# スポーツ・デジタルアーカイブの 未来に向けて
## Issues for the Next Steps of Sports Digital Archives

抄録：オリンピックやパラリンピックなど、スポーツは我々が日常的によく接する話題であり、研究、教育などいろいろな観点からスポーツ分野のデジタルアーカイブへの期待は大きい。既存のデジタルアーカイブと同様に、スポーツ分野でも有形物と無形物の両面からのアーカイブ化が求められ、広い視野を持った取り組みが求められる。また、先端的情報技術の導入の進展に伴う、デー 夕のアーカイブといった機能も求められることになる。本稿では、スポーツ庁のスポーツ・デジタルアーカイブ構想調査研究事業の中での議論に関する筆者の理解を基礎として、将来に向けてスポーツ・デジタルアーカイブの開発、運営、利用を進めていくうえでの課題について述べる。

Abstract: We often talk about, watch and enjoy sports, particularly, the Olympic and Paralympic games. Sports digital archives have a huge potential to promote sports in many contexts such as research and education. As for digital archives in the cultural and historic domains, it is necessary for us to have a broad view of the domain to build sports digital archives, from tangible to intangible resources and from digitized to born-digital resources including databases. This article aims to discuss issues required for the next steps of development of sports digital archives based on discussions at an advisory group for a study project on the framework of sports digital archives by the Agency for Sports.

キーワード：メタデータ、デジタルアーカイブの長期利用、デジタルオブジェクトの長期保存、メタデータの長期利用、データのアーカイブ

Keywords: Metadata, longevity of digital archives, digital preservation, longevity of metadata, data archiving

## 1. はじめに

筆者は、スポーツ庁で平成 29 年度から進められてきたスポーツ・デジタルアーカイブ構想調査研究事業 (以下、本調査研究事業) ${ }^{[1]}$ に有識者として参加する機会を得た。この事業での会議等の場で、「スポーツ分野でのデジタルアーカイブの特性は？」、「従来の文化財指向のデジタルアーカイブとの違いは?」、「将来に向けてスポーツ・デジタルアーカイブを構築していくうえでの課題は？」といった様々な視点から考える機会をいただいた。本稿では、こうした機会から筆者自身が学んだことと、これまでの研究活動から得た知見を基礎として、スポーツ・デジタルアーカイブの未来に向けたいくつかの論点を提供したい。

我国では、スポーツに特化した博物館等のアーカイブ機関はごく限られ、大学におけるスポーツ資料の収集も限定的である。こうした環境下で、スポーツ・デジタルアーカイブの重要性は理解されているものの、 スポーツ分野に特化した資料組織化の基盤となるメ夕データ標準の開発やアーカイブ機関による大規模なデジタルアーカイブ開発はまだこれからの状況であると理解している。

本調查研究事業は、オリンピックやパラリンピックを中核的なトピックとしているが、それだけに限定せずより広い範囲を対象として事業が進められている。 スポーツ関係のアーカイブ機関の収集対象資料には、実際の競技や大会で用いられた現物資料や記録映像のみならず、オリンピック招致等に関わる文書類も含まれ、これらはすべてスポーツ・デジタルアーカイブの収集対象となる。そして、スポーツ・デジタルアーカイブは、小学生から大学生、一般成人、高齢者まで、幅広い利用者を想定する必要がある。他方、スポーツでは先端的な情報技術が用いられ、競技の場でも卜レーニングの場でも大量のデータが作り出され、その活用が進められている。こうしたデータも、アーカイブの視点からは重要な収集対象と考えられる。スポー ツ・デジタルアーカイブには、以上のような多様性への対応に加えて、高品質なサービスの長期に渡る安定的な提供が求められる。

以下、本稿では、デジタルアーカイブの構造やメ夕データを中心とする技術的観点からスポーツ・デジタ

ルアーカイブの将来に向けた課題を取り上げる。

## 2. スポーツ・デジタルアーカイブを考えるた めの基盤

## 2.1 デジタルアーカイブの概念的構造

図 1 は、デジタルアーカイブの機能を、コンテンツの収集、収集コンテンツの組織化・蓄積・保存、そして蓄積コンテンツの提供の 3 機能に分けて、デジタルアーカイブの概念的構造を示したものである。デジタルアーカイブのサービス期間は長く、蓄積されたコンテンツは長生きさせなければならない。すなわち、長い期間の間に収集されるコンテンツの形態も変われば、利用者の環境も変化する一方、収集したコンテンツの再収集は原則不可能であるという点に注意しなければならない。

$
\text { キュレータ・アーキビスト }
$

・ライブラリアン

組織化・蓄積

維持管理・保存

長期間

図1 デジタルアーカイブのフレームワーク

90 年代のデジタルアーカイブ開発では、アーカイブコンテンツ収集のための資料のデジタル化が大きな話題であった。現在でもこれは重要な話題であるが、 より高度なデジタル化、より低コストかつ高品位なデジタル化に関心は移っていると思われる。その一方、 もともとデジタル形式で作られた資料の多様化と爆発的な量の増加に伴い、それらの収集も課題となってきている。

提供機能には、アーカイブへの検索とアクセス、 ユーザインタフェースや API (Application Programming Interface）といった機能が含まれる。たとえば、仮想現実技術等を使って作られる高品位なコンテンツブラウジングや、複数のデジタルアーカイブをまたいでコンテンツにアクセスし、そこから得たイメージを組み合わせて表示する、といったことを可能とする画像共有のための標準規格である IIIF (International Image Interoperability Framework) ${ }^{[2]}$ といった話題がある。魅力的なコンテンツの見せ方を可能にすることはデジタルアーカイブの利活用性の向上にとって非常に重要である。その一方、長期間のサービスの中では、情報技術と利用環境の進化に合わせて変化していくことを前提としなければならない機能でもある。

最後に、コンテンツを組織化・蓄積・保存する機能は、利用者からは見えにくく、地味であるが、アーカイブの核となる部分である。以下では、この機能の視点を中心に述べる。

## 2.2 アーカイブ対象の多様性と資料組織化

スポーツ関係のアーカイブ機関は、トロフィーやメダル、ユニホーム、スポーツ用具、ポスターといった現物資料、競技や大会等の写真やビデオ、記事等の記録資料、そしてオリンピックの招致過程の記録文書等まで、様々な種類の資料を所蔵している。こうした多様な資料を組織化してアーカイブすることが大変な作業であることは明らかである。その一方、分類や目録等、スポーツに特化した資料組織化のための標準化は進んでいるとは言えず、アーカイブ機関毎の努力によってなされてきているのが現状であろう。

デジタルアーカイブの実現過程では、アーカイブ機関の所蔵物から作成したデジタル化資料に加え、デジタルカメラで撮った写真や動画、文書等、もともとデジタル形式で作られたボーンデジタル資料を収集し、保存と提供を考慮しながらアーカイブコンテンツ化を進めることになる。一概にボーンデジタル資料と言つても、デジタル写真やビデオ、電子文書等のアーカイブに関する知見は蓄積されてきているのに対し、ゲー ムをはじめとするソフトウェア、研究過程で作られるデータベース等のアーカイブコンテンツ化には十分な知見が蓄積されているとは言えない。たとえば、高度なグラフィクス技術を用いて表示することを前提に作られた計測データの場合、データ部分（計測データそのものとそのメタデータ) だけをアーカイブするのか、 ユーザインタフェースや視覚化といった機能要素も含めてアーカイブするのか、といった点に留意する必要がある。スポーツ・デジタルアーカイブの場合、スポーツ分野での先端情報技術利用の高度化がますます進んでいくことを視野に入れて、アーカイブとそのコンテンツの維持管理方法も含めてデジタルアーカイブを作り上げていく必要がある。

## 2.3 モノとコトのアーカイブ

文化財のデジタルアーカイブ開発は、書物や絵画等の有形物をデジタル化し、収集・組織化することから進んだ。他方、芸能や祭り、工芸技術等の無形文化財

のデジタルアーカイブ化も進められてきた。無形文化財のデジタルアーカイブでは、道具等の有形物に加え、伝えられた技の実演をデジタル形式で記録映像化することや、人の動きを取り达む計測技術を用いて実演をデジタルデータ化することで、アーカイブ化が進められてきた。こうした例から考えると、スポーツ・デジタルアーカイブは無形文化財のデジタルアーカイブに似た性質を持つことになると思われる。すなわち、スポーツに関わる道具や記念品等の有形物（モノ）と身体動作や試合等の無形物（コト）の両方を対象とするデジタルアーカイブである。さらに、競技が残した感動や大会運営がコミュニティに与えた影響等のコミュニテイが持つ記憶も、何らかの方法で表現し、記録することでアーカイブ対象とすることができる。

スポーツにおけるコトは、記録映像や競技データとしてアーカイブ可能な形にされる。それらには、紙に書かれた古い記録データやアナログ映像から作成したデジタルデータと、デジタル映像や Excel 等のツールを使って作られた表等のボーンデジタルデータがある。ボーンデジタルデータには、画像や Excel 等の単一ファイルから、それなりに複雑な構造を持つデー夕ベースや Web サイトまである。

デジタルデータの場合、表データと画像データをリンク付けたり、複数のカメラやセンサーから得られたデータを組み合わせたりすることでひとまとまりの記録データとして編集することができる。また、デジタルデータ上ではいろいろな加工が可能であるため、作成されたデータをいろい万な方法で人間の五感で認識できる形式で提供することもできる。データの多様な見せ方、使い方が可能になるというデジタルデータの特性は、デジタル空間でいろいろなモノとコトをつなぎ合わせることによって新たな発見に結び付くコンテンツを提供できる可能性を、デジタルアーカイブが持つことを意味している。

## 2.4 メタデータ

本調査研究事業 ${ }^{[1]}$ の「スポーツ・デジタルアーカイブ構築に向けた基本的な考え方」に示されたデータモデルを基礎に、メタデータの記述対象を図 2 に示す。 デジタルアーカイブのメタデータの第一義的な記述対象は、アーカイブされた現物資料や記録資料ということになるが、競技や競技団体、大会等の種々の実体もメタデータ記述の中で必要とされる。メタデータの開発には、アーカイブされた資料に関するメタデータ標準に加えて、競技や大会等の関連実体のための標準化された表記方法や統制語彙が準備されることが望まし

図2メタデータの記述対象となる実体

い。しかしながら、現状では、これらは未整備である。 デジタルアーカイブはインターネット環境での利用を前提とするため、デジタルコンテンツ間のつながりを表現し、コンテンツとともに利用者に提供することが望まれる。技術的には、WWWコンソーシアムが進める Linked Data（あるいは Linked Open Data）において標準化されたメタデータ表現とその関連技術を用いることになる。リンク付けには、競技や競技大会、 そしてそれらの分類や変更履歷をネット上で利用できる実体（リソースと呼ぶ）として表現し、提供することが求められる。こうしたリソースの作成をできるたけ自動化し、リンク付けを効率的に行うことは重要な課題である。しかしながら、現状では、高度に意味的な内容に基づくリンク付けを可能にするための対象の選定とその意味内容の表現等、色々な面においてスポーツ分野の専門知識を持つ専門家に頼らざるを得ないと思われる。

## 2.5 データのアーカイブ

スポーツで用いられる計測と記録のメディアのデジタル化が進むことで、デジタル形式の記録データが大量に作り出されるようになった。それを分析してトレーニングに利用することもあれば、将来に向けた記録として残すことが可能になる。また、データの視覚化技術を使って、多くの人により分かりやすく伝えるといったことも可能である。一般に記録データの再取得は不可能であり、元のデータを利用可能な状態で残していくことの重要性は大である。他方、アーカイブの際に、記録データの解䣋のために必要な情報が残されないこともある。記録データの正確な解釈や加工の自由度の高さを保つため、データの意味定義や構造定義を書いたメタデータを、データ本体と一緒に残すことを忘れてはならない。

## 3. デジタルアーカイブを役割の視点で考える 3.1 スポーツの科学を支える基盤

現在、研究データやデータアーカイブということば

をよく耳にする。こうした潮流はスポーツ領域においても同様であると思われる。スポーツ領域で作り出されるデータには、商業利用のもの、個人情報を多く含むものもあるが、適切な権利管理とオープンデータ化の両方を考えながら、他のいろいろなコンテンツと結び付けてアーカイブの利活用を進めるための基盤を作ることは重要な課題である。特に、広い裙野を持つスポーツ・デジタルアーカイブにとって、オープンなサイエンスを支えることは重要な役割の一つである。

競技そのものがデジタル空間で行われる e スポーツはこれまでのスポーツの概念とはかなり異なるものに思える。選手の表情や機器操作等の生身の人間や物理的な物体に直接かかわる部分を除けば、原理的には、全ての記録はデジタルデータとしてシステムから直接取得できることになる。これは、従来の物理空間で行われるスポーツのデータ取得とはかなり異なった性質を持つと考えられる。そして、収集した記録デー夕を利用可能な状態で残すにもいろい万な新しい課題の解決が必要になるであろうと思われる。

## 3.2 スポーツの文化・歴史を伝える場を支える基盤

言うまでもないことであるが、スポーツ・デジタルアーカイブは、文化としてのスポーツとその歴史を、将来に渡って利用者に伝える役割を持つ。オリンピック、パラリンピックから地域や学校でのスポーツ活動までの広がりの大きさ、そして競技や関連するコミュニティの多様性を考えると、ひとつのアーカイブ機関やデジタルアーカイブですべてをカバーできると考えることは現実的ではない。したがって、アーカイブ機関間だけでなく、スポーツ・アーカイブに関心を持つコミュニティもつなぎ、その上でデジタルアーカイブ間の連携を進めることは重要な課題である。

アーカイブ機関的視点からは、アーカイブの長期利用性とアーカイブ間相互運用性を支える資料の組織化方法とメタデータの標準化はとても重要な課題である。図 2 に示した関連する種々の実体を表現するための語彙は、組織化の要として重要な役割を持ち、専門分野における標準として作られるべきものである。 また、Linked Data 技術や AI 技術の高度利用といった視点からも、統制語彙開発の必要性は高いと思われる。 しかしながら、そうした語彙の標準化のための合意形成、競技名の変更や競技の新設等に対応した語彙の維持管理等のためのコストの高さが、語彙開発の障壁になっていると考えられる。

「所蔵資料目録」といった名前から容易に想像できるように、伝統的にアーカイブ機関が作るメタデータ
は所蔵資料毎に作られてきた。既存のデジタルアーカイブでもこのモデルに従い、1 点の写真、あるいは 1 点の文化財毎にメタデータが作られる。一方、デジタルコンテンツを組み合わせたり、異なる見せ方をしたりすることのできるデジタルアーカイブの場合、所蔵資料 1 点という概念自体が曖昧になると考えられる。 そのため、アーカイブされたデジタルコンテンツが表すコト（イベントや事実等）を中心としたアクセスと、 デジタルコンテンツ化されたモ（現物資料や記録資料等）を中心としたアクセスの両方が求められることになると思われ、そうした要求に対応する組織化が求められる。

傷みやすい物理的な物体をデジタル化することで保存性とアクセス性の両面を高め、文化と歴史を将来に伝えるというデジタルアーカイブの基本的役割からも、デジタルアーカイブの長期利用性を保証することは重要な課題である。デジタルアーカイブの長期利用性保証には、アーカイブ機関の収集・所蔵資料のデジタルコンテンツのみならず、それらに関するメタデー 夕の長期利用性を保証する必要がある。たとえば、しばしば変更されることがある競技や競技大会等を表すメタデータの長期維持管理、権利管理情報の維持管理、 そしてボーンデジタルコンテンツの動態保存など、他領域のデジタルアーカイブとも共通する課題は多くある。長期利用 ・長期保存に関する万能薬、特効薬はなく、デジタルコンテンツとアーカイブの維持管理の問題ととらえ、効率的、効果的な維持管理を進めるための知見と技術の蓄積と共有を進めることが必要である。

## 3.3 スポーツを学ぶ場を支える基盤

スポーツ・デジタルアーカイブが、歴史や文化を含めスポーツを学ぶ場を支える基盤として重要な役割を持つことは疑えない。本調查研究事業では、スポー ツ・デジタルアーカイブを利用した新しいコンテンツ作りのワークショップを開いた。このワークショップでは、数名の大学生と大学院生からなるグループが、 アーカイブされたデジタルコンテンツと Web 上の資料に加えて、アーカイブ機関から提供された現物資料、資料の背景を知る人物からのコメント等を利用しながら新しいコンテンツを作り出した。

こうした取り組みから、デジタルアーカイブを使う過程でどのようなことが行われるのか、参加者はどのようなことを学ぶのかといったことに関する有用な知見を得ることができ、学習・教育の現場に、ワークショップのノウハウを伝え、広く共有することで、デジタルアーカイブの教育・学習に打ける利活用性向上

に役立つと思われる。

こうした活動を進めるには、デジタルアーカイブの利用者コミュニティを作り上げていくことが求められる。デジタルアーカイブ開発とその利用者コミュニティ開発は、ニワトリと卵の関係にあるようにも思われるが、現状では、アーカイブを作りながら、それを学びの場で使うことを進め、コミュニティを広げていくといった方法をとらざるを得ないのであろうと思われる。

