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同研究所はオーストラリア国立メルボルン大学や340床を有するロイヤル小児病院 (Royal Children’s Hospital)、日本であれば恩賜国立小児病院といったところですが、その病院の医師らと密接な関係をもって研究活動を行っている組織です。
つまり、訳のわからない「研究所」などではなく、相応の規模と水準の施設である、ということを申し上げています。
なお、スタッフが1500名いることになっているのに、年間予算は日本円でおよそ90億円ということになっておりますから、予算は潤沢というわけではないと推察されます。
一方で、日本と同じくBCG接種を義務化しているイランが、イタリア、スペイン並みの感染率、死亡率となっているという事実に対しては、「同じBCGでも日本で製造接種しているものとタイプが異なる」という理由で、統計的な矛盾を説明しています。
また、その隣国イラクでは、完全義務化ではないものの、日本と同じタイプのBCGを採用しているから、感染率が著しく低いのだそうで、これも日本型BCGの作用であろうと肯定派は述べています。
前述のように、その作用、効果に対して専門家は首を傾げてはいるところではありますが、疫学データを見せられれば、なるほど、理由はまったく解らない、摩訶不思議としか言いようがないけれども、これは調べてみる価値はありそうだ、といったところなのです。
識者による一応の説明では、もちろん、「事実であるとするならば」という注釈つきではありますが、BCG接種によって全般的な免疫力が向上するからではないか?といったような、極めて頼りない説明しか出てこないのですが、そうとでも言うしかない、といったところでしょう。
ただし、それが原因であるとするならば、日本やイラクではインフルエンザの罹患者数が、統計的にも明らかに少なくなっていても良さそうなものですが、そういうデータはまったくありません。
もちろん、これも「どういうわけか」という修飾を付ける必要はありますが、BCGはコロナウィルスだけに特異的に効果を現す、ということも、絶対にないとは言い切れませんが。
それでも、非インフルエンザ系の風邪の原因病原体は、コロナウィルス系によるものが30%とか言っていたような気がしますが、これについても日本が特異的に少ない、といったような話しはまったく出てきません。
第一報でお知らせしたステロイド系喘息吸入薬も、その後一向に話題にならないのと同様、「日本は大丈夫、みんなBCG打ってるから」といったような楽観論が論じられるようなことはまったくありません。
それどころか、本稿を書き始めてからの数日間に、感染者数は確実に増加していて、この先1~2週間で、イタリヤや米国のようになるのではないかと言われ始めました。
日本ビーシージー製造株式会社
なぜ?突然このような会社名が出てくるかお解かりにはならないかともいますが、『BCG有効説』と、何か関係が有るような気がしないでもないからです。
ほとんどの方は、まったく興味も、考えてみたこともないと思いますが、日本で唯一独占的にBCGを製造している製薬会社です。
もともと、財団法人結核予防会のBCG製造部門を分離独立させた会社で、資本金9,900万円、従業員数不明(ある企業情報によると100~499人と表示)、年間売上高、直近の損益、主要株主等の情報は、一切不明、非公開です。
資本金1億円未満の法人にはいろいろと税法上の特典があるのだそうで、特にこのような法人では無条件で経費処理できる交際費800万円が、役員にとっては美味しいのでしょう。
もちろん、非上場会社ですから、税務申告さえ正しく行っておれば、一般向けにそれら情報を公開しなければならないという義務はありません。
そういった会社なのですが、常勤取締役は社長を含めて7名と、企業規模からすると多過ぎるという気がしないでもありません。
そして、大変興味深いのは、社長も含めて取締役全員のプロフィール、経歴等が一切、不明なのです。いくら調べても出てきません。
普通は、それぞれ担当によって、学歴や職歴などが公表されているか、あるいは業界新聞等に紹介されたときに、公表されてしまうので、インターネットで調べれば何らかの情報が取れるはずなのですが、まったく見つかりません。
感のよい方は、そろそろピント来ているかと思いますが、どうも、生え抜きの役員(製造部門の管理薬剤師などとしては存在するかもしれませんが)はいないようで、ほぼ全員が厚生労働省からの天下り組によって占められているようなのです。
これからご紹介する内容は、私が個人的に聴取した情報ではなく、同社の従業員の公開情報交換ブログから抜粋した内容です。
あいつ、どういう経緯で役員なの?
この会社の役員なんて、普通の会社なら課長くらいだな。部長なんて、係長レベル。
永年この会社にしつこく居座る 元厚生労働省天下りキャリア官僚の社長N.H.につい ての情報も大歓迎 。(現在の社長とは異なります=筆者注)
近いうちつぶれますよ。
吸収合併へのカウントダウン。
断言する。この会社は2020年の東京オリンピックまでもたない。(2018年の投稿)
こんな低品質なワクチンを厚労省はよく許可してるよな!!
