インディアン居留地
「ドーズ法」を立案した、マサチューセッツ州選出の上院議員ヘンリー・ドーズの意図は、インディアン1世帯に対して、65ヘクタールの土地を農地として「与え」、「余った」保留地の土地を白人に売却させることで、その代金の一部をインディアンに還元させる、というものであった。この根本理念は「保留地の解消」であり、ここに「部族の主権」という発想は毛頭ない。しかも、ドーズ本人はこれを「人道主義に基づく、インディアン教化の最上の方法」であるとしていた。
ドーズ法
しかし耕作可能な土地のうち、いまだ定住者のいない広い領域はインディアン保留地や、まばらにしか殖民されていない保留地内の連邦政府所有地だけであった。また、インディアン保留地を通る入植者の幌馬車隊やカウボーイは、保留地のインディアンから通行税（たいていは牧牛）を取られた。鉄道の敷設は、これを拒むインディアン戦士の襲撃で度々中断した。入植者の不満は積り、年次倍増していたのである。これら各方面は、鉄道業界の資金提供によって、政府に保留地の信託保留（Reserve） の解消を求めて絶えず圧力をかけた。さらに西部から西海岸部に「金」が発見されたことで、事実上インディアンの主権は完全に無視され、その土地は蹂躙略奪されていった。