日本のワイン
日本のワイン産業の発展、ぶどう農業の活性化、税収の増加などの観点から、2010年代に入り、日本で栽培されたぶどう100%をつかったワインを「日本ワイン」と表示する流れも広まった。2014年春、自民党主体で「ワイン法制に関する勉強会」が発足。国内法の制定に向けた準備を始めた。これに引き続き、酒税法や政令や省令の改定により、日本国政府による原産地表示にかかる法的ルール整備がされた。2018年から施行される日本ワインの呼称厳密化のルールでは、日本で生産された生ぶどう100%使用したワインのみが『日本ワイン』の名称を使用でき、原産地域の表示を行う場合には、その地域のぶどうを85%以上使用することが必要になる。
ワインコンテスト
1986年、イギリスでワイン評論家のロバート・ジョセフ()らは「イギリスのワインは、世界のワインの中で、一体どの程度の順位なのか？」という純粋な懐疑に、英国のワインインターナショナルが企画として採用しインターナショナル・ワイン・チャレンジ（IWC）が始まった。このコンテストは、イギリスワインが「世界と比して、どれほど旨いか、あるいはどれほど不味いか」を確認する動機で作られため、イギリスワインを世界1位にする必要もなく、また、当初からその意志もなかった。イギリスのワイン生産量は、主要国18カ国の中では最下位である。フランス生産数と比べ約6500分の1であり、日本の生産数と比べても79分の1である。だが輸入量は世界第2位という特異な地位を締めており、イギリスで国内生産者に配慮する必要もない事が、各国生産者に好印象を与え、また、1976年の「パリスの審判」においても中立性であった事や、ロンドンに英語圏全般に影響を持つ飲食関連出版社が集まっているなどもあり、中立性観点・信頼性、および商売上のチャンスなどの観点からIWCあるいはロンドンの他の大会へ出品が相次いだ。2006年にIWCがアメリカの企業に売却されると、デキャンター・ワールド・ワイン・アワードがロンドンでは台頭し2014年には出品銘柄数で見れば世界最大のワインコンテストとなった。