## 4. おわりにー未来に向けて

社会の中でのスポーツ、そして学校教育におけるスポーツといった裾野の広がりの大きさを考えると、 ネット上でスポーツに関するいろいろな資料を蓄積提供するデジタルアーカイブの重要性は容易に理解できる。その一方、本調査研究事業の中で筆者が最初に受けた強い印象は、スポーツに特化したアーカイブ機関が限られ、決して強力なアーカイブ体制は持っていないこと、スポーツに強みを持つ大学であっても研究者の定年退職等による貴重な資料の散逸の可能性が高いことであった。

デジタルアーカイブそのものは 1990 年代に、文化財をデジタル化して、収集、蓄積提供することから始まった。それから 20 年以上がたち、我国ではデジタルアーカイブを結ぶポータルとしてジャパンサー チ[3] の開発が進められ、研究データのアーカイブの取り組みも進められている。スポーツ分野の学際性と先端情報技術の利用を考えると、ジャパンサーチのよ
うにオープンで多様な分野をカバーする取り組みに寄与すること、研究データのアーカイブの視点を持つことは重要であろう。

新型コロナウィルスの広がりによって、テレワークや遠隔教育・学習が急速に広まった。こうした活動には、インターネット上で、いつでも、どこからでも利用可能な、信頼性が高く高品質な内容を提供するデジタルアーカイブは重要な役割を持つ。

最後に、我々の社会におけるオンラインデータへの依存性の高まりへの対応、デジタルコンテンツの長期利用性への対応、アーカイブされたモノコトとコミュニティの記憶への結び付けなど、将来に向けて課題すべき課題は多く残されている。

## 謝辞

本調查研究事業における有識者会議、ワーキンググループの委員他、関係する方々からは、いろいろな立ち位置から、筆者にとっては目を開かされるような扫話を多くうかがった。また、執筆にあたって東京大学情報基盤センターの中村覚先生にはコメントをいただいた。末筆ながら感謝の意を表したい。

## 註・参考文献

[1] スポーツ庁. スポーツ・デジタルアーカイブ構想調査研究事業, https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/sports/mcatetop08/ list/detail/1389219.htm (参照 2020-04-20)

[2] International Image Interoperability Framework, https://iiif.io/ (accessed 2020-04-20)

[3] ジャパンサーチ, https://jpsearch.go.jp/ (参照 2020-04-20)


# $J$ J
} Potentials of Using Sports Digital Archive in University

\author{
成瀬 和弥 \\ NARUSE Kazuya
}

筑波大学 体育系

抄録：大学とスポーツをめぐる関係は、教育活動、研究活動、課外活動に大別できる。本稿ではこのうち、体育と課外活動に着目 して、スポーツ・デジタルアーカイブの活用の可能性について考察する。日本のスポーツの普及と発展に、大学は大きく貢献して きた。これからも、教育、研究、社会貢献などの面からスポーツの発展に寄与していくべきである。スポーツ・デジタルアーカイ ブは、スポーツ文化の保存・継承・発展につながる。しかし、現在の大学スポーツでは、活動の記録を保存し継承する仕組みが極 めて脆弱である。スポーツ・デジタルアーカイブの整備が、大学スポーツ関係者のアーカイブの意識を高め、大学スポーツがより 発展することを望んでいる。

Abstract: Relations between universities and sports can be broadly divided into three areas, teaching activities, research activities and extracurricular activities. This paper discusses the possibility of digital archives related to sports in physical education and extracurricular activities. Universities have made a significant contribution to the prevalence and development of sports in Japan. They should continue to contribute to the development of sports in terms of education, research and social contribution. The sports digital archive will lead to the preservation, succession and development of sports culture. However, current college sports do not have mechanisms to record, preserve and inherit their activities. It is hoped that the development of a sports digital archive will raise awareness of archiving among those involved in university sports, and develop university sports further.

キーワード : 体育、大学運動部、スポーツ文化

Keywords: physical education, university sport clubs, sport culture

#
# 1. 大学とスポーツ

本稿の目的は、大学におけるスポーツ・デジタル アーカイブの活用の可能性を考察することである。大学とスポーツをめぐる関係は、主に以下の 3 点に集約 できる。第一に、授業である体育 (一般的に大学体育 とよばれる）の中で行われるスポーツである。大学体育の多くが教養科目として位置づけられ、実技を中心 に大学の施設を使用して実施される。教育活動におけ るスポーツと位置付けることができる。第二に、研究対象としてのスポーツがある。スポーツ科学等を専攻 する学部を要した大学も数多く存在し、人文社会科学 から自然科学に至るまで、様々な方法を用いてスポー ツを対象とした研究が展開されている。これは、研究活動におけるスポーツともいうことができる。第三に、課外活動としてのスポーツである。これは、より専門的で高い競技レベルで活動するものから、学生の余暇 やコミユニケーション等をより重視したものまで幅広 く存在する。

このように、大学とスポーツとをめぐる関係は多様 であり、スポーツ・デジタルアーカイブの活用もそれ
ぞれの場面に応じて考えられる。そこで、本稿では、大学体育と課外活動（特に運動部活動）の2 点に着目 して、それぞれで、スポーツ・デジタルアーカイブが どのように活用できるのか、その可能性を探っていき たい。もちろん、スポーツを研究する上でのスポー ツ・デジタルアーカイブの有用性を軽んじているわけ ではない。スポーツ史研究だけでなく、様々な研究分野でスポーツ・デジタルアーカイブは有効に活用され ることが期待される。

## 2. 大学体育とスポーツ・デジタルアーカイブ 2.1 大学体育の現状

梶田ら（2018）の研究によると、2016年度に体育を開講していた大学は 725 校 $(97.7 \%)$ あった[1]。設置区分でみると、体育を開講していた国立大学は 100\%、公立大学は 97.7\%、私立大学は 97.4\%であり、国公私立を問わず、9割以上の大学が体育を開講していることが明らかとなった ${ }^{[2]}$ 。授業形態別にみると、実技系[3]の授業を開講していた大学は 712 校 (98.2 \%)、講義を開講していた大学は 460 校（63.4\%）で

あった。ほとんどの大学が実技系の授業を開講していると同時に、体育の授業として講義も開講している大学も約 6 割存在していた。

1991 年以前は、大学には、教養科目として保健体育が設置されており、実技と講義のそれぞれ 2 単位の計 4 単位が必修として開講されていた。しかし、1991 年の大学設置基準の大綱化により、卒業要件から保健体育が外され、多くの大学で選択科目として開講されるようになったのである $\left.{ }^{4}\right]$ 。梶田ら (2018) の研究によると、全学で体育を必修としている大学は 203 校 （28.0\%）あり、一部の学部学科で必修としている大学は 296 校 (40.8\%）であった[5]。設置区分でみると、国立大学において、体育が全学で必修の大学は $69.1 \%$ 、一部の学部学科で必修の大学は $86.4 \%$ であった。公立大学においては、全学で必修の大学は $47.6 \%$ 、一部の学部学科で必修の大学は $54.8 \%$ であった。私立大学においては、全学で必修の大学は $19.1 \%$ 、一部の学部学

このように、9割以上の大学が実技系を中心とした体育を開講している一方で、全学で体育を必修としている大学は 3 割に満たない状況であることが明らかとなった。つまり、ほとんどの大学で体育が設置されているが、ほぼすべての学生が受講しているのではなく、体育を履修するかは学生の意思に左右されるということができる。

## 2.2 大学体育におけるスポーツ・デジタルアーカイブ の活用

このような状況のなかで、体育の授業にスポーツ・ デジタルアーカイブはどのように活用できるのであろうか。この点について、大学体育の目的を手がかりに考えてみたい。

例えば、筑波大学は、全学で体育を必修科目として設置しており、「健やかな身体、豊かな心、逞しい精神を育む」ことを理念として、(1)健康・体力およびスポーツ技術に関する基礎的知識や思考力、実践力の養成、(2)豊かな心と社会性 (コミュニケーション力、 リーダーシップ等) の醸成、(3)逞しい精神、高い倫理観の育成、(4)スポーツ文化の知的解釈力 ・鑑賞力の涵養、(5)自立的に自己を成長させ続ける力の涵養、の5 点を教育目標として設置し、授業を展開している。筑波大学の例からわかるように、大学における体育では、健やかな身体を育むことを目指すだけでなく、文化としてのスポーツの奥深さを理解する能力を養うなど、 スポーツを多面的に学ぶことも目標とされている。 スポーツは時代とともに、常に変化する。現在の
サッカーと 50 年前のサッカーを比べた場合、 11 人対 11 人で試合を行うという基本的な部分は変わらないが、細かなルール、選手の動きや速さ、フォーメー ションや用具などその違いは歴然にある。スポーツ。 デジタルアーカイブが整備されれば、これまでのサッカーの映像や写真が蓄積され、その経年的変化を容易に確認することができる。この違いは、その時代におけるトレーニング方法や技術論、戦術論、ルール、その国の文化や歴史などあらゆる要因が関与していることが推察できるが、どちらが優れているかではなく、 なぜ、そのようなカタチになったのか、その理由や背景を探ることはスポーツをより深く理解する絶好の機会にもなる。スポーツを勝敗や記録といったある一面だけからみるのではなく、多角的にスポーツをとらえることでスポーツを様々な観点から楽しむことができる。近年、アクティブラーニングなど、学生の主体的な学びを促す授業が求められている。そのような学びの機会に、スポーツ・デジタルアーカイブは有効な資料を提供できる可能性を有しているのである。スポー ツを言葉で説明することは非常に困難であるが、映像や写真を使用すれば一目瞭然である。このようなスポーツの特性からみても、スポーツとデジタルアーカイブは親和性が高い。スポーツ・デジタルアーカイブは学びの機会を深める重要なツールになりうると考えられる。

## 3. 課外活動としての大学スポーツとスポーツ ・ デジタルアーカイブ \\ 3.1 大学スポーツ改革に向けた取組み

近年、課外活動としての大学スポーツを取り巻く状況は大きく変わりつつある。そもそも日本のスポーツは、明治期において、大学で行われるようになり、そこから日本全国に普及・浸透してきた経緯がある。大学スポーツは、日本のスポーツの発展に大きく寄与してきたが、近年様々な問題が顕在化し、改革にむけた機運が高まりつつあった。そのようななか、2016年度からスポーツ庁は、大学スポーツのあり方を探るために「大学スポーツの振興に関する検討会議」を立ち上げた。

検討会議では、「大学が持つスポーツ人材育成機能、 スポーツ資源（運動部指導者、学生・教員、スポーツ施設等) は、社会に貢献する人材の輩出、経済活性化、地域貢献等の点から大きな潜在力を有して」いる一方で、「日本の大学スポーツを取り巻く環境は、諸外国のような大学スポーツ先進国と比較して、その潜在力を十分に生かしきれるものとはなっておらず、早急に
課題を整理し、対応する必要がある」[7] と指摘し、(1)大学スポーツの潜在力についての大学側の認識の醸成、(2)大学スポーツ振興に係る制度的課題の把握、方策の検討、(3)学生へのスポーツ教育・カリキュラムの充実（スポーツボランティア、障害者スポーツの支援等を含む)、(4)学生アスリートへの学習・キャリア支援の充実、(5)大学スポーツを核とした地域活性化の在り方の 5 点が検討課題とされた。

約 2 年にわたる検討の結果、2017 年 3 月に「大学スポーツの振興に関する検討会議最終とりまとめ」 が提出された。同まとめによると、日本の大学は、「教育研究機関としての知的資源はもとより、高い競技力を持つアスリートや優秀なスポーツ指導者等の貴重な人材が存在する上、多くの大学において体育・スポー ツ施設が整備されており、スポーツを通じて社会を活性化させてきた貴重な機関 $]^{[8]}$ であるとされ、大学スポーツの振興は、大学生のキャンパスライフ全体に大きく寄与するだけでなく、「地域・社会の活性化の起爆剤になりうる」[9]ものと指摘された。そして、大学内のスポーツ分野を統括する部局（アスレチックデパートメント）や大学横断的かつ競技横断的統括組織 （日本版 NCAA）の設置などを検討することが提言されたのである。

## 3.2 大学運動部におけるスポーツ・デジタルアーカイブ の活用

## 3.2.1 大学運動部の発展に向けた取組み

課外活動としての大学スポーツは、学生のキャンパスライフを充実させ、その活動で培われた能力や交友関係は、その後の人生に多大な影響を与え得る。課外活動の教育的な効果は極めて高いと考えることができる。大学スポーツは、大学の資源の 1 つであるということもできよう。

検討会議では、大学スポーツの組織や制度に関して、多くの議論がなされてきたが、本稿では、スポーツの側面から大学スポーツについて考えたい。

先述の通り、課外活動としての大学スポーツ、特に運動部は、日本のスポーツの発展に大きく寄与してきた。しかし、大学スポーツの人気は一部の競技を除き、決して高いとはいえない。大学内においても、運動部に関係していない学生や教職員は、部についてほとんど知らないのではないか。大学運動部の制度的な改革も必要ではあるが、まずは、学内の学生、教職員が運動部への理解を深め、自然と応援をしたくなるような部のあり方が求められる。

これまでの大学スポーツは、大学があまり関与する
ことなく、学生や $\mathrm{OB}$ 会等が中心となって自主的・自立的に運営されてきた。運動部は、「課程外」活動であるため、部の独立性が強い傾向がある。そもそも課外活動の根幹をなす理念は自主性であり、部への加入は、自らの意志で決断するものである。そして、大学の協力を得ながら、学生が主体的に活動していくものであろう。そのため、プロクラブと違い、ファンの獲得など意識することはない。たた、運動部という活動の理解者を増やすということは、大学スポーツを支える大きな要素であると考えられる。近年、SNS 等のソーシャルメディアの発展にともなって、ホームぺー ジ等を作成し、フェイスブックやッイッターなどで積極的に情報を発信している運動部も存在している。また、地域の子どもたちを集めてスポーツ教室を開催するなどの活動もみられる ${ }^{[10]}$ 。スポーツ・デジタルアーカイブを活用して情報を取得し、部の歴史や活動を紹介するなどして、応援してくれる人を増やしていくような取り組みも今後、必要なのではないだろうか。

## 3.2.2 活動記録の保存と継承

検討会議では、大学スポーツの組織体制のあり方が課題の一つとして挙げられた。例えば、大学の組織には位置付けられていないため、責任の所在が不明確であり、事故や事件が起きた際に迅速な対応ができない場合があることや不適切な会計等が発生するリスクが指摘されている[11]。そして、これらの問題に加えて、部の記録が継承されづらいという点も指摘できる。いうまでもなく、大学入ポーツは、組織のメンバーが流動的である。毎年、新たなメンバーが加入すると同時に、一定数が卒業をむか穴、多くが 4 年間しか在籍しない。そのため、長期的に継続して部の運営に関与する人物がいたり、引き継ぎが綿密に行われたりしない限り、その部の活動記録は散逸される可能性が非常に高い。場合によっては、年度ごとに関係資料は破棄されることもありうる。そもそもある程度の機能を備えた部室を保有していない部も存在するのであり、その結果、顕著な成績をおさめた年度のトロフィーや賞状たけが残されるといった状況になりうる。さらに、トロフィー等の管理が行き届かず消失するというリスクもある。

大学スポーツは日本のスポーツの礎を築いてきたわけであり、大学スポーツが保有する様々な活動の記録は資料的価値が高い。しかしそもそも、どこに何の資料があるのか、その所在情報が不明な場合が極めて多いのである。

スポーツは結果がすべてといわれることもあるが、

その結果に至るまでの過程は必ず存在し、その過程は、競技パフォーマンスを研究するための資料となるだけでなく、日本のスポーツ文化を解き明かす上でも、非常に有用な資料になり得ると考えられる。しかし、これは大学スポーツに限ったことではないが、スポーツの日々の活動の記録は、ほとんど残されていない。例えば、いつ、どこで、どのようにトレーニングを行なってきたのか、年間計画等も含めて、公開されている資料はほとんどないのが現状である。

$
\text { このような状況の中で、スポーツ・デジタルアーカ }
$

イブは、課外活動としての大学スポーツの活動記録のあり方を改善するきっかけになり得るのではないか。公開するか否かは別にして、日々の活動の記録をデジタル化し、保存していくという作業は、組織を運営する上でも欠かせない。

自分たちの活動が、日本のスポーツ文化を形成する一端を担っている自覚を持ち、日常的な活動であってもしっかりと記録を保存していくという意識を持つことが大切である。スポーツ・デジタルアーカイブが整備されることによって、記録を保存し継承するという意識が再認識される契機となることが期待される。

## 4. まとめ

日本のスポーツの普及と発展に、大学は大きく貢献してきた。これからも、教育、研究、社会貢献など様々な面からスポーツの発展に寄与していくべきである。 しかし、本稿で取り上げたように、大学スポーツは様々な問題を抱え、本来発揮できるはずの力を十分に出し切れていないとも推察できる。近年の大学スポー ツ改革によって、大学スポーツという資源が、学内のみならず地域にも広く還元されることが期待される。 スポーツ・デジタルアーカイブは、スポーツ文化の保存・継承・発展につながる。そのためには、まずは様々な資料を蓄積し、データを充実させることが必要である。現在の日本のスポーツ界は、活動の記録を保存し、継承する仕組みが極めて脆弱である。スポー
ツ・デジタルアーカイブの活用によって、大学スポー ツ、ひいては日本のスポーツが大いに発展することを望んでいる。

## 註・参考文献

[1] 梶田和宏, 木内敦詞, 長谷川悦示, 朴京眞, 川戸湧也, 中川昭. わが国の大学における教養体育の開講状況に関する悉皆調查研究. 体育学研究63卷 2 号. 日本体育学会. 2018年12月. pp885-902

[2] 前揭書 1 な扒、平成29年 3 月に文部科学省が公表した「大学スポーツの振興に関する検討会議最終とりまとめ」によると、保健体育の内容を取り入れた授業を開講している大学は、国立大学は 82 大学 $(100 \%)$ 、公立大学は78大学 $(98.7 \%$ )、私立大学は550大学 (95.3\%) であるとされている。

[3] 梶田らは「実技系」とは、実技、実習、演習をまとめた実技を中心とした体育授業のこととしている。

[4] 清水一彦. 大学設置基準の大綱化と大学の変貌. 規制緩和と大学の将来. 日本教育行政学会. 1994年10月. pp25-37

[5] 前揭書 1

[6] 「大学スポーツの振興に関する検討会議最終とりまとめ」 によると、保健体育の内容を取り入れた授業を必修としている国立大学は $95.1 \%$ 、公立大学は $59.5 \%$ 、私立大学は 49.0\%であるされている。

[7] 文部科学省. 大学スポーツの振興に関する検討会議について. 平成28年4月26日.

https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/005_index/ shiryo/_icsFiles/afieldfile/2016/05/23/1370914_01.pdf (参照 2020-04-03)

[8] 文部科学省. 大学スポーツの振興に関する検討会議最終取りまとめ〜大学のスポーツの価值の向上に向けて〜.平成 29年 3 月.

https://www.mext.go.jp/sports/b_menu/shingi/005_index/ shiryo/_icsFiles/afieldfile/2017/03/28/1383439_2.pdf p3. (参照 2020-04-03)

[9] 前揭書 8 p2.

