横浜ドリームランド
姉妹園的存在に、先行して開園した奈良ドリームランドがあった。日本ドリーム観光がダイエー(現在のイオン)に吸収合併された後は、ダイエーの子会社であるドリームパークによって運営されていた。「昭和の興行師」と呼ばれた松尾國三率いる日本ドリーム観光が、毎日新聞社の後援のもとに総工費約200億円を投じて建設。松尾は「観光立国」を標榜し、かねて東京近郊での一大娯楽施設を開設することを目論んでいた。開園当初の横浜ドリームランドは、「日本のディズニーランドを目指す」という松尾の構想に基づき、横浜郊外の小高い丘陵丸々一つを開発した約132万平方メートルの広大な敷地に、遊園地やボウリング場、スケート場、ショッピングモール、映画館を備えた、当時の日本国内でも屈指のレジャー施設であった。開業翌年の1965年には、敷地内に当時の国内で随一の高層建築物であった「ホテルエンパイア」も完成した。
香港ディズニーランド
面積が他のパークに比べ狭くアトラクション数も少ないことがネックとなっていたため、ウォルト・ディズニー・カンパニーは香港政府側に「香港ディズニーランド拡張計画」を求め、拡張計画への認可とともに追加資金の拠出も求めていたが、2009年3月17日にその計画が中止され、それに伴って設計や企画を担当していた社員約30名を解雇するということが発表された。しかし同年7月に入り、ウォルト・ディズニー・カンパニーと香港政府の間で拡張計画を行うことが発表され、段階的な面積の拡充とアトラクション数の増加を行うなど入園者数も増加に転じた。2012年9月期には、過去最高の670万人が入園し開業後初の黒字を達成した。しかし2016年から2017年・2018年にも経て、三年連続再び赤字に戻った。合計3.45億香港ドルの損失額になる。「テーマランド」と呼ばれる、テーマの異なるエリア6つからなる。各テーマランドに配置されるアトラクションや物販店・飲食店及び装飾品はそのテーマに合わせてイメージの統一が図されている。また、中国国内のディズニーランドのため、それぞれのエリアは英語だけではなく、漢字の名前も持っている。