登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
エベレスト
登山ツアー（商業公募隊）が多数あり、2015年現在、ネパールからの通常ルートの場合、入山料などの全ての諸経費込みで35,000ドル～85,000ドル程度となっている。ネパールからの通常ルートは、シーズン毎に各隊のシェルパが固定ロープ、ハシゴを設置し、それに沿って登山する形となり、氷壁などを登る必要などはない。チベット側からの登山は難易度が相対的に高くなっているが、こちらも公募隊が多数組まれている。商業公募隊には品質のばらつきがあり、死亡率の高いものも存在する。最近の日本人による登頂のほとんどが商業公募隊かテレビ局の撮影を伴う物になっている。