日本の学校制服
一般的に言えば、学校の制服には、それを着用する生徒が所属する学校を特定する機能がある。この機能には、学校側からの生徒管理と、生徒の側からのアイデンティティ・帰属心の確立という2つの要素が含まれる。1960年代末の紛争や1980年代まで各地の進学校で起こった制服廃止闘争で廃止された学校を除き、多くの旧制中学の伝統を汲む都道府県立高校で、必ずしも活動的とはいえない詰襟の制服が堅持されている根拠には、教師側によるもののほかに生徒や地域社会からの支持もある。
女子学院中学校・高等学校
生徒に愛着を持って着用された制服であったが、当時学校の経営陣の間にあった内紛で「自由化派」が勝利し、それを象徴する指導方針の変更として、上から「制服廃止」が通告され、着用義務がなくなった。また、この変化の背景には1969年（昭和44年）11月に一部生徒によってなされたバリケード封鎖と全学集会（大島孝一院長と教師参加）がある。そこで出された五項目、中でも (1) 「習う」から「学ぶ」への転換（主体性の重視） (4) 「相対評価」から「絶対評価」へ（教育における個性の尊重）、がある。この提起によって当時の女子学院に被せられた名門受験校という現実を見直し、元々の女子学院における歴史と精神の想起がなされる（「装飾のために学ぶのではなく、人として起つべき道を知るために勉強するのだ」三谷民子）。結果、1971年（昭和46年）6月大島院長から父兄宛文書で、「制度」としての服装規定の廃止が表明される。そこで大島院長は、「いったい服装は個性をもって選びとるものであり、機能に応じて用い方を工夫すべきものであって」「そのことがひとつの教育であると考えます」と、自己によって選びとることの重視であることを説明した。