登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
山小屋
ただし、宿泊者を制限することにより入山者の総量制限を行っている尾瀬や、夜間登山が盛んで夜間でも道に迷う心配の少ない富士山や伊吹山、交通機関の整っている上高地など登山口の山小屋などは定員以上の宿泊を受け付けない。このような山小屋においては予約をしないと宿泊できない場合もありうるほか、宿泊できても食事の提供を受けられない場合がある。大峰山地域の山小屋のように、登山口に予約がない場合は宿泊ができないことを看板などで明示している場合もある。また、個室の利用を希望する場合も、予約がないと満室の場合がある。団体で利用する場合はどのような小屋でも、基本的には予約を必要とする。何人以上だと予約が必要かは小屋によって異なるので、予め問い合わせたほうが良い。逆に予約をしたからといって、暴風雨や雷雨といった極めて悪条件の中を無理をして予約を入れた山小屋に向かうことは禁物である。そのような場合はほぼすべての山小屋が無連絡のキャンセルであっても違約金を請求しないが、携帯電話や山小屋の公衆電話などで連絡がつけられる場合はキャンセルの連絡を入れるべきなのは当然である。