登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
計画
登山の詳しい解説書では、あまり硬直した計画、シナリオが単線で一筋しかないような計画ではなく、歩いている途中で疲れて遅れたり、予想外の出来事で停滞せざるを得ないことなどは誰でもしばしば起きることなので、事前に各区間の所要時間を綿密に調べておいて、山のある場所に到着した時に実際には何時何分になっていたら（あるいは、予定よりどれくらい遅れていたら）その時点でどうするのか（来た道を戻り下山するのか、最寄りの山小屋へ避難するか、進みつづけるのか　等々）という、枝分かれ（条件分岐）する形で、いくつもの代替計画を樹木状の線を含む図などで（あるいは多層的に含むような形で）作成したほうがよい、と解説されており、実際、多くの大学の登山部やワンダーフォーゲル部などではそうした方式で登山計画を作る訓練を受ける。