日本のワイン
このように、ワインについての統一的な法整備や規制が無いため、国際的に日本は『ワイン後進国』として見なされており、酒税法の中で上述のような工業製造が認められているため、輸入果汁の加工品にすぎない「日本産ワイン」が国内市場で広く流通している。一方で、従来、ブドウの生産地でもワイン製造は出荷できない、生食用ぶどうの処分方法という位置付けが長く、良質なぶどうを使用したワイン製造に結びついてこなかった。このため、消費者の間では国産ワインについて、「安かろう悪かろう」というイメージが根強く、日本のワイン産業の成長を長年阻害していた。
牛久シャトー
明治政府は日本酒の消費量削減による米不足の緩和、輸出産業の創出のためにワイン製造を奨励していた。官営事業として1876年に現在の北海道で開拓使葡萄酒醸造所が、1880年に現在の兵庫県で播州葡萄園が開設されたものの、どちらも1880年代に民間に払い下げられた。一方、現在の山梨県では明治初期からワインの製造に取り組んでおり、1877年に県立葡萄酒醸造所が完成、大日本山梨葡萄酒会社が設立されるなど早くからワインの製造に成功していた。山梨県の官営事業は明治中期に終わりを迎えたものの、それ以降も近代的なワイン製造を目指す取り組みが民間で継続しており、日本を代表するワイン産地としての基礎が築かれることになった。その一方で、明治中期以降には山梨県以外でも民間でワイン製造の取り組みが進んでいたが、その代表例が1903年に開設された「牛久醸造場」だった。