横浜赤レンガ倉庫
第2期築港工事は、前期と後期に分かれる。前期工事は、税関前の海面を埋め立てて、係船岸壁を有する埠頭の建設を主に進めた。係船岸壁とは船が直接接岸できる岸壁で、その建設は日本初の試みであった。1905年（明治38年）には埋立が完了したが、同年より引き続いて始められた後期工事は埠頭の拡張と陸上設備（上屋、倉庫、鉄道、道路）の整備を目指した。赤レンガ倉庫は後期工事の中で、国営保税倉庫として建設された。後期工事には、日清戦争後に急伸し東洋最大の港となっていた神戸港や大阪港に対抗するため、横浜市も約270万円の費用を負担して、築港の完成を急いだ。これは横浜市が国に働きかけて実現させた事業であり、国と地方の共同事業の嚆矢となった。
煉瓦
明治中期頃には煉瓦職人も増え、一般的な技術の一つになった。煉瓦造建築は濃尾地震で被害を受けたため、鉄骨で補強する構造なども工夫された（赤坂離宮、東京駅など）。また、大正時代には鉄骨造建築の壁を煉瓦で造ったり（郵船ビルなど）、鉄筋コンクリート造建築の一部を煉瓦造とする混構造も見られた。しかし、煉瓦を構造に用いた建物は関東大震災で大きな被害を受けた。浅草の凌雲閣（十二階）が倒壊したことは象徴的であった。震災以降、煉瓦造は小規模な建物以外には用いられなくなり、鉄筋コンクリート造が主流になった。赤煉瓦ネットワーク（煉瓦建築の保存を目的とした全国組織）による「20世紀 日本赤煉瓦建築番付」（2000年（平成12年）、藤森照信ら監修）に、上記の建築物のうち、東の横綱に東京駅、横浜赤レンガ倉庫、富岡製糸場、西の横綱に大阪市中央公会堂、江田島旧海軍兵学校、今村天主堂が選ばれた（ちなみにこの番付では国指定の重要文化財は年寄扱い）。