下久保ダム
三波川帯の語源にもなった三波石峡は美しい結晶片岩と荒々しい流れが織り成す清流であった。美しい岩は「三波石峡四十八岩」と呼ばれ岩毎に名称も付けられ、洪水の際に土砂で磨かれることでその美しさを永続させ、高価な庭石として地元の特産品にもなっていた。ところが下久保ダム完成に伴い併設された下久保発電所により取水された水が峡谷を越えて下流に放流されるようになった。このためダムから発電所放流口までの約4km区間、すなわち三波石峡の大半で流水が途絶し、以後30年以上の間無水区間となった。これにより三波石は黒ずんで輝きを無くし、河原は雑草が繁茂して三波石峡は荒廃。名産品である三波石の品質低下にもつながることから峡谷の清流復活は地元の長年に亘る悲願であった。
石淵ダム
石淵ダムは胆沢扇状地における安定した農業用水供給を目的としているが、ダムの水は大きく分けて三つのルートで扇状地へ供給される。一つはダム直下流にある穴山頭首工より取水し、旧穴山堰に相当する穴山幹線水路を介して扇状地上流部へ供給するルート。二つ目はダムから胆沢第一発電所・胆沢第二発電所（後述）経由で寿庵堰・茂井羅堰幹線水路を介して扇状地北部・中部へ供給するルート。三つ目は胆沢第二発電所の取水堰である若柳堰堤より西南部幹線水路を介して扇状地南部へ供給するルートである。この内寿庵堰・茂井羅堰へ供給するルートにはダム完成後の1957年（昭和32年）農林省による国営胆沢川農業水利事業の一環として円筒分水工が建設され、両堰に平等な用水供給を行い水争いを未然に防いでいる。石淵ダムによる灌漑受益地は奥州市胆沢区・水沢区・前沢区と胆沢郡金ケ崎町の1市1町が対象であり、灌漑面積は当初9,700ヘクタールと扇状地の約半分であったがその後田畑の減少により現在は8,498ヘクタールが灌漑の恩恵を受けている。慢性的な水不足から解放され安定した水供給が可能となり、水争いが根絶された胆沢扇状地の受益住民は報恩の意味を込め「胆沢平野小唄」という小唄の一節に石淵ダムの名を入れている。
水力発電については、電源開発 (J-POWER) が管理する胆沢第一発電所と岩手県企業局が管理する胆沢第二発電所が建設され、両発電所合計で2万800キロワットの電力を発電している。両発電所は1951年の北上特定地域総合開発計画で北上川水系の開発に水力発電が加わったことで計画が具体化された。治水対策の遅れ、食糧不足に加え電力不足も戦後の混乱期には大きな問題となっており、空襲による発電施設の破壊や既設発電所の施設老朽化、火力発電に使用する石油・石炭の不足などに起因する電力需給バランスの崩壊は度重なる停電をもたらしていた。経済発展および治安上電力の安定供給も喫緊の課題であり、戦後日本各地の河川でダムによる水力発電開発が計画され、河川総合開発事業の一翼を担っていた。戦後の電気事業は戦時体制下で発足した日本発送電が1951年の電気事業再編成令により9電力会社に分割・民営化され、翌1952年には電源開発促進法が制定され特殊法人として電源開発が発足する。同社の根拠法である電源開発促進法の第13条第2項には電源開発が行うべき開発地点の条件が記されているが、この中の2番目に「国土の総合的な開発、利用及び保全に関し特に考慮を要する北上川その他の河川等に係る電源開発」という条目が明記されていた。また地方自治体による公営発電事業も盛んになり、岩手県は1952年1月土木部に企業局の前身となる県営発電事務局を設置して県営発電事業を開始した。