Mリーグ
運営は一般社団法人Mリーグ機構。初代チェアマンにサイバーエージェント社長の藤田晋、最高顧問にJリーグ初代チェアマンの川淵三郎が就任した。リーグ参加チームの所属選手に対しては最低年俸として400万円が保証されるが、一方で賭博行為への関与を固く禁じており、仮に関与が確認された場合には即解雇などの厳罰に処される。また対局時にはチームごとに定められたユニフォームの着用が義務付けられる。対局は全て東京・港区（日の出駅そば）に新たに設けられる専用スタジオ「Mリーグスタジオ」にて行われ、一部の対局では隣接する施設でのパブリックビューイングも行われる（有料）。
日本ハンドボールリーグ
全日本実業団ハンドボール選手権は1974年から開催地を転々するサーキット方式の「日本実業団リーグ」として開催されていたが、1975年に全日本実業団ハンドボール連盟が「日本リーグ」への改称を検討。同年10月には準備委員会（日本ハンドボール協会・全日本実業団ハンドボール連盟）が開かれ、全日本実連側が男女各8チームの春・秋2回戦総当たりで行うことを説明。日本協会・全日本実連の共催として全国代議員会へ提案することが決まった。しかし、11月の日本協会月例常務理事会で荒川清美理事長が「日本実業団リーグを日本リーグと改称するだけでは、前向きの検討にはならない」と不満を表し、日本協会側で再検討されることになった。その後12月の月例常務理事会で「日本リーグ基本構想」を全国代議員会や理事会へ提案することが決まった。「日本リーグ」は日本協会の新事業として発足することも決定。加盟チームについては日本協会が定めるランキングによって候補をノミネート（男子77チーム、女子70チーム。いずれも延べ数）し、加盟意思のあるチームを最高8チームまで選出。ノミネートは荒川理事長の「日本リーグは全国関係者の支持によって実施されなければならない」という考えによって、実業団以外にも学生チームや教職員チームも候補となったが、学生勢は「学業との両立」や「財政面」などの理由から全校不参加となった。