五月危機
1938年、フランスの大学生は6万人にすぎなかったが、それが1961年に24万人、 1968年までに60万5,000人にまでふくれあがる。それまで特権階級の場だった大学は一般に開かれ、よりつつましい階級の家庭の学生の比率が膨らんだ。旧態依然としたド・ゴール政権（ド・ゴール主義）は彼らを発言権のある存在としてはみとめておらず、倦怠と抑圧を感じる学生の不満は高まっていた。彼らは広い意味で「平等」をもとめていた。社会にも、階級にも、帝政の歴史にも、第3世界にも、政治にも。
日大紛争
講義は500人から2000人程度の学生を入れた大教室で教員がマイクで話す形式、いわゆるマスプロ方式が中心であり、それにも関わらず授業料は毎年のように値上げされた。エリート意識が高い学生側も当局に環境改善を求める自治運動を起こしていたが、要望の多くは通らず、そればかりか古田重二良理事長による独裁経営の下、当局は学生の自治運動や政治運動を抑圧していた。古田理事長は大学経営に絶大な影響力を有していたため、これに批判的な全共闘世代からは主要な攻撃対象とされている。