池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
池原ダム
池原ダムは当初重力式コンクリートダムとして計画されていた。しかし設計の段階でアーチ式コンクリートダムに変更している。それは重力式とした場合、毎秒8,000トンと予想された北山川の計画高水流量に対応できるだけのダムの体積を算出した場合、奥只見ダムに匹敵する140万立方メートルとなり、コンクリートが決して安価ではなかった時代でもあって工事費が高騰することが判明した。一方アーチ式であれば体積を半分以下に抑制可能で、かつ毎秒8,000トンの洪水に耐えられる。さらにアーチダム建設の絶対条件であるダム両岸の基礎岩盤も堅固であったことから、経済性を追求してコンクリート量を極力減らすことが可能なドーム型アーチ式コンクリートダムに決定した。この時期は宮崎県の上椎葉ダム（耳川）や宮城県の鳴子ダム（江合川）など大規模アーチダムが建設され、アーチダム施工に対するノウハウが蓄積されていたことも、アーチダム採用の決定打となった。また、工事用プラントや重機はほとんどを田子倉ダムや風屋ダムなど既設ダムに使用したものを転用しており、工事費抑制に貢献した。