ドライビール
『アサヒスーパードライ』のヒットを受け、この状態に歯止めをかけるべく競合3社も追随して、翌1988年1月にドライビールの発売概要を発表。これに対し、アサヒビールは1月に知的所有権侵害の問題として「名称・ラベルがスーパードライに似すぎており消費者に誤解を与える」という抗議文を内容証明でキリンとサッポロに送付するなど、ドライビールの名称について議論（ドライ論争）が行われたが、競合各社が名称変更しアサヒが譲歩したことで同月中に収束した。この論争が加熱して新聞などで報じられたことで、ドライビールに関する消費者の認知度が高まった。2月以降から各社からドライビールが発売された。他社のドライビール発売がスーパードライ新発売から約1年遅れた理由として、ビール新商品の開発・試作・生産には時間が掛かることや、1980年代において主力新商品の発売は本格シーズン到来前の春が恒例であったことが挙げられている。アサヒ以外の3社の動向は次の通りだった。各社が発売したドライビールは想定以上の需要が押し寄せ2月下旬には品不足状態となったが、アサヒは前年から需要拡大の販売計画を立て供給力に余裕があったことから、他社の潜在需要も在庫があったスーパードライに流れた。さらにアサヒは生産能力の向上に努め、スーパードライに傾斜した生産体制をとり、他社もスーパードライの独走体制の阻止を図るため、ドライビールの生産増強や販促・宣伝活動に注力した。この状態をマスコミは「ドライ戦争」と表現して盛んに用いた（前述）。
スポーツドリンク
アートコーヒー
アサヒ飲料・朝日麦酒・アサヒビール飲料
味の素
伊藤園
江崎グリコ
ヱスビー食品
エビオス薬品工業
大塚製薬
カナダドライ
カルピス食品工業
カゴメ
カネボウ・カネボウ食品
川口物産
キリンビール・キリンビバレッジ・キリンレモンサービス
キャドバリービバレッジ
九州旅客鉄道
クールエンタープライズ
合同酒精
サッポロビール・サッポロビール飲料・サッポロ飲料
三協乳業
サントリー
資生堂
ゼリア新薬工業
全国農協直販
大同薬品工業・ダイドードリンコ
東日本旅客鉄道
大洋漁業
タカキベーカリー
宝酒造
武田薬品工業・武田食品工業・ハウスウェルネスフーズ
東洋テルミー
長野トマト
日清通商・日清ブルーマウンテン
日清製油
日綿実業
日本コカ・コーラ
日本サンガリアベバレッジカンパニー
日本たばこ産業
日本ペプシコ・日本ペプシコーラ
ボトルサーフ
原田産業
藤沢薬品工業
不二家
プリマハム
宝積飲料
ポッカレモン・ポッカコーポレーション
丸善食品工業
三井農林
明治製菓・明治乳業
明治屋
森永製菓
ヤクルト本社
山崎製パン
UCC上島珈琲
雪印食品・雪印乳業
ロッテ