登山計画書
登山計画書は警察へ提出し、家族にも通知する。基本的には提出は任意だが、自治体によっては登山条例によって特定の山岳に登山する場合に登山計画書の提出を義務づけ、または努力義務化している場合もある。2017年3月、北アルプスの西穂高岳で登山届を出さないまま入山し、滑落事故に遭った男性2人に対して、岐阜県は条例に基づく罰則（罰金5万円）を初めて適用している。
山スキー
ゲレンデではなく冬山に属するので、危険への対処を各自の責任で行う必要がある。山スキーは雪山登山と同じ、もしくはそれ以上に雪崩に遭遇するリスクが高い。そのため、雪崩に対する正しい知識が必要である。
また近年バックカントリースポーツでは遭難者も増加し山岳救助の対象として各自治体が注意喚起している。その場合捜索・救出費用はほぼ全額が自己負担になっておりかなり高額である。