太陽誘電
太陽誘電株式会社（たいようゆうでん、"TAIYO YUDEN CO.,LTD."）は、受動電子部品を主とした電気機器製造会社である。一般消費者の間ではCD-R（That'sブランド）などの記録メディアのメーカーとして知られる。研究者の佐藤彦八が1950年（昭和25年）設立。本社は東京都台東区、工場は群馬県高崎市など。主力は電子部品。2015年（平成27年）末まではCD-R、DVD-R、BD-Rなどの記録メディア（ブランクメディア）も製造していた。
国際航業ホールディングス
当グループは、創業以来60年以上にわたり、日本の国土形成や国内外の公共インフラストラクチャー整備事業に幅広く関わってきた。 現在は、グローバル規模で成長している環境・エネルギー分野への事業拡大に注力している。特に太陽光発電事業は、ドイツを拠点とするGEOSOLグループを傘下に収め、欧州における大規模太陽光発電所開発の実績から得られたノウハウや技術をもとに、2010年4月には、宮崎県都農町に大規模太陽光発電所のテストプラントである都農第1発電所（50kW）を竣工。2010年9月に都農第2発電所（1MW）の建設を開始し、2011年3月に国内ではグループ初の大規模太陽光発電所が本格的に稼働を開始した。この都農第1・第2発電所は、リニアモーターカー実験施設の高架を活用し、12,962枚の太陽電池を幅約4ｍ、長さ約3.9kｍに渡って配置した南北に細長い形状で、特徴ある太陽光発電所である。
2010年5月、国際航業ホールディングス株式会社は中期経営計画「～グリーン･インフラ企業への挑戦～ Re-engineering for Green Infrastructure」の中でグリーン・インフラ事業への本格参入を発表し、事業セグメントを、国土管理や環境・防災事業、電子自治体の推進などの空間情報の活用を行う「空間情報コンサルティング事業」、土壌汚染関連での環境ソリューションおよび不動産開発・賃貸、住宅分譲を行う「グリーンプロパティ事業」、太陽光発電施設の開発・運営管理を行う「グリーンエネルギー事業」に再編した。さらに2012年4月に、日本アジアグループ株式会社が国際航業ホールディングス株式会社を株式交換により完全子会社化し、日本アジアグループ株式会社が従来手がけていた「ファイナンシャルサービス事業」との連携を強め、新たなグループ体制へと移行している。2009年2月に、親会社である日本アジアグループ株式会社と共に「技術と金融の融合」を打ち出す。これは、国際航業ホールディングス株式会社が統括する技術サービス事業と、日本アジアホールディングズ株式会社が統括する金融サービス事業とを融合し、戦略的に結びつける「テクノロジーアセット」＝「技術力で収益を生む資産」というコンセプトである。国際航業ホールディングス株式会社が2010年5月に策定した中期経営計画「～グリーン･インフラ事業への挑戦～ Re-engineering for Green Infrastructure」では、グリーン・ニューディール政策の発動、温室効果ガス25％削減に向けた取り組み、再生可能エネルギー開発への機運拡大など、新たな環境・エネルギーの時代に向けた世界的な社会変化を受け、既存事業を「空から、人から、環境からの視点」により「グリーン･インフラストラクチャー」事業へと組み替えている。