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久山町認知症調査の成績を用いて認知症有病率に関連する危険因子を検討したところ、年齢、女性、糖尿病の頻度と認知症有病率の間に有意な正の関連を認めた。そこで、この3変数を含む数学モデルを作成した。まず各年齢層の認知症有病率が2012年以降一定であると仮定して、将来の認知症患者数を推計した。その結果、認知症の推定患者数は2025年675万人、2040年 802万人、2060年 850万人であり、時代とともにその数は増加した。糖尿病の頻度が2012年から2060年までに20%上昇すると仮定した場合、将来の認知症患者数は、2025年 730万人、2040年 953万人、2060年 1154万人と推定された。認知症の病型別にみると、アルツハイマー病の患者数は、各年齢層の認知症有病率が一定であると仮定した場合は2025年466万人、上昇すると仮定した場合は504万人であった。さらに、その数は、2040年に約550-650万人、2060年に600-800万人となり、血管性認知症やその他の認知症の患者数に比べ顕著に増加することが示唆された。
久山町の認知症調査の成績を用いて将来の認知症患者の将来推計を行った結果、わが国の認知症患者数は2025年に約650-700万人、2040年に約800-950万人、2060年に約850-1150万人と、時代とともに増加することが予測された。病型別にみると、アルツハイマー病の増加が顕著であった。さらに、重度の介護を要する認知症患者の数は今後も増加することが示唆された。認知症の病態解明のための基礎および臨床研究をさらに推進していく必要があると同時に、より健全な超高齢社会を迎えるための効率的な介護行政の確立が急務であると考えられる。
表紙 [3.48 KB]
目次 [4.8 KB]
総括研究報告書 [11.02 MB]
分担研究報告書 [3.95 MB]
研究成果の刊行に関する一覧表
一覧表 [8.25 KB]
201405037A0001.pdf
201405037A0002.pdf
201405037A0003.pdf
201405037A0004.pdf
専門的・学術的観点からの成果
本研究では、久山町における経時的な認知症調査の成績を基に認知症患者の将来推計を行った。その結果、わが国の認知症患者数は2025年に約650-700万人、2040年に約800-950万人、2060年に約850-1150万人と時代と共に増加することが予測された。病型別にみると、アルツハイマー病の増加が顕著であった。さらに、糖尿病有病率の増加が認知症有病率の増加に関与することを示すなど、認知症の病態解明における学術的意義は大きいと考える。
高度ADL障害をきたし重度の介護を要する認知症患者の数は今後も増加することが示唆された。より健全な超高齢社会を迎えるために、認知症対策と効率的な介護行政の確立が急務であると考えられる。さらに、急増する認知症を予防するためには、認知症の危険因子・防御因子を同定することが不可欠である。
本研究の成果は、認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)(平成27年1月27日発表)の策定の際に活用された。
その他行政的観点からの成果
本研究で算出された将来の認知症患者数は、認知症施策推進総合戦略(新オレンジプラン)の策定の際に活用された。このように、本研究の成果は、認知症施策の追加や見直しを含めた個々の施策を策定する上で極めて有用であり、わが国における「認知症高齢者等にやさしい地域」の構築に貢献し、将来の認知症対策と効率的な介護行政の確立に活用できると期待される。
本研究の成果は、西日本新聞や週刊文春、週刊ダイヤモンド、その他のマスコミ等でも紹介され、社会的な反響を呼び、認知症予防の必要性の啓発に寄与している。
学会発表(国際学会等)
その他成果(特許の出願)
その他成果(特許の取得)
その他成果(施策への反映)
その他成果(普及・啓発活動)
主な原著論文20編(論文に厚生労働科学研究費の補助を受けたことが明記された論文に限る)
2016年02月08日
16,380,000円
16,380,000円
差引額 [(1)-(2)]
16,380,000円
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