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CDCはエボラウィルス株の特許を保有している。2010年に取得特許番号EP 2350270 A2とCA 2741523 A1。特許の説明に「われわれの発明」と何度も記載されているとギズモードには書いてある。
ロックフェラー財団は、西洋医学がワクチンを作り始めた頃から、製薬会社のスポンサーとなって、研究開発を支援してきました。ロックフェラー財団は1901年にロックフェラー医学研究センターを設立し、医療分野に本格参入します。
そして自社で開発したワクチンを売るために、1909年の国際公衆衛生局の設立を支援し、ロックフェラー財団が、マラリア、黄熱病制圧事業の先導に立ちました。このロックフェラー財団の事業を引き継いで設立されたのが、WHO(World Health Organization)です。
ロックフェラー財団はドイツの国策会社でバイエル、ヘキスト、BASFなどが合併してできたIGファルベンに資本参加し、第二次世界大戦後はIGファルベンが解体された後、バイエルなどを傘下に収めました。
またフランスのパスツール研究所、ドイツのロベルト・コッホ細菌研究所、アメリカのハーバード大、イェール大を支配下に置いたりしました。
日本における栄養学の祖、佐伯矩(さいきただす)は、6年間イェール大に留学した後、日本でロックフェラー財団の支援で私立栄養研究所を設立しました。これは後に国立栄養研究所(現、国立健康・栄養研究所)となっています。
ちなみに、国立健康・栄養研究所の隣は国立感染症研究所であり、ロックフェラー系です。
ロックフェラー財団は、自己の利潤追求のための医学を発展させるとともに、栄養学もまた支配下に置いてきました。
ここのところの話は、「日本の医療と健康法の歴史」で、詳しく解説しますが、いずれにせよ、現代医療はロックフェラー財団の商売のために存在するといっても過言でもない状況だということは、皆さんも知っておいた方が良いでしょう。
アメリカには元々、西洋医学(アロパシー)のほかに、整体療法(オステオパシー)、自然療法(ナチュロパシー)、同種療法(ホメオパシー)、心理療法(サイコパシー)の5つがありました。
西洋医学は薬物療法でもあり、薬物療法を行う医師たちは、1847年にアメリカ医師会(AMA)を作りました。薬物療法は必然的に製薬会社と強く結びつき、発展していきました。
20世紀初頭、巨大資本をバックに持つ石油利権と医薬品・化学工業とが結びつき、豊富な財源をバックに医療界に勢力を広げようとしました。カーネギー財団(アメリカの鉄鋼王、アンドリュー・カーネギーの作った財団)が大量の資金を提供し、エイブラハム・フレクスナーが医学教育における広範な調査を行いました。
彼は各国を旅して、1910年にフレクスナー報告書をまとめました。報告書には、どの国においても医学の教育が、良い医者も悪い医者も助手を雇い、医学について少しばかりのことを学ばせるという具合に、行き当たりばったりの徒弟制度で行われていると報告しました。そして医学教育において、基礎的な解剖学や生理学などの基礎科学からしっかりと、一貫したシステムによって教育する必要性を訴えました。
これを受けアメリカ医師会は、アメリカ全土にある医学教育施設のカリキュラムを標準化し、規定の学力を満たしたものに医師免許を与える制度を作りました。
現在アメリカでは公的に開業できる資格として、医師免許(アロパシー)、および整骨医師免許(オステオパシー)の二つがあります。一方でナチュロパシー、ホメオパシー、サイコパシーは、正統医学ではないとして公的資格を認めませんでした。
金融メジャーは製薬会社、アメリカ医師会、保健福祉省(Department of Health and Human Services;HHS)、アメリカ食品医薬品局(Food and Drug Administration;FDA)、アメリカ疾病管理予防センター(Centers for Disease Control and Prevention;CDC)などを支配し、また世界保健機関(World Health Organization;WHO)もその支配下に置いています。
アメリカの医療は国民の福祉のためではなく、製薬会社の利益のために存在しています。ですから医者や政府のアドバイスなど、とても信用できるものではありません。これは例えるなら、ワニがたくさん住んでいる川の上にかかった橋を渡るときに、「どうすれば橋から落ちずに向こう岸まで渡れるか」のアドバイスを、ワニの代表から聞くようなものです。そんなもの、よくまともに信用できますね。
エボラ出血熱を起こすウイルスは、これまで人類が発見したなかで最も恐ろしいといわれている。症状は激烈で、致死率も50%から90%と高い。
世界保健機関(WHO)によると、西アフリカで感染が拡大する中で、大手製薬会社は傍観している。
専門家らが8月5日にハフポストUS版に述べたところによると、エボラ出血熱は、あまり裕福でない、比較的少数の人々がかかる病気であり、利益優先の企業にとってはそれほど大きな投資対効果が得られないというのが主な理由だという。
貧困層の人口減を狙っているようにも思える。
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