池原ダム
ダム地点は北山川が大きく蛇行する峡谷であったが、それに沿うように白川本在地区など九つの集落が林業を生業として生活していた。ところが再三の計画変更で規模が大きくなった池原ダムでは、これら九集落・529戸の世帯が水没対象となった。これは多摩川の小河内ダム（東京都）における945世帯、和賀川の湯田ダム（岩手県）における620世帯に次ぐ規模の水没戸数であり、かついかだによる流木で新宮市へ木材を運搬していたためダム建設による流筏の途絶に伴う林業への打撃もあって、住民は計画発表から直ちにダム建設に絶対反対の姿勢を取った。計画発表から補償交渉は難航したが、1960年（昭和35年）11月に大きな進展があった。それは代替地造成によるコミュニティの維持という現物支給による補償方式である。この方式は既に中部電力が静岡市の井川ダム（大井川）で実施して成功しており、電源開発も静岡県の秋葉ダム（天竜川）や風屋ダムで実施していた。池原ダムでは上北山村白川、川合など四箇所に代替地を造成する方向性で補償交渉を進めた。ところが代替地の造成に関する具体策や流筏に替わる代替道路などの整備について再び交渉が暗礁に乗り上げた。
沼田ダム計画
「岩本ダム」・「沼田ダム」何れの計画にしても余りに地元への影響が多大であり、計画発表後直ちに地元の猛烈な反対を惹き起こす。「岩本ダム計画」が公になったのは1953年8月14日付けで毎日新聞が「沼田に『大ダム』を建設」と報道してからであり、沼田地域の住民はこの記事を読んで初めてダム計画があることを知った。「岩本ダム」の場合は穴あきダムであることから、洪水時に貯水することで田畑が水没する。建設省はその度に補償金を支払うと言明していたが、一旦泥水に浸かると原状回復が困難であることを知っている農民はこれに激しく反発した。