主体暦
主体暦は、日本の大正、及び中華民国（台湾）の民国紀元と元年が一致するので、「主体N年」は「大正N年」と「民国N年」に相当する。但し、大正は皇紀のような紀元ではなく元号であって、1912年7月30日から1926年12月25日までの期間なので、完全には一致しない。もっとも、大正元年である大正天皇の践祚年(即位は翌大正2年)と、主体元年である金日成の誕生年と、中華民国の成立年が偶然にも同年であるというだけで、これら3つに関連性は全くない。
大正政変
翌年1月、「憲政擁護」を叫ぶ大会が各地でひらかれ、日露戦争後の重税に苦しむ商工業者や都市民衆が多数これに参加した。21日、議会の開会予定をさらに15日間停会した桂内閣の処置により、かえって運動は加熱し、24日の東京での憲政擁護第2回大会はじめ、運動は全国的なひろがりをみせて一大国民運動となっていった。こうした動きに対し、桂首相は明治天皇の諒闇中（服喪期間）であるから政争を中止するように諭した大正天皇の詔勅（優詔）を受けてこれを乱発し、政府批判を封じた（優詔政策）。