肖像権
著作権を根拠に肖像の保護が可能であるとする主張があるが、著作権の保護の対象は被写体ではなく肖像を創作した撮影者等の著作者であるため、自らが撮影した写真などの場合を除いては、著作権によって肖像の利用を止めることはできない。なお1970年（昭和45年）まで効力のあった旧著作権法（明治32年3月4日法律第39号）第25条では、写真館などで撮影した肖像写真の著作権が撮影の依頼者に帰属する旨規定されていた。
スタジオ (写真撮影)
レンタルスタジオは、一般に「時間単価」あるいは「1日単価」で貸し出される。撮影された写真の著作者人格権は、実際に撮影をしたフォトグラファーに属す。一般に著作権はスタジオを借りた側（発注者＝クライアント）に属するか、実際に撮影をしたフォトグラファーに属するか、あるいはアートディレクターに属するかは、契約による。実際には契約書が交わされることは稀で、発注時の目的以外に使用する場合問題がある問題となっており出来上がりの写真に関する著作権訴訟がおきている。一部のハウススタジオ除くとスタジオに著作隣接権が発生する事はない。