パブリックアート
パブリックアートという語は各国の美術界の中で重要なものになりつつある。設置を依頼する政府・自治体・企業、設置される場所のコミュニティや住民、設置を企画するキュレーター、設置する土地の特殊性に対応すること（サイト・スペシフィック）を考えコミュニティとも協力しながら作品作りを行う美術家など、多数の人の協力や理解によって多くの作品が作られている。
ピラミッドや凱旋門など権力者らが設計・建設させたモニュメント、あるいは街角の記念碑や銅像などは、最も歴史が古く、誰でも見たことのあるパブリックアートであろう。ここでは、建築物の細部を飾る彫刻、もしくは建築物自体が、公共空間や都市を芸術作品で満たし活性化させるというパブリックアートの定義を満たしているともいえる。近年、建築物や建築群が作り出す環境が、オブジェ・ストリートファニチャー（ベンチなどの街具）・ライトアップ・グラフィティなどのパブリックアートが対峙する対象となったり、あるいは建築物自体がパブリックアートとして見られるようにもなった。
パブリシティ権
1907年著作権法には、肖像は本人の同意を得た場合のみ、頒布や公開が認められるという条項がある。この条項は、日本の旧著作権法第25条と同様に、嘱託者と著作者、被写体の関係を明らかにすることを目的に規定されたものであったが、マレーネ・ディートリヒ事件（2000年）の最高裁判決では、同条がパブリシティ権の根拠になることを示した。なお、同条に定められた「パブリシティ権」は死後10年の保護期間を有すると定められているが、ブルーエンジェル事件（後述）で「少なくとも10年の保護を与える」と判示したように、より長期の保護期間が与えられる可能性を否定しなかった。他方、後となる2007年の最高裁判決では同法第23条第3文の類推解釈により、パブリシティ権を死後10年と示した。