インディアン居留地
「ドーズ法」を立案した、マサチューセッツ州選出の上院議員ヘンリー・ドーズの意図は、インディアン1世帯に対して、65ヘクタールの土地を農地として「与え」、「余った」保留地の土地を白人に売却させることで、その代金の一部をインディアンに還元させる、というものであった。この根本理念は「保留地の解消」であり、ここに「部族の主権」という発想は毛頭ない。しかも、ドーズ本人はこれを「人道主義に基づく、インディアン教化の最上の方法」であるとしていた。
破られた条約のための行進
トーマス・ジェファーソンがインディアンの同化プロセスとして19世紀に始めたインディアン部族との連邦条約交渉は、インディアンに合衆国内務省が権利を保留する「保留地」を領土として「与え」、その管理を内務省BIA（インディアン管理局）に任せることによって、領土と引き換えにインディアンたちに食料や物資などの「年金」を支給し、彼らの生活を保障して自活を援助するというものだった。しかしこれは19世紀末にはインディアン部族の移動の自由を奪い、インディアンの保留地を巨大な収容所と変えた。さらに1934年に、合衆国は「インディアン再編成法」を施行し、各インディアン保留地に、議会制に基づく「部族会議」の設立を義務付けた。AIM女性メンバーのマリー・クロウドッグはこう述べている。