利根型重巡洋艦
日本海軍は、海戦における航空索敵手段、とりわけ機動部隊において空母が攻撃隊の発艦準備に専心できるよう、随伴する巡洋艦の持つ水上偵察機の力を重視していた。だが、アメリカ海軍の巡洋艦は日本のそれを上回り、4機の水上機を搭載可能であった。そこで、1934年（昭和9年）から最上型軽巡洋艦を改良、主砲の門数を妥協した代わりに、水上偵察機6機を積める水上機母艦とでも呼ぶべき本型の設計が開始された。
1号型魚雷艇
しかし警備隊の発足時に保有していた船舶は、海上保安庁から所管換された掃海船等78隻に過ぎなかった（海上自衛隊の掃海船 (編入船)参照）。このことから、日米船舶貸借協定により、1953年1月1日より日本にパトロール・フリゲート（PF; くす型警備船）や上陸支援艇（LSSL; ゆり型警備船）が貸与されるとともに、昭和28年度計画の編成にあたって大蔵省が防衛分担金の枠から艦艇建造費への振り分けを認めたのに伴って、初の国産艦艇新造計画が立案された。