イージス艦
その一方で、武装の搭載量や抗堪性などは、従来の艦と比べて特に優れているわけではない。従って、かつての戦艦に相当するような艦と解釈するのは誤解である。また、建造費や運用コストなどが高くつくことも欠点のひとつといえよう。イージスシステムは極めて高価である上に機密のレベルが高く、開発国であるアメリカの提供認可査定が極めて厳しいことから、その保有は、相応の経済力とアメリカからの信頼を持つ国家に限られている。これらの要件を満たしていたとしても、その国の置かれている環境において過剰性能となる場合、あえて導入しないという選択肢もありうる。
イージス艦衝突事故
海難審判として、2008年（平成20年）6月27日に横浜地方海難審判理事所が第63護衛隊（現・第3護衛隊群第3護衛隊）や当直士官A・Bと前艦長、戦闘指揮所監督責任者を指定海難関係人に指定して、横浜地方海難審判庁に審判開始を申し立てた。事故原因について「あたご側の監視不十分」または「漁船側の急な右転」かで、海難審判理事所理事官側（＝検察側に相当）と指定海難関係人（＝あたご側、被告に相当）の主張が対立。2009年（平成21年）1月22日、事故主因をあたご側と認定する裁決が下り、第3護衛隊群には安全教育の徹底を求める勧告がされた。ただし、清徳丸が警告信号を行わず、衝突を避けるための協力動作を取らなかったことも一因とした。また、水雷長Aの過失も認定されたが、航海長Bの引き継ぎ不備と事故の因果関係はないとされている。