[10] 例えば、早稲田大学は、「Hello！WASEDA “プレイボールプロジェクト”あそび場大開放! 〜現役野球選手と野球あそびで楽しもう〜」というプログラムを開催しており、野球部が協力している。

https://www.waseda.jp/top/news/67722 (参照 2020-04-03)

[11] 前掲書 8 p18.


# スポーツ・デジタルアーカイブと スポーツ教育の未来 Sport Digital Archives and the Future of Education through Sport

來田享子
RAITA Kyoko
中京大学 大学院体育学研究科
}

\begin{abstract}
抄録：近年、スポーツ・デジタルアーカイブ（SDA）への注目が高まっている。本稿では、SDAの意義とスポーツを通じた教育に 与える可能性について検討する。スポーツに関わる歴史的文化的資料のデジタルアーカイブ化の重要性は、これまであまり認識さ れてこなかった。一方、人間の身体やパフォーマンスに関わる多角的な記録やデータも、SDAのコンテンツに含めることができる。 SDA を効果的に活用することによって、スポーツを通じた教育には、異なる時代や社会における歴史的身体経験を追体験し、共有 し、継承するという新しい挑戦が可能になるかもしれない。

Abstract: Recent years have seen growing interest in sports digital archives (SDA). This paper examines the significance of SDA and their potential for education through sport. The importance of digital archiving of historical and cultural materials related to sport has not been well understood. Multidimensional records and data related to human body and performance can also be included in the SDA content. Effective SDA use may provide a new challenge for education through sport to relive, share and pass on historical physical experiences from different eras and societies.
\end{abstract}

キーワード：スポーツ・デジタルアーカイブ、スポーツを通じた教育、歴史的身体経験、追体験、共有、継承

Keywords: Sport Digital Archives, Education through Sport, Historical physical experiences, reliving, share, Inheritance
## 1. はじめに

「スポーツ・デジタルアーカイブ（以下、SDA）」とは何かということ、さらにはその活用可能性や意義については、十分に検討されてきたわけではない。スポーツ科学分野においても、この語は学術用語として未成熟である。

スポーツ庁は、委託調查研究として、2017 年度から「スポーツ・デジタルアーカイブ構想調査研究事業」 を実施している。この事業には本学会の会員が複数名参画し、SDA とは何か、その意義はどのようなことかに関する議論がなされ、現時点での一定の考え方は示されている ${ }^{[1]}$

そもそも、一回性の高い、動的な身体文化であるスポーツを「デジタル」で「アーカイブ」することの意義は、どのようなことなのだろうか。この問いへの答えは、SDAの定義や可能性の拡大にとって、重要な意味を持つ。さらには、「スポーツ」そのものの定義や社会的価值にも影響を与える可能性がある。したがって、これについては、今後も継続して検討される必要があるだ万う。

このような問題意識を持ちながら、本稿では、SDA の活用がスポーツを通じた教育にどのような可能性を生み出すかについて考えてみたい。

な扮、本稿は、筆者による既発表の論文 ${ }^{[2] をへ ゙ ー ス ~}$ に加筆修正を施したものである。

2. スポーツ・デジタルアーカイブという語の登場

SDA という語の登場には、2つの直接的契機があったと考えられる。ひとつは、スポーツ専門博物館に関する国内外の状況である。もうひとつは、2020 年東京オリンピック・パラリンピック大会の事後処理の一環として、大会の準備から開催までに生成された資料の取り扱いを検討する必要性が生じたことである。

以下ではこの 2 点について、簡単に確認しておきたい。

## 2.1 秩父宮記念スポーツ博物館・図書館存亡の危機

独立行政法人日本スポーツ振興センターが管轄する 「秩父宮記念スポーツ博物館・図書館」は、唯一の国立に準ずるスポーツ専門博物館である。1959年の開設以来、国内のスポーツに関わる文化的資料を保存し、人々が共有するための展示を行ってきた。

1964 年東京オリンピック大会開催時に、「日本スポーツ史展」が企画され、この時の収集・整理・展示

は、長く同館のコンセプトの柱になってきたと考えられる。この時期の動向や博物館のあり方に関する考え方、課題は、当時運営委員として携わった木下による文献[3] に記録されている。

これ以降、同館の存続に関しては、 2 度の陳情が行われた。一度目は、1978 年の図書館部分の移転計画の立案の影響を懸念したもの[4] であり、二度目は 1983 年の行政改革の影響を懸念したもの[5] であった。

これらを乗り越えて維持されてきた同館は、2020 年東京大会の開催準備に伴う旧国立競技場の建て替えにあたり、三度目の存続の危機に見舞われた。旧国立競技場解体時に倉庫と事務所が臨時的に移動され、当初は、新国立競技場内に設置される予定であった。ところが、競技場の建設計画見直しの影響を受け、一時的には再開の目途が立たない状態となった。現在は、資料画像デー夕の提供サービスや図書館サービスについては再開され、博物館・図書館の再開に向けた議論が進められている $[6]$ 。

この議論の中で登場したのが、秩父宮スポーツ博物館資料のデジタルアーカイブ化の必要性に対する指摘である。どの博物館も抱えている課題であるが、倉庫の物理的限界のために、収集・保管資料を無限に増やすことは不可能である。また、市民との共有機会についても、地理的制約を超えた、新たな方法が模索されている。このような時代的な変化も踏まえ、将来構想計画にも「デジタルアーカイブ化を進める場合」を想定した記述が盛り达まれた。

## 2.2 東京 2020 の資産をどのように継承するか

もうひとつは、2020 年に東京都におけるオリンピック・パラリンピック大会の開催に関連する契機である。IOC は、大会の開催都市および国が大会の記録。記憶をレガシーとして承継し、オリンピック・ムーブメントの持続可能性を担保することを求めている。この要請は、大会後に組織委員会が解散するにあたり、何をどのような形で残し、継承するのかを検討する必要を迫るものである。

組織委員会は、2020 年 1 月 31 日付の「東京 2020 大会アーカイブ資産活用の方向性(案)」[7] を公開している。この文書では、後世に受け継ぐべきレガシーを 「アーカイブ資産」と称し、カテゴリー化を図っている。ただし、この文書では、継承形態のひとつとしてのデジタル化に関しては触れられていない。

一方、「1.はじめに」に触れたスポーツ庁の委託調查研究事業は、スポーッ庁オリンピック・パラリンピック課が担当し、東京 2020 の映像等に係るデジタ
ルアーカイブの構築に向けて開始されたものである。 したがって、最終的には組織委員会における方向性案とも融合させながら進められると考えられる。

比較的潤沢な財源がある中で、オリンピック関連の文化的資料をデジタル化している拠点のひとつには、 IOCが運営する “The Olympic Museum (以下、TOM)” がある。TOMにおいては、 120 年を超える歴史を持つオリンピックに関連する写真・動画のデジタル化や資料画像は蓄積されている。ただし「何を」「どのように」デジタル化するか、それらのデジタルアーカイブをどのように可視化するかについては、斬新な試みはなされているとはいえない状況にある。

ちなみに、1964 年東京大会時には、上述のような IOCの方針や動向は存在しなかった。幸いなことに、多くの資料が上述の秩父宮記念スポーツ博物館に保存されているが、デジタルアーカイブ化とその利活用は途上にある。そうした中で作成された「東京五輪ア一カイブ 1964 2020」[8] は、スポーツ・デジタルアーカイブの可視化に関する画期的な試みといえる。この試みにおいては、朝日新聞社が所蔵する 1964 年東京大会当時の写真を「3 次元地形や建物モデルに重ねることで、この半世紀の日本人の暮らしゃ東京の町並みの変遷を今に伝え」[9] ることがめざされている。

以上のような 2 つの契機によって、新たに関連分野で用いられるようになったのが、SDA という語である。

それでは、スポーツの文化的資料を継承する意義については、どのように考えればよいのだろうか。

## 3. スポーツの文化的資料を継承する意義

スポーツは、身体を通して形成されてきた文化（身体文化）である。広い意味では、ダンスやラジオ体操なども含まれる。オリンピックでは、一定のルールの下で勝敗を決する競技的なスポーツが実施される。このようなスポーツは、極度に制度化された身体文化だといえる。制度が厳格であればあるほど、不変性が高いと考えられがちである。「公平・公正に競う」という価値は、世界のあらゆる人々に共有されていると考えがちである。しかし、初期のオリンピック大会には、 そうとはいえなかったことを示す興味深い事例がある。 1904 年のセントルイス大会における一例を示そう。この大会では「人類学の日」と名づけられた競技が実施された。「西欧人からも『文明化』した非西欧人からも『未開の』他者として分類された人々だけによる『人種間』運動競技」と評され[10]、人類学およびスポーツ史研究上、人種差別的発想が背景にあった競技とされている。一方で、この競技に関する検討 $[11]$ では、「運営側

は参加者をうまく扱い、彼らの多くにベストを尽くすことが望まれていることを理解させることはできなかった。‥ (中略) 真面目に取り組むことはなかった。他のスポーツに対しては、彼らは何故、また何を目的として行われているのかを理解できなかった。そこで、彼らのパフォーマンスの結果はひどいものになったと考えられる (下線は筆者)」と指摘されている。この事例は、制度を支える価値観が共有されていなければ、競技などそもそも成立しないのだという、忘れられがちな前提を示してくれる。

長い時間軸で見れば、どのような競技スポーツもルール、用具、実施環境を変化させてきた。人間が何をおもしろいと感じ、何が公平・公正で、何が勝敗を決すると考えるかに即して、それらの変化は生じている。現在、私たちが目にしているスポーツは、人々の価値観や科学技術が変化していく社会との相互関係の中で、無数の改変が加えられてきたものである。スポーツが社会の影響を受けて変化するだけではない。 スポーツの影響が人間の身体を通じて社会に及び、変容を促すこともある。さらには、それを実践する人と人との対話関係によって、無数のエピソードやストー リーが生み出されている。

したがって、身体の限界に挑むパフォーマンスの場としてオリンピック大会を捉えることに加え、スポーツが醇成された社会を映す鏡のひとつとして捉えることも可能なのではないか。前章で参照した「東京五輪アー カイブ 1964〜2020」は、この文脈での理解に合致する。制度化されたスポーツには、特有の性格がある。そのひとつは、言語や文化的な差異を超えた実践を可能にするということである。先に述べた制度化、すなわちルールや環境が統一されることにより、様々な社会的背景や個性を持つ人々が「同じ目的をめざして、一定の動作を試みる」ことができる。その中で「人間は同じであり、かつ異なっている」ことが可視化される。近年、こうしたスポーツ特有の性格は、多様な人々が共生することをめざす中で生じる社会的課題の解決にも利用可能である、と認識されるようになっている。 スポーツ政策の射程は、メダル獲得や健康を超えて広がっている。

スポーツという身体文化が持つ意味、オリンピックの意味に対する、このような理解の変化は、スポーツの歴史や現在に対する新しい関心をもたらしている。 それは、スポーツの歴史や現在を多角的な価値で捉え、「時空間を超えた全体像」として共有する、という関心である。スポーツは、誰もが等しく有している身体とそれを取り巻く多様な社会のあり方との関わりを照
らす可能性がある。そうだとすれば、その過去の全体像は、社会の未来を展望するための社会的資源になり得るのではないか。

## 4. スポーツを通じた教育におけるSDAの可能性 4.1 スポーツミュージアムが産み出す教育的可能性

2 章で触れたとおり、国内では唯一のスポーツ専門博物館が一時的にせよ、存続の危機に見舞われた。これは、スポーツの文化的資料がこの国であまり重視されてこなかったことの查証であるともいえる。

国内の関連スポーツ博物館を丹念にあたった研究資料には、中房らによる論稿がある ${ }^{[12]}$ 。一方で、教育の場として、スポーツミュージアムを活用することを検討した研究は、多いとはいえず[13]、検討すべき課題となっている。

一般に、ミュージアムの展示では、並べられた資料の前を歩き、それを眺める。それだけでは資料が発する情報はつかみづらい。資料に添付されたキャプションは、見る者の関心を惹きつけるきっかけになるとされている。しかし、実際にミュージアムの運営を経験すると、キャプションを丁寧に読むという行動を喚起するのは、容易ではない。スポーツの文化資料における典型的な例は、オリンピックのメダルである。メダルは、スポーツ系の展示において来館者が最も惹きつけられる資料のひとつである。これが展示物に含まれていれば、来館者数は増加する。しかし、そのメダルがオリンピックの意味やそれが獲得された場面、時代、社会、人生と結びついた記憶の情報として受け取られることは少ない。

スポーツ系のミュージアムに限らず、多くのミュー ジアムがこの問題に直面していると考えられる。それは、ミュージアムの教育的機能の理解を促進することをめざす研究やミュージアムの価値の創造をめざす研究など、多くの先行研究が指摘するところである。

近年、課題解決のひとつの方法として取り組まれているのは、ミュージアムの機能を支えるアプリケー ションの開発である。アプリケーションの活用は、一定の効果をもたらしていると考えられる。この鍵となっているのは、自分のスマートフォンを用いるという来館者の自発的行動が介在していることである。

このように、「見る」だけではない身体的経験を通す方法により課題解決がめざされている一方で、特定の様式を持つ身体経験であるスポーツをコンテンツとして活かす議論はほとんどなされていない。

現段階でよく見られるのは、選手のパフォーマンスを擬似的に経験したり、来館者のパフォーマンスと比較

する装置を設置したミュージアムである。これらは国内外に存在し、札幌オリンピック・ミュージアムや日本才リンピックミュージアムでの例をみても、来館者からの人気が高い。選手の身体経験に関するデータを来館者の身体経験に同化させ、現在進行系で追体験する仕組みは、スポーツの理解に資するコンテンツだといえる。

では、スポーツに関する過去の資料を展示する空間には、どのような魅力があるのだ万うか。どの資料にも、オリンピックという場を経験した選手や観客や関係者たちの身体経験が内包されている。それら過去の人々の身体経験を想起させ、自らを同化させることができるような仕組みがあれば、オリンピックの記録は、鮮明な記憶として継承されることになるであろう。

## 4.2 SDA を活用し過去の資料と見る者の身体経験をつなぐ

筆者等は、中京大学スポーツミュージアム (CUSM) において、SDAを活用して資料と身体経験をつなぐ教育実践を試みた ${ }^{[14]}$ 。この教育実践は、オリンピックおよびオリンピズムを学習する教育活動に参加した 22 名の中学生・高校生を対象に 2019 年 12 月に行ったものである。生徒たちの学習のねらいは、主として (1)協働性の体験、(2)自分の考えを他者に伝え、情報を共有する、(3) 1980 年モスクワ大会の時代と社会を理解する、とした。

生徒たちは3つのグループに分かれ、「ミュージアムのシンボル展示である 1980 年モスクワ大会の金义ダルが消失した」という出来事からはじまり、これを発見するまではミュージアムを脱出することができない、というストーリーに没入した（図1）。

このストーリーの中で生徒たちは、メダルを発見するために謎解きに挑戦した。この謎解きでは、展示資料の注意深い観察とSDA の活用がなければ正解は得られず、3つのグループが得た正解すべてを組み合わせることによって、最終的にメダルを発見することができる設定とした。

