横浜ドリームランド
姉妹園的存在に、先行して開園した奈良ドリームランドがあった。日本ドリーム観光がダイエー(現在のイオン)に吸収合併された後は、ダイエーの子会社であるドリームパークによって運営されていた。「昭和の興行師」と呼ばれた松尾國三率いる日本ドリーム観光が、毎日新聞社の後援のもとに総工費約200億円を投じて建設。松尾は「観光立国」を標榜し、かねて東京近郊での一大娯楽施設を開設することを目論んでいた。開園当初の横浜ドリームランドは、「日本のディズニーランドを目指す」という松尾の構想に基づき、横浜郊外の小高い丘陵丸々一つを開発した約132万平方メートルの広大な敷地に、遊園地やボウリング場、スケート場、ショッピングモール、映画館を備えた、当時の日本国内でも屈指のレジャー施設であった。開業翌年の1965年には、敷地内に当時の国内で随一の高層建築物であった「ホテルエンパイア」も完成した。
横浜ドリームランド
1990年代末期、ダイエーは本業不振や過度の事業拡大が負担となって赤字に転落し、深刻な経営危機が表面化した。2001年には日本ドリーム観光の買収にも大きく関わった中内功が辞任へと追い込まれ、債権を持つ銀行側から「2002年の内に約100億の負債を処理しない限り今後の融資は不可能」と通告されたことから、ダイエーは大規模な系列事業の見直しを行うこととなった。これによって細々と営業を続けてきた横浜ドリームランドも事業リストラの対象となり、遊園地として存続したまま経営権の譲渡をするよりも、整地した上で不動産として売却するほうが有利との判断から閉園が決定した。翌2002年2月17日、横浜ドリームランドは37年半の歴史に幕を閉じ、営業を終了した。閉園時の敷地面積は、度重なる縮小によって開園当初の132万平方メートルからおよそ10分の1の14万6千平方メートルとなっていた。
横浜ドリームランドの土地は最終的にダイエー系列の十字屋が所有していたが、ダイエーの債権者である銀行の仲介により、閉園に先立つ2001年10月に、中古車流通会社・ユー・エス・エスへ約88億円で売却され、同社がオートオークション会場として使用する計画を発表した。しかし、原宿交差点の渋滞悪化などを懸念した近隣住民によって強い反対運動が起こり、ユー・エス・エスはドリームランド跡地への進出を断念。同地を横浜市に約104億円で買い取らせ、市内に代替地を確保した。