登山条例
2015年には前年9月の御嶽山噴火の発生時に行方不明者の把握難航が発生した過去事例を教訓に、長野県が全国初の登山届提出義務化の条例が可決された。また長野県に続き、遭難に備えた迅速な救助活動を行うことを目的として全国的に登山届の義務化を進める動きが広がっている。
計画
登山の詳しい解説書では、あまり硬直した計画、シナリオが単線で一筋しかないような計画ではなく、歩いている途中で疲れて遅れたり、予想外の出来事で停滞せざるを得ないことなどは誰でもしばしば起きることなので、事前に各区間の所要時間を綿密に調べておいて、山のある場所に到着した時に実際には何時何分になっていたら（あるいは、予定よりどれくらい遅れていたら）その時点でどうするのか（来た道を戻り下山するのか、最寄りの山小屋へ避難するか、進みつづけるのか　等々）という、枝分かれ（条件分岐）する形で、いくつもの代替計画を樹木状の線を含む図などで（あるいは多層的に含むような形で）作成したほうがよい、と解説されており、実際、多くの大学の登山部やワンダーフォーゲル部などではそうした方式で登山計画を作る訓練を受ける。