周知のとおり、1980 年モスクワ大会は、ソ連のア

図1謎解きに取り組む生徒たち
フガニスタン侵攻を批判したアメリカ、日本などの西側諸国が集団でボイコットした大会である。そのため、国内ではモスクワ大会のメダルは通常は目にすることができない。輝くオリンピックの背後には、時代の影も映し出されることを象徴する資料のひとつである。 この教育実践では「あるべきはずのメダルの消失」が、当時の選手たちの経験を想起させる要素になり得ると考えた（図2）。

図2 CUSM入口にあるシンボル展示 (1980年モスクワ大会の金メダル)

ストーリーのはじまりでは、生徒たちは上記の歴史的経緯の詳細とオリンピックに打けるこの出来事の位置づけをほとんど理解していなかった。メダルを発見した後、当時の記者会見で淚を流す日本代表選手たちの映像や閉会式でミーシャが淚を流すマスゲームの映像を交えた解説を聞くことにより、生徒たちは再度、正確な知識を学習することとした。

企画の全体において意識されたのは、ミュージアムという閉じられた空間で、(1)モスクワ大会のメダルに内包された身体経験と生徒たちの経験を同化させること、 (2)謎を解くという主体的行動によって知識を得ること、 (3)得た知識によって経験を意味づけること、であった。 この教育実践の中で、SDA は(1)当該資料を検索し、画像を拡大することにより、目視では確認することができない資料上の小さな文字を読み取る、(2)展示では通常は見ることができない資料の裏側を観察して情報を得る、などの方法で活用された（図 3）。

教育活動にはこの実践とは別に、オリンピズムを表現する旗を作成する表現活動が含まれていた。過去の同様の表現活動では、旗を作成する際に、生徒たちが合宿中に学んだ印象的な知識を盛り达む傾向がみられた。上記の実践に関しては、「平和」をテーマにした旗を作成したグループが淚を流すミーシヤの絵柄を用いた（図4）。

こうした表現は、モスクワ大会が「オリンピックと

図3CUSMの大型モニターSDA検索画面

図4 オリンピズムを表現した旗に描かれた 1980年モスクワ大会のマスコット「ミーシャ」

平和」を考える記憶として生徒たちに継承された結果を示すものと考えることができるであろう。

## 5. おわりに

スポーツ分野の特性として、パフォーマンスの向上という近未来に対する志向性が強いことがある。この特性のために、スポーツの文化的資料を収集・管理し、次世代に継承する思考そのものが未成熟であるといえるかもしれない。その一方で、その一方で、SDAには、人間の身体やパフォーマンスに関わる多角的な記録をコンテンツとすることによって生まれる可能性や時代と社会の違いを越えた身体経験を継承するツールとしての可能性がある。

SDA を効果的に活用することによって、スポーツを通じた教育には、異なる時代や社会における歴史的身体経験を追体験し、共有し、継承するという新しい挑戦が可能になるかもしれない。それはスポーツを通じた教育の射程および具体的な方法に、変革をもたらすのではないだろうか。

## 註・参考文献

[1] スポーツ・デジタルアーカイブの利活用に関する調査研究会議、スポーツ・デジタルアーカイブ構築に向けた基本的な考え方. 2018年8月10付公表. https://www.mext.go.jp/prev_sports/ comp/a_menu/sports/micro_detail/_icsFiles/afieldfile/2019/02/ 04/1389219_02.pdf (参照 2020-03-25)

[2] 來田享子. 世界を映す鏡としてのオリンピックの記憶を継承する. 計測と制御. 2020, 59(6)

[3] 木下秀明. 日本スポーツ史展を終わって. 体育の科学. 1965, 15(1), Page 42-44.

[4] 国立競技場秩父宮記念久ポーツ博物館運営委員木下秀明 (日本大学教授) 発参議院議員鳩山威一郎宛陳情書 (1977 (昭和53）年 1 月, 日付け未記入)

[5] 東俊郎ら11名発（自筆署名あり）文部大臣瀬戸山三男宛文書（1983（昭和58）年10月26日付)

[6]秩父宮記念スポーツ博物館・図書館のホームページには、再開されたサービスに関する案内と「スポーツ博物館将来構想」検討会議による「審議のまとめ」および「将来構想」 が公開されている。

https://www.jpnsport.go.jp/muse/ (参照 2020-03-25)

[7] オリンピック・パラリンピック及び和久ビーワールドカップ推進対策特別委員会. 東京2020大会アーカイブ資産活用の方向性(案). 2020 (令和 2 ) 年 1 月 31 日付.

https://www.2020games.metro.tokyo.lg.jp/f72b4f1bcf7b 71438149cb572315a8f4_3.pdf (参照 2020-03-25)

[8] 首都大学東京渡邊英德研究室 $\times$ 朝日新聞フォトアーカイブ×工学院大学付属高等学校. 東京五輪アーカイブ. http://1964.mapping.jp/ (参照 2020-03-25)

[9]東京五輪アーカイブ. 朝日新聞DIGITAL. http://www.asahi.com/special/tokyo1964/ (参照 2020-03-25)

[10] 宮武公夫. 人類学とオリンピック: アイ又と1904年セントルイス・オリンピック大会. 北海道大学文学研究科紀要, 2002, 108(7), Page 1-22.

http://hdl.handle.net/2115/34033 (参照 2020-03-25)

[11] 渋谷努. 異文化としてのオリンピック：第3回セントルイス・オリンピック大会「人類学の日」から. 石堂典秀・大友昌子・木村華織・來田享子編著. 知の饗宴としてのオリンピック. エイデル研究所. 2016, Page 240-241.

[12] 中房敏朗・松井良明・石井浩一. 全国スポーツ博物館一覧. スポーツ史研究. 2000, 13, Page 55-73.

https://www.jstage.jst.go.jp/article/jjshjb/13/0/13_ KJ00002977364/_pdf/-char/ja (参照 2020-03-25)

[13] 科研データベースでは、2003 2004年度基盤（C）「地域における総合的『身体教育』のための『場』の検討」(研究代表者: 久保正秋)、2016 2020年度基盤（A）「身体文化の多様な価値を共有するためのスポーツ・アーカイブズのモデル構築」(研究代表者: 來田享子) などがあるが、博物館一般を教育的に活用する議論に比べ、研究の蓄積は圧倒的に少ないと考えられる。

[14] 石原康平 - 伊東佳那子 - 井面拓也 - 蛭子屋雄一 - 來田享子: 中京大学スポーツミュージアムを活用したオリンピックに関する教育実践の報告. 日本オリンピック委員会日本オリンピックミュージアム主催 JOMクーベルタンフォー ラム2020研究発表. 2020年 1 月26日, 於 Japan Sport Olympic Square 14F 岸清一メモリアルルーム)


# 秩父宮記念スポーツ博物館と

デジルアーカイブ : スボーツ資料の

特性とネットワークに貢献する未来

Prince Chichibu Memorial Sports Museum and Digital Archive: The Characteristics of Sports-related Materials and the Future of Contributing to the Network

新名 佐知子
NIINA Sachiko
秩父宮記念スポーツ博物館
}

抄録：本稿は、スポーツ資料の特性から関連機関とのネットワークの必要性と課題を整理し、秩父宮記念スポーツ博物館の役割を 展望する。スポーツ資料は、膨大な資料を構造的にアーカイブする必要がある。しかし、多くのスポーツ博物館には学芸員などの 専門職員がおらず、収集・保存の基盤が脆弱である。対応策の一つとして、スポーツ庁が検討しているスポーツ資料の共有データ ベースがある。これを活用して共通メタデータから目録整備を図り、スポーツ資料のストーリーを整理することで、スポーツ資料 の新しい意味の生成が期待できる。秩父宮記念スポーツ博物館は、ネットワークの構築にともなったナショナルセンターの役割を 果たすことが急務である。

Abstract: This paper summarizes the needs and challenges of networking with related institutions in terms of the characteristics of sports-related materials, and views the role of the Prince Chichibu Memorial Sports Museum in this area. Huge amount of sports-related material needs to be structurally archived. However, sports museums do not have professional staff, such as curators, and their infrastructure for collection and preservation activities is weak. One countermeasure which the Japan Sports Agency is considering is a shared database of sports materials. By using this to catalogue with common metadata and organize the stories of sports-related materials, we can expect new discoveries from sports-related materials. There is an urgent need for the Prince Chichibu Memorial Sports Museum to play the role of a national center through such a network.

キーワード : スポーツ博物館、スポーツ資料、スポーツデジタルアーカイブ、スポーツ資料のネットワーク化

Keywords: sports museum, sports-related materials, sports digital archive, networking of sports-related materials
## 1. はじめに

本稿では、スポーツ資料の特性を踏まえた上で、 ネットワークの必要性と課題を整理し、ナショナルセンターとしての秩父宮記念スポーツ博物館の役割を展望する。

## 2. スポーツ資料とは何か

スポーツ資料は、そこにあるだけではただのモノでしかない。例えば、オリンピックのメダルそのものは、複数のメダリストに授与される量産品にしかすぎず、記念品以上の意味をもたない。スポーツ資料は、多様な文脈（情報）と直結してはじめて意味を持つ。

秩父宮記念スポーツ博物館に、1928 年アムステルダムオリンピックの陸上競技三段跳の優勝者である織田幹雄（1905～1998）の金メダルがある。直径は $55 \mathrm{~mm}$ 、勝利にまつわるギリシャ神話の女神があしら
われている。今は、経年により表面は黒く、金色の輝きはない。

しかし、これは、日本選手団が出場 4 度目のオリンピックで初めて獲得した金メダルである ${ }^{[1]}$ 。かつ、陸上競技界、初のメダルでもある。新聞で伝えられた事実に、遠く離れた日本の人々は大喜びし、国威は大きく高揚した。

同時に、金メダルの背後には、織田のプロセスが隠れている。トレーニング法、選択したスパイク、それまでの戦績、さらに海外へ行くのが困難だった時代の渡航方法など、金メダルにまつわるストーリーがいくつもあり、 それらが読み取れる文書資料などが山ほどある ${ }^{[2]}$ 。

これらの文脈があって、金メダルは個人への記念品という存在から、スポーツ史として意味のあるメダルへと変容する。

また、スポーツ資料は単体では成り立たない。メダ

ル 1 個を支える澎大な関連資料があって意味が生まれる。例えばメダルは式典で授与される。その式典がどのようなものであったのか。それを明らかにすることによってメダルの物語は豊かになる。

メダル授与式は、大会運営の一環として行われる。 その運営方法は、当時の社会情勢も含め、政治的、文化的な色合いをまとうことがある。 1964 年東京オリンピックでメダルのプレゼンターの脇にいた補助者は、振袖を通して日本の文化を強調した（図1）。

図11964年東京オリンピックのメダル授与式の振袖

マラソンで 1 位となったアべべ・ビキラ（1932〜 1973) [3] の補助者は、織田に次いで三段跳びで金メダリストとなった田島直人 $(1912 \sim 1990)^{\text {[4] の息女が担 }}$当した。日本のスポーツの歴史を後世へつなぐ意図が読み取れる。これらの情報は会議録、式典計画書などの文書資料[5] などを丁寧に調べることから確認できる（図2）。

図21964年東京オリンピックの式典に関する文書資料

さらには、オリンピックのような大規模な競技大会ほど、メダル授与式のようなイベントに関する用品、大会関連グッズ類など、細かな資料が広範囲で膨大に積み重なる。それらを精査してはじめて一つのメダル
が意味を持つのである。

## 3. スポーツ資料とネットワーク

スポーツ資料のアーカイブは、上記のように積み重なる資料を構造的に構築する必要がある。しかし、単館では限界がある。

1964 年東京オリンピックの大会資料を群として保有しているのは秩父宮記念スポーツ博物館であるが、 すべてを網羅しているわけではない。当時の大会組織委員会が制作した用品・用具 ${ }^{[6]}$ や運営に関する文書資料は秩父宮記念スポーツ博物館が収蔵している。東京都が作成した文書資料は東京都公文書館、用品・用具は江戸東京博物館などにある。また、競技団体を統括する日本体育協会（現、日本スポーツ協会）や日本オリンピック委員会は、用品・用具や文書資料の他、日本選手団派遣に関わる正装などがある。さらに一般のコレクターはピンバッジや記念硬貨などのグッズ類を収集している。

また、スポーツ資料の学際性の問題も横たわっている。スポーツ資料の間口は広い。

例えば、1964年東京オリンピックは、建築、デザイン、ファッション界など日本の文化芸術を結集した文化イベントでもあり、後世に与える影響も大きかった。亀倉雄策（1915～1997）による東京オリンピック公式ポスターは、グラフイックデザインの世界では今も語り継がれる名作である。建築家の丹下健三（1913～ 2005）による国立代々木競技場は、その芸術性が現在も国内外で高く評価され、建築やデザインなどの研究対象や展示で多く取り上げられている。公式ポスター のアイデアスケッチ、競技施設の建築模型や図面、建築家のメモも貴重な資料となる。

スポーツ資料は、スポーツの側面だけではなく、デザイン史、建築史、産業技術史など、常に学際的なフレームでとらえる必要がある。一つの機関だけで行うのは現実的ではない。

一つのスポーツ資料を成立させ、スポーツ文化を国民に広く拓くためには、これまでのように単独の博物館の特徴や歴史、あるいは収集努力に頼るのではなく、国内の複数の館が協力し、つなぎ合うことが必要である。

## 4. スポーツネットワーク構築と共有データ ベース

スポーツ資料の特性を踏まえた上で、次に、現状を整理し課題を把握したい。

2019 年は、日本オリンピック委員会が運営する日本オリンピックミュージアム (JOM)、早稲田大学スポー

ツミュージアム、中京大学スポーツミュージアムなど、 スポーツ博物館の新設が相次いだ。このうち中京大学と JOM には学芸員が配置されており、教育普及に関する方針やプログラムを確立・定着させようとしている。 2020 年東京オリンピック・パラリンピックに伴ったスポーツミュージアムの新しい胎動が確認できる。

一方、スポーツ史学会の調査報告（2000 年～）によると、打打よそ 200 館のスポーツ博物館が国内で確認されている ${ }^{[7]}$ 。国内のスポーツ資料所蔵のポテンシャルは決して小さくはないが、これらの館の多くは、学芸員などの専門職員がおらず、簡単に言えば「どこに何があるか詳細が分からない」状態である。

また、スポーツ資料の収集・保存に関する脆弱性も問題である。2015 年度、秩父宮スポーツ博物館が実施した調査 ${ }^{[8]}$ によると、国内でスポーツ資料を所蔵していると回答した 233 施設のうち、目録の整備が行われていた館は 4 割に過ぎない。目録の基準も統一されておらず、美術館や図書館に倣って各館が独自に行っているのが現状である。

学芸員の専門性や目録など、スポーツ資料の収集・保存の基盤構築の前提が成り立たない状況にある。

これに対する動きとして、スポーツ庁が 2016 年度から「スポーツ・デジタルアーカイブ構想調査研究事業」 を開始し、共有データベースの構築の検討を重ねている。共有データベースは、スポーツ資料を保有する国内の博物館、体育系大学、図書館などが試験的に目録情報と資料のサムネイル画像を提供して構築された。そして、「資料の形状」、競技名、大会 (イベント) 名」、「人名・チーム名」など、関連機関が連携しやすい最低限の共通メタデータが検討されている。

各機関の目録データが共有データベースに蓄積されていけば、時系列や選手名、大会名などによる体系化を図ることは容易になる。スポーツ資料のもつストー リーも共有データベースにより整理しやすくなる。また、大規模な競技大会資料の範囲の問題についても、 どのような種類の大会資料をどの機関が所蔵しているか情報を得ることができる。

本事業が発展することで、スポーツ資料の新しい意味を発見したり、価値を高めたりするなど、横断的な意味生成が可能になるかもしれない。将来的には、国の分野横断統合ポータル「ジャパンサーチ」とつながることによって、スポーツ分野に限らず、新たなユー ザーが新たな知見を見つけられるような学際的な利用を推進する可能性もあるだろう。

## 5. ネットワークに貢献する結節点としての ナショナルセンター

このような状況において、秩父宮記念スポーツ博物館も新しい役割を求められている。2018 年度に行われた将来構想検討会議における議論を紹介したい。

当該博物館は、1964 年東京オリンピックの大会資料など、スポーツの歴史に関わる実物資料、図書資料など、計 18 万件を収蔵する日本で唯一の総合スポー ツ博物館である。しかし、国立競技場の改築にともなって 2014 年度からは仮収蔵庫での資料保管がしばらく続いており、資料散逸の事態を危惧される不安定な状態にあった（図 3）。

図3 秩父宮記念スポーツ博物館仮収蔵庫内

これに対してスポーツ学術研究団体や博物館関係団体は、2018 年 7 月に資料保全と早期開館の要望書をスポーツ庁などへ提出した ${ }^{9]}$ 。これを機に、スポーツ史研究者、国立博物館関係者、スポーツ関連協会役員などをメンバーとした「スポーツ博物館将来構想検討会議」が日本スポーツ振興センターに設置された。委員からは、「過去の国内外のオリンピック関係資料など貴重な資料群を所蔵しており、公的な機関として、 これらの財産を後世に継承する役割を果たしていく責任がある」、「展示や教育普及活動を通じてスポーツの多様な価値を分かりやすく伝えていくことにより、それらが正しく理解されることを期待する」、「スポーツ博物館は日本で唯一の総合スポーツ博物館として、これまで以上に博物館の機能を発揮し、スポーツを巡る課題や様々な社会課題を解決する糸口となることを期待する」などの意見が出された ${ }^{[10]}$ 。