札幌、仙台、名古屋、広島、博多の営業所閉鎖。いよいよだなぁ。次は、どこかなぁ。             (2019年の投稿)
と、いったような記述がたくさんありまして、なかには一般従業員の給与水準はあまり高くないことをにおわせるような書き込みもありました。
典型的な親方日の丸体質の、天下り受け皿法人といった印象を受けます。
話を戻しますと、免疫学的にはありえないはずなのですが、それでも、研究しようという人が出てくるのは、誰か、仕掛け人、研究費提供者がいるのではないか?ということが頭に浮かんだので、このことをご紹介しています。
なぜなら、日本型のBCGでなければ効かない、といったことになっていますし、日本BCG製造が仕掛けたか?と疑ったのですが、日本BCG製造の役員に、それほどのやる気と能力があるくらいなら、ご紹介したような社員からの不満は出てこないでしょう。
それでも、現在、BCGが義務化されていない国のワクチン製造会社が、義務化あるいは再義務化に向けて、裏営業活動として仕掛けている可能性はないとは言えません。
最近は、こういった(本件が該当するかどうかは不明ですが)製薬会社の資金提供に基づいて、その意向に沿うような研究発表が多くなってきまして、「あれっ?」と思うような報告を検討してみると、眉につばをつけたくなることがたびたびあります。
結論としては、多くのテレビに出演する専門医家がまったくこの問題に触れないということは、やはり単なる収集データの偏り(意図的かどうかは別として)によって、生じた一時的な傾向であろうというのが妥当な評価でしょう。
COVID-19 感染者の初期症状として、嗅覚、味覚異常が数多く報告されるようになりました。
報道された野球選手も、発熱、咳といった症状は何もなかったが、匂いを感じなくなって味覚も変化してしまったから、心配になり、PCR検査を受けたら陽性であった、とのことでした。
ウィルスによって、自己の複製を作らせるために利用する細胞は違います。
ヒト型コロナウィルスは、ヒトの上気道、気管支、とくにCOVID-19の場合には、肺深部の肺胞まで利用するようです。
ウィルスは、基本的には宿主細胞を乗っ取ってはしまうものの、できるだけ壊さずに複製を作らせ続けたいと希望しています。
ところが、COVID-19ウィルスが不器用なのか、肺最深部まで侵入されることをあまり想定していなかった、ヒトの免疫防御体制が甘いからなのかは判りませんが、最深部で急激に増殖、肺胞を破壊して、急速に呼吸困難を引き起こすことが問題視されています。
そして、彼らは、まるで、そういった自らの欠点を知っているかのように振舞います。
ひとつの個体をあまり長くは利用できない、ということを承知でもしているのか、あたかも感染伝播力を強化して、それに対応しているようにも思えます。
変異前に、彼らがもっぱら利用していた宿主は未だに不明(コウモリ説が主流でしたが、現在は否定的です)のままですが、利用細胞に対する適応力と言ったらよいのか、守備範囲が広いという言い方が適しているかもしれませんが、ヒトの嗅覚細胞が集中する鼻粘膜(鼻腔最上部の脳に近い部分)の細胞も利用できるようです。
嗅覚細胞が利用されて、機能を失うあるいは破壊されてしまうことによって、匂いを感じなくなってしまうものと考えられます。
もともと、この部分は、呼吸のたびに細菌や各種異物(花粉等)に曝されますので、免疫応答の感受性が低いようで、免疫反応である全身症状は出にくいのでしょう。
また、鼻粘膜から分泌される分泌液(鼻汁)は、基本的に飲み込まれて消化管に入りますから、少なくとも呼吸器系の症状、全身症状は出にくいものと考えられます。
ですから、誤嚥によってウィルス混じりの鼻水が気管に入ってしまうと、呼吸器系の症状が急激に出始め、増悪するものと思われます。むせやすい人は要注意です。
味覚の方は、舌の味蕾の味覚細胞が、増殖に利用される可能性はほとんどないものと思われます。
意識するヒトは少ないと思いますが、味覚と思っている感覚のうちのかなりの部分は、匂いの力を借りて合成されますから、その影響であると思われます。
つまり、嗅覚が著しく低下してしまったから、味覚も普段と違うと感じるということであろうと考えられます。
慢性鼻炎や蓄膿症など、普段からあまり匂いを感じない人は、嗅覚の変化も味覚の変化も感じにくい、ということになりますから、そういった症状についてはまったく自覚できない可能性もあります。
つまり、味覚、嗅覚に異常はないから、ただの風邪、インフルエンザと決め込んではいけないし、花粉症による炎症で嗅覚が鈍くなることもあるので、本来は嗅覚、味覚の変化を決定的な要素とすべきではない、ということになります。
異常な倦怠感は血中酸素濃度の低下
発熱もないし、咳きも出ないが、非常に強い倦怠感を感じて自宅で静養していたが、回復せずますます悪化してきたので往診を依頼したところ、医師の判断で緊急入院。
COVID-19で亡くなった、コメディアンの志村けんさんの、入院までの経緯であったと思います。
ここで言う、異常な、かつて経験したことのないような強い倦怠感というのを、多くの人は、それがどういった感覚であったのかということが分らないと思います。
丸々徹夜したけど、まだ休むことができなくて、朦朧とした状態?それとも、生まれて始めてのマラソンで、4時間掛けて完走したときの疲労感?
