ドライビール
『アサヒスーパードライ』のヒットを受け、この状態に歯止めをかけるべく競合3社も追随して、翌1988年1月にドライビールの発売概要を発表。これに対し、アサヒビールは1月に知的所有権侵害の問題として「名称・ラベルがスーパードライに似すぎており消費者に誤解を与える」という抗議文を内容証明でキリンとサッポロに送付するなど、ドライビールの名称について議論（ドライ論争）が行われたが、競合各社が名称変更しアサヒが譲歩したことで同月中に収束した。この論争が加熱して新聞などで報じられたことで、ドライビールに関する消費者の認知度が高まった。2月以降から各社からドライビールが発売された。他社のドライビール発売がスーパードライ新発売から約1年遅れた理由として、ビール新商品の開発・試作・生産には時間が掛かることや、1980年代において主力新商品の発売は本格シーズン到来前の春が恒例であったことが挙げられている。アサヒ以外の3社の動向は次の通りだった。各社が発売したドライビールは想定以上の需要が押し寄せ2月下旬には品不足状態となったが、アサヒは前年から需要拡大の販売計画を立て供給力に余裕があったことから、他社の潜在需要も在庫があったスーパードライに流れた。さらにアサヒは生産能力の向上に努め、スーパードライに傾斜した生産体制をとり、他社もスーパードライの独走体制の阻止を図るため、ドライビールの生産増強や販促・宣伝活動に注力した。この状態をマスコミは「ドライ戦争」と表現して盛んに用いた（前述）。
おむすびころりん本舗
1979年（昭和54年）に豊科工場を新設。しかし、この設備投資が財務を圧迫した。1998年（平成10年）、豊科工場と、6台保有していたフリーズドライ装置のうち4台をアサヒビール食品（現 アサヒグループ食品）に譲渡した。同社とはフリーズドライ製品の輸出入で取引があり、天安門事件等で中国からの輸入が途絶えた経験から、自社でフリーズドライ工場の立ち上げを検討していた。「日本エフディ」の商号もアサヒビール食品に譲渡し、本会社は「株式会社おむすびころりん本舗」を新たな商号とした。このときに事業譲渡したのはカップ麺の具材等の受託生産部門のみで、独自開発商品部門の譲渡はアサヒビール食品の意向により行われなかった。約150人いた従業員のうち100人がアサヒビール食品に移ったことに加え、仮登記や譲渡担保に関する認識不足も、会社の弱体化に拍車をかけた。。2002年（平成14年）12月に負債総額37億円で民事再生法の適用を受け、再建を目指した。