イオングループ
これらの企業が展開するショッピングセンターは、以前は大半が「イオン○○ショッピングセンター」という名称だった。しかし内部構成は、センター自体の運営がイオンモールで、スーパー部分の運営がイオン株式会社が行う体制であったり、センターとスーパー両方の運営をイオン株式会社が行う体制であったりと、統一されていなかった。そこで、センターの運営形態を明確にするため、2007年9月22日、イオンモールがダイヤモンドシティを吸収合併したことを機に、イオンモールが運営するショッピングセンターの名称を原則として「イオンモール○○」に統一した（一部例外あり）。その後、イオンモール以外が運営するショッピングセンターでもモール型の店舗に関しては2011年11月21日に「イオンモール○○」と改称された。
イオンモール名取
このような「郊外ショッピングセンター内の百貨店」が失敗に終わった理由として、アメリカ合衆国では同形態で粗利益率約40%、商圏人口45万-60万人で営業する小売業ノウハウを持っているのに対し、納入業者に最終リスクを負わせる委託販売や消化仕入れに依存する割合が高い日本の百貨店は粗利益率が約26%に留まり、商圏人口約100万-400万人で成立しているためと言われている。