これらの意見を踏まえて、2019年 3 月に「スポー ツ博物館将来構想」が策定された ${ }^{[11]}$ 。

秩父宮記念スポーツ博物館は、「秩父宮記念国立スポーツ博物館」として存続することとなった。基本方針は、ナショナルセンターとしてスポーツ資料を保有

する機関と連携を図り、国全体としてスポーツ関係資料のアーカイブを充実・強化していくとともに、スポーツの多様な価値の発信拠点を目指すこととなった。言い換えれば、日本のスポーツ資料の保存・活用の中核となって、スポーツ資料を保有する関連機関の収集・保存や展示公開などを助言できるような存在として期待されている。これまで単館以上の役割が求められていなかったことを考えれば、その存在意義が国内外のスポーツ資料のネットワークの構築に向かったといえるのではないか。

当面は、率先して、アーカイブを活用、拡充する活動の中核拠点として取り組みを推進していくとともに、 スポーツ資料の意味体系化を図る必要があるだ万う。

## 6. おわりに

本稿では、まず、オリンピックメダルを例に、スポー ツ資料の特性を確認した。スポーツ資料は、多様な文脈（情報）と直結しており、資料が広範囲で膨大に積み重なっている。それらを精査してはじめて意味のあるメダルへと変容する。

次に、スポーツ資料のアーカイブの必要性を検討した。膨大に積み重なる資料を構造的に構築すること、 また、学際性を踏まえたフレームで資料を捉える必要があるため、単独の博物館では限界があり、複数の館が協力しつなぎ合うことが求められる。

スポーツ資料のアーカイブを巡る現状として、多くの館には学芸員などの専門職員が扮らず、目録も未整備であることから、スポーツ資料の収集・保存の基盤が脆弱と言わざるを得ない状態であることがあげられる。対応策の一つとして、スポーツ庁が検討している、 スポーツ資料の共有データベースがある。これを活用して共通メタデータから各館が目録整備を図ったり、 スポーツ資料のストーリーを整理したりすることで、 スポーツ資料の新しい価値や意味の生成が期待できる。秩父宮記念入ポーツ博物館としては、ネットワークの構築にともなったナショナルセンターとしての機能を明確にし、一定の役割を果たすことが急務であろう。

## 註・参考文献

[1] 日本初のメダル獲得は、1920年アントワープオリンピック、 テニス男子ダブルスの熊谷一弥・柏尾誠一郎の銀メダルである。

[2]織田の故郷である広島県海田町の「織田幹雄記念館」(2020 年度開館）にはスパイクや家族から寄贈された日記、メモ類など織田にまつわる文書資料が多数収蔵されている。
[3] エチオピア出身のマラソン選手。1960年ローマ及び東京オリンピックで連続優勝を果たした。ローマ大会では裸足で完走したエピソードが良く知られている。

[4] 1936年ベルリンオリンピック、陸上競技三段跳の金メダリスト。織田幹雄と同じ三段跳の選手であることから、田島が旧制中学時代から織田と親交があった。

５］秩父宮記念スポーツ博物館には、1964年東京オリンピック大会組織委員会の会議資料群が収蔵されている。内容は式典のほか、聖火リレー、輸送、放送、選手村などがある。

[6] 用品・用具は、選手村や競技施設模型、入賞メダル、賞状、聖火トーチ、運営を支える職員のユニフォームなどがある。

[7] スポーツ史学会「全国スポーツ博物館一覧」(2000年～)。日本の遊歔に関する博物館も含み、凩揚げなど玩具を所蔵する館も紹介されている。スポーツ博物館の定義づけが不明確であることは、今後の検討を要する。http://sportshistory. sakura.ne.jp/other/museum_j.html (参照 2020-03-31)

[8]「国内のスポーツミュージアムの情報収集調査」 2015年度の文化庁「地域の核となる美術館・博物館支援事業」の補助を受けて実施。

調査先は、公益財団法人日本博物館協会会員館、東京都博物館協議会加入館、日本体育図書館協議会加盟館、スポーツ学科を設置する大学、スポーツ史学会「全国スポー ツ博物館一覧」、公益財団法人日本体育協会加盟団体、公益財団法人日本プロスポーツ協会加盟団体、都道府県のスポーツ振興課の情報を参照しながら、スポーツ資料を保有していると推測される504箇所を選定。調查は、郵送及び電子メールにてアンケートを送付し、301機関から回答を得た (回答率 $59.7 \%$ )。

301施設の内、233施設がスポーツ資料を所蔵していることが分かった。収蔵資料の内訳は、国民体育大会に関する資料を収蔵する施設が167件、オリンピック大会に関する資料の収蔵が154件、パラリンピック関連資料の所蔵が79 件であった。

また、資料の形状については、オリンピックは、文書資料 98 件、記録資料74件、実物資料68件、一方パラリンピックは、文書資料 61 件、記録資料 20 件、実物資料 7 件の件数であり、 オリンピックもパラリンピックも文書資料が最も多い結果であった。 https://www.jpnsport.go.jp/muse/annai/tabid/340/Default. aspx (参照 2020-03-31)

[9] 日本スポーツ体育健康科学学術連合「秩父宮記念スポーツ博物館・図書館所蔵スポーツ関連資料の保存と有効な活用に関する要望」2018年7月31日, http://jaaspehs.com/important/ $396 /$ (参照 2020-03-31)

全日本博物館学会・日本展示学会・日本ミュージアム・ マネージメント学会「スポーツ関連資料の適切な収集, 保存, 調査研究及び展示公開について (要望書)」2018年 7 月 31 日, https://www.jmma-net.org/?action=common_download_ main\&upload_id=815 (参照 2020-03-31)

[10] スポーツ博物館将来構想検討会議「審議のまとめ」2018年 12月25日, https://www.jpnsport.go.jp/muse/tabid/344/Default. aspx (参照 2020-03-31)

[11]独立行政法人日本スポーツ振興センター「スポーツ博物館将来構想」2019年3月29日, https://www.jpnsport.go.jp/muse/ tabid/347/Default.aspx (参照 2020-03-31)


# ふたつの五輪と社会の記憶の アーカイブ
## Archiving the Memory of Two Olympic Games and Societies

\author{
渡邊英徳 \\ WATANAVE Hidenori
}

東京大学大学院情報学環

朝日新聞社

\begin{abstract}
抄録：私たちは、社会に“ストック”されている 1964 年大会の資料を“フロー”化するコンテンッ「東京五輪アーカイブ 1964 2020」を制作した。デジタルアースを用いて過去と現在の風景を重ね合わせることによって、ばらばらの粒子のように“ストック” され、固化していたデータが結び付けられ、液体のように一体となって流れる“フロー”となる。この“フロー”をさまざまなデバイスを通して生み出すことにより、資料についてのコミュニケーションが創発し、情報の価値が高まる。その結果として、 56 年前・ 1 年後の五輪が、ひとつの流れのなかに位置付けられ、過去に学び・未来に活かす「継承」の機運を生み出せると、私たちは考えている。

Abstract: We produced the "Tokyo Olympics Archive 1964 2020," which create a "flow" of historical materials of the 1964 Olympic Games those are "stocked" in society. By using digital earth to superimpose the past and present landscapes, data that had been "stocked" and solidified like disparate particles are linked together to form a "flow" that flows as one, like a liquid. The "flow" generated through a variety of devices causes the emergence of lively communication and increases the value of information. As a result, the Olympics 56 years ago and one year later can be combined into a single stream, creating a momentum for "inheritance," where the past can be learned and utilized in the future.
\end{abstract}

キーワード : 東京五輪、デジタルアーカイブ、デジタルアース、フロー、継承

Keywords: Tokyo Olympic Games, Digital Archives, Digital Earth, Flow, Inheritance

## 1. はじめに

まず、東京五輪 2020 年大会に関する「話題」の記憶を振り返ってみたい。

東京が 2020 年大会会場に決定したのち、大会エンブレムのデザイン、新国立競技場の設計案について、 さまざまな問題が噴出し、社会は紛紏した。また、開催年が近づくにつれて、「復興五輪」の謳い文句とは裏腹に、被災地支援を軽視した都市開発が生み出す社会的な歪み、スポーツ界におけるさまざまなスキャンダルなど、ネガティブな報道が喧しかった。

2019 年になり、東京大会の開催前年を迎え、日々、 さまざまな報道がなされていた。例えば、IOCによるトップダウンの意思決定で、マラソンの競技会場が北海道に変更される、というニュースであったり、トライアスロン会場となった、お台場における水質污染のニュースであったりした。他方で、代表を目指す選手たちや、開催を心待ちにする子どもたちにフォーカスした報道も盛んだった。どちらにしても、こうした 「東京五輪」についての報道は、光陰どちらも「未来向き」のもので占められていた。
そして 2020 年、開催予定年に発生した、新型コロナウイルス肺炎の流行によって状況は激変した。パンデミックにより、暫定的に 1 年間延期されたこと、そして、感染症対策との優先順位を巡る国際的な混乱、毀誉襄貶については記憶に新しい。感染症、そして東京大会ともに事態は収束しておらず、本校の執筆時点においても進行中である。こうしたできごとの経過は、将来に向けてアーカイブされ、社会に記憶されていくべきものである。

しかし、パンデミックが収束したのち「未来向き」 の機運が巻き起こり、混乱期の記録の価値と、それに伴う記憶は希薄化していくことが予測される。そして、「新しい」社会と大会、そして選手たちの華々しい活躍によって、過去の記憶は上書きされていくことになるはずだ。

2020 年大会においては、「アクション\&レガシー」 として、スポーツ・健康、文化・教育、復興・オールジャパン・世界への発信、街づくり・持続可能性、経済・テクノロジーの各分野における調和と「継承」の推進が提唱されている[1]。こうした「継承」を実践す

るためには、過去のできごとに学び、未来に活かす意識の普遍化が求められる。しかし「未来向き」の機運が満ちた状況において、こうした「継承」が進むとは限らない。

ここで、私たちの社会は、もうひとつの「東京五輪」 を 56 年前に経験していることに留意したい。前述したような現在の社会状況の端緒は、戦争による破局を迎えたのち、高度成長期を経て国際社会に「復帰」した日本社会とオーバーラップする。ここに、56 年前・ 1 年後の五輪を意識のなかで重ね合わせ、過去に学び・未来に活かすための気付きがあるはずだ。その拠り所となる当時の資料は、資料館・デジタルアーカイブなどに“ストック”されている[2]。しかし、そうした「過去の資料」は、現状における「未来向き」の雾囲気のなかでは、人々の注意を惹かない。

ケヴィン・ケリーは、現代の社会においては、“ストック”されたデータそのものに加えて、適切な情報デザインによって“フロー”が生成され、コミユニケー ションが創発することに価値が見いだされる、と主張する[3]。筆者らは、“ストック”された資料を“フロー”化するというコンセプトのもと、さまざまな実践に取り組んできた ${ }^{[4]}[5]$ 。

この手法を、東京五輪に適用してみる。社会において“ストック”されている「1964年大会の資料」を“フロー”化することにより、資料についてのコミュニケーションが創発して情報の価値が高まり、過去に学び・未来に活かす「継承」の機運を生み出すことができるだろう。筆者らはこの理念のもと、「東京五輪アーカイブ1964 2020 (以降「東京五輪アーカイブ」)」 （図1）を制作した。

本稿では、その制作手法について説明する。なお本稿は、既発表の論文 ${ }^{[6]}$ （CC-BY 4.0 で公開）をべースに、加筆修正を施したものである。

## 2. 「東京五輪アーカイブ 1964～2020」

「東京五輪アーカイブ」では、朝日新聞フォトアー カイブと東京都公文書館のデジタルアーカイブから取得したすべてのデータが、デジタルアースの VR 空間にマッピングされ、一括表示される（図 2）。

このデザインによって、ユーザは資料同士の位置関係と「つながり」を把握することができる。

次いでユーザは、ズームイン・アウト操作によって、 VR 空間に再現された東京を探索しながら、個々の資料にアプローチする（図 $3 、 4$ )。

こうした空間移動・場所移動をともなうユーザ体験は、過去の資料の「コンテクスト」を顕らかにして、

図1「東京五輪アーカイブ 1964 2020」のインターフェイス

図2 VR空間へのマッピングと一括表示

図3 ズームイン・アウト操作による個々の資料へのアプローチ

図4 代々木競技場周辺に点在する資料

個別に存在していた資料同士を結合し、現在の時空間に重ね合わせていく。写真は、VR空間のランドスケー プに正確に重層されている（図 5、6）。

筆者らは、それぞれの写真資料のキャプション・被写体を分析し、大まかな撮影地を割り出した。その後、

図5 推定されたカメラパラメータに基づくランドスケープとの重層

図6 代々木競技場のクローズアップ

Google Earth の PhotoOverlay 機能を用いて、緯度経度・ カメラのロール・ティルト・焦点距離の各パラメータを操作しながら、できるかぎり正確な撮影地点・カメラパラメータに近づけていった。最終的に 177 点の写真を、VR空間に配置することができた。

図 6 においては、フレームの外側に現在の東京の、内側には過去の東京の風景が描かれ、視覚的に接続されている。このことにより、ユーザはふたつの時代の風景を単一の視点から眺めることになる。つまり、写真資料が「過去への空」として「現在の風景」のなかに開き、タイムマシンのように機能するのだ。このデザインによって、写真が備える「コンテクスト」が強化され、 56 年前・ 1 年後の東京五輪が、ユーザの意識のなかで「つながって」いく。

ここまでに説明した手法によって、ばらばらの粒子のように“ストック”され、固化していたデータが結び付けられ、液体のように一体となって流れる“フロー”となる。その“フロー”は、スクリーンを通して身の周りの時空間＝社会に溶け込み、ユーザとともに未来へ流れていくことになる。図 7 に、没入型ディスプレイ「Liquid Galaxy2」を用いた展示のようすを示す。

EndPoint 社が開発した「Liquid Galaxy」は、円弧状に配置された大型ディスプレイ群にアーカイブを映し出し、強い没入感を伴う対話空間を提供するデバイスである。この展示においては、ストーリーテラーと鑑

図7「Liquid Galaxy」を使った展示

図8 実空間に資料をAR表示するスマートフォンアプリ

賞者の間に、活発な対話が交わされた。この例のように、“フロー”をさまざまなデバイスを通して生み出すことにより、資料についてのコミュニケーションが創発し、情報の価値が高まる。

また、AR（拡張現実）機能を用いて、実空間に資料を重層表示するスマートフォンアプリも開発中である（図8）。

このアプリは、より直截的に、過去の時空間を現在に重ね合わせる体験を提供することになるだろう。

これらのコンテンツによって、 55 年前・ 1 年後の五輪が、ひとつの流れのなかに位置付けられ、過去に学

び・未来に活かす「継承」の機運を生み出すことができるだろう。

## 3. 1964 年大会の「ストーリー」たち

本章では、1964年大会にまつわる「聖火」「祝祭」「建設」「光陰」の各テーマに沿って、アーカイブのコンテンツについてのストーリーテリングを試みる。

## 3.1 聖火

1964 年大会の聖火は、アテネで着火されたのち、中東・東南アジアを経由して、同年 9 月に米軍統治下の沖縄に到着した。その後 4 つのルートに分かれ、五輪会場の東京へと向かった。図 9、10の写真は、当時の沖縄で撮影されたものである。

日の丸と五輪旗よりも大きくひるがえる星条旗と、 その下で聖火の到着を待つ、沖縄戦を生き抜いたであ万う女性たちの姿が、現存する奥武山競技場の現在の風景に重なり合う。図 11 には、原爆ドームを背後に、広島平和記念公園を走る聖火ランナーの姿がみえる。

戦後の終わりを象徵する 1964 年大会の聖火と、原爆投下から 75 年を迎えようとする現在の広島の風景がオーバーラップする。

これらのシーンは、ふたつの五輪の間に日本が辿った軌跡と、沖縄の現状、核と平和のあり方について、私たちに問いかけ、対話を誘発する。

図 9 米軍統治下の沖䋲の聖火

図10奥武山競技場の沖縄の女性たち

## 3.2 祝祭

1964 年大会の開会式は、初日の 10 月 10 日に国立競技場で実施された。前日には台風の接近による降雨があったが、当日は、抜けるような青空の秋晴れとなった。閉会式は、大会最終日の 10 月 24 日、同じく国立競技場で行われた。図 12 には、航空自衛隊のアクロバットチーム「ブルーインパルス」によって描かれた五輪マークがみえる。

図 12 においては、高層ビルのほとんどない 55 年前の東京と、大規模な都市開発が進む現在の東京が重なり合う。図13では、竣工後間もなかった国立競技場と、その跡地において完成間近となった新国立競技場のふたつの空間を、当時のイベントを捉えた閉会式の写真がつないでいる。

