日本のワイン
その後、東京オリンピック（1964年（昭和39年））や大阪万博（1970年（昭和45年））などの国際交流や大手メーカーのPRを通じて、本格的なワインに対する一般の認知度も高まり、ブドウを果物として生食することとは別に、飲用として摂取することも広まってきた。これを受けてワイナリーと称する専業生産者も本腰をいれるようになり、欧州本場に倣った垣根式の栽培法を取り入れ、害虫に強いヨーロッパ系新種のワイン用に特化したブドウ栽培を展開し始めた。いくつかのワイナリーからは純国内栽培による優秀なワインも生産されて、海外の品評会での受賞も見るようになり、国際的に評価されるようにもなってきた。また、日本独特の消費者感覚から無添加・無農薬ワインも生産されるようにもなった。
産地判別技術
80年代よりヨーロッパにおいてワインの産地偽装事件が多発したため開発されたのが始めと言われている。日本においては平成13年に食品の産地表示が義務化されたことに伴い、各種食品の産地判別技術が開発され始めた。ちなみに、平成13年は雪印食品の牛肉産地偽装などが起こった年でもあった。平成19年は耐震偽装事件から赤福、白い恋人及び船場吉兆等、各方面で偽装事件が問題となり、その年の漢字は「偽」になったほどであった。それに伴い、現在、独立行政法人食品総合研究所などの国公立の試験研究所では食品の産地判別技術の研究開発が精力的に行われている。また、独立行政法人農林水産消費安全技術センターにおいては食品、林産物、飼料及び肥料などにおいて多数の産地判別技術が研究開発されており、同所では開発した産地判別技術を用いて表示の監視もしている。最近は独立行政法人森林総合研究所において木材の産地判別技術の研究開発も行われている。食品の判別技術は品種と産地の判別が主である。