登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
長岡健一
UIAGM国際山岳ガイド連盟所属/国際山岳ガイド、社団法人日本山岳ガイド協会認定/国際山岳ガイド、国立登山研修所/講師、4級アマチュア無線技師免許、2級船舶操縦免許、2種公認水泳指導員資格、B級ラクビ―審判資格、スキーSIA資格を持つ。（パンフレット参照）（山のリスクと向き合うために/東京新聞-参照）
(HP参照)　
http://www15.wind.ne.jp/~kenny/