号にて「原住民」へのキリスト教の布教に際して、ポルトガル語教育の義務化と外国語教育の禁止、及び「原住民」言語の使用を二義的なものに留める方針を定めた。植民地時代に支配のための言語だったポルトガル語は、独立後アンゴラ人にとって公用語かつ学校教育における、母語以外の主要な外国語となった。独立後一貫してアンゴラの政権与党だったアンゴラ解放人民運動＝労働党は、1970年代後半から初等教育における国民言語（母語）とポルトガル語の二言語教育の必要性を訴えてきたが、実際には教員や教育施設の不足のため、学校教育の現場ではポルトガル語のみによる教育がなされてきた。2001年12月31日に定められた教育制度基本法では、学校教育はポルトガル語でなされることと、国家が国民言語、(linguas nacionais,国語)を支援すること、成人教育における国民言語の使用が認められた。