FCM1A (戦車)
これは窮乏しつつあるフランス軍にとってはたいへん有利な提案で、軍は新型戦車を最小の労力で入手すべく、自国の重戦車開発計画を表面上支持すると共に、実際には計画が実行されないように取り計らうことにした。そのため、1918年にはFCM 1Aを発展させたものとして、開発中のFCM 1Bと計画を統合し、車体を拡大、75mm砲装備の主砲塔に加えて後部に機銃装備の小砲塔を追加、駆動装置はガソリンエンジン＋電気モーターを動力とした電気式推進機構とした総重量65t超の重戦車の設計案が提示され、「FCM 2C」（Char 2C：シャール2C）の名称が与えられたが、フランス軍にはこの戦車を完成させる意思も生産する意図もなかったため、第1次世界大戦中には生産されないままに終わった。
このような状況の中、1918年9月に入ると同盟国は急速に崩壊し、同年11月、第一次世界大戦は終結した。全ての重戦車の発注は終戦を理由に打ち切られ、FCM 1シリーズはFCM 1Aの試作車が1両生産されたのみに終わった。なお、FCM 1Aの開発には、試作車の生産費用も含め総額で60万フラン（当時）が費やされた。
アメリカン航空191便墜落事故
ヨーロッパなどでは各国の規制当局の判断により順次飛行再開されたが、6月26日、FAAはアメリカ領空内でのDC-10型機の飛行を禁止する規制を発行した。FAAは、NTSBの事故調査と並行してマクドネル・ダグラス社、アメリカ空軍、および民間航空技術者らの協力を得て、DC-10型機の設計がFAAの示す基準を満たしているか総合的な調査を行った。FAAは設計データの再調査、諸元や確率の再計算、生産記録の再確認、飛行試験などを実施し、疑問点を一つ一つ解消した。その結果、日本では7月12日、アメリカでは7月13日に飛行停止措置が解除され、併せて短期間ごとに検査を行うことが指示された。結果的に主要な事故原因は、不適切な整備手順であることが判明したが、DC-10型機への世間からの信頼は低下した。1979年11月、フォークリフトを用いた不適切な整備手順を実施したという理由で、FAAはアメリカン航空に500,000ドルの罰金を科した。同様の理由で、コンチネンタル航空にも100,000ドルの罰金を科した。1980年1月、FAAは調査報告書を発行し、同型機の主翼パイロンの設計に欠陥はなく、十分な強度を有することを認定した。