インディアン居留地
「ドーズ法」を立案した、マサチューセッツ州選出の上院議員ヘンリー・ドーズの意図は、インディアン1世帯に対して、65ヘクタールの土地を農地として「与え」、「余った」保留地の土地を白人に売却させることで、その代金の一部をインディアンに還元させる、というものであった。この根本理念は「保留地の解消」であり、ここに「部族の主権」という発想は毛頭ない。しかも、ドーズ本人はこれを「人道主義に基づく、インディアン教化の最上の方法」であるとしていた。
ドーズ法
ことにジトカラ・サの出身部族であるスー族は農耕文化を全く持たない完全狩猟民であり、狩猟を禁止され、突然保留地で農業を強制された彼らは社会が完全に崩壊してしまい、飢餓のどん底に落ち込んでいた。彼女らはこういった窮状を東部の白人社会で訴えたのであるが、これに応じて出されたのは、「インディアン個人個人に土地を持たせて年金（小麦粉などの食料）をしっかり与えれば、いずれは農民となり、自給自足できるようになるだろう」との見当はずれな「人道的世論」だった。また、インディアンへのそれまでの「罪深い」歴史への反省としての東部白人知識層の盛り上がりは、「キリスト教によるインディアンの救済」というこれまた見当違いな方向へ向かい、「インディアン寄宿学校」へのインディアン児童の強制入学と白人への同化、というさらなる民族浄化を生んだ。ヘンリー・ドーズ上院議員も、こういった白人知識層である「インディアン市民権協会」の会員であった。