パチンコ
このパチンコ依存症は性癖や意思の問題として扱われたため、「治療できる」病気であることが理解されず放置され、治療行為が行われなかったために勉学や勤労への意欲を喪失した例や、さらに借金をしてまでパチンコにのめり込み多重債務や自殺といった悪循環に陥る例もある。多重債務に付けいる消費者金融や闇金融のありさまと併せて社会問題視（クレサラ問題）された。このことから、2005年頃から東京都遊技業協同組合などの業界団体でもパチンコ依存症に対する注意の呼びかけや問題解消のためのカウンセリングの紹介といった事業が始められている。2006年からは日本全体の業界団体である全日本遊技事業協同組合連合会でも同様の取り組みを開始しており、パチンコ依存症は治療を要する「病気」であると共に、業界団体としても救済を必要とする問題と位置付けて5年間分の運営費1億円を負担、同依存症に対する研究を進めるほか、専門相談員の育成を行うとアナウンスしている。
ギャンブル依存症
また、借金の尻拭いを依頼し、職業上の危機に瀕する、といったDSM-5で9点相当（重度）は5万人以下（生涯の疑いについての構造化面接との比較で5万人で、現役プレーヤーでは生涯の疑いと直近一年の疑いの比が9：5なので2～3万人程度と予想される）、同時に実施した問題遊技者の自然経過の調査では、生涯での遊技障害のおそれのある人の82％、現役プレーヤーの61％で問題が消失し、専門機関に相談した者は数％に過ぎなかった。このことから、借金の尻拭いを依頼し、職業上の危機に瀕する、といったDSM-5で9点相当の「重度のパチンコ・パチスロ遊技障害（いわゆるパチンコ依存）の疑い」のうち、8割は専門機関の助け等を借りることなく軽快または回復でき、マスコミ的イメージでの強迫的に重症化していく事例は2～3万人の2割程度、4000～6000人、多く見積もっても1万人以下と予測される（各ホール、数名程度）。