ドーズ委員会
インディアン部族の保留地は没収・縮小され続け、1871年には合衆国議会はついに「もはや合衆国はインディアン部族を独立国家と認めない、したがって今後は条約は結ばない」と、インディアン部族の同意を得ずに決議したのである。これに続いて1887年2月8日に採択された「ドーズ法」は、インディアン部族の国土（保留地）の保留（Reserve）をすべて解消し、インディアン部族員個人の不動産として細分するものだった。
ドーズ法
ことにジトカラ・サの出身部族であるスー族は農耕文化を全く持たない完全狩猟民であり、狩猟を禁止され、突然保留地で農業を強制された彼らは社会が完全に崩壊してしまい、飢餓のどん底に落ち込んでいた。彼女らはこういった窮状を東部の白人社会で訴えたのであるが、これに応じて出されたのは、「インディアン個人個人に土地を持たせて年金（小麦粉などの食料）をしっかり与えれば、いずれは農民となり、自給自足できるようになるだろう」との見当はずれな「人道的世論」だった。また、インディアンへのそれまでの「罪深い」歴史への反省としての東部白人知識層の盛り上がりは、「キリスト教によるインディアンの救済」というこれまた見当違いな方向へ向かい、「インディアン寄宿学校」へのインディアン児童の強制入学と白人への同化、というさらなる民族浄化を生んだ。ヘンリー・ドーズ上院議員も、こういった白人知識層である「インディアン市民権協会」の会員であった。