フランス復古王政
フランス革命（1789年–1799年）でブルボン朝の国王ルイ16世が廃位・処刑された後、第一共和政（1792年–1804年）、第一帝政（1804年–1814年、1815年）が続いたが、第六次対仏大同盟がナポレオンを破って第一帝政が終わり、ルイ16世の後継者による王政が復活した。
フランス革命期における非キリスト教化運動
1780年代のフランスの国家財政は疲弊の極に達しており、1789年5月、国王ルイ16世は財政問題の抜本的な立て直しのために3身分（聖職者326人、貴族330人、平民661人）の代表計1,318人による全国三部会をヴェルサイユに召集し、事態の改善をめざした。しかし貴族たちは新しい租税制度に反対したため、第三身分（平民）は自分たちこそがフランス国民の代表者であると主張し、みずからの会議を国民議会と称し、憲法が制定されるまではどんな圧力があっても議会を解散させないと誓って立憲王政をめざした。これに第一身分（聖職者）議員の大部分と第二身分（貴族）の一部の議員が合流し、1789年7月9日、憲法制定国民議会が発足した。7月14日、パリの群衆がバスティーユ牢獄を襲撃し、ここを占拠してフランス革命の幕が切って落とされた。まもなく騒動はフランス全土におよび、後世「大恐怖」と称されるパニック状態が農村各地に広がった。国民議会は、オノーレ・ミラボーらの主導のもと、大恐怖に対応するため改革を急ぎ、8月4日、第一身分と第二身分が有していた特権を廃止した。議会はまた、8月26日、十分の一教会税の廃止を決議し、憲法前文として、ラファイエットらの起草による「人間と市民の権利の宣言」（フランス人権宣言）が採択された。以下は、その条文の一部である。