登山条例
2015年には前年9月の御嶽山噴火の発生時に行方不明者の把握難航が発生した過去事例を教訓に、長野県が全国初の登山届提出義務化の条例が可決された。また長野県に続き、遭難に備えた迅速な救助活動を行うことを目的として全国的に登山届の義務化を進める動きが広がっている。
山スキー
ゲレンデではなく冬山に属するので、危険への対処を各自の責任で行う必要がある。山スキーは雪山登山と同じ、もしくはそれ以上に雪崩に遭遇するリスクが高い。そのため、雪崩に対する正しい知識が必要である。
また近年バックカントリースポーツでは遭難者も増加し山岳救助の対象として各自治体が注意喚起している。その場合捜索・救出費用はほぼ全額が自己負担になっておりかなり高額である。