巨大知
2000年から2004年までの間に高速回線によるインターネットへの常時接続サービスが一般家庭にも広く普及した。2004年には個人が世界中に向けて情報発信を行う事が可能になった事を受けて、Web 2.0という概念も提唱された。2005年から2006年に掛けてYouTubeを筆頭とする動画配信サイトやTwitterやfacebook等の大手SNSもサービスを開始した。これにより、2006年以降はインターネット上で非常に活発なコミュニケーションが行われるようになった。従って、遅くとも2006年にはインターネット上で巨大知が成立する条件が揃ったと考えられる。2006年以降は、都市や国家単位で得られる情報の統合処理では不可能であったような非常に高度な水準の知識が入手可能になっている。2008年頃から本格的に始まったスマートフォンの普及により、個人の認識や行動に関する情報のインターネットへのアップロードが大規模に行われるようになった。
ナレッジコミュニティ
2000年頃はインターネット化が急速に進んでいた。例えば日本では1998年に32.6％だったパソコンの世帯普及率が2002年までに71.7％に倍増し、インターネットの世帯普及率は13.4％から54.5％に急上昇した。企業にとってインターネット利用者の急増はチャンスでもあり危機でもあった。例えば顧客から大量のメールが届けば、対応するための人件費は膨大である。また情報格差を利益の源泉としていたのに、インターネット化によって格差が縮小すれば、ビジネスモデルの変更が必要になる。新しい利益の源泉はインターネット上の膨大なテキストデータや社員の暗黙知から生み出される「知恵」だと言われていた。企業はデータを検索して価値のある情報を自動的に探す仕組みを作ったり、コミュニティ・オブ・プラクティスを作って、社内コミュニティの再建を図らなければならなかった。アメリカのIT企業は日本の経営ノウハウを研究してERPパッケージとしてソフトウェア化していたので、日本企業もソフトを輸入して、ノウハウを逆輸入した。またQ&Aサイトが現れて、社外の顧客対応や社内のナレッジマネジメントに利用された。