ワイン
かつて日本では、原料産地にかかわらず国内で醸造を行うことで「日本産」の表示が可能であった。このため輸入果汁から生産されたワインが日本産ワインとして少なからず流通してきた。しかし、一部自治体で独自の原産地呼称管理制度が始まり、長野県の「長野県原産地呼称管理制度」や、山梨県甲州市（勝沼地区）の「ワイン原産地認証条例」が実施された。
日本のワイン
近年の酒造メーカの総合酒造メーカ化の流れにより大手ビールメーカや洋酒メーカがワイン醸造も合併や事業買収で傘下に収めている。こうした結果、メルシャン（キリンビール）(キリンビールがメルシャンを合併)、登美の丘ワイナリー（サントリー）、グランポワール（サッポロビール）、サントネージュ（アサヒビール）(協和発酵キリンから事業譲渡)といった大手酒造メーカーやマルスワイナリー(本坊酒造)やシャルマンワイナリー(江井ヶ嶋酒造)のような中堅や中小の酒造メーカが自社で国内でワイン醸造を行なうようになっている。また、マンズワイン（キッコーマン）のような醸造メーカーが醸造技術を活かしてワイン醸造を行っているケースもある。