団塊ジュニア
団塊ジュニアは毎年200万人以上生まれた世代であり、世代人口は第1次ベビーブームの団塊の世代（1947年～1949年生まれ）に次いで多い。団塊の世代は田舎育ちが多いのに対して、団塊ジュニアは都会育ちが多い。つまり大都市（特に郊外）での子供数は、団塊の世代より多かったと言われる。団塊より大学受験率が高く、受験戦争が最も厳しかった世代である。加えて卒業生が多いのにバブル崩壊、就職にも恵まれない氷河期世代である。
この「団塊ジュニア」という言葉は、内閣府の国民生活白書でも使われている。
団塊の世代
日本の製造業にはトヨタやホンダ、ミサワホーム、ソニー、シャープ、NECなど、団塊の世代の加齢とともに成長した企業も多い。流通業においてはイトーヨーカドー・セブン-イレブン・ジャパン、ダイエー、セゾングループ、日本マクドナルドなどの大量生産、大量消費志向の企業が、団塊の世代の加齢と歩調を合わせるように大きな成長を遂げ、その後の世代の消費生活にも大きな影響を及ぼした。また、退職給付等による消費や旺盛な消費意欲があることを期待して、金融業や耐久消費財などの業界では「団塊ビジネス」に期待が寄せられていたこともあった。しかし実際には、このような「団塊ビジネス」の多くはうまく進展しておらず、これについて後述するような偏った世代論に基づいてマーケティングを行っているためではないかとする意見がある。