日本のワイン
洋酒に関する輸入関税の緩和や、日本の食文化の多様化、ポリフェノール効果によるブームなども手伝って、近年ようやく本格的なワインが理解されるようになり、国内での品質の高いワイン生産を促進させる下地となった。2002年からは、山梨県が主導して「国産のぶどうを100パーセント使用して造った日本産ワイン」を対象とする国産ワインコンクール（2015年からは日本ワインコンクールと改称）が行われるようになり、ヴィニョロン(Vigneron)と呼ばれる個人醸造家による出品から大手メーカーの力作まで、純国産ワインの品質向上を競うようになっている。
産地判別技術
80年代よりヨーロッパにおいてワインの産地偽装事件が多発したため開発されたのが始めと言われている。日本においては平成13年に食品の産地表示が義務化されたことに伴い、各種食品の産地判別技術が開発され始めた。ちなみに、平成13年は雪印食品の牛肉産地偽装などが起こった年でもあった。平成19年は耐震偽装事件から赤福、白い恋人及び船場吉兆等、各方面で偽装事件が問題となり、その年の漢字は「偽」になったほどであった。それに伴い、現在、独立行政法人食品総合研究所などの国公立の試験研究所では食品の産地判別技術の研究開発が精力的に行われている。また、独立行政法人農林水産消費安全技術センターにおいては食品、林産物、飼料及び肥料などにおいて多数の産地判別技術が研究開発されており、同所では開発した産地判別技術を用いて表示の監視もしている。最近は独立行政法人森林総合研究所において木材の産地判別技術の研究開発も行われている。食品の判別技術は品種と産地の判別が主である。