ポスト団塊ジュニア
親世代は、戦後混乱期から1950年代前半に生まれた世代（団塊の世代、しらけ世代、断層の世代）に相当する。親世代は高度経済成長の恩恵を多大に受けて育った世代であり、1975年と1980年の生涯未婚率も僅か2％であった（「一億総中流」も参照）。この世代は出生数が急激に減少していった年代でもあり、1975年生まれが約190万人だったのに対し、1979年は約164万人にまで減少している。
ポスト団塊ジュニア
少年期にソビエト連邦の崩壊（1991年大晦日）に遭遇した為、社会主義が唾棄され、アメリカ型の無規制資本主義（新自由主義）が称賛される中で就職時期を迎え、「失われた20年」と呼ばれる就職氷河期に遭遇した。この為、「就職氷河期世代」「ロストジェネレーション（ロスジェネ）」とも呼ばれる結果になった。小渕恵三政権や小泉純一郎政権による雇用敵視（1999年の産業再生法と派遣業種原則自由化、2003年の製造業への派遣労働解禁）によって非正規雇用に落とされ、2008年の世界同時不況による「派遣切り」に遭遇した人々も、同じ2008年に秋葉原通り魔事件を起こした非正規工員も、就職活動そのものを断念したために失業者から外される「非労働力人口」が多い人々も、この世代である。