三峡ダム
三峡ダム水力発電所は、70万kW発電機32台を設置し2,250万kWの発電が可能である。これは最新の原子力発電所や大型火力発電所では16基分に相当し、世界最大の水力発電ダムとなる。三峡ダム水力発電所の年間発生電力量は1,000億kWhであり、中国の電気エネルギー消費量が年間約5兆kWhであるから、三峡ダムだけで中国の電気の2.0%を賄えることとなる。この電力を石油を燃やした火力で作るとすれば、1年間に石油1,750万トン、CO排出5,450万トンという数値になる。ちなみに、東京電力の一般家庭向け販売電力量はおよそ860億kWhで、日本の年間電気エネルギー消費量は約1兆kWhである。ここで発電された電力は、中国政府の「西電東送」（西で発電して東へ供給する）計画の一環として、上海市などの長江デルタ地帯へと送られる。実際の発電量は、2013年には837億kWh、2014年には988億kWhであった。三峡ダムと匹敵するもう一つの巨大水力発電所であるブラジル・パラグアイ間にあるイタイプダムの発電量は、2013年には986億kWh、2014年には878億kWhだった。
日本の多目的ダム一覧
県下最大の多目的ダムは高さ・総貯水容量共に阿武川ダム（阿武川）であり、阿武川ダムは補助多目的ダムとして日本屈指の規模を有する。現在建設中のダムとしては平瀬ダム（錦川）、大河内川ダム（大河内川）と木屋川ダム（木屋川）再開発事業があるが、民主党政権によるダム事業見直しの影響を受けている。特に平瀬ダムは1973年の計画発表以来37年経過してようやく本体工事に取り掛かろうとしており、見直し検討の結果事業は継続となったものの、長期化ダム事業の一つである。また小瀬川ダムは小瀬川の水利権を巡り隣県である広島県と鋭く対立。交渉が不調に終わりダム建設が暗礁に乗り上げたことから国に裁定を求め、結果建設省中国地方建設局が受託施工を行うという異例の事態になった。完成後は山口・広島両県が共同管理する形態を採っており、多目的ダムとしては日本唯一である。中止したダム事業としては錦川特定地域総合開発計画の一環で支流宇佐川に計画された深須ダムや西万倉ダム（小河内川）、竹尾ダム（田布施川）がある。