日本のワイン
日本のワイン産業の発展、ぶどう農業の活性化、税収の増加などの観点から、2010年代に入り、日本で栽培されたぶどう100%をつかったワインを「日本ワイン」と表示する流れも広まった。2014年春、自民党主体で「ワイン法制に関する勉強会」が発足。国内法の制定に向けた準備を始めた。これに引き続き、酒税法や政令や省令の改定により、日本国政府による原産地表示にかかる法的ルール整備がされた。2018年から施行される日本ワインの呼称厳密化のルールでは、日本で生産された生ぶどう100%使用したワインのみが『日本ワイン』の名称を使用でき、原産地域の表示を行う場合には、その地域のぶどうを85%以上使用することが必要になる。
ジン (蒸留酒)
後述のように、有力なジン製造会社は欧州を中心に多数ある。現在では、小規模な醸造所による高品質・個性的なジンが、クラフトビールに倣って「クラフト（職人・工芸）ジン」と呼ばれるようになった。欧米だけでなく日本でもクラフトジン専門の蒸留所が新設されたり、日本では日本酒・焼酎の蔵元がジン製造に参入したりしている。世界的なウイスキー不足もあってジン消費量は拡大傾向にあり、日本のジン輸入額も2016年に約19億円と過去最高となった。