ギャンブル依存症
社安研データからパチンコ関連のギャンブル等依存の疑いにおける（自然）回復率は81％、久里浜調査でのパチンコ関連のギャンブル等依存の疑い56万人（70万人の8割）、56万人が19％（100-81（％））になる母数は295万人（パチンコ関連の生涯の依存の疑い）、するとパチンコ以外のギャンブル等依存症の母数は25万人（320-295（万人））、うち14万人がこの1年の依存の疑い。すると、パチンコ以外のギャンブル等依存の（自然）回復率は44％（（25-14）÷25×100（％））。
パチンコ
2009年現在、日本以外ではアメリカのグアムなどにパチンコ店が存在しているが、賭博（カジノ）として位置づけられ、規制を受けている。また中華民国（台湾）では、法律上で禁止されている（ただし実際には多数の非合法店が営業を行っている）。韓国では在日韓国人によってパチンコが持ち込まれ流行していたが、「人間を怠惰にして、人生を狂わせる」として、2006年からはパチンコにおいてそれまで利用されていた商品券の換金が停止、事実上の法規制となった（メダルチギも参照）。また、北朝鮮の平壌にもパチンコ店が存在している。