登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
公募隊
隊員同士の言語、技量などがまちまちであるため、高山への登頂に必要不可欠な意思疎通が図ることが難しい。参加者は、登頂資格を有していることが前提となるが、登山技量が劣る参加者も見られるため、時としてスケジュールが過密になることがある。ワンシーズンに何隊も組まれる公募隊の存在は、登山者の渋滞を生み、行動時間を浪費し、酸素の消費を早め、天候の急変に対応できないなど致命的なアクシデントを招くリスクも高まる。