軍事用ロボット
現在、世界の先進国では人的被害を避けるために無人兵器・ロボット兵器の類が数多く研究・開発されている。代表的なものとしては、無人偵察機、地雷処理車、爆弾処理車、無人潜航艇などで、いずれも危険度の高い任務を人間に代わってこなすことを求められている。
掃除用ロボット
業務用ロボット掃除機では、富士重工業などが2001年、世界初のオフィス清掃ロボットの実用化に成功しているものの（後述）、家庭用ロボット掃除機の国内市場では、2013年時点でiRobot社のルンバがおよそ7割のシェアを握っている。 掃除機の小型化、センサー技術、自動走行などの技術は日本企業の得意分野なのに、なぜ先を越されたかというと、新しいロボットを世に送り出してそのロボットが何か問題を起こした時のための新しいルール作りを、（米国企業とは違って）日本企業はできない体質であり、「100%の安全確保ができない」と考えてしまうからだという。具体例でいうと「仏壇にぶつかってロウソクが倒れて火事になるかもしれない」などと日本の某メーカーの担当者は説明したという。こんな発想をしていては出遅れるのも当然で、なぜそういう（リスクからひたすら逃げ回るような）発想をしていてはいけないのかについて、藤井敏彦は次のように分析している。「米国企業が『自動車』という新しい商品を世に送り出した時には、それが走るのは道路の右側か左側かというルール決定に始まり、事故が起きた時の保険まで含めて様々なルールを同時に作り上げていった。こういう社会的仕組み作りの必要性は、掃除ロボットという新しいジャンルの商品でも全く同じ」とした上で、「日本メーカーはそういう新しい社会的ルール作りまでして商品を世に送り出す力量がなかった」と言っている。彼が分析するに、日本のメーカーがやってきたことは、既に（他国で社会的ルールも含めて）確立した、既存の製品やサービスを洗練（細部の改良）することに過ぎず、商品や技術についての努力しかできず、社会的ルールづくりも含めてリードができないような企業体質では、世界市場で出遅れてしまう、という。