巨大知
2000年から2004年までの間に高速回線によるインターネットへの常時接続サービスが一般家庭にも広く普及した。2004年には個人が世界中に向けて情報発信を行う事が可能になった事を受けて、Web 2.0という概念も提唱された。2005年から2006年に掛けてYouTubeを筆頭とする動画配信サイトやTwitterやfacebook等の大手SNSもサービスを開始した。これにより、2006年以降はインターネット上で非常に活発なコミュニケーションが行われるようになった。従って、遅くとも2006年にはインターネット上で巨大知が成立する条件が揃ったと考えられる。2006年以降は、都市や国家単位で得られる情報の統合処理では不可能であったような非常に高度な水準の知識が入手可能になっている。2008年頃から本格的に始まったスマートフォンの普及により、個人の認識や行動に関する情報のインターネットへのアップロードが大規模に行われるようになった。
情報格差
日本において、情報格差（デジタル・デバイド）という言葉が使われ始めたのは2000年前後からである。特に同年夏に開催された第26回主要国首脳会議（沖縄サミット）ではIT革命が議題として取り上げられ『グローバルな情報社会に関する沖縄憲章（）』の中に盛り込まれた「情報格差（デジタル・デバイド）の解消」と通して同時に情報格差が地球規模の問題であるとの認識と共に知られていった。2000年において、インターネット普及率は世界総人口の7%であった。これは世界人口を60億人と換算すると約4億2千万人になるが、この内の49.4%（約2億750万人）がアメリカ合衆国とカナダによるインターネット人口であった。先進国だけで換算すると31%の普及率であった。その後、先進国においてインターネット普及率が上昇しはじめ、2007年までに62%の普及が見られた。特に2003年から2004年にかけて飛躍的な上昇を見せた。これは先進国におけるブロードバンド通信基盤が整備され、一般家庭にも提供し始めた時期とも重なる。これら先進国での通信技術の向上はインターネット普及に大きく貢献したと言える。