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百貨店のメイシーズは、通年の純売上の予想を243億ドルから246億ドルの範囲に引き下げた。CEOジェフリー・ジェネッテ氏は「変化してきた。消費者の自由裁量による消費と市場心理は昨年よりも弱体化した」と分析する。同社は割引を実施し、在庫率を戻そうと取り組みを行なっている。
こちらは、小売業界の最前線を伝えるメディア「モダンリテール[日本版]」の記事です
※モダンリテール[日本版]は、DIGIDAY[日本版]内のバーティカルサイトとなります
メイシーズ(Macy’s)は、消費者の消費行動の変化から打撃を受けることを予測している。
自由裁量による消費と市場心理が弱体化
百貨店小売業者である同社は、通期の純売上の予想を243億ドル(約3兆3300億円)から246億ドル(約3兆3700億円)の範囲に引き下げた。これは、以前の見通しと比べて上限・下限とも1億2000万ドル(約164億円)減らされた数値だ。また、粗利益率の予想は、前年と比べて値下げの増加により150ベーシスポイント引き下げられた。
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メイシーズのCEOを務めるジェフリー・ジェネッテ氏は、投資家やアナリストとの対談で次のように述べている。「第2四半期において、メイシーズのあらゆる収入層のブランド顧客の支出は鈍化し、変化してきた。食料や燃料の値上げによる高いインフレが定常化し、弱気な市場にさらに利率の高騰という要素が加わった。その結果、消費者の自由裁量による消費と市場心理は昨年よりも弱体化した」。
経営幹部は、メイシーズが今年の残りについて予想を引き下げることを余儀なくされた原因として、インフレや、消費者が旅行やエンターテイメントなどにより多く支出するようになったことを指摘している。商品のコスト増加から、消費者は何に支出するかを厳しく選ぶようになっていると、専門家たちは語る。
メイシーズの第2四半期の決算はすでに、消費の軟化の影響を受けている。純売上は前年比0.8%減少の56億ドル(約7670億円)になった。純収入も、2021年の3億4500万ドル(約473億円)から、2億7500万ドル(約377億円)に減少した。
メイシーズの決算は中間所得層を表している
同社の決算は、売上や収入の減少にもかかわらず、依然として予測を上回っていると、専門家たちは語る。特に、マクロ経済の不確定性が多くの大手小売業者を現在悩ませていることを考えれば、「メイシーズが決算発表で予測を上回ったことに少し驚かされた。ほかの人々も同様に驚くだろうと思う」と、取引プラットフォームのトレードジン(TradeZing)のマーケットアドバイザーを務めるウェス・ゴッテスマン氏は述べている。
わずか四半期前のメイシーズは、ノードストローム(Nordstrom)などほかの百貨店ともに、支出の変化の恩恵を受けていた。メイシーズの第1四半期の純売上は前年比で13.6%増の53億ドル(約7260億円)に達し、同社は利益の見通しを引き上げさえした。これは、消費者がパンデミックのあいだにトレンドだったアスレジャーや家庭用品のカテゴリに替わって、イベントに着ていく服を買いはじめたことによるものだ。
サイズモアキャピタル(Sizemore Capital)の最高投資責任者を務めるチャールズ・ルイス・サイズモア氏は次のように述べている。「メイシーズは、アメリカの中間所得層から期待されるものを先立って示していると考えてよい。ここで同社から得られるストーリーは、過去数カ月にわたって耳にしてきたものと一貫している。すなわち、消費者は買うものを厳しく選ばなければならないということだ」。
「利益の予測が以前より控えめになることは明らかだ」
メイシーズは現在、前の四半期とは対照的な立場にあると言える。同社は、この四半期の終わりの時点で在庫レベルが7%増えており、粗利益率は2021年の40.6%から38.9%に減少した。同社は、より積極策に転じて割引を実行し、今年末には在庫レベルを適正化する計画だと語っている。
この新学期のはじまりに、同社は一部のアパレルについて20〜70%の割引を行った。ウォルマート(Walmart)やオフィスデポ(Office Depot)などほかの小売業者も同様に、新学期に合わせてそれぞれ最高で75%と60%の割引を行った。
メイシーズのCFOを務めるアドリアン・ミッチェル氏は、買い物客が「以前の四半期ほど健全ではない」と述べている。同氏は、インフレのペースに賃金が追いついていないとも付け加えている。
サイズモア氏は、これがメイシーズの決算に影響を及ぼす可能性があるとしている。「これが意味するものは、利ざやの低減だ。最終的にはそれにたどりつく。これが完全に破滅的なわけではない。しかし、利益の予測が以前より控えめになることは明らかだ」。
しかし、インフレの圧力が緩和されつつある兆候も見えている。労働省の最新のデータによれば、商品やサービスのコストを表す消費者物価指数は7月に昨対比で8.5%上昇したが、6月の9.1%よりは鈍化している。
サイズモア氏は、メイシーズにとって最良のシナリオは、インフレが弱まり続けることだと語る。「同社は慎重で、最悪の事態ではなくても、かなりの悪いシナリオにも備えているだろう。そのため、それほど状況が悪くならなければ、十分に良いニュースといえる」。
[原文:Macy’s warns sales to fall due to shifting consumer trends]
MARIA MONTEROS(翻訳:ジェスコーポレーション、編集:猿渡さとみ)
Image via Macy’s
https://digiday.jp/?p=308889
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