図11広島平和記念公園の聖火ランナー

図12 東京上空の五輪マーク

図13旧国立競技場の閉会式

こうした祝祭のようすは、商業化された近年の五輪のセレモニーと比べると、ささやかで、実直なものにも感じられる。

これらのシーンは、ふたつの五輪における祝祭のあり方の違いと、商業化された五輪が抱える課題について、私たちに問いかけ、対話を誘発する。

## 3.3 建設

1964 年大会は、日本の高度経済成長期に開催された。大会実施のための交通網の整備・競技施設の建設が進み、東海道新幹線・首都高速道路をはじめとするインフラ、国立競技場・日本武道館などの施設の建設が進んだ。

図 14 では、日本橋において建設途中の首都高速道路の高架と、高層ビルが立ち並ぶ現在の日本橋の風景が重なり合う。この区間は、2020 年大会後に、約 3200 億円の費用をかけて地下化される予定である。賛否両論のなか、半世紀に渡って存在してきたランドマークが、ふたつの五輪ののち、姿を消すことが再認識される。

図 15 には、代々木競技場を視察する皇太子（明仁上皇）と、設計者の丹下健三の姿が写っている。二人の姿からは、当時の社会における建築家の特権的な地位がイメージされる。また、現在も名建築として高い評価を得ているこの競技場と、市民からの批判が噴出

図14建設中の首都高速道路

図15代々木競技場前の皇太子と丹下健三
し、白紙撤回となったザハ・ハディド案の間にある差異も思い浮かぶ。

図 16 においては、開通直後の名神高速道路を走る祝賀パレードの車列と、東海道新幹線が写り达んでいる。敗戦からの復興を経て、技術が拓く明るい未来を志向した 56 年前の社会状況と、当時、建設されたインフラの老朽化が大きな課題となりつつある現在の状況が、ともにイメージされる。

これらのシーンは、ふたつの五輪の間に訪れた都市環境の変化と、今後の社会のあり方について私たちに問いかけ、対話を誘発する。

## 3.4 光陰

1964 年大会のさまざまな資料には、戦後復興の象徵・華々しい建設・日本選手たちの活躍といった「光」 の面はもちろん、急激な都市開発にともなう環境破壊・選手たちが被った社会的圧力といった「陰」の面も顕れている。図17〜19にそうした例を示す。読者諸賢におかれてもぜひ、それぞれの資料の問いかけに応じ、独自のストーリーテリングを試みて欲しい。

## 4. おわりに

私たちは、社会に“ストック”されている 1964 年大会の資料を “フロー”化するコンテンツ「東京五輪アー カイブ 1964～2020」を制作した。本稿で説明した情

図16 名神高速道路開通パレードと新幹線

図17墨田川のゴミの山

図18 マラソン折返し地点のアベベ・ビキラ

図19 マラソン表彰台の円谷幸吉

報デザインによって、ばらばらの粒子のように“ストック”され、固化していたデータが結び付けられ、液体のように一体となって流れる“フロー”となる。

この“フロー”をさまざまなデバイスを通して生み出すことにより、資料についてのコミュニケーションが創発し、情報の価値が高まる。その結果として、56 年前・ 1 年後の五輪が、ひとつの流れのなかに位置付けられ、過去に学び・未来に活かす「継承」の機運を生み出せると、私たちは考えている。

2020 年大会とそれを取り巻く社会状況は、新型コロ
ナウイルス肺炎という「疫病」とともに、現在進行系で記録されている。こうした記録は“フロー”化されることによって、社会における集合的記憶となっていくはずである。平和の祭典を巡るさまざまな記録、そこから生み出される明るい記憶・暗い記憶も、あまたの人々の手によってひとしなみに保存され、未来の社会に活かされるアーカイブとなることを願っている。

## 註

各図版における写真・資料の出典元を以下に示す。

・朝日新聞フォトアーカイブ：図 5、6、9、11 16、18
- 東京都公文書館：図 3、17

## 参考文献

[1] 公益財団法人東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織委員会. アクション\&レガシー. 2019. https://tokyo2020.org/jp/games/legacy/ (参照 2020-4-13).

[2] スポーツ庁. 平成 30 年度スポーツ・デジタルアーカイブ構想調査研究事業報告書. 2019.

https://www.mext.go.jp/sports/content/20200110-spt_oripara-300000892_03.pdf (参照 2020-4-13).

[3] ケヴィン・ケリー.〈インターネット〉の次に来るもの未来を決める12の法則. NHK出版, 2016.

[4] 渡邊英徳.「記憶の解凍」: 資料の “フロー” 化とコミュニケーションの創発による記憶の継承. 立命館平和研究, No. 19, pp.1-12, 2018.

[5] Anju Niwata, Hidenori Watanave. "Rebooting memories" : creating "flow" and inheriting memories from colorized photographs. SIGGRAPH ASIA Art Gallery/Art Papers, Article No. 4, Pages 1-12, 2019.

https://doi.org/10.1145/3354918.3361904 (参照 2020-4-13).

[6] 渡邊英徳.「東京五輪アーカイブ 1964～2020」1964年大会資料の “フロー”化と記憶の継承. 情報の科学と技術, Vol. 71, No. 1, pp.12-16, 2019.


# [C44］文化継承の場における情報技術の在り方

○原 翔子 1)

1) 東京大学大学院学際情報学府, 〒 113-0033 東京都文京区本郷 7-3-1

E-mail: shokohara@g.ecc.u-tokyo.ac.jp
## How information technologies Should Be in the Situation of Cultural Succession

HARA Shoko1)

1) Graduate School of Interdisciplinary Information Studies, The University of Tokyo, 7-3-1 Bunkyo-ku, Tokyo, 113-0033 Japan

## 【発表概要】

文化継承の場としての博物館は今や観光施設としても機能し始め，その役割は展示や教育にとどまらない。しかし博物館という閉鎖的かつ遮断されて環境下においては，モノからコトが切り離されやすいという問題を抱えている。また，展覧会の記憶は館外へ持ち出されてから時間が経ってしまうと日常生活のなかで想起させるのが難しい場合がある。展示内容には満足していても，混雑などにより満足いく鑑賞経験が得られないこともある. そこで本研究では, これらの問題解決の糸口となるような, 文化継承の場における情報技術の更なる応用可能性や用途の多様性について検討したい. これまでは文化情報を伝える手段として情報技術を捉えてきたが，体験の記憶を再構築させるための情報技術の在り方こそが，文化継承に寄与することは確実だ。中でも特に， これまで展覧会図録が担ってきた役割に対する情報技術の貢献可能性を提唱する.

## 1. はじめに

松下幸之助は「百聞百見は一験にしかず」 という言葉を残した。体験を通して対象への理解を深めたり，その本質を見極めたりすることが可能になる. しかし, いくら衝撃的かつ印象深い体験をしたとしても, 個人の記憶は時間の流れの中で変容し, 断片的になっていってしまう．体験の記憶を想起させる作業は，まるで絶えず形の変わるパズルのピースを組み立てるかのようである。文化継承の場においてその手助けとなるのが，デジタル化をはじめとする情報技術だ。本稿では文化継承の場を博物館（美術館を含む）と仮定する。 そのような場において情報技術は，文化財の情報を鑑賞者に伝えるための「手段」として用いられやすい。「データの増加による記録装置管理のコストや安全性の確保, 色彩管理の難しさなど，デジタルならではの課題も少なくない」が，「博物館の資料情報の検索は， インターネット創成期以来の課題であったが， ようやく制度的，技術的な面で実現の見通しが得られつつある」[1]という。資料情報の検索にとどまらない積極的な利活用が, 体験の記憶を想起し, 再構築させやすくするためには有効だろう。では，具体的にどのような形
で役立たせることができるだろうか.

以下ではまず日本における文化継承の場の現場である博物館や展覧会ついて, 来館者行動を含めて先行研究から情報技術の応用可能性を探る。次に，文化継承の場における情報技術の役割をまとめる。続いて，情報技術の現状における具体的な活用方法とその限界について考える。 そして最後に, 文化継承の場における情報技術の更なる応用可能性や用途の多様性について検討する。

## 2. 先行研究

## 2.1 選好される博物館

文化庁は博物館を，「資料収集・保存，調査研究, 展示, 教育普及といった活動を一体的に行う施設」であると同時に「実物資料を通じて人々の学習活動を支援する施設」でもあるとしている[2]. したがって公益性や社会への貢献が重要視される一方で，財政面では自立を余儀なくされているために経営における収入の増加が長らく大きな課題となっていた[3]. 中でも事業収入をいかに増大させることができるかが焦点であり, 入館者を増やすための取り組みとして「広報活動の強化や特別展 - 企画展の積極的開催」や「開館日の増加や会館・閉館時間の柔軟な設定」，「他館

との連携」などの取り組みがなされてきた[3].来館者属性によるミュージアム評価の考察 [4]では，関東にある 8 つの有名美術館・博物館を対象としたアンケート調查に基づく因子分析や来館者グループ別の選好回帰分析の結果, 有名かつ本格的な美術館が非常に強く好まれるということが示された。一般的に好まれる要因として「展示作品が魅力的である」，「イベント企画力が高い」，「ポスター・チラシなどの広告のセンスが良い」，「美術館・博物館の外観・建築が素敵だ」，「職員の接客態度がいい」, 「有名な作品を見ることができる」，「日常では得難い発見や感動体験を得られる」, 「美術館・博物館としての名声や信用が高い」，「館内の表示が整い， わかりやすい」，「展示作品の量が多い」，

「作品の音声ガイド機器が充実している」といった項目があるほか，「話題性の高い大規模な展覧会」であることも挙げられた。来館者属性別にみると, 友人, 恋人, 家族でくるという集団性の高い場合と比べ， 1 人でやってくるときには「快適性」や「低料金」が求められる可能性も示唆された. 「人気のミュ ージアムへの選好が余りにも強く, これらのミュージアムの快適性・料金の評価が低い」 という点にも注意したい。すなわち，人気であればあるほど，快適性が損なわれ得るということだ。また，展示方法の工夫や，デジタルアーカイブを含むオンラインや館外での取り組みについては触れられていなかった。

## 2. 2 博物館の展示形態

公立歴史博物館の常設展示の類型とその変遷に関する研究[5]では, 全国の公立博物館 (美術館, 科学館, 植物園, 水族館などを含む）の半数以上を占める歴史博物館の常設展示を, 分野展示, 通史展示, 主題展示の組み合わせによって「分野展示型」, 「通史展示型」, 「主題展示型」, 「通史・分野展示型」, 「通史・主題展示型」, 「通史・主題 - 分野展示型」,「主題・分野展示型」の合計 7 つに類型できるとした. そしてこの 7 類型を編年した結果，「1970 年代はじめ頃の専門分野別の展示から, 1970 年代後半以降は通史を取り入れた展示に移り変わってきた」

ことと, 「1980 年代に入っては, 主題展示の手法が取り入れられた」こと, 「近年の歴史博物館の常設展示では, その地域の歴史を通史として展示することに加えて, 通史だけで
は十分に表しにくい地域の特徴や歴史事象を掘り下げて展示する主題展示の手法を組み合わせた展示が主流」になってきていたことを明らかにした。

展示会の基本構造を解明した展示会計画に関する研究[6]では, 展示の場において「受け手の強い欲求や希望に応えるために, 送り手が快適な展示状況を用意するという関係」が成り立つとした。そこでは，「ひとの五感や体感による情報伝達手段が一段と重視される」という。ここで重要なのが，「送り手の出展という仕掛けと演出に対して, 交通手段を使って会場に参加した受け手が受け取った情報やサービスによって，どれほどの影響を受け，変化するか」ということであり，この影響や変化が一時的なものでない方が望ましいということは言うまでもないだろう.

展覧会には，館蔵コレクションによる「常設展」と企画性・イベント性の高い「企画展」と市民の自主的な展示参加を図る「一般展」があり, 関東地方の全美術館を調查対象としてその構成と特性を明らかにした研究[7] では, 常設展の実施率の減少傾向と企画展一般展の増加傾向を指摘した。実際, 1991 年のこの研究から現在に至るまで, 森美術館 （2003 年）国立新美術館（2007 年）や三菱一号館美術館（2010 年）など, 常設展のない大型美術館が開館した。常設展示を行わなくなった背景として，空間規模の制約や作品収集の予算問題等でコレクションが十分確保できていないことが挙げられていたが，昨今では所蔵コレクションを常設展ではなく, 多様なテーマに沿って紹介する企画展として展示する美術館も現れている. 企画展では来館者獲得のためのプロモーションが積極的に行われるケースが多く, 送り手と受け手の双方向性も館外から始まるといえる。

## 2. 3 来館者行動

美術館展示室の建築計画的研究[8]では,「展示室内の鑑賞動線の設定や室内の展示コ一ナー構成の決定，順路のわかりやすさ満足度等の来館者の評価には, 展示室の形態, 規模とともに展示壁面の配置方法が深くかかわっていると考えられる」として, 因子分析と重回帰分析を行った. まず, 利用者の評価構造には「順路のわかりやすさ, 満足度と展示室の特徵, 期待感, ゆとり（ゆっくりと見られる), 展示方法の評価, 作品の評価, 展示

テーマと展示室構成（雾囲気の変化）, 作品の数と密度」の 8 つの要因があることが明らかになった。また, 順路のわかりやすい展示室並びに満足度の高い展示室を描写した。

「展示に対する来館者の行動特性を的確に把握する必要性」を背景に行われた博物館の展示・解説が来館者行為に与える影響の調查研究[9]では, 観覧行為の具体的な事例 3 つが挙げられた. 「展示の前で, ほとんど立ち止まらず通過しながらの観覧で，観覧とは言い難い内容の行為パターン」である「通過観覧」と，「ゆっくり歩きながら，また時々少し立ち止まるなどの観覧で, 展示品に近づいたり, 覗き込んだりする観覧行為が時々見られる, 現状では最も多い一般観覧行為パター ン」である「普通観覧」と, 「展示品のみならず，関連解説パネルや解説文などにも目を向け, 一層の理解を求めようとするなど, 積極的な観覧行為パターン」である「入念観覧」だ. 観覧行為パターンによって動線が異なることが示された。また，「入室直後は一般に入念的な観覧行為が多くみられるものの, そのあとはしだいに観覧時間が短くなる傾向」のほかに, 出口付近でも映像展示やボタン操作などによる展示部分では長時間の観覧が確認されたということは重要だ。さらには，解説員による解説も, 全体解説, 途中解説ともに入念観覧を促す効果があると示された。

## 3. 文化継承における情報技術の役割

手段に体験を伴わせることで，鑑賞者の参加を促すことができる．例えばスマートフォンによる写真撮影が可能な展覧会では，SNS への投稿を通して宣伝と来館者自身の鑑賞経験の振り返りの両方が達成される. 博物館の展示では, 人がどのように感じるのかを想像しながら，人にどのように感じてもらうかを設計していく.このプロセスに現在では VR や AR をはじめとする様々な情報技術が用いられ, 展示物と実際に触孔あったり, 展示物の中に身を投じたりすることができるようになった。その背景には, 現在の博物館ではモノだけを見せているが，それらを通して伝えられるコトが少ないということにある。展示物（=モノ）には，それが経てきた様々な出来事（=コト）が付随している。しかし, 博物館という閉鎖的かつ遮断されて環境下においては，モノからコトが切り離されやすいという問題を抱えている。モノには多種多様なバックデータが伴っており，製作された時代や評価などのデータはもちろんのこと，モノを取り扱う際に特に注意しなければならないことなどは口伝によるデータであり，また， モノの取り扱いに関するデータは伝承されにくい[10]，そこで，デジタル技術の本質は 「インタラクティブである点」にあり，さらにはそれが「身体性をともなったもの」であるからこそ，「通常は手を触れることすらできない展示物を手に取ることを可能にする」 と，デジタルミュージアムプロジェクト[11] で主張されている通り，デジタル技術によってモノのみならずコトの収蔵までもが可能になると期待される。

## 4. 博物館における情報技術活用の現状

ここでは，東京国立博物館（以下，東博） における文化財活用例を紹介する。昨今の博物館では社会定な役割が重要視されており,観光や教育を担う施設としての在り方が問われている中で，東博の教育普及事業では「文化財を通して日本および東洋に伝統文化を体験的に人々に伝え, 理解を深めてもらう」ことと「同時に，それぞれの文化の多様性を尊重する心を伝える」ことを目的としている. これに根差した活動として具体的には「トー ハクなび」，「8K 聖徳太子絵伝」，「屏風体験！（ワークショップ）」，「親と子ギャラリー」が挙げられる。これらでは「展示キャプションだけでなく, 体験的に伝える」ことを目指した展示方法が実践されている。

情報技術を用いて文化財をデジタル化することで，鑑賞者は成功に複製されたレプリカや映像（モノ）と実際に触れあいながら，それに対して文脈の中で向き合い方（コト）を体験することができるようになった。これは文化財のデジタルアーカイブ構築の賜物であるが，一方で，展覧会やワークショップはア一カイブ化されていない。したがって, 展示方法の知見は蓄積されづらい。確かに「本物の前に立ってもらう」ことが博物館の本業ではあるが，期間限定の空間という特別感を両立しながら見せ方のアーカイブの構築も目指

す必要がある. 時間の経過とともに体験の記憶を想起させるのが難しくなっていくことを踏まえると，展覧会がアーカイブされており， さらにはそれに対して容易にアクセスできることが理想だろう。

## 5. 情報技術のさらなる応用可能性

現在では，情報技術を展示そのものに対して活用させる動きが強まっている，個々の文化財に対して展示方法を工夫することで, 鑑賞者に体験を促す試みが定着しつつある。デジタル化によってアーカイブされた文化財情報は有効に活用されつつある。しかし, 日本の博物館では館ごとにアーカイブのシステムが異なっていたり，そもそも情報を把握しきれていなかったりすることが障害となり，デ一夕統合やデータ利用環境の整備が不十分であるという問題がある.いずれにせよ，ここからわかる通り，アーカイブの対称はあくまで個々の文化財である。しかし鑑賞者にとってさらに求められるアーカイブは, 展覧会や鑑賞体験など多様で，より多岐にわたるのではないだろうか。同じ展覧会を鑑賞していても，個々の鑑賞経験は内容や性質が異なる。 より主体的な体験経験と, それを館外でも反復できるような仕組みがなければ，鑑賞による影響や変化の効果は一時的なものとなってしまいかねない。

そこで，企画展では図録が販売されることに着目したい. 希望者はそれを購入することで，いつでも展覧会を振り返ることができる. これは従来の鑑賞の在り方である。図録を眺めながら鑑賞時のことを思い出すのに似た機会は，情報技術を用いればさらに得やすくなると考えられる. 分厚い図録のデジタル化によって，扱いやすさや手の届きやすさは格段に高まる。デジタル化された非書籍形式の図録との触れ合いを通して，展覧会構成の意図の考察も可能になるだけでなく，混雑によって満足な鑑賞が叶わない展覧会での鑑賞体験を事後的に補うのは確実だ。さらには，複数の展覧会情報をデジタルデータで統合することができれば，個人による検索にとどまらな
いアーカイブの活用も促されるだろう.

