ドーズ委員会
インディアン部族の保留地は没収・縮小され続け、1871年には合衆国議会はついに「もはや合衆国はインディアン部族を独立国家と認めない、したがって今後は条約は結ばない」と、インディアン部族の同意を得ずに決議したのである。これに続いて1887年2月8日に採択された「ドーズ法」は、インディアン部族の国土（保留地）の保留（Reserve）をすべて解消し、インディアン部族員個人の不動産として細分するものだった。
アメリカインディアン協会
さらに全米の保留地で、「ドーズ法」の悪影響が顕著になり始めた。ドーズ法は、1887年の施行以来、ここまででインディアン部族から領土の2／3以上と、彼らの漁猟・水利権を奪い取っていった。こうしたインディアン民族の危機のなか、ロビー活動にのみ頼ったSAIの取り組みは生ぬるいと、カルロスを始めとするメンバーから内部批判が相次ぎ始めた。これに対し、大部分のメンバーは合衆国政府に対して強い態度を採ることを拒否した。