キーン・ジョンソン
ジョンソンの政権運営に関して民主党内の誰もが満足しているわけではなかった。ある批判者は「おいぼれキーンがここで倹約し、あそこで倹約し、我々を倹約で死に追いやるまでになっている」と言った。「ルイビル・クーリエ・ジャーナル」の記者ハワード・ヘンダーソンは、洗濯屋との契約に関する重要な取引を含め、ジョンソン政権の汚職を暴露する幾つかの記事を書いた。ジョンソンの閣僚で政治的な大望がある検事総長のヒューバート・メレディスが自由に政権に関する心配を表明し、それで生まれる宣伝効果を挙げていた。歴史家のジェイムズ・クロッターは「ジョンソン政権が他の政権よりも政治的スキャンダルが多いかというと疑問だが、宣伝でそう見させていた」とも記していた。
第二政党制 (アメリカ合衆国)
経済近代化行動者、銀行家、実業家、商業農家の多くが既に国民共和党員だったが、南部のプランテーション経営者達は、無効化の危機に対するジャクソンの対処法に怒り、新しい反ジャクソン勢力に結集し、ホイッグ党と自称することになった。1776年のホイッグが英国王ジョージ3世の専制と戦った愛国者であったのと同様に、この新党も「アンドリュー王」と戦う者と自分達を見ていた。北東部では高度に秘密主義のフリーメイソン的秩序に反発した道徳的改革者が通常の政党に成長して反メイソン党となり、間もなくホイッグ党に合流した。ジャクソンは連邦政府の互恵関係を積極的に使い、タイムリーに地方指導者と同盟し、銀行とその代理人を共和精神に対する大きな脅威と同定する言葉を使って反撃した。最終的にジャクソンの党派は「民主党」と自らを呼ぶことになった。ホイッグ党は経済を近代化させる念入りな計画を創った。新しい工場の創設を促進するために、輸入製品に課する高率関税を提案した。