日本の掃海艇
そして1952年（昭和27年）8月1日、従来は海上保安庁内でそれぞれ別個に存在していた海上警備隊（警備船部隊）と航路啓開本部（掃海部隊）は、警備隊として統合されるとともに海上保安庁から独立し、総理府の外局たる保安庁（警察予備隊本部を増強改編して発足）の傘下に入ることになった。これに伴い、海上警備隊は第二幕僚監部に、航路啓開本部はその傘下の航路啓開部に移行した。そして警備隊が海上自衛隊に改編されると、その掃海隊群とされた。こうして掃海部隊は、旧帝国海軍と海上自衛隊をつなぐ重要な役割を果たしており、旧帝国海軍の伝統を海上自衛隊に伝える文化的な橋渡しをしている。また掃海部隊の技術も100年以上の時間、途切れさせずに来ているのである。
海上護衛隊
1942年（昭和17年）3月27日、海軍大臣は「特設艦船部隊令」に特設海上護衛隊の制度を加えた。4月2日、永野修身軍令部総長は昭和天皇に戦時編制改訂について上奏、この中で新設予定の海上護衛隊について解説した。
4月10日、海軍は戦時編制の大幅な改定を実施する。この中で、海上交通保護の一貫性と指揮の一元化という見地から、占領地の資源を輸送するシーレーン防衛を目的とした船団護衛部隊を編制した。
これが第一海上護衛隊（東南アジア～内地担当、南西方面艦隊所属）と第二海上護衛隊（南洋諸島～内地担当、第四艦隊所属）である。
しかし老朽艦艇や特設艦艇が主力で対潜・対空装備が充実した専用艦艇が配備されず、兵力も少なかった。連合軍による通商破壊が本格化すると対応できず、輸送船団に甚大な被害が続出した。その後、新型海防艦の大量建造がすすむと各海上護衛隊に配備されたほか、航空部隊も編入されるなど戦力の増強が図られた。