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理論年収=月の給与(固定残業代+手当+成果報酬)×12カ月+(基本給×会社が定める支給月数)
上記の計算式を見ても、イマイチしっくりこない人もいるかと思います。そこで以下では、計算式で扱っている「残業代」「基本給」などについて詳しく解説していきます。
理論年収の要素:基本給
基本給とは、毎月支払われる固定給です。手当のように変動することがなく、会社側も変えることができない不変のもとなっています。
なお、基本給には次に紹介する残業代や各種手当などは一切含まれていません。基本給に残業代・手当・賞与などを上乗せしたものが年収になります。
理論年収の要素:残業代
理論年収の計算式で扱う残業代は、1年の平均を固定額として算出します。そのため、毎月変動する残業代は含まれていません。
ここで言う固定額というのは、みなし残業のことを指しています。
みなし残業とは、「1ヵ月分に発生するであろう残業代を想定し、その額を固定給として毎月支払いますよ」というものです。
つまり、毎月のみなし残業代を30時間としてる会社であれば、たとえ30時間の残業をしなくとも30時間分の残業代が貰えるということになります。
理論年収の要素:各種手当
理論年収には各種手当も含みますから、あらかじめ会社が導入している手当の種類を知っておく必要があります。
一般的なものでいうと、家賃や在宅ローンなどの一部を助成する「家賃(住宅)手当」、扶養家族の人数に応じて支給される「家族手当」などがあります。
会社によって導入している手当は様々であるため、しっかりと事前に確認しておきましょう。なお、手当の中に「交通費」は含まれていませんので注意してください。
理論年収の要素:賞与(ボーナス)
理論年収には、夏と冬で合計2回の賞与も含まれます。
ただし、賞与の支給は会社の自由であるため、支給をしないという会社も多いです。また、「賞与の支給あり」となっていても、個人の業績次第が悪いと支給されないこともあります。
そして、理論年収は賞与の有無や支給額によって大きく変化するため、事前にしっかりと確認しておくことが重要なのです。
会社同士を比べて大きな差がある場合は、年収額が影響している可能性が高くなっています。
理論年収の要素:成果報酬(インセンティブ)
成果報酬が理論年収に含まれるケースもあります。
成果報酬とは、会社が定めた目標値を達成した人にのみ支給される報酬で、営業職には高い確率で導入されています。不動産系の営業職では、成果報酬が基本給を上回ることも。
ただし成果報酬は社員によって変化が大きいですから、理論年収を算出する際は気を付けましょう。理論年収と実施の年収に大きな差が生まれることも往々にしてあります。
実施の求人を見て理論年収を計算してみよう
基本給や手当など、これまでに紹介した要素を基に、実際にある求人の理論年収を計算してみましょう。
計算式:理論年収=月の給与(固定残業代+手当+成果報酬)×12カ月+(基本給×会社が定める支給月数)
理論年収の比較を行う求人は下記の通り。
求人A:月給25万円(基本給20万円・成果報酬2万円・手当3万円)+賞与1.5カ月分
求人B:月給30万円(基本給28万円・手当2万円)+賞与なし
求人Aの理論年収:25万円×12カ月+(20万円×1.5カ月)=330万円
求人Bの理論年収:30万円×12カ月+(30万円×0カ月)=360万円
このようになり、後者の求人が高くなります。パッと見てだと求人Aの方が良さそうなのですが、基本給の差が要因となり、大きな差が生まれる結果となっています。
理論年収を見るうえで気を付けるべきこと
企業の理論年収を見る際は下記に気を付けてください。
理論年収はあくまでも理論値であること
理論年収の内訳や割合を聞いておく
賞与(ボーナス)の捉え方に気を付ける
上記の3点を抑えておくことで、入社後の後悔を防ぐことができます。会社選びの失敗を避けるためにも、しっかりとチェックしておきましょう。
理論年収はあくまでも理論値であること
理論年収はあくまでも理論値であることを必ず念頭に置いておきましょう。
たとえば、理論年収を計算する際に下記のようなポイントで食い違うと、理論年収に大きな誤差が生まれます。
求人にある賞与手当はその会社が支給している最大値の額
手当の条件が他社とは異なり、自分には該当しない
など、様々なケースが考えられます。
また、理論年収には毎月会社に納める「社会保険料」「所得税」を差し引いていませんから、実際の手取りは当然少なります。
ちなみに、差し引いた際の大体の理論年収を知りたい場合は「×0.8」をすると算出可能です。