## 参考文献

[1] 田良島哲. 博物館における画像情報の蓄積と活用. コンピュータ \& エデュケーション, 2018, 44, p.12-16.

[2] 文化庁 1. 博物館の概要.

https://www.bunka.go.jp/seisaku/bijutsukan _hakubutsukan/shinko/gaiyo/ （閲覧 2020/2/25).

[3] 堀江浩司. ミュージアムにおける価値創造に関する考察. 広島経済大学経済研究論集, 2014, 37.2, p.81-94.

[4] 上田理絵；上田隆穂. 来館者属性によるミュージアム評価の考察. 学習院大学経済論文集，2019，56，p.71-104.

[5] 増田亜樹; 碓田智子; 谷直樹. 公立歴史博物館の常設展示の類型とその変遷に関する研究. 日本建築学会計画系論文集, 2011 , 76.667, p.1745-1751.

[6] 寺澤勉. 展示会の基本構造 : 展示会計画に関する研究 (1). デザイン学研究，1996，43.1, p.79-86.

[7] 林采震; 栗原嘉一郎。美術館における展示方式の構成とその特性: 美術館の建築計画に関する研究その 1 . 日本建築学会計画系論文報告集，1991，421，p.63-73.

[8] 仙田満; 篠直人; 矢田努; 鈴木裕美. 美術館展示室の建築計画的研究: 展示壁面の配置方法と利用者の評価について. 日本建築学会計画系論文集， $1999 ， 64.517$, p.145-149. [9] 野村東太 ; 大原一興 ; 朴光範 ; 小川英彦; 真銅博司; 西宮浩司, 博物館の展示・解説が来館者行為に与える影響：博物館に関す了建築計画的研究 V. 日本建築学会計画系論文報告集, 1993，445, p.73-81.

[10] 佐々木利和. 歴史と記録・記憶を後世に伝える一古い博物館員のくりごと。情報の科学と技術, 2016, 66.4, p.166-169.

[11] 廣瀬通孝。5. デジタルミュージアムプロジェクト。映像情報メディア学会誌, 2010, 64.6 , p.783-788.

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/). 出典を表示することを主な条件とし, 複製, 改変はもちろん, 営利目的での二次利用も許可されています.


# [C43］誰が何を知っておくべきなのか？
デジタルアーカイブにおける技術の共有と知識の継承を考える

○永崎研宣 ${ }^{11}$

1) 一般財団法人人文情報学研究所

E-mail:nagasaki@dhii.jp
## Who Should Know What? Sharing technology and inheriting knowledge

Kiyonori Nagasaki1)

1) International Institute for Digital Humanities

## 【発表概要】

デジタルアーカイブは複数の技術の組み合わせによって構築されるソリューションであると同時に、そこにおいて暗黙的にも明示的にも知識を積み上げていくことでユーザのニーズに応えようとしてきた。しかしながら、組み合わせられるべき様々な技術は、必ずしも適切に取捨選択されているとは言えない場合がある。一方、積み上げられた知識は、しばしば暗黙的な要素を含んでおり、作成時の担当者がいなければわからなくなってしまうことが少なくない。この二つの問題は、別個の問題ではありながら、時として相互的に作用することで事態をより深刻化することがある。本発表では、この課題に関して、2020 年の状況にあわせたよりよい状況を目指すための方向性を検討し、発表時点での解決の可能性を提示する。

## 1. はじめに

デジタルアーカイブ（以下、DA）における諸課題の一つとして持続可能性を認めない人を筆者はほとんどみたことがない。これは、関係者の間で共有された重要課題とみなしてよいものの一つだろう。特に、予算の枯渴とともに DA もなくなってしまうという事態はこれまで頻発してきた。DA 学会の取り組みにみられるような政策としての制度化が実現すれば問題の所在が移行する可能性はあるものの、現在の日本では、国立国会図書館等のごく一部の機関をのぞいては専門的人材が担当できるとは限らない状況を想定するしかない。そこでは、担当者の自助努力と外部の専門家との適切な連携を通じて乗り切っていくことが当面は重要であると思われる。本発表では、それをどのようにして遂行し得るかという点について、近年の状況を踏まえつつ検討してみたい。

## 2. 誰が何を知っておくべきなのか?

## 2. 1 何を?

DA と一ロに言ってもその内容は様々である。この議論は論者が持つ DA の理解と利害関係を端的に提示してしまうことになりがちであるため、議論することに難しさを感じるところではあるが、DA を基盤としたより
よい社会の発展を目指すのであればなるべく包括的であるほうがよいと思われる。その観点では、デジタルネットワークを前提とした知識情報基盤全般について議論することになるだろう。そのために知るべき事を挙げるなら、それを支える法制度、そこにおいて運用可能な技術、流通する知識自体、そして、それらが渾然一体となって運用されることによって新たに産夕出される様々な事象についての理解、ということになるだろう。

法制度に関しては誰もが知るべきところだ万う。折しも、『権利処理と法の実務』[1]が刊行されたところであり、これを手がかりとしつつ関連する法律に目配りしておくことはどのような立場においても必須である。なお扱う資料の性質やその扱い方によって関連する法律は異なり、実務上は、扱う DA が連携や統合を志向すればするほど対応すべき法律が増えいくことになる点には注意しておきたい。特にジャパンサーチをはじめとする統合的利活用においては手続きを平準化するための整理が重要である。たとえば利用条件に関してはクリエイティブ・コモンズ・ライセンス等の手立てが有用であり、そうした平準化に向けた工夫が今後も様々に開発されていく
必要がある。そして、そのようにして常に変化しつつある状況に対して、自らの業務との関連を考えつつフォローしていくことになる。

DA に関連する技術は、それのみに焦点をあてるなら、非常に幅広い様々な技術を含む上に、個々に栄枯盛衰を続けていくものであり、知るべき対象としては常に更新され続けなければならない。図 1 は、この種の技術の一般的な時間・普及度と、DA 構築のタイミングのずれを示したものである。[2]

図 1. 関連技術普及度の典型的な時間的推移

デジタル化の検討を始めた時点で支配的だったり支配的になりそうだったりした技術が急に廃れたり、その時点では影も形もなかったり特に注目されていなかったりした技術が急速に普及したり、といったことは DA の世界に限らず Web 関連技術においてはしばしば生じる。企画や発注をする立場であっても多少は理解しておく必要があり、実用レベルでそれを習得するとなれば相応の基礎知識を持った人がそれなりの時間をかけることになる。習得開始時点でその技術の寿命を正確に予測することは不可能であり、後から振り返ってみた時に、どちらかと言えばオープンなものの方が残りやすい、ということが言える程度である。たとえば、Web のフロントエンドであれば Javascript を用いたフレームワークが全盛であり、Web で公開できる DA システムなら PHP や Ruby on Rails、Flask 等、ディ ープラーニング技術を活用したければ Python、撮影した画像の保存形式は可逆圧縮の TIFF で公開には JPEG、利便性の高い公開方法を選ぶなら IIIF 準拠でピラミッド TIFF か JPEG 等をㄹといった案配で関連技術が用いられているのをよく見かける。これが 10 年前であれば、かなり異なった組み合わせであり、10 年後もまた大きく異なっていることだ万う。その都度、大きな利便性がもたらされるとともにデメリットも含まれていることがあり、それが状況次第では抜き差しならぬものとなることもあるだろう。それらを踏まえた上で、用いられている技術や利用し得る技術については、深さはともかく、DA にとって何をもたらしてくれるものかということは一通り知っておく必要があるだろう。

また、技術の中にも、ユーザに直接利便性をもたらしてくれるプログラミングや撮影技術のようなことだけでなく、そういった個々の技術を統合的に捉えることでワークフロー の全体を設計・構築したり、ソリューションを提供したりするような技術もある。Web 情報を意味論的に接続する RDF や OWL、デジタルデータの長期保存のモデルを提供する OAIS 参照モデル、システム・ソフトウェアの品質基準を提示する ISO/IEC 25000 SQuaRE シリーズなどはそれにあたるものである。ただし、この種の知識は、それを知っている人同士では大きな効力を発揮するものの、学習コストに比べてメリットがあるかどうかということも意識せざるを得ないだろう。一方、技術は法制度との相互関係のなかで発展していくものでもある。技術の普及が現実を変革し法制度を刷新させることもあれば、法制度の制約が技術を発展させることもある。

DA においてもそのような関係はそこここに見られる。そのような側面の一方で、市場の評価に対応する技術の発展も着々と進んでいく。Web の普及とそれに対応する法制度の改革によって大規模データ収集が可能となり、 それが現在の $\mathrm{AI}$ の主力技術であるディープ

ラーニングを後押したように、今後もこの相互関係は重要なものであり続けるだろう。

流通する知識自体、つまり、コンテンツについての知識は、各ステイクホルダーの目的や立場によって必然的に大きく変わってくる。 とはいえ、コンテンツへの造詣が深いほど法制度や技術はより良く活かされるものであり、可能な限り専門知を適切に活用することが期待される。DA においては、資料を機械処理できるようにすることで飛躍的に利活用性を高めることが可能だが、それに際してコンテンツの知識が大きく関わってくる。たとえば、古文書・古典籍であれば、翻刻テキストデー 夕を提供できれば検索やテキストマイニングなど様々な活用が可能になる。さらに、より深いアノテーションを付与しつつ他の DA のコンテンツと横断的に分析できるようにすることで、様々な発見が可能になるだろう。そして、そのためには対象資料についての知識が必要になる。近年はくずし字 OCR やクラウドソーシング翻刻など、DA の構築・運用側が資料を読めなくともそのテキストデータが流通するような技術が広まりつつあり、八 ードルは下がりつつあるものの、そのテキストが正しい、あるいは、少なくとも使用目的に適ったものであることを担保するためには、 やはりどこかの段階で専門知を有する人が確認できるようにする必要があるだろう。

「それらが渾然一体となって運用されることによって新たに産み出される様々な事象」 と上に述べたのは、DA は構築したらそれで完了ということではなく、運用を続けていくなかで様々な利活用が行われていくものであり、その点に着目する必要があることを提示している。たとえば、古文書・古典籍の画像を公開しただけで精一杯だったとしても、自由な再利用が可能な条件で公開していたなら、 どこかで誰かが翻刻してテキストデータを作成してくれるかもしれない。そして、文中の固有名詞が抽出されて包括的なデータベースに取り込まれたり、文字画像がくずし字 OCR の教師用データとして活用されたりするかもしれない。ごく小さな貢献だとしても、その貢献によって何か新しい知見が得られたなら、 それは DA の構築・運用の成果として、自らの価値の高さを提示する証となるだろう。DA 単体であっても、複数連携の場合でも、運用し続けることによって利用者が新たな価値を見出してくれる可能性は常に存在する。それを知り、場合によっては支援・促進することによって価値を発見し、高めることができたなら、それは直接関連する DA だけでなく、

DA 全体にとっても貴重な知識となるだろう。

## 2. 2 誰が?

DA の周辺にはそれぞれの知識についての専門性を有する人材が様々な立場で関わっており、その人々が職責を全うできるようにすることがまずは重要である。とはいえ、技術の専門家とコンテンツの専門家は、決して多くいるというわけではない。上記の知識に対応する専門的人材を一通りそろえることができる組織・事業は極めて少なく、専門でない担当者が上記のような知識をある程度身につけておかねばならない状況も多々見られる。 その場合、決して十分ではない、限られた時間を費やして情報収集や知識の習得をした上で、しばしばまったく潤沢とは言えない予算の許す範囲でそれぞれに外注するなりボランティアを頼ったりすることになるだろう。そこで重要なのは、急速な進歩を続ける技術の流れにおいて適切な技術を採用できるか、そして、コンテンツを適切に組み込めるか、という点である。

## 3. 技術の共有と知識の継承

DA において採用される技術は、基本的には、対象となる資料をより効率的に扱えるようにすることを目指すものである。DA の運用者も利用者も等しく技術の利用者であり、両者にとってなるべく費用がかからず学習コストも低いものを採用することが望まれる。 したがって、様々な対象やステイクホルダー の間で可能な限り広く共有できることが要求されるのであり、共通項をひたすら見出して汎用化していくことによって有用性を高め低コスト化をはかることになる。たとえば IIIF

はそのような状況において登場した一つの有力なソリューションとして、DA の一部を効率化することに着実に貢献している。

一方、知識の継承は、これとは趣が少し異なる。継承されるべき知識は、我々の文化のありようを継承することを目指すなら、その個別化された深淵な情報を組織的に提示できる必要があり、そこでは、情報は可能な限り多様でなければならない。そのような多様さをデジタル媒体上で表現し、共有・継承するための枠組みとしては、たとえば Unicode では文字の多様性を表現するための手立てを様々に用意しており、テキストデータだけでもかなりの多様性の表現ができるようになっている。内容については、文章としてのテキストで表現する方法が用いられているが、それは人が読むことを前提とせざるを得ない。機械可読形式でのより深くかつ効率的な知識の継承は、たとえば TEI（Text Encoding Initiative)ガイドライン [3]が国際的な枠組みとして主に欧米言語圈で広く用いられている。 このようにしてみると、共有される技術と継承される知識は、いわば横糸と縦系の関係にあると捉えることができるだろう。細やかな差異を反映した個別性は、いつかここに含まれる意味と価值を見出してくれる、今ここにはいない誰かに向けるものでもあり、それを実現するためには機械可読性を可能な限り高めておくことが重要である。今や、上述の TEI ガイドラインのみならず、多くの専門分野において、どのようにその専門知をデジタル媒体上で記述し残していくかが議論され、何らかの形で提示するようになってきているが、それ自体が DA を構築する側のみならず専門家の間でも十分共有されていない場合もある。日本でも一部の分野では解説書を刊行しており [4][5]、全体を俯瞰しようとする試みも行われている[6]ものの、今後ますます大きな課題となっていくだろう。

## 4. おわりに

DA をめぐるこのような状況は、当初より存在していたものの、技術が進歩し、きめ細かな知識の継承が技術的には可能になってきたことによってそのギャップが顕在化しつつある。それを解消するための具体的な手立てとしては、解説書や用語集・事典等の刊行によって比較的息の長い情報を共有しつつ、 Web サイト等を通じて足が速い情報や詳細情報・具体的な手技などを広めていく方法が有効だろう。できることなら、特に後者は自由な再利用・再配布が可能な利用条件となるべきだろう。ただし、そこでの大きな問題は、 そういった枠を用意したところで、有用な情報が提供されなければ効力が発揮されないという点である。これは誰か一人が頑張れば済むようなことではなく、関連する様々な分野の専門家がそれぞれにその場に主体的に参加してくれることが必要であり、そのような場の形成を、DA の課題を解決する方策として今後は重視していくべきだろう。

## 参考文献

[1] 福井健策監修. 数藤雅彦編. 権利処理と法の実務. 勉誠出版, 2019.

[2] 京都大学人文科学研究所 - 共同研究班編.永崎研宣著. 日本の文化をデジタル世界に伝える. 樹村房, 2019, p. 22.

[3] The TEI Guidelines. 2020-02-13.

https://tei-c.org/release/doc/tei-p5doc/en/html/index.html, (参照 2020/2/25 )

[4] 後藤真, 橋本雄太編. 歴史情報学の教科書.文学通信, 2019.

[5] 下田正弘, 永崎研宣編. デジタル学術空間の作り方：仏教学から提起する次世代人文学のモデル. 文学通信, 2019.

[6] 岡田一祐.ネット文化資源の読み方・作り方. 文学通信, 2019 .

