アメリカ合衆国の鉄道史
信号システムもさらに進歩した。1920年代には州際通商委員会の指令により、一部の旅客量の多い鉄道では車内信号の導入が行われた。また1922年には一部区間での自動列車制御装置 (ATC) の導入も指令され、制限速度を違反すると自動的に列車を止める仕組みが装備された。エレクトロニクス技術の進歩により列車集中制御装置 (CTC) の導入も進み、各駅の信号扱所で運行を取り扱っていたのが中央の指令所に統合され、合理化と運行の効率化に大きく貢献した。ペンシルバニア鉄道では、実験的ではあったが指令室と機関士や車掌が通話することのできる誘導式電話装置の導入を行っている。
ワンマン運転
地下鉄を含む利用者の多い路線においても人件費削減を目的にワンマン化が進んでいる。本格的なものとしては1984年1月20日の福岡市地下鉄空港線が最初の例であり、東京地下鉄南北線、都営地下鉄大江戸線（開業当初はホームゲートはなかったが、2011年から設置が進められている）、首都圏新都市鉄道つくばエクスプレスなどに拡大している。また少子高齢化時代を見据えて、ツーマン運転を前提に開業した路線に各種支援機器設置を設置しワンマン運転に移行した路線もあり、東京地下鉄丸ノ内線・都営地下鉄三田線・横浜市営地下鉄ブルーライン・東京モノレール羽田空港線などが該当する。各路線とも、自動列車運転装置（ATO） による自動運転やホームドア、運転席からホームを監視できるモニタなど各種支援機器の整備によって、運転士の負担の軽減と安全性の一層の向上を図っている。近年では安全を担保しつつ設備コストを抑えるため、フルスクリーンタイプのホームドアから可動式ホーム柵へ、ATOは停車時のみ自動制御を行なう定位置停止装置（TASC）とするなどの工夫も見られる。なお、東急池上線・東急多摩川線・名鉄三河線・近鉄けいはんな線などではホームドアの代わりにホーム柵を設置して、その間に光センサーを利用したホームセンサーを取付けることで、人が立ち入った場合には、列車に自動的にブレーキをかけたり、列車が発車ができないようすることで安全性を図っている。大手私鉄において、ワンマン運転が行われる路線が一切存在しないのは京成電鉄・小田急電鉄・京浜急行電鉄・相模鉄道である。