アメリカ合衆国の鉄道史
信号システムもさらに進歩した。1920年代には州際通商委員会の指令により、一部の旅客量の多い鉄道では車内信号の導入が行われた。また1922年には一部区間での自動列車制御装置 (ATC) の導入も指令され、制限速度を違反すると自動的に列車を止める仕組みが装備された。エレクトロニクス技術の進歩により列車集中制御装置 (CTC) の導入も進み、各駅の信号扱所で運行を取り扱っていたのが中央の指令所に統合され、合理化と運行の効率化に大きく貢献した。ペンシルバニア鉄道では、実験的ではあったが指令室と機関士や車掌が通話することのできる誘導式電話装置の導入を行っている。
日本信号
第二次世界大戦後は鉄道の技術の進歩に合わせて、東海道新幹線向けに車上信号方式の自動列車制御装置 (ATC) を開発して納入するとともに、鉄道信号以外の分野へも進出した。1966年（昭和41年）にアメリカ合衆国のメーカーと技術提携を行い、1968年（昭和43年）に自動改札機の生産を始めている。また道路の信号機や交通情報管制システム、駐車場管理システムなども手がけている。
上記のように日本信号はさまざまな製品を製造しているが、とりわけ自動改札機については毎日多くの人が直接に利用しているため、トラブルが大きな影響を与えた。過去には2006年12月1日未明、東日本旅客鉄道（JR東日本）・東京モノレールに各駅設置した自動改札機でSuicaを使っての通過ができなくなるトラブルがあったほか、2007年10月12日朝には首都圏のJR、私鉄、地下鉄各社局など660以上の駅において、始発から日本信号の自動改札機のみ作動しなくなるトラブルが発生した。詳細は自動改札機#トラブルにて。