登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
日本山岳会
財務委員会、総務委員会、デジタルメディア委員会、山岳編集委員会、会報編集委員会、図書委員会、図書管理委員会、資料・映像委員、海外委員会、集会委員会、山岳研究所運営委員会など日本山岳会の運営に直接かかわるもののほか、次のような委員会があり、各種の啓蒙活動や自然保護活動、社会貢献活動を行っている。（名誉会員・登頂当時会員でなかった者、登山隊長含む）
※典拠・参考資料は脚注参照