肖像権
著作権を根拠に肖像の保護が可能であるとする主張があるが、著作権の保護の対象は被写体ではなく肖像を創作した撮影者等の著作者であるため、自らが撮影した写真などの場合を除いては、著作権によって肖像の利用を止めることはできない。なお1970年（昭和45年）まで効力のあった旧著作権法（明治32年3月4日法律第39号）第25条では、写真館などで撮影した肖像写真の著作権が撮影の依頼者に帰属する旨規定されていた。
写真
データをデコードできるソフトウェアの存続も関係する。例えば現代のデジタルカメラの多くは画像をJPEGフォーマットで保存するが、このフォーマットは1990年代初頭に登場した（国際標準化機構（ISO）・国際電気標準会議（IEC）で規格化されたのが1994年）ものである。現在、膨大な数のJPEG画像が生み出されているが、遠い未来においてもJPEGフォーマットを読むことができるかという問題がある。
また、複数が並立し、互換性に乏しいRAWフォーマットの将来も不確定である。これらのフォーマットの一部は暗号化されたデータまたは特許で保護された専用データが含まれているが、突然メーカーがフォーマットを放棄する可能性がある。メーカーがRAWフォーマットの情報を開示しないならば、この状況は今後も続く。