池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
薗原ダム
総貯水容量は92,000,000mで薗原ダムの4倍の容量を有し、完成すれば利根川水系のダムでは奈良俣ダムと並ぶ堤高となり、全国の重力式コンクリートダムの中でも高さ1位となる予定であった。戸倉ダムは付け替え道路の工事を既に始めていたが、近年の公共事業再評価の波の中で水需要の減少という要因も重なり、上水道が供給される最大受益地である東京都の石原慎太郎知事が事業からの離脱を表明。事業参加の可否を検討していた埼玉県・千葉県の各知事も東京都の動きを受け相次いで事業からの参加撤退を表明した。これにより建設費財源が確保できなくなり、2003年（平成15年）に水資源機構を所管する国土交通省は正式に建設中止を表明した。この後ダム建設現場では建設前の環境に戻す植生工事などを行って、ダム建設は未完のまま終了する。