肖像権
著作権を根拠に肖像の保護が可能であるとする主張があるが、著作権の保護の対象は被写体ではなく肖像を創作した撮影者等の著作者であるため、自らが撮影した写真などの場合を除いては、著作権によって肖像の利用を止めることはできない。なお1970年（昭和45年）まで効力のあった旧著作権法（明治32年3月4日法律第39号）第25条では、写真館などで撮影した肖像写真の著作権が撮影の依頼者に帰属する旨規定されていた。
スタジオ (写真撮影)
料金は、写真撮影料や焼き増し代として支払われる。写真の著作権は、写真館に属する（依頼者がネガなどを買い取ることは可能だが、その場合にはそれなりに高額の支払いが必要になる）。これは写真館という業態が伝統的に撮影後の加工「修整」「スポッティング」まで含めた写真の作品性を商品とし、その「焼き増し」でも利益を得ていたことからきている（例えば集合写真なら写っている人数分注文がある場合が多かった）。