核保有国の一覧
下表は2009年時点の核兵器保有国（および疑惑国）と、保有核弾頭数、初めての核実験の年、NPTおよびCTBTへの対応状況である。各種の核軍縮条約で自身の保有核兵器数を公開しているアメリカとロシアを除き、保有核弾頭数の大半は概数であり、北朝鮮やイスラエルなどかなり信頼性の低いデータも含まれている。
現在、これら3カ国は全てNPTに調印しており、もはや核兵器を保有していない。テロリストや他国への核兵器流出を防ぐため、アメリカは旧ソ連諸国の非核化を支援する「」を実施した。130億ドル以上を投じて7600個以上の核弾頭を解体し、核技術者らに再就職先を確保するなどした。
フランスの大量破壊兵器
1953年以降、アメリカの軍事戦略は核兵器の使用を前提とするようになり、1954年11月のNATO理事会で、一方的にアメリカが決定権を持つ戦略を承認させた。これに対して、同年12月ルネ・プレヴァン国防大臣は上院で「NATOには西ドイツの参加を必要とする」と発言してアメリカを牽制した。プレヴァンは1954年に核兵器保有構想を打ち出し、既に政界を引退していたド・ゴールも4月の記者会見でこれを同意した。