麻雀
日本において、公営ギャンブル以外のギャンブルは賭博であり、刑法上の犯罪である。 他方、個人間での賭博が自由主義上で原則合法なアメリカなどの国では、仲間同士でお互いの家でビールを飲みながらポーカーをするなど、庶民文化の一つであるだけでなく、各自が同額の賭金を持ち込んで、優勝者が最後に全参加者の賭け金を独り占めするステークス方式の試合が堂々とテレビで放映されるなど、ギャンブルそのものに犯罪というイメージがほとんどない。なお、ギャンブルとしてではなく、純粋な競技としての麻雀を競技麻雀またはノーレート麻雀と呼ぶ。
カジノ
日本共産党や社会民主党は、ギャンブル依存症の拡大、多重債務の増加、青少年への悪影響、治安悪化、暴力団などの犯罪組織（反社会的勢力）の資金源になるなどの恐れを理由として、カジノ自体に反対している。しかし、日本でその根源になっているパチンコがは若者から高年齢層まで全国各地で「いつでも・どこでも・気軽に」遊戯できる全国各地にあるのに対して、カジノは特定の場所のにしか設置が出来ないため、カジノ解禁がパチンコ業界では「遊技者減少」と「規制強化」されると懸念されている。立憲民主党の枝野幸男代表も「日本人がギャンブルで損した金を、米国に貢ぐ制度」として否定的な見解を示している。