世界金融危機 (2007年-)
世界金融危機（せかいきんゆうきき、）とは、2007年に顕在化したサブプライム住宅ローン危機を発端としたリーマン・ショックと、それに連鎖した一連の国際的な金融危機である。世界経済危機、世界金融崩壊、世界金融不況、世界同時不況、第二次世界恐慌などとも呼ばれる。国際流動性の欠乏によって引き起こされ、シャドー・バンキング・システムの危機に発展し、これまで行われてきた金融規制に限界が存することを明らかにした。短期金融市場から調達された資金を引き揚げられて、シャドーバンキングは脆弱性を露呈した。
現代の世界の一体化
インフレ傾向を強めていた先進国経済は、オイルショックによりスタグフレーションに突入、1971年のニクソン・ショックによるドル体制の崩壊と合わせて戦後世界経済の成長体制は崩壊した。オイルショックによって、先進主要各国は高金利政策を維持せざるを得なくなった。その結果、景気の減退が世界規模で起こった。上述したランブイエでの第1回先進7カ国首脳会議（1975年）でも、議題とされたのは第1次オイルショック以降の経済の回復だった。
また、世界経済の後退は、石油を除く一次産品の輸出に依存していたラテンアメリカ諸国やアフリカ諸国の経常収支の悪化を招くこととなった。石油輸入コストの急上昇により債務返済を遅延する事態となり、とくに1982年のメキシコ危機を皮切りに表面化した対外債務問題は、他のラテンアメリカ諸国をも巻き込んだ。その結果、アルゼンチン、ボリビア、ブラジル、ペルー、ニカラグアといった国々は、80年代の平均消費者物価上昇率は200%から600%、年によっては1000%以上の上昇を記録した年もあった。