東宝
一方、会社設立前年に創設された、トーキーシステムの開発を行う写真化学研究所（Photo Chemical Laboratory、通称 PCL）は、1937年関連会社JOと合併し、東宝映画株式会社となる。1943年、東宝映画を合併し、映画の製作・配給・興行および演劇興行の一貫経営に乗り出し、社名を東宝株式会社と改めた。PCLには大日本麦酒なども出資しており、東宝は発足当初から、従来の市井の興行師からスタートした映画会社とは一線を画する、財界肝いりの近代企業として期待と注目、そして反発を集めた。なお、その名前の由来は「東京宝塚」の略である。
私刑 リンチ
なお、本作品は、前年の1948年に完成していたが、本作品を自主配給作品の第一弾にしようと決定した新東宝に対して東宝が協定違反を申し立て、裁判所に公開差し止めの仮処分を申請し受理されたために公開が1年遅れている。当時はまだ東宝争議後の、自社製作再開の見込みが立っていなかった東宝が新東宝製作映画を配給して公開している時期であり、東宝側の言い分としては、自社がまだ製作再開の体制が整っていない状況下で、新東宝が事前の協議もなくいきなり独立を通告してきたことが、新東宝が設立された時に東宝の親睦会社となるという協定の違反にあたるというものだった。仮処分が下されたために、本作品を配給するはずだった新東宝配給株式会社の設立も延期されたというのが、本作品の公開が延期された件の経緯である。この事件は、本作品のタイトルをとって、東宝の宣伝部内では『私刑』事件とも呼ばれている。また、東宝側から見れば、仮処分後も新東宝が自社配給をあきらめず、東宝の配給部門セールスマンや東宝系の劇場を大量に引き抜いたことに危機感を受け、砧撮影所の再開を急ぐことになったというが、新東宝側から見ると、東宝が撮影所を再開して、新東宝作品の配給を拒否したことが新東宝配給株式会社の設立を急がせたとなっている。