ギャンブル依存症
公益財団法人 日工組社会安全研究財団は、パチンコ・パチスロ遊技障害（いわゆるパチンコ依存）の実態を把握するため、パチンコ・パチスロ遊技障害尺度（Pachinko-Pachislot Playing Disorder Scale）を構築し、2017年1-2月に全国在住18-79歳の男女9,000人を対象に全国調査を実施した。
パチンコ
2009年現在、日本以外ではアメリカのグアムなどにパチンコ店が存在しているが、賭博（カジノ）として位置づけられ、規制を受けている。また中華民国（台湾）では、法律上で禁止されている（ただし実際には多数の非合法店が営業を行っている）。韓国では在日韓国人によってパチンコが持ち込まれ流行していたが、「人間を怠惰にして、人生を狂わせる」として、2006年からはパチンコにおいてそれまで利用されていた商品券の換金が停止、事実上の法規制となった（メダルチギも参照）。また、北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している。