池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
藤原ダム
既に1948年（昭和23年）から3年を掛けて予備調査が行われ、地質や地盤等を調べた後に1951年（昭和26年）より本格的な建設事業に着手する事になった。だが、水没する旧水上町藤原集落は当初はダム建設に対して理解を示す面を見せていたが、その後予想以上に水没面積が大きいことが判明すると一転して強固な反対姿勢を見せた。当初の説明と食い違う水没面積に住民は建設省に対して不信を示し、「首都圏の治水・利水の為に自分達が犠牲になる事が納得出来ない」として建設省との対決姿勢を鮮明にした。