ソビエト連邦の外交関係
戦後には社会主義国である東ヨーロッパの衛星国をワルシャワ条約機構(WTO)といった軍事同盟や経済相互援助会議(COMECON)で厳しく統制し、（東側陣営）の盟主としてアメリカ合衆国・西ヨーロッパ・日本といった資本主義国（西側陣営）と対峙する、冷戦と呼ばれる世界を二分した対立が始まった。また東アジア、アフリカなどで社会主義政権を後援し、代理戦争と呼ばれる戦争が各地で起こった。1962年のキューバ危機はその最高潮であり、米ソの間で対立緩和の動き（米ソデタント）が起こったが、1979年に制限主権論（ブレジネフ・ドクトリン）の名の下にアフガニスタンに介入したことで終わった。
リヒャルト・クーデンホーフ＝カレルギー
ヒトラーが死去してからの第二次大戦後、スターリンは汎ヨーロッパ運動に反対を表明した。かねてから反・共産主義者として知られていたクーデンホーフ＝カレルギーは、1950年代以降の壮年から老年にかけて反・共産主義の姿勢を強めた。クーデンホーフ＝カレルギーにとってスターリンが生きていることは死んだヒトラー以上に「自由」に対する危険であった。米国亡命中からクーデンホーフ＝カレルギーを支持していた米大統領ハリー・S・トルーマン（フリーメイソン）は、日本への原子爆弾投下・日本の降伏により第二次大戦が終結すると間もなく「トルーマン・ドクトリン」（1947年）を宣言し、ソ連側（東側諸国）と米国側（西側諸国）の東西冷戦を発展させた。