ポスト団塊ジュニア
親世代は、戦後混乱期から1950年代前半に生まれた世代（団塊の世代、しらけ世代、断層の世代）に相当する。親世代は高度経済成長の恩恵を多大に受けて育った世代であり、1975年と1980年の生涯未婚率も僅か2％であった（「一億総中流」も参照）。この世代は出生数が急激に減少していった年代でもあり、1975年生まれが約190万人だったのに対し、1979年は約164万人にまで減少している。
ポスト団塊ジュニア
又、この1975年～1984年生まれの世代は、独身や厭婚（結婚そのものが嫌い）が市民権を得るに至った世代でもある。非正規雇用を理由に独身でいる者、よしんば正規雇用であっても厭婚を理由に独身でいる者など、様々である。20代を小泉純一郎政権による非正規雇用増大と「勝ち組」「負け組」の分化（「聖域なき構造改革」と称したアメリカ型社会への改造）に巻き込まれたため、小泉政権下の2005年の時点で25歳～29歳（1976年～1980年生まれ）の未婚率は男71.4%、女59.0%で、結婚ができない者も多く、受難が続いていることが推定され。2010年時点でも30歳～34歳（1976年～1980年生まれ）の未婚率は男46.5%、女33.3%、25歳～29歳（1981年～1985年生まれ）の未婚率は男71.1%、女59.9%であった。親との同居壮年未婚者（35歳～44歳）も増大している。世界同時不況が起こった2008年の時点で250万人、15%以上である。