理論年収の内訳や割合を聞いておく
入社後のいざこざを避けるためにも、理論年収の内訳・割合を聞いておきましょう。
先ほども紹介しましたように、理論年収の算出根拠となる数値は会社によって異なります。ですから、内訳や割合を聞き、理論年収の確度を上げることが大切なのです。
採用担当者に質問する場合は、たとえば「理論年収に含まれている手当は家族手当も対象となっているのでしょうか?」という風に聞いてみましょう。
どうしても聞きづらいという人は、転職エージェントを利用して間接的に聞くという方法もあります。転職エージェントであれば、より正確な理論年収を算出してくれるはずです。
賞与(ボーナス)の捉え方に気を付ける
理論年収を見る際には、必ず下記2つのポイントを押さえておくようにしてください。
理論年収の賞与は1年間在籍したことを前提とした額であること
理論年収の賞与は役職を含めた全社員の実績をもとに算出される
上記を押さえておけば、入社後に大きな後悔を生むことはありません。
そして、繰り返しますが賞与は個人の実績に大きく左右されます。特に1年目の支給は行っていない会社もありますから、事前の確認が最も大切であることを覚えておいてください。
もし理論年収通りの支給が無かったら?
「せっかく理論年収を確認したの全く予想されなかった…」
入社後、このような後悔につながることも少なくありません。以下では、そんな時の対処法について解説していきます。
まずはトラブルを未然に防ぐこと
まずは、トラブルを未然に防ぐことが大切です。
基本的に会社には賞与を支払う義務がないわけですから、「頑張れば賞与がある」というような口約束ではトラブルを招くことになり兼ねません。
給与の支払いは法律が絡むことなので、しっかりと書面で契約を交わす必要があるのです。
したがって、内定をもらえた時にもらう採用通知書や労働条件などは、パッパッと見るのではなく、隅から隅までしっかりと目を通す必要があります。
面接の場でどうしても聞きづらいという人は、先ほど同じように転職エージェントを利用して間接的に聞いてもらうようにしましょう。
理論年収以外の条件を見て改めて天秤にかける
「面接や求人で聞いていた年収と全く違う」ということになり、書面で契約を交わしていなかった際は、早い段階での転職をおすすめします。
想定していた給与より低いとなるとモチベーションも上がりませんし、嘘をつくような会社がこの先伸びていく可能性は低いです。
そんな会社にすがりつくよりも、今回のミスを活かし、次の職場でしっかりとした職場を見つけ出すことの方が必ず自身のためにもなります。
また、転職をする際には会社への相談を控えた方がよいです。なぜなら、上司は必ずあなたを引き止めようとし、「給与を上げるように再検討してみる」と更に嘘を重ねてくる可能性があるからです。
一度、誠実ではないと判断した会社を信用するのはリスクがありますし、何よりあなたの時間がもったいないです。
早期転職にはなりますが、転職エージェントを上手く利用するなどして将来性のある誠実な会社へ移動しましょう。
理論年収だけを見て会社選びを行うのはリスクが高い
理論年収は、会社に在籍した際にもらえる年収の指標です。ですが、あくまでも指標であるため、理論年収だけを見て会社を選ぶのにはリスクがあります。
ですから、理論年収だけを見て会社を選ぶのではなく、「待遇」「職場環境」などを多角的にみて判断するようにしましょう。そして求人から理論年収を算出する際は、記事で紹介した計算方法を利用してみてください。
理論年収の確度を上げたい場合は、面接で採用担当者に聞くか、転職エージェントを利用するのがおすすめです。
想定する理論年収が明確になれば、転職後の後悔や失敗のリスクを最小限に抑えることができます。
転職を考えているのであれば、転職支援サービス「スキフル」がおすすめです。多数の転職希望者を成功に導いてきた実績のあるエージェントがそろっているスキフル。志望動機や転職理由など内定獲得までの各種対策をサポートします。
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Back Office Magazine
キャリアアドバイザー、マーケターなどの仕事経験を経て、現在はライター兼メディアコンサルとして活動中。都会に翻弄されっぱなしのかっぺですが、この実態のない大都会を、いつか見返してやろうと奮闘しています。https://twitter.com/0304_yamaktm
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