インディアン居留地
「ドーズ法」を立案した、マサチューセッツ州選出の上院議員ヘンリー・ドーズの意図は、インディアン1世帯に対して、65ヘクタールの土地を農地として「与え」、「余った」保留地の土地を白人に売却させることで、その代金の一部をインディアンに還元させる、というものであった。この根本理念は「保留地の解消」であり、ここに「部族の主権」という発想は毛頭ない。しかも、ドーズ本人はこれを「人道主義に基づく、インディアン教化の最上の方法」であるとしていた。
アメリカインディアン協会
さらに全米の保留地で、「ドーズ法」の悪影響が顕著になり始めた。ドーズ法は、1887年の施行以来、ここまででインディアン部族から領土の2／3以上と、彼らの漁猟・水利権を奪い取っていった。こうしたインディアン民族の危機のなか、ロビー活動にのみ頼ったSAIの取り組みは生ぬるいと、カルロスを始めとするメンバーから内部批判が相次ぎ始めた。これに対し、大部分のメンバーは合衆国政府に対して強い態度を採ることを拒否した。