登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
登山
1950年代、ヒマラヤで、1950年（昭和25年）のアンナプルナ、1953年（昭和28年）のエベレスト、1956年（昭和31年）のマナスルの初登頂など、8000メートル峰（14座ある）の初登頂ラッシュが続き、これを受け再び登山ブームが起きた。このブームの特徴は、大学や高校の山岳部に代わって、社会人山岳会の活動が活発になったことである。この時期、1955年（昭和30年）有名なナイロンザイル事件が起きた。また、谷川岳では、多発する遭難事故を受けて、群馬県が1966年（昭和41年）に群馬県谷川岳遭難防止条例を制定した。1971年（昭和46年）、海外で「先鋭的な登攀」を行ってきた人達が（社）日本アルパイン・ガイド協会を設立し、登山のガイドや山岳ガイドの養成、資格認定などを行い始めた。1960年代 - 1970年代、山岳部や山岳会が「先鋭的な登攀」を続ける一方で、一般の人々がハイキングから縦走登山、岩登りまで、好みと能力にあわせて広く楽しむようになった。