清の兵制
清(1616–1912)は征服により成立した王朝で、軍隊によって維持されていた。建国時の皇帝は個人的に軍隊を組織して率いた。その後も帝国の文化的、政治的な正統性の根拠は、外敵から国を守り、領土を拡張することに根拠をおいていた。従って、軍事組織、指導者、および財政は、帝国の初期の成功と、その最終的な崩壊の、いずれにとっても根本的な要因であった。
日清戦争
日清両国は、1871年（明治4年、同治10年）に日清修好条規を調印したものの、琉球王国の帰属問題が未解決であり、国境が画定していなかった（1895年、日清戦争の講和条約で国境画定）。しかし、後記の朝鮮での勢力争いと異なり、1871年の宮古島島民遭難事件を契機とした1874年（明治7年、同治13年）の台湾出兵でも、1879年（明治12年、光緒4年）の第2次琉球処分でも、海軍力で日本に劣ると認識していた清が隠忍自重して譲歩したことにより、両国間で武力衝突が起こらなかった。ただし、台湾出兵（清は日本が日清修好条規に違反したと解釈）と琉球処分（清からみて属国の消滅）は、清に日本への強い警戒心と猜疑心を抱かせ、その後、日本を仮想敵国に北洋水師（艦隊）の建設が始まるなど、清に海軍増強と積極的な対外政策を執らせた。そして、その動きが日本の軍備拡張を促進させることになる。