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当時アメリカは好調で株価上昇で、人々は株を買い続けていました。最初の暴落が起こったのは10/24(木)「ウォール街大暴落」という題でWikipediaに記載されています。その後壊滅的な暴落は28日(月)29日(火)に起こっています。およそ1カ月に渡る下落で市場は混乱しました。11/13に一旦止まり、そこから翌1930年4/17まで6カ月かけて一旦回復するも、そこから更に落ち始め1932年まで続き最高値からすると89%の下落までに達しました。
株価の下落で富が消失し、購買意欲の消失、倒産、失業と続きます。     ソ連以外の国々に波及したようです。
ニューヨーク マンハッタンのセントラルパークには失業し、家賃が払えなくなった人達が仮小屋を作り生活するようになりました。
アメリカが戦争で勝利を収め、発展していた時期で世界中がアメリカに注目し、株を買っていました。言い換えれば世界経済がアメリカ経済に依存する体質になってしまっていたため、アメリカの経済が破綻したことが世界経済の破綻へとつながってしまった ということです。
実際の消費規模は縮小傾向になっていたけど、株価が高騰し過ぎていたギャップが株価暴落を生んだようです。その他にも金本位制度を利用していたこと、ブロック経済になっていたことが原因として挙げられています。
金本位制度とは、中央銀行が保有する金の量に見合った量の紙幣しか発行できないもので、世界恐慌後に見直しがされたため、今ではこのようなことは起こりません。現在でも金は安全資産という認識は世界共通になり、不況や危機状態になると金が買われるという現象が起きています。これも歴史から判る事実です。
下の画像は金の価格と世界経済の出来事を表にまとめたもので「第一商品株式会社」さんのページに記載されています。
https://column.dai-ichi.co.jp/056 第一商品さんのページから
恐慌は、まず西半球のアメリカ勢力圏からアジアの植民地・従属国に広がり、さらにヨーロッパの工業国へと波及したようです。1929年から32年までに世界の工業生産は半減し、32年末には全世界の失業者は5000万人を越えたと推定されています。
とくにドイツは影響が大きく、オーストリアの銀行大手クレディット・アンシュタルトが31年6月支払い停止、それを機に中欧諸国の大銀行の支払いも停止、ドイツにあった金は国外流出を続け、財政は巨額の赤字となりました。多額の賠償金と負債を抱えていたドイツはアメリカの支援で経済が成り立っていたので、大統領がアメリカのフーバー大統領に救済を求め、政府の債務取り立ての1年間猶予と、各国政府間での同様な延期を提案した有名な「フーバー・モラトリアム」を全世界に向けて発信しました。しかし、支払い停止は止まずドイツ経済は破綻、そのドイツから賠償金を取り立てていたイギリスとフランスの経済も破綻しました。ドイツでは3人に1人が失業していたと言われています。
日本では多くの会社が倒産し失業率は20%超えていたようです。特に農業、アメリカへの輸出が絶たれた生糸の生産と原料である繭価格下落で養蚕業が衰退しました。1930年は米の豊作で米価格の下落で農家の収入が下がり、翌年には凶作で東北地方を中心に欠食児童(全国に20万人)や身売りの問題が起こっています。都会に出ようとしても倒産が多く逆に戻ってくる人も多かったようです。
米の生産と繭とで担っていた農業は「壊滅的な打撃」と書かれているため相当だったのでしょう。昭和恐慌や農業恐慌で記事が見つかります。
当時のようなことが現代で起こるとすれば、失業や貧困でしょう。      人員削減のニュースは日々出てきています。自分の職種とこれからの世界をインターネットで調べることができる今は恵まれています。
恐慌がいつ起こるか判らないので、起こった場合はどう考えるべきなのか?という思考は大切です。目の前の事も重要ですが、その先を見つめる視点も気軽に養える環境ですので有効に利用していきたいものです。
今回の記事は堅苦しい感じになってしまいましたが、このブログを始めて初の企画でした。過去から学ぶべきことが多い と気づいたのです。
2019年1月から続けている経済勉強会もブログと連動して進めていきます。今後ともよろしくお願いいたします。