ドーズ委員会
インディアン部族の保留地は没収・縮小され続け、1871年には合衆国議会はついに「もはや合衆国はインディアン部族を独立国家と認めない、したがって今後は条約は結ばない」と、インディアン部族の同意を得ずに決議したのである。これに続いて1887年2月8日に採択された「ドーズ法」は、インディアン部族の国土（保留地）の保留（Reserve）をすべて解消し、インディアン部族員個人の不動産として細分するものだった。
ドーズ法
もともとスー族やシャイアン族、コマンチ族といった大平原と以西の狩猟民族たちにとって、土地は「狩猟の領域」であり、誰のものでもなかったのである。インディアンはそもそも大地を母と考え、今でもティーピーの柱を建てる際にも大精霊に許しを乞うような民族である。個人が土地を割り当てられて農場を強制されたからといって、自給自足が成立するなどという考えは、そもそもが農耕民族である白人たちの机上の空論に過ぎず、ただ社会を堕落させるのみだった。同様の問題は、豪州のアボリジニなどに見られ、未だにこれは解決されていない。