沿岸警備隊
第二次世界大戦後、旧大日本帝国海軍の残余艦艇と人員をもとに初期の海上保安庁が創設された。連合国軍による日本の非武装化政策により、当初の人員は1万名以内、船舶は125隻5万トン以下、武装も小火器のみに限られている。創設直後には掃海活動も重要な任務の一つとされ、その一部は朝鮮戦争に出動しており、作業中の事故で1名が殉職している。1952年（昭和27年）4月26日に将来的な分離独立までの臨時的措置として海上保安庁内に旧海軍軍人主体の海上警備隊（Maritime Safety Security Force）が創設され、同年8月1日には掃海部隊も含めて保安庁の警備隊（Safety Security Force）となり、1954年（昭和29年）7月1日の防衛庁設置に伴い海上自衛隊に改編された。このとき、「海上公安局」へ再編される予定であった海上保安庁の本体部分（海上警備隊系統を除く部分）は、組織移行を免れそのまま海上保安庁として存続することとなった。
日本の海軍史
帝国海軍の大規模戦役の歴史は、1895年(明治28年)の日清戦争に始り、1905年（明治38年）の日露戦争では、世界史に残る大戦果を挙げた。
近代化と工業化を急いだ結果、1920年（大正9年）には帝国海軍の戦力は世界第三位になった。その後、欧米列強との確執を経て太平洋戦争（大東亜戦争）が勃発する。太平洋からインド洋にかけての広大な海域で米英蘭豪の海軍と戦い、緒戦では圧倒。一時は世界最強を自負するも、ミッドウェー海戦で驕りは打ち砕かれた。短期間で戦争を講和に導くことに失敗した海軍は、ソロモン諸島をめぐる消耗戦を経て、やがて艦隊戦力はレイテ沖海戦で壊滅状態となり、南西諸島での航空決戦で航空戦力まで喪失して終戦を迎えた。