避雷針
日本においては建築基準法により20メートルを超える建築物には避雷針（避雷設備）の設置が義務付けられている。
JPタワー
建築物としては、旧東京中央郵便局舎を一部保存した低層棟と最高軒高200.0mの高層棟から構成され、旧東京中央郵便局の保存部分は免震構造で構造躯体を保存している。高層棟には日射遮蔽ルーバー（ひさし）と高性能遮熱断熱ガラス（Low-Eガラス）によるエアフローウィンドを採用した、床から天井まで1枚ガラスの窓（フルハイト窓）を設置するほか、事務所フロアではLED照明器具の全面採用と明るさセンサーによる照明制御、自然換気窓および外気冷房の採用により、高い快適性と環境負荷低減を両立している。これらにより、東京都環境局が開催した東京都環境建築フォーラムで「東京の低炭素ビルTOP30」に選定されている。また、本来の容積率は1,300%だが、建築基準法第57条の2（特例容積率適用地区内における建築物の容積率の特例）により、東京駅丸の内駅舎の容積を移転して、特例容積率1520%が適用されている。