実際には、私も経験したことがありませんから正確なことは判りませんが、そういったことではなく、血中酸素濃度が低下した、低酸素状態であったと考えるのが妥当です。
テレビに出演していた医師にも、同じ見解を述べている方がいました。
一般的に、酸素が不足すると、息を止めているときのような、息苦しさを感じると思いがちですが、実際は違います。
まったく、苦痛は感じないまま徐々に意識レベルが低下して、十分に頭が働かなくなって、やがて意識喪失といったように変化していきます。
インフルエンザ等の症状として、呼吸が苦しくなってくるのは、気管、気管支に炎症が起きた結果、痰の量が増え、気道が狭くなって空気を吸い込む際の抵抗が大きくなってくると、苦しいと感じるようになります。
呼吸する酸素濃度の低下や血中酸素濃度の低下で、息苦しさを感じられるようであれば、酸欠のトンネル内やタンク内で亡くなる方はいません。
倦怠感の話に戻りますが、何も異常を感じていないから、特に自覚症状はないから、普段どおりに体を動かそうとするのですが、実際は酸欠状態ですから、体が言うことを聞かない、重い、息切れするといった状態を自覚します。
これも経験したことのないことですが、想像するに、常に酸素吸入をしながら、移動は車椅子を押してもらっている方が、酸素吸入を中断して、しかも歩かされている時の辛さ、といった表現が一番適切でしょう。
一般の健常者にとっては、かつて経験したことのない、倦怠感としか表現ができないのでしょう。
怖いところは、COVID-19は、いきなり深部の肺胞細胞を使って増殖し、細胞を次々と機能不全にしてしまうところです。
発熱といった免疫反応も起きなければ、それに伴う倦怠感もなし。おまけに気管、気管支の細胞はほとんどダメージを受けていないから、咳き込むことも、息苦しさも感じないといった状況です。
それでも肺のガス交換機能は確実に低下していきますから、血中酸素濃度は徐々に低下していきます。
こういった進行の仕方をする場合があるということです。
どうやって、それを事前にチェックするかということですが、今日では、指先を小さなクリップ様の装置に挿入(またはクリップで挟むような)しておくと、簡単に血中酸素濃度を測定できる器具、乾電池式で、大きな装置にはつながっていないタイプの血中酸素濃度測定器(パルスオキシメーター)が販売されています。
COVID-19 の流行などなければ、個人で所有する必要など、まったくないのですが。
国産品でも1~2万円程度でも購入可能ですし、中国製の安いものだと5千円程度の製品もあるようです。
たぶん、経験したことのない倦怠感と表現するような状態では、血中酸素濃度は90%を割った状態であろうと思われます。入院中であれば、直ちに酸素吸入を始める必要があるとされる酸素濃度です。
これからしばらくの間は、何か体調がおかしい、疲れたと感じたら、血中酸素濃度を測定した方が良いかもしれません。
症状はほとんどないけれども、やっかいな部位で増殖をされてしまっている場合に備えて。
さらに、市販の携帯用酸素缶(薬局薬店で購入可能)も持っていれば、酸欠(血中酸素濃度低下)によって重篤に陥るリスクをかなり下げることができると思われます。
健康な人の場合には、血中酸素能動は98%以上が正常であるとのことですから、95%を割ってきたら酸素の用意をして、92~93%以下に低下してしまったら、酸素を吸って、それで95%程度まで回復してくれば、そのまま様子を見ていても良いでしょう。
万一、酸素を吸っても血中酸素濃度が改善してこない、あるいはますます低下してしまうようであれば、直ちに119番通報か、医療機関に連絡を取り、指示を仰ぐ、といった段取りが良いでしょう。
ただ、これは現在のCOVID-19 流行下のことであって、この流行が完全に収まってくれればそんなに神経質になる必要もないかとは思います。
2020年10月15日2021年7月20日
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株式会社 西式サービス西会 本部長西 万二郎
昭和27年(1952年)東京生まれ。東京工業大学工学部付属工業高校機械科を経て立教大学社会学部卒業。西式健康法創始者、西勝造の次男・西大助(西式健康法普及団体、西会第三会長、故人)次男として生まれ、在学中より西式健康法西会本部に勤務し西式健康法普及活動を開始。昭和52年業務部長、昭和63年本部長に就任。主な著書に『西式健康法入門』(平河出版社刊、共著)がある
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