日本のワイン
このように、ワインについての統一的な法整備や規制が無いため、国際的に日本は『ワイン後進国』として見なされており、酒税法の中で上述のような工業製造が認められているため、輸入果汁の加工品にすぎない「日本産ワイン」が国内市場で広く流通している。一方で、従来、ブドウの生産地でもワイン製造は出荷できない、生食用ぶどうの処分方法という位置付けが長く、良質なぶどうを使用したワイン製造に結びついてこなかった。このため、消費者の間では国産ワインについて、「安かろう悪かろう」というイメージが根強く、日本のワイン産業の成長を長年阻害していた。
勝沼町
江戸時代後期においてブドウ栽培は勝沼の一部でしか行われなかったが、明治初期の山梨県令・藤村紫朗の主導した殖産興業政策においては果樹栽培やワイン醸造業が奨励された。1877年（明治10年）には日本葡萄酒会社が設立され、フランスへも伝習生を派遣して醸造技術やワイン醸造に適した葡萄の栽培や品種改良に取り組んだ。明治20年代から明治30年代にはブドウ栽培農家も増加し、宮光園をははじめ多数の醸造会社も設立された。醸造用品種の品種改良や栽培技術の改良、販売方法など様々な試行錯誤が実施された。戦時下においては減反政策が行われたこともあったが、戦後に飛躍的に発展した。