池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
池原ダム
目的は水力発電であり、下流の七色ダムとの間で揚水発電を行い最大で35万キロワットを発電する。池原発電所に設置された発電用水車と電動機は当時日本最大、発電所自体も田子倉発電所に次ぎ、佐久間発電所や奥只見発電所に匹敵する当時日本最大級の水力発電所であった。生み出された電力は大阪府にある関西電力南大阪変電所と三重県にある中部電力尾鷲三田火力発電所の東西に送電線を通じて送られる。こうして池原ダムの電気は中部地方と関西地方の夏季ピーク時における電力消費を補う役目を担っている。