日本の掃海艇
そして1952年（昭和27年）8月1日、従来は海上保安庁内でそれぞれ別個に存在していた海上警備隊（警備船部隊）と航路啓開本部（掃海部隊）は、警備隊として統合されるとともに海上保安庁から独立し、総理府の外局たる保安庁（警察予備隊本部を増強改編して発足）の傘下に入ることになった。これに伴い、海上警備隊は第二幕僚監部に、航路啓開本部はその傘下の航路啓開部に移行した。そして警備隊が海上自衛隊に改編されると、その掃海隊群とされた。こうして掃海部隊は、旧帝国海軍と海上自衛隊をつなぐ重要な役割を果たしており、旧帝国海軍の伝統を海上自衛隊に伝える文化的な橋渡しをしている。また掃海部隊の技術も100年以上の時間、途切れさせずに来ているのである。
大日本帝国陸軍
しかしながら、1950年（昭和25年）8月に創設された警察予備隊には多くの下士官兵（敗戦時士官候補生や陸軍予科士官学校生徒であった者を含む）が入隊し、さらに翌1951年（昭和26年）6月には陸士・陸航士第58期卒で敗戦時に陸軍少尉であった元現役陸軍将校中245名が第1期幹部候補生として採用、同年10月1日には陸軍中佐以下の佐官級元現役陸軍将校まで募集が拡大され405名の元佐官と、12月5日には407名の元尉官が合流。保安隊への改編を前にした1952年（昭和27年）7月には、陸軍省や参謀本部の中枢において日中戦争（支那事変）や太平洋戦争（大東亜戦争）の指導的立場にあった杉山茂（陸士第36期。のち第2代陸上幕僚長）・杉田一次元陸軍大佐（陸士第37期。のち第3代陸上幕僚長）などの元陸軍大佐10名が入隊、同時にさらに元陸軍中佐など多数の元現役陸軍将校が合流し、これら旧陸軍出身者が保安隊および保安隊の後身である陸上自衛隊と航空自衛隊の中核となり、旧陸軍や旧陸軍航空部隊の影響を陸空自衛隊に残すこととなった。