ギャンブル依存症
ギャンブル障害の特徴として留意すべき最大のポイントは自殺企図である。治療をしている半数の人たちは自殺念慮を持ち、そして約17%が自殺企図があったとDSM-5では記載されており、久里浜医療センターの平成25年6月～26年12月までのギャンブル外来初診データでも35名中8名（22.9%）に自殺企図がみられており、自殺予防対策は急務である。河本によれば、自殺と破産を予測する最大の因子は家族の依存症歴であったという。
一方、社会安全研究財団によるパチンコ・パチスロ遊技障害（いわゆるパチンコ依存）の全国調査では、「ぱちんこ等で悩んだ末、自殺しようと思った」は「時々ある」「よくある」がユーザーの0.9%、0.4%。「自殺を図った」が0.4%、0.2%で、自殺についての全国調査で報告されている2～3割程度の自殺念慮等と比べ相当に少ない。
パチンコ
2009年現在、日本以外ではアメリカのグアムなどにパチンコ店が存在しているが、賭博（カジノ）として位置づけられ、規制を受けている。また中華民国（台湾）では、法律上で禁止されている（ただし実際には多数の非合法店が営業を行っている）。韓国では在日韓国人によってパチンコが持ち込まれ流行していたが、「人間を怠惰にして、人生を狂わせる」として、2006年からはパチンコにおいてそれまで利用されていた商品券の換金が停止、事実上の法規制となった（メダルチギも参照）。また、北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している。