先物取引
先物取引（さきものとりひき、）とは、いわゆるデリバティブ（派生商品）の一つで、価格や数値が変動する各種有価証券・商品・指数等について、未来の売買についてある価格での取引を保証するものを言う。また、この取引は定期取引、清算取引とも言う。ここでは一般論としての先物取引を記載する。
商品先物取引
終戦後、株式のほうでは、証券取引法に基づく証券取引所開設の際に証券業界で清算取引の再開を求めていたが、ハーグ陸戦条約の条約附属書「陸戦ノ法規慣例ニ関スル規則」の第43条との整合性は不明瞭であり、証券取引所開設の条件を出した側であるアメリカ国内でも後年には個別株の先物取引が開始され矛盾しているが、GHQにより清算取引の禁止を求められたため（取引所再開に関する三原則）、1987年（昭和62年）に株先50が大阪証券取引所に上場されるまで、個々の株式銘柄と株価指数の違いはあるが株式関係の先物取引の再開まで長年を要した。しかし、商品取引所法に関しては、GHQから清算取引（現行法でいう先物取引）が禁止されていなかった。そのため、証券取引所においては、戦前の精算取引が認められなかったが、商品取引所法では認められた。そのため、戦後の商品取引所においては、戦前の長期格付精算取引と称せられるものと同一の取引方法が採用された。終戦後の商品取引所法（昭和二十五年八月五日法律第二百三十九号）の公布を受け、1950年大阪化学繊維取引所（現在の中部大阪商品取引所）を皮切りに商品先物取引が再開された。昭和25年公布の新しい商品取引所法は、全国各地で各産業界による商品取引所設立の運動に大きなはずみをつけた。当時は、商品取引所設立の動きが活発化したが、近年は、取引の東京集中が進む中、地方所在の取引所は経済的な役割を終え、次々と淘汰され、2011年時点では東京2カ所・大阪1カ所の計3取引所となっている。