日本のワイン
近年では地元産の果実を使用したフルーツワインを専門とするワイナリーも登場している。
世界の主要ワイン生産国においては品質管理や表示基準や原産地生産などを定めたワイン法を有するのが一般的ではあるが、日本では長年にわたって甘味果実酒がワインという名で流通してきており、その後の世界貿易自由化の流れで輸入果汁や輸入バルクワインを原料にしてきた経緯もあって、一律の厳密な法制度は整っておらず酒税法上は原料産地や葡萄品種に関係なく日本国内で醸造・最終製品化を行う事で「国産（すなわち日本産）」を表示することが可能となってきた。
ラ・マンチャ (DO)
リオハでは工業生産型ワイナリーが、シェリーを生産するヘレス・デ・ラ・フロンテーラでは国外への輸出業者が商業的ワイン生産の牽引者となったが、1950年代のラ・マンチャ地方ではワイナリーを有する協同組合が数多く設立され、協同組合が商業的ワイン生産を主導した。協同組合はもっぱらブレンド用の原酒やテーブルワインを生産し、アイレン種を中心とする白のテーブルワインが樽単位でスペイン各地に出荷された。今日の協同組合の多くは1,000万リットルを超える生産能力を持つ大規模ワイナリーを持つ。フランコ体制下のスペインでは農業の保護政策が行われ、生産されたワインの余剰分は国家によって買い取られた。1932年にはワイン憲章によって原産地呼称制度であるデノミナシオン・デ・オリヘン(DO)が法制化され、リオハやヘレスとともにラ・マンチャも原産地呼称産地に認可されたが、実体としてラ・マンチャ原産地呼称統制委員会が設立されたのは1966年である。