ソビエト連邦の外交関係
戦後には社会主義国である東ヨーロッパの衛星国をワルシャワ条約機構(WTO)といった軍事同盟や経済相互援助会議(COMECON)で厳しく統制し、（東側陣営）の盟主としてアメリカ合衆国・西ヨーロッパ・日本といった資本主義国（西側陣営）と対峙する、冷戦と呼ばれる世界を二分した対立が始まった。また東アジア、アフリカなどで社会主義政権を後援し、代理戦争と呼ばれる戦争が各地で起こった。1962年のキューバ危機はその最高潮であり、米ソの間で対立緩和の動き（米ソデタント）が起こったが、1979年に制限主権論（ブレジネフ・ドクトリン）の名の下にアフガニスタンに介入したことで終わった。
西春彦
1941年、東條内閣の外務大臣となった東郷は西を日本に呼び戻して外務次官に任じた。同郷である西を次官に据える事には外務省内でも「側近人事」との批判が強かったが、東郷は日米交渉という大事を前に信頼の置ける人物を必要としたのである。だが、「ハル・ノート」の提出をきっかけに日米は開戦し、東郷も翌年の大東亜省設置問題で辞任をしたために西も共に辞表を提出した。