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クリッシー・テイゲンは、ただのスーパーモデルではない。インフルエンサーでもある。去る9月22日、テイゲンはTwitter上で大胆かつ自由にインフルエンサーマーケティングについて語った。この一連の投稿にはマーケターたちにとって、重要なレッスンが含まれている。その中身について、本記事で紹介しよう。
クリッシー・テイゲンは、ただのスーパーモデルではない。インフルエンサーでもある。そして彼女は、インフルエンサーマーケティングという新しい業界がどう進化すべきか、ブランドだけでなく規制を担当する公的機関に対しても、自由気ままに発言を行っている。
去る9月22日、テイゲンはTwitter上で大胆かつ自由にインフルエンサーマーケティングについて語った。この一連の投稿にはマーケターたちにとって、重要なレッスンが含まれている。その中身について、本記事で紹介しよう。
※[日本版]編集部註:2016年10月5日現在、その率直な発言から生まれた多くの「荒らし」に疲弊したため、テイゲンのTwitterアカウントは非公開設定にされている。
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ブランドとのやり取りについて
まず、連邦取引委員会がブランドをさらに厳しく取り締まるようになり、事前にブランドがチェックしてないコメントをインフルエンサーにポストさせるのは、少々マズい状況になったことについて、次のように投稿していた。
@StinaSternberg yes they make me email what I'd like to say, then they change it, then I change it, then they approve, then I post. ay yi yi
— christine teigen (@chrissyteigen) September 22, 2016
ほんとだよ。何をポストしたいかメールで送って、変更されて、それを私がまた変更して、それを向こうが承認して、でやっとポストできるの。やれやれよ。
ブランドから何をどう発言するべきか、細かく指示されることはよくあることだが、ベストな方法ではない。エージェンシーのシーン(Seen)のファウンダーでありCEOであるブライアン・ザーチャー氏は「ブランドのプロダクト、ポジショニング、そしてガイドラインについてインフルエンサーがちゃんと教わって、クリエイティブな表現については、それぞれの個人のやりたいことに託すのが理想的だ」という。
米連邦取引委員会の規制について
今回の一連のつぶやきは、とあるティーブランドがインフルエンサーへ、広告表記を付けない投稿を強要したことに言及している。
Every company I work with (and I only work with ones I use and like) is CRAZY about making sure #ad or #SPON is used. How come these teas…
— christine teigen (@chrissyteigen) September 22, 2016
(私は自分で使ってて、本当に好きなプロダクトの会社しかエンドースメント[お墨付きに]しないし)私がエンドースメントする会社は皆、#adとか#sponが入ってることにクレイジーなくらい気をつけてるよ。なんでこのお茶(のエンドースメント)はいいわけ…
Noooo I understand why – just don't get why it isn't equally regulated across the board. What makes tea different?
— christine teigen (@chrissyteigen) September 22, 2016
いや、理由は分かってるんだけど、なんで種類関係無く、すべてが平等に規制されないのかが理解できないってだけ。お茶の何が違うっていうのよ?
インフルエンサーとブランドの関係について、フォロワーは知っている必要があると米連邦取引委員会は規定している。テイゲンはこの委員会の規則は、すべてに平等に適応されるべきだと言っているのだ。
「インフルエンサーマーケティングはまだ初期段階にあるので、委員会のガイドラインも進化している最中だ」とタレントエージェンシーであるタレント・リソーシズ(Talent Resources)のファウンダー兼CEOのマイク・ヘラー氏は言う。「(規制の)執行が十分である事例はまだあまり見られないけれども、委員会は徐々に規制に従わないブランドたちの責任を問うようになるだろうと信じている」。
すべて平等に(連邦取引委員会のルールは)規制していると、テイゲンは別の投稿で語る。「でも、義務であるタグ付けから逃れようとする会社もいるね。賢くはないよ。見つかった場合の罰金はすごく高いから」。その罰金について、さらに踏み込む。
@StinaSternberg do they fine the company or the individual? I wonder, if it's the company, if the company can sue their influencer?
— christine teigen (@chrissyteigen) September 22, 2016
その罰金は企業が、それとも(インフルエンサー)個人が支払うの? もし企業だったら、企業がインフルエンサーを訴えることはできるのかな?
ザーチャー氏によると、もしも契約のなかにルールに従うことが含まれていた場合、ブランドがインフルエンサー個人を訴えることは可能ということだ。
この一連のテイゲンによるツイートをザーチャー氏は高く評価している。「連邦取引委員会はすべてを監視するようなキャパシティを擁していないというのが、いまの業界の現実だ。だから一般人たちがもっとこの件について知ることで、(インフルエンサーマーケティング)がよりチェックされている状態になるだろう。彼女が契約を結んでいるブランドが真面目に取り組んでいるという事実を、テイゲンは称賛として受け取るべきだ」と語った。
Yuyu Chen(原文 / 訳:塚本 紺)
Images via Teigen’s Instagram.
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