フランス革命
革命によって貴族が一掃されたわけではなく、貴族達の中にも革命側に加わったものや、一旦は亡命したもののナポレオン時代以後にフランスに復帰した貴族も多い。19世紀中頃以後は彼らの多くは地主や資本家への転身を図り、今日でもフランス各界においてその子孫達は活躍している。ド・ゴールやジスカール・デスタン、ド・ビルパンは、革命以前からの貴族出身である。
フランス復古王政
1815年11月20日に第二次パリ条約が調印され、第一次パリ条約より厳しい条件が課された。フランスは7億フランの賠償金の支払を課せられ、その国境を1790年当時のものに縮小された。ワーテルローの戦いの後、フランスは120万の外国兵に占領されたが、約20万の兵が1818年まで占領を継続するものとされ、フランスには賠償金に加えて占領軍の駐留経費負担の支払が課せられた。このことや白色テロに対する強い反感の矛先はルイ18世に向けられた。
ルイ18世の治世初期の首相はタレーラン、リシュリュー公爵、ドゥカズ公爵ら穏健派が務め、ルイ18世自身も慎重な政策をとった。でユルトラが圧勝し、ルイ18世のいう「またと見出しがたい議会（）」が成立すると、議会はタレーラン＝フーシェ内閣を打倒するとともに、白色テロの正当化、文官5万人ないし8万人・武官1万5,000人の罷免を求めた。そして、1789年10月に亡命して以来「新生フランスと無縁になっていた」リシュリューが、後継首相に任命された。一方で、ユルトラ議会は王政と教会の立場を積極的に支持していくとともに、王政史上の人物の記念顕彰を呼びかけた。会期中、国家的儀式はユルトラ政治の代名詞となっていき、ルイ18世を大いに悩ませた。おそらく最穏健派の閣僚であろうドゥカズは、国民衛兵（多くの緑党が徴兵されていた）の政治化防止に着手し、1816年7月に民兵による政治活動が禁止された。