ソビエト連邦の外交関係
戦後には社会主義国である東ヨーロッパの衛星国をワルシャワ条約機構(WTO)といった軍事同盟や経済相互援助会議(COMECON)で厳しく統制し、（東側陣営）の盟主としてアメリカ合衆国・西ヨーロッパ・日本といった資本主義国（西側陣営）と対峙する、冷戦と呼ばれる世界を二分した対立が始まった。また東アジア、アフリカなどで社会主義政権を後援し、代理戦争と呼ばれる戦争が各地で起こった。1962年のキューバ危機はその最高潮であり、米ソの間で対立緩和の動き（米ソデタント）が起こったが、1979年に制限主権論（ブレジネフ・ドクトリン）の名の下にアフガニスタンに介入したことで終わった。
世界経済
第二次世界大戦で、世界はアメリカを軸にした自由市場経済（西側世界）とソ連を軸にした社会主義経済（東側世界）に二分された。両陣営は冷戦下において互いの領域を獲得しようと競い合った。西側世界においてはブレトン・ウッズ体制の下で自由貿易が行なわれ、日欧が高度成長を遂げた（日本の高度経済成長）。日本は、1970年代後半からは世界の機関車としての役割が期待されるようになった。