五月危機
1938年、フランスの大学生は6万人にすぎなかったが、それが1961年に24万人、 1968年までに60万5,000人にまでふくれあがる。それまで特権階級の場だった大学は一般に開かれ、よりつつましい階級の家庭の学生の比率が膨らんだ。旧態依然としたド・ゴール政権（ド・ゴール主義）は彼らを発言権のある存在としてはみとめておらず、倦怠と抑圧を感じる学生の不満は高まっていた。彼らは広い意味で「平等」をもとめていた。社会にも、階級にも、帝政の歴史にも、第3世界にも、政治にも。
大転換の予兆
ソ連は、東側諸国から搾取しまくって疲弊しながらやっとのことでスプートニクという偉業を成し遂げたのだが、日本の知識人や学生たちはその内実に気づかず、東側の優勢と受け取ってしまった。それゆえに、50年代にはそれほど反発を生まなかった日米安保に対し、60年代には、目先の潮流に便乗した学生たちが強い反対運動を始めたのであり、当時、現状を冷静に見つめていたのは保守系政治家の岸信介のみであった。そして、岸が退陣させられた後の日本の保守勢力は単なる社会的勝者代表という路線になっていくのだが、この路線を覆そうとした保守派政治家たちが中曽根康弘や小沢一郎や石原慎太郎であり、当時学生運動のリーダーだった西部邁や栗本が、岸や中曽根や石原や小沢を評価するのは、自分たちがやっていた学生運動の認識の甘さへの反省からであるとする。社青同にいた江田五月は反省が足りないと批判される。