池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
深城ダム
一方大月市は古くは「郡内」と呼ばれ甲斐東部の穀倉地帯であり、かつ交通上・軍事上の要衝であったため人口が多い地域であったが、中央本線や中央自動車道の開通は都心のベッドタウンとしての重要性を高め、戦後急速に人口が増加するに至った。このため新規の農業用水確保や上水道確保が必要となった。こうして河川総合開発の必要性が生まれ、葛野川にダムを建設し治水・利水に役立てようという構想が立った。1974年（昭和49年）『葛野川総合開発事業』が立案され、その根幹事業として計画されたのが深城ダムである。1974年より予備調査が開始され、現地点でのダム計画が決定し1978年（昭和53年）より実施計画調査に入った。同時に水没補償交渉が行われたが、水没住民で組織する「深城ダム対策協議会」との交渉は難航し、補償交渉が妥結したのは1989年（平成元年）のことであり調査開始後11年を費やしている。その後本体コンクリート打設に入り、計画発表後26年を経過した2004年（平成16年）に完成した。相模川水系では最も新しいダムである。