池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
尾原ダム
尾原ダムは水源地域対策特別措置法の指定を受けたことで周辺地域活性化のための整備が行われることになったが、2005年（平成17年）3月に国土交通省より「地域に開かれたダム事業」の指定を受けたことで、ダムを積極的に地域に開放することで観光・レジャー拠点として有効活用する方向性が固まった。同事業では広島県の温井ダム（滝山川）や京都府の日吉ダム（桂川）、神奈川県の宮ヶ瀬ダム（中津川）なども指定されており、これらのダムでは国・県・地元が三位一体となった地域整備が行われたことで宮ヶ瀬ダムの約135万人を始め年間50万人以上の観光客を集める観光地に成長した。尾原ダムではダム本体内部を含めて積極的に開放するほか、北山ダム（嘉瀬川）や布目ダム（布目川）に見られるサイクリングコースを建設し、ロードレース大会も可能なコースを整備する。またダム湖についてはボートコースを整備してボート競技に利用、ダム周辺では展望台建設や地元特産品の販売所を設けるなど地元と共同で周辺整備を計画している。すでに地元を中心に尾原ダムの有効活用を検討するための協議会設置や、シンポジウムが開催されている。ダム湖については名称決定に向けて「志津見ダム湖・尾原ダム湖湖名選考委員会」が発足し、現在検討が行われているが尾原ダム湖については斐伊川上流部の住民が八岐大蛇伝説にちなみ「おろち」を湖名に入れることを推しているのに対し、下流住民が「おろち」は水害を連想するとして難色を示すなど意見の相違が見られた。最終的には八岐大蛇伝説と斐伊川を代表する花であるサクラを合わせ、「さくらおろち湖」という湖名で2010年9月正式に決定された。