インディアン居留地
「ドーズ法」を立案した、マサチューセッツ州選出の上院議員ヘンリー・ドーズの意図は、インディアン1世帯に対して、65ヘクタールの土地を農地として「与え」、「余った」保留地の土地を白人に売却させることで、その代金の一部をインディアンに還元させる、というものであった。この根本理念は「保留地の解消」であり、ここに「部族の主権」という発想は毛頭ない。しかも、ドーズ本人はこれを「人道主義に基づく、インディアン教化の最上の方法」であるとしていた。
インディアナ州
1830年、アンドリュー・ジャクソン大統領は「インディアンは白人と共存し得ない劣等民族である」と議会で演説し、「インディアン移住法」を制定した。この法律は、インディアン部族を白人のいない西部へ武力によって強制移住させる目的のもので、これに従わない部族は「大自然の理によって消滅させる」とするものだった。ショーニー族やウェア族は、ミズーリ州やカナダへ逃げた。マイアミ族やポタワトミ族の抵抗は最後まで続いたが、同州におけるインディアンの民族浄化は、1846年にすべてのインディアン部族が追い出されるか保留地（Reservation）に閉じ込められるかして完了した。