三峡ダム
三峡ダム水力発電所は、70万kW発電機32台を設置し2,250万kWの発電が可能である。これは最新の原子力発電所や大型火力発電所では16基分に相当し、世界最大の水力発電ダムとなる。三峡ダム水力発電所の年間発生電力量は1,000億kWhであり、中国の電気エネルギー消費量が年間約5兆kWhであるから、三峡ダムだけで中国の電気の2.0%を賄えることとなる。この電力を石油を燃やした火力で作るとすれば、1年間に石油1,750万トン、CO排出5,450万トンという数値になる。ちなみに、東京電力の一般家庭向け販売電力量はおよそ860億kWhで、日本の年間電気エネルギー消費量は約1兆kWhである。ここで発電された電力は、中国政府の「西電東送」（西で発電して東へ供給する）計画の一環として、上海市などの長江デルタ地帯へと送られる。実際の発電量は、2013年には837億kWh、2014年には988億kWhであった。三峡ダムと匹敵するもう一つの巨大水力発電所であるブラジル・パラグアイ間にあるイタイプダムの発電量は、2013年には986億kWh、2014年には878億kWhだった。
日本の多目的ダム一覧
県内最大の多目的ダムは高さでは奈良俣ダム、総貯水容量では矢木沢ダムがそれぞれ最大であり矢木沢ダムの人造湖・奥利根湖は関東地方最大の貯水容量を有する。施工中のダムでは八ッ場（やんば）ダム（吾妻川）、万座ダム（万座川）などの吾妻川上流総合開発、倉渕ダム（烏川）、増田川ダム（増田川）があるがダム事業見直しの対象となった。特に計画発表から57年が経過している八ッ場ダムは民主党政権がマニフェストで中止を明言し、前原誠司国土交通大臣も中止の方針を表明したが水没予定地の長野原町を始め神奈川県を除く関東6都県の知事などが一斉に反発、事態は二転三転し混迷した。最終的に野田内閣において事業再開が決断されたが、一方で吾妻川上流総合開発事業は中止されている。中止したダム事業としては「日本最大の多目的ダム事業」であった沼田ダム（利根川）を始め戸倉ダム（片品川）など多数存在する。なお、吾妻川支流の湯川に建設された品木ダムは、当時河水酸性度の平均がpH4.0であった酸性河川・吾妻川の中和を主目的として建設され、付随して水力発電を行う目的を有している。ダムの完成により吾妻川の酸性度は改善され、魚類も棲息するようになった。