利根型重巡洋艦
日本海軍は、海戦における航空索敵手段、とりわけ機動部隊において空母が攻撃隊の発艦準備に専心できるよう、随伴する巡洋艦の持つ水上偵察機の力を重視していた。だが、アメリカ海軍の巡洋艦は日本のそれを上回り、4機の水上機を搭載可能であった。そこで、1934年（昭和9年）から最上型軽巡洋艦を改良、主砲の門数を妥協した代わりに、水上偵察機6機を積める水上機母艦とでも呼ぶべき本型の設計が開始された。
海防艦
昭和時代に入ると装甲巡洋艦や防護巡洋艦由来の海防艦は老朽化が進み、順次退役していった。
1931年（昭和6年）8月、日本海軍は北洋警備を主任務とする小型海防艦の建造計画をまとめる。新艦種としたのは、より北洋に対応した艦とすることと、ロンドン軍縮条約による補助艦制限により、それまで北洋警備に用いていた駆逐艦を正面戦力へと移すことが考慮されたためでもあった。日本海軍が潜水艦に対処するため開発・整備していた艦艇は、駆潜艇であった。日本海軍はロンドン海軍軍縮条約の制限外艦艇として、マル1計画に排水量1,200トン型海防艦4隻が盛り込んだが、実現しなかった。当時、世界恐慌の影響により日本は財政緊縮時代であり、軍事予算も大幅に縮小。戦列部隊（第一線部隊）の整備だけで手一杯で、防備兵力の整備は後回しにせざるを得なかった。1933年（昭和8年）のマル2計画でも新型海防艦4隻の建造を要求したが、予算不足のため実現しなかった。