インディアン居留地
「ドーズ法」を立案した、マサチューセッツ州選出の上院議員ヘンリー・ドーズの意図は、インディアン1世帯に対して、65ヘクタールの土地を農地として「与え」、「余った」保留地の土地を白人に売却させることで、その代金の一部をインディアンに還元させる、というものであった。この根本理念は「保留地の解消」であり、ここに「部族の主権」という発想は毛頭ない。しかも、ドーズ本人はこれを「人道主義に基づく、インディアン教化の最上の方法」であるとしていた。
ドーズ法
ドーズ法の実質的な効果はおよそ6千万エーカー(240,000 km) の条約に規定された土地（その大半）が白人入植者に開放されたということであった。しかし、この計画はインディアンにとって壊滅的なものであることが明らかとなった。「人道的」な東部知識層白人グループが想定したそうな、自給自足を達成したものは殆どいなかった。