避雷針
日本においては建築基準法により20メートルを超える建築物には避雷針（避雷設備）の設置が義務付けられている。
塀
日本においては、1960年代以降の高度経済成長期、敷地の内部を見通すことのできないコンクリート製の高いブロック塀が多く設置されたが、地震によるブロック塀の倒壊が問題視されるようになったことや、内部が見通せないことは外から敷地内の犯罪に気付かないケースなど防犯上も問題があるとされ、近年ではブロックを2、3段程度重ねた上にアルミ製のフェンスを設置するケースが多く見受けられる。過疎地では震度6強、7の大地震でもエクステリア倒壊による死亡被害は発生しなかったが、震度5強でも大都市やその周辺で発生した場合は、死亡被害が発生していた。これは都市住宅密集地には、狭隘道路・敷地、家屋が近接した隣地境界線などの理由で、古い危険なブロック塀がそのまま数多く取り残されていることが原因である。また、阪神・淡路大震災時には古いブロック塀が倒壊し、ガラスの破片状となって凶器となり道路をふさぐ要因となった。日本建築防災協会は、ブロック塀の点検の安全チェックポイントとして以下を挙げている。