避雷針
日本においては建築基準法により20メートルを超える建築物には避雷針（避雷設備）の設置が義務付けられている。
防空頭巾
第二次世界大戦末期の日本では制空権の確保ができず、日本本土で全国的に空襲被害を被り、特に軍事拠点や政府機関の要所があった地域の都市部に重点的な爆撃が行われ、市民への被害も日常的に発生した。防空法によって都市部の住民の避難の禁止、消火活動参加への義務が被害を拡大した。これらから身を守るために1943年ごろから利用された。もちろん、落下してくる爆弾や焼夷弾の直撃や、あるいは戦闘機の機銃掃射を防ぐことはままならなかったが、防空壕に退避してなお爆撃の衝撃で壕が崩落した際の土石の落下や、爆散し飛来してくる爆弾や高射砲弾などの破片を防ぐ程度の効果は期待できたため、着用された。児童・学生らはこれらを登下校や移動の際に携帯し、空襲警報が発令されるとすぐさまこれを被って避難したという。