スカイラブ計画
スカイラブの落下は国際的なメディアの関心事となり、Tシャツや帽子が売られ落下の時間や場所が賭けの対象となり、毎晩のニュース番組で取り上げられた。サンフランシスコ・エグザミナー紙は同社のオフィスに最初にスカイラブの破片を持ってきた者に1万ドルの賞金を出すと申し出、ライバル社のサンフランシスコ・クロニクルは同紙の購読者で身体や財産に損害を負った者に20万ドルを出すと言った。NASAはラブの破片が人体に当たる確率は152分の1で、それを世界の人口40億人 (当時) で掛けると、誰か特定の人間を直撃する確率は6,000億分の1であると試算した。人口10万人以上の都市に落下する確率は7分の1で、残骸が落ちた国や、あるいは救助を求める者のところに向かわせるための特別チームが待機した。
スカイラブ計画
国防総省とNASAは、宇宙開発の多くの分野で密接な協力関係にあった。1963年9月、NASAと国防総省は宇宙ステーションの建設で協力することに合意した。一方で国防総省は独自の有人施設を要求し、同年12月には有人軌道実験室 (Manned Orbital Laboratory, MOL) 計画を発表した。MOLは小型の宇宙ステーションで、2名の搭乗員が大型の望遠鏡を使用して偵察写真を撮影することを主な目的としていた。このステーションはタイタンIIの上段と同じ直径のもので、ジェミニを改造した宇宙船を上に載せ、有人で発射されることになっていた。また宇宙船の底には耐熱保護板をくり抜いてハッチが設けられており、飛行士らはそこを通ってステーションに移動した。MOLは次の5カ年の予算の獲得をNASAと競合し、政治家や他の役人らはしばしばNASAがMOL計画に参加するか、あるいは国防総省の設計を使用するよう提案した。軍事計画の都合上、MOLと似通ったものにならなくなるようにするためNASA案には変更が加えられた。