スカイラブ計画
スカイラブの落下は国際的なメディアの関心事となり、Tシャツや帽子が売られ落下の時間や場所が賭けの対象となり、毎晩のニュース番組で取り上げられた。サンフランシスコ・エグザミナー紙は同社のオフィスに最初にスカイラブの破片を持ってきた者に1万ドルの賞金を出すと申し出、ライバル社のサンフランシスコ・クロニクルは同紙の購読者で身体や財産に損害を負った者に20万ドルを出すと言った。NASAはラブの破片が人体に当たる確率は152分の1で、それを世界の人口40億人 (当時) で掛けると、誰か特定の人間を直撃する確率は6,000億分の1であると試算した。人口10万人以上の都市に落下する確率は7分の1で、残骸が落ちた国や、あるいは救助を求める者のところに向かわせるための特別チームが待機した。
スカイラブ計画
1968年12月、サターン5型の3度目の飛行でアポロ8号が成功したことにより、サターン5の1機で乾式作業室を打ち上げる余裕が出てきた。その後、本来はアポロ18号から20号となる予定だった月飛行が同様にキャンセルされたため、3機のサターン5をアポロ応用計画に回す余裕ができた。これによりブラウン博士の元々の案だった、第二段S-IIを基礎にしたステーションを開発することが可能になったはずだが、このころにはすでにS-IVを元にした設計に関して、多くの作業がこの基本線に沿って続けられていた。余分な力が利用可能になったことで、湿式作業室はもはや必要がなくなった。サターン5の第一段S-ICと第二段S-IIは、内装がすでに準備された「乾式作業室」を、軌道に直接打ち上げることが可能だったのである。