悪性高熱症
MHの発症率は全身麻酔手術およそ100,000例に1~2例と低いが、その年齢分布、性別分布には特徴がある。重度のMHであるMH劇症型の日本での分布は、男女比は3.5：1であり、30歳未満の症例だけで66%を占めた。同文献中の表3から男性では、10歳未満の発症が全年齢区分の中で最も多く、次に20歳代、10歳代と続く。死亡率が最も高いのは30歳代で、次に20歳代、10歳代と続く。
麻酔科医
生命維持と言う点から訴訟になる率が高いという通説があるが、実際には全診療科を併せた件数の0.7% (2010年)と低い。政府統計によると、麻酔科医は医師全体の2.6%を占めるので、麻酔科医1人当たりの訴訟数は、医師平均のおよそ1/3である。先の訴訟件数のウェブページの注意書きとして、複数の診療科目に該当する場合、主要な一科目に計上とある点は、今後より詳細な参考資料が必要になるが、最も多い内科の228件の中には、麻酔科が含まれている可能性は低いので、いずれにしても麻酔科への訴訟は少ないと思われる。麻酔科の訴訟が多いとする誤解の理由として、周術期の全身管理という麻酔科医の仕事が、他科の医師の活動よりも患者の目に留まりにくく、手術室の実情をテレビドラマ以上にイメージすることも困難であるため、「麻酔事故」というキーワードの方が麻酔 (小説)や報道によって浸透してしまったことが挙げられる。また、麻酔科学が確立され麻酔科医が制度化される以前には、欧米での麻酔手術は死亡率が高く、戦前の日本ではバイタルサインは脈のみで気管挿管もなかったため、呼吸管理に失敗して死亡する例があった。そもそも手順を定形化してリスクを低減する目的で制度化されたのが米国のNurse Anesthetistであり、医学が進みさらに高リターンだが同時に高リスクな麻酔を扱うための制度が全世界の麻酔科医なので、麻酔科医は本質的に手術のリスクを低減し、訴訟を起こりにくくする存在である。麻酔事故の特殊性について述べた文献では、次の4点に簡潔にまとめられている。第1に麻酔科医と患者の人間関係・信頼関係が形成されずに麻酔実施。第2に患者の麻酔の危険性についての認識の甘さ。第3に患者が認識できない状態で全身麻酔が行われ過程が分からない。第4に局所麻酔は簡易に思われている割に重大な結果をもたらす。日本麻酔科学会は、麻酔関連偶発症例調査を実施しており、その詳細の一部が、厚生労働省の審議のサイトおよび日本麻酔科学会のサイトからPDF形式で閲覧できる。