登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
日本の山小屋一覧
登山口や登山道及び山頂などに、宿泊ができる施設が整備されている。北海道などでは、無人で食事提供がない避難小屋が多い。尾瀬や中央アルプスなどの一部の山域では、完全予約制を採用している。大部分の山小屋は、登山シーズン以外には閉鎖される。期間外に一部が緊急避難場所として開放される場合がある。北アルプスの西穂山荘と八ヶ岳の複数の山小屋などは通年営業を行っている。八ヶ岳の山域には非常に山小屋が多く、八ヶ岳が『小屋ヶ岳』と称されることがある。一部の山小屋ではキャンプ指定が併設されていて、国立公園の山域では指定地以外の幕営が禁止されている。豪雪地帯の山域の避難小屋では、小屋の上部に冬期用の入口が設けられている場合があるが、白山などでは小屋全部が雪に埋もれていまうこともある。小屋の建設と運営は、県や地元の自治体、民間、山岳会などが行っている。大部分では入浴施設がないが、ごく一部で温泉や露天風呂が併設されている。