リコール (自動車)
自動車では、近年、複数車種の共通設計や部品の共用化などが進んだため、多い場合には数十万台がリコール対象となることもある。1996年に日産自動車が対象車105万台という大量のリコールをしたことがあったが（主力車種の多くが含まれていた）、2005年10月18日、トヨタ自動車は主力車種であるヴィッツやカローラなどを含む、対象車が127万台にものぼる過去最大のリコール（ヘッドライトのスイッチの不具合）を届け出た。
旧車
さらに日本の中古車(及びその部品)自体が海外に輸出されていることも日本国内での残存台数の減少に拍車をかけている。とりわけ2015年前後ではアメリカの輸入規制免除枠(環境保護庁(EPA)が21年、が25年経過した車両に対し、ヴィンテージ品としての価値を勘案し並行輸入車に対しての試験を免除するというモノ)が発端となり、今後起こりうるBNR32スカイラインGT-Rをはじめとする日本製スポーツカーの海外流出が懸念されている。 また部品単位で言えばカローラシリーズのように｢世界戦略車である上に国内では大量販売されて値崩れが激しい(外国人から見れば｢日本に行けば欲しい部品が安く買える｣という構図になる。)｣車種の場合もターゲットとなるが、この場合は輸出先の規制や輸送コストもあり動態保存すらされずボディを切断されてしまうことも間々ある。