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C42] デジタルアーカイブにおける DOI などの永続的識別子の利用

○時実象一 11

1) 東京大学大学院情報学環, 〒113-0033 東京都文京区本郷 7-3-1

E-mail: tokizane@pc.highway.ne.jp
## Use of Persistent Identifier such as DOI for Digital Archive Contents

TOKIZANE Soichi1),

1) Interfaculty Institute in Information Studies, The University of Tokyo, 7-3-1 Hongo, Bunkyo-ku, 113-0033 Japan

## 【発表概要】

デジタルアーカイブにおいても、国立国会図書館デジタルコレクション、国文学研究資料館の

「新日本古典籍総合データベース」など、デジタル化書籍・書物に永続的識別子であるDOI が付与されるようになってきた。しかしデジタルアーカイブのコンテンツ、たとえば博物館資料など一の付与はあまり進んでいない。デジタルアーカイブ・コンテンツにDOI を付与すれば、それらコンテンツの活用事例の調査や収集が容易になると考えられるので、推進することを提案する。

## 1. はじめに

2020 年 1 月 17 日に開催された「デジタル知識基盤におけるパブリックドメイン資料の利用条件をめぐって」[1]において、大学・博物館・文書館等から、デジタルアーカイブ・ コンテンツのパブリックドメイン化の進展によるの懸念事項が紹介された。主な懸念事項は

（1）利用状況がわからなくなる

（2）不適切な利用が発生する

などであった。これまでは提出された申請書に基づいてコンテンツの利用について許可を出す方式をとっていたので、利用に関するデータや報告書（物納）が得られていたが、

パブリックドメインを採用すると、許諾が不要となるのでそのようなデータや報告書が集まらなくなるという。このため、利用状況を収集するシステムの構築などの対策が多くの登壇者から要望された。

また、2019 年 12 月 23 日に東京大学で開催された、「アートコンテンツ活用シンポジウム」[2]でも、アート作品を公開した後で、それがどう使われるかを追跡する必要があることが指摘されている。

デジタルコンテンツに永続的識別子（たとえば DOI）を付与することにより、コンテンツの利用状況が追跡でき、前記の懸念の（1）
が解消できるのではないかというのが本発表の論旨である。

## 2. 永続的識別子とは何か

永続的識別子 (Persistent Identifier: PID) とは、ある対象に対して付与した識別しで、一時的でなく、永続性があり、変更されることのないものをいう。その対象を所有、または収集している機関が付与した識別子（たとえば目録番号）は、その機関が存続している間は永続的であるということもできるが、実際には付与システム（たとえば目録システム） の更新によりしばしば変更される。またコンピュータ上のレコード番号などの識別子は、 システムの更新やリニューアルにより、容易に変更されてしまう。ましてネットに公開されている URL が永続性のないことは明らかになっている。永続的である識別子は、目録システムやコンピュータ・システムの更新から独立してお

表 1. 良く知られている永続的識別子

図 1.学術雑誌におけるDOI
へのリンク (図 2)

・ある論文を参照しているウェブ (SNS) 記事の一覧とそれらへのリンク

・これらを集計することにより、ある論文のインパクトの評価

Crossref では Cited-by というオプション・ サービスがあり、これを利用すると、ある文献が引用された場合、これを自動的に表示することができる[5]。

また同じ Crossref の Event Data というサ ービスを利用すれば、SNS などで DOI が使われた場合直ちにそれを知ることができる [6] (図 2,3 )。

り、また機関が吸収合併されたり、閉鎖されても永続するものでなくてはならない。したがって永続的識別子は、特定の機関から独立したコミュニティで管理されるものでなくてはならない。 さらには、これらはウェブで API または LOD で利用可能であることが好ましい。

永続的識別子の利用は図書館・学術情報等において発展してきた。現在図書館・情報関係でよく知られている永続的識別子には表 1 のようなものがある[3]。

## 3. 学術情報における永続的識別子近年、学術文献に付与される DOI、研究者に付与される ORCID、研究機関 に付与される ROR など、学術情報にお ける活用が大きく進展し、永続的識別子に特化した国際会議も開催されてい る[4]。

特に学術文献や書籍に付与される

DOI (Digital Object Identifier)(図 1) は、ウェブ上において次のように活用され、研究成果の可視化に貢献している。
- 研究論文に参照されている参照文献への

$
\text { リンク }
$

・ある論文を参照している他の文献の一覧とそれらへのリンク（図 3)

・ウェブ (SNS) 上で参照されている文献

図 2. Crossref Event Dataを用いて、ある論文を参照したツイー 卜を特定

図 3. 特定されたツイート

図 4. 国立国会図書館デジタルコレクションにおける DOI

図 5.「新日本古典籍総合データベース」における DOI書物に対してであり、 1 枚の写真、 1 枚の画像などの博物館・美術館のアート・コンテンツに付与している例は聞いていない。 デジタルアーカイブのコンテンツには、各提供機関において識別子が付与されているが、これらは、目録上の番号か、あるいはシステム上のアドレスに過ぎず、目録が更新されたりシステムが更新された場合に継続的に使用される保証はない。さらにはそれらアーカイブ機関が統廃合された場合の維持の保証はまったくないといえる。やはり DOI のようにコミュニティで維持される永続的識別子の利用が好ましい。

## 5. 識別はどのレベルでおこな われるべきか

デジタルアーカイブのコンテンツに識別子、たとえば DOI を付与する場合、元のオブジェク卜(絵画、彫刻、標本など)、その撮影画像、さらにはさまざまなデジタル形式などが存在するが、どのレベルを識別すべきで

## 4. デジタルア一カイブにおける永続的識別子

デジタルアーカイブにおいても DOI の活用が有効であることを、住本、余頃が提言している[7]。英国では、UKRI（UK Research and Innovation）が国内の芸術品コレクションの統合ポータルの開発プログラムを開始したが、その中で永続的識別子の利用についても検討を始めている[8]。

我が国においても、国立国会図書館デジタルコレクション (図 4)、国文学研究資料館の 「新日本古典籍総合データベース」（図 5）には DOI が付与されるようになった。これら DOI を、研究者や SNS などで参照すれば、 コンテンツの活用状況が追跡でき、可視化されることになる。

しかし、これらはまだ 1 冊 (巻) としての
あろうか。

デジタルアーカイブの立場からは、目録が担当するべき元のオブジェクトの識別は避け、 それをデジタル化した写真・動画・3D デー

図 6. 永続的識別子で識別するレベル

タなどの識別に特化し、さらには写真であれば、撮影画像のうち、公開されるもの（複数枚）をそれぞれ識別すれば十分であると考える (図6)。

## 6. おわりに

我が国においては、ジャパンリンクセンタ一 (JaLC) が国際 DOI 財団 (IDF) の代理機関として DOI を付与している。しかし、その DOI の永続性を担保するのは、コンテンツのメタデータを管理する機関である。

日本の学会誌記事については J-STAGE を運営する科学技術振興機構 (JST) が、大学紀要論文については JAIRO を運営する国立情報学研究所 (NII) が、書籍については国立国会図書館が主要なメタデータ管理機関となっており、個々の出版社や学会がメタデータを管理する必要がない仕組みになっている。デジタルアーカイブの場合、そのような仕組みがまだ確立されておらず、それが当面の課題である。

## 参考文献

[1] シンポジウム「デジタル知識基盤におけるパブリックドメイン資料の利用条件をめぐつて」.2020/1/17. 東京, 都市センターホー ル. http://21dzk.l.u-tokyo.ac.jp/kibana/symp o2019/ (閲覧 2020/1/24).

[2] アートコンテンツ活用シンポジウム. 202 $0 / 12 / 23$. 東京大学ダイワユビキタス学術研究館石橋信夫記念ホール. http://digitalarchivej apan.org/4005 (閲覧 2020/1/24).

[3] 時実象一, 小野寺夏生, 都築泉. 情報検索の知識と技術応用編 - 検索技術者検定 2 級対応テキスト一. 情報科学技術協会, 2010,2 68 p.

[4] PIDapalooza. https://www.pidapalooza.o rg/ (閲覧 2020/2/21).

[5] Anna Tolwinska. Cited-by Service. htt ps://www.slideshare.net/CrossRef/crossref-ci ted-by（閲覧 2020/1/24）.

[6] Crossref Event Data: early preview no w available. https://www.crossref.org/blog/c rossref-event-data-early-preview-now-availa ble/（閲覧 2020/1/24).

[7] 住本研一, 余頃祐介. デジタルアーカイブに対する DOI 活用の可能性. デジタルアー カイブ学会誌. 2018, 2(2), 152-153.

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C41] みんなで育てる「継承型学術オープンデータ」の可能

性と展望:
## 大阪市立図書館デジタルアーカイブオープンデータを活用しだオープンデー タ巡るよプロジェクト「Me-Glue-You」"の紹介

○澤谷晃子 ${ }^{1)}$, 堀井洋 2), 外丸須美乃 1)，西尾真由子 1), 堀井美里 2), 阿肾雄之 ${ }^{3)}$, 武田英明 4), 松岡弘之 ${ }^{5)}$

2) 合同会社 AMANE，〒923-1241 石川県能美市山田町口8

3) 東京国立博物館, 4) 国立情報学研究所, 5) 尼崎市立地域研究史料館

## Consideration of Possibilities and Prospects of Inherited Academic Open Data that Grows Together: Open Data "Me-Glue-You" Project Utilizing Open Data on Osaka Municipal Library Digital Archives

OSAWAYA Akiko1), OHORII Hiroshi2), TOMARU Sumino1), NISHIO Mayuko1), HORII Misato ${ }^{2}$, AKO Takayuki ${ }^{3}$, TAKEDA Hideaki4), MATSUOKA Hiroyuki ${ }^{5}{ }^{\text {) }}$

1) Osaka Municipal Central Library, 4-3-2 KitaHorie, Nishi-ku, Osaka-City, 550-0014, Japan

2) AMANE LLC, Ro 8 Yamada-machi Nomi, Ishikawa, 923-1241 Japan

3) Tokyo National Museum, 4) National Institute of Informatics, ${ }^{5)}$ Amagasaki Municipal Archives

## 【発表概要】

近年、地域資料は保存や継承だけではなく、オープンデータとしての公開とその利活用が強く求められている。そのためには、所蔵機関はオープンデータを提供するだけにとどまらず、その地域の市民や関係機関、研究者、専門家等と連携した二次利用や新たな展開に取り組んでいく必要があると考える。本報告では、継続的にオープンデータが利用され情報が追加され継承されていく仕組みづくりのために立ち上げたプロジェクトを紹介する。社会全体でオープンデータを共有し、「継承型学術オープンデータ」となった地域資料が、多くの人々の” 知恵と情熱”を経て成長・発展し社会を巡っていく一こうしたオープンデータ／地域資料の在り方を提案する。

## 1. はじめに

大阪市立中央図書館は、所蔵している近世の大阪関係資料や明治・大正期の絵はがき・写真・引札、地図等の資料を 20 年以上にもわたってデジタル画像にし、約 29,000 点の資料を公開している（2020 年 2 月現在）。2017 年 3 月からは、「大阪市オープンデータの取り組みに関する指針」や「大阪市 ICT 戦略」に基づき、活力と魅力ある大阪の実現に資することを目的に、蔵書統計・利用統計や、デジタルアーカイブのうち著作権が消滅したデジタル画像情報（重要文化財「間重富・間家関係文書」を含む）等約 7,200 点をオープンデー タとして提供している (2020 年 2 月現在)。 [1][2]
オープンデータ提供開始以降も、オープンデータ関連の展示や画像の人気投票、活用講座、画像を用いたオンラインイベントなどを継続して開催し、利活用促進のために市民に向けて積極的に広報活動を行っている。一方で、レトルト食品のパッケージでの利用や画像を用いたファイルの作成など、民間企業による商品化の例もあり、活用の幅も広がりを見せている。

2017 年 11 月には、大阪市の方針に基づいて実施したことや 20 年以上にわたって「しつこく」継続してきた組織力が評価され、 Library of the Year 2017 優秀賞を受賞した。 また、2019 年 3 月には、総務省 ICT 地域活性化大賞 2019 優秀賞と VLED2018 年度勝手表
彰貢献賞を受賞し、画像の二次利用が実際に進んでおり、図書館が地域のオープンデータ拠点となりうることが高く評価された。[3][4]

図 1. 大阪市立図書館デジタルアーカイブ画面

## 2. 事業開始の経緯

オープンデータを提供するだけでなく、継続して周知を図り市民の利活用を推進するように積極的に広報している一方で、大阪市立図書館が提供しているデジタルアーカイブ画像のメタデータは書誌データを基に作成しているため、画像を探すためのキーワードに乏しい。加えて、20 数年前からデジタル化しているため、初期の画像は解像度が粗く、そのままでは使いづらいことなど、素材として活用できる可能性を持っているにもかかわらず、利活用促進に関わっての課題がある。現在公開中および新たに高解像度撮影した資料画像の比較を図 2 に示す。しかしながら、資料所蔵機関が、画像の撮り直しや検索キーワード充実のためのコスト・人材・時間を確保することは困難な状況である。

合同会社 AMANE は、学術資料の保存・継承・研究・活用などに幅広く取り組んでおり、大阪市立図書館デジタルアーカイブオープンデータ画像およびメタデータの活用の可能性
に注目していた。大阪市立中央図書館で開催したオープンデータに関するパネルディスカッションでの登壇をきっかけに、資料所蔵機関と利用者をつなぎ、より活用しやすいデー タとするための連携・協力に向けて、検討を開始することとなった。

事業を進めるにあたり、大阪市のマルチパ ートナーシップ制度を活用し、2019 年 3 月に

「大阪市立図書館デジタルアーカイブオープンデータの公開及び利活用推進に関する連携協定」を締結し、図書館デジタルアーカイブオープンデータの高精度なデータの生成、公開、利活用に関する取組みを一緒に進めていくとした。[5]

事業実施には、連携協力する内容や進め方などを両者で十分協議し、さらに、有識者の参加による継承型学術オープンデータ製作委員会を立ち上げて三者で議論していくことで、公平性・公共性を維持した事業主体の構築を実現した。

図 2. 資料画像の部分比較資料名：(大阪名所)戎橋及心斎橋筋 （上）公開中の画像 $(625 \times 391 \mathrm{px})$ （下）新たに撮影した画像（7369 x 4913 px）

## 3. Me-Glue-You(巡るよ)プロジェクトの概要

本プロジェクトおよび普及を目指している継承型学術オープンデータの概要について述べる。前述のとおり、基礎的な資料情報から

図 3. 継承型学術オープンデータの概要

観光・教育など活用に応じた意味的な情報を含む学術オープンデータまで全てを所蔵機関のみが生成する従来の手法が困難になりつつあることから、本プロジェクトでは、資料所蔵機関が担ってきた学術オープンデータの “発信者”およびデータを活用する“活用者” に加えて新たに、データを引き継ぎ発展させる“継承者”の存在を想定する。資料のタイトルや形態などの基礎的な資料に関するメタデータおよび高精細な資料画像データについては、資料所蔵機関が生成を担当し、学術オ ープンデータとして自由度の高いライセンス (大阪市立図書館デジタルアーカイブの場合は、CC0）のもとで公開する。公開された学術オープンデータについては、多様な専門家・研究者・市民が “継承者” となり、古写真の撮影場所や被写体に関する情報・関連する観光スポットなど、“継承者”それぞれの専門性や興味に基づいた情報を付与し、再度、同様に学術オープンデータとして公開を行う。 また、学術オープンデータの継承を資金や労力の面で支援する “支援者” についても想定する。本プロジェクトにおけるデータ生成の概要を図 3 に示す。この資料所蔵機関が学術オープンデータを公開した後に、組織外において情報を継続的に付与・継承しつづけるためには、“継承者” が生成したデータの版管理やデータの真正性に関する確認・検証などを所蔵機関も含めた専門家が行うことが必要である。本プロジェクトでは、資料所蔵機関から独立した組織である「継承型学術オープン
データ製作委員会」を構築し、資料所蔵機関から“継承者”および“活用者” に学術オー プンデータが渡った後のデータの確認・検証や活用事例の把握を一元的に行う。さらに、継承や活用を促進するためのイベントの開催や関係するコミュニティとの連携など、これまでの資料所蔵機関の枠を超えた学術オープンデータの普及を目指した活動を実施する予定である。[6]

## 4. 今後に向けて

現在、大学や公共博物館・図書館など多くの学術機関において、人文科学および自然科学分野を含む多様な学術資料情報がオープンデータとして公開されている。今後も学術分野におけるオープン化の動きは加速することは明らかであるが、公開された学術オープンデータの社会における活用については、仕組み・先行事例ともに少数であり、現時点では未成熟であると言わざるを得ない。その主な理由としては、(1)社会での活用を考慮したデ一夕形式の不足、(2)データ公開元である所蔵機関への生成コスト負担の集中、(3)継続的なデータ普及のための仕組みの不在、の 3 点を挙げることができる。これまで古文書や絵図・写真などの学術資料情報の公開については、タイトルや形態などの資料の概要に関する情報（メタデータ）と資料画像の組み合わせが一般的であった。そのため、公開されている学術資料情報は、学術研究目的での資料利用には適していても、地域における観光や
教育といった広く社会的な活用を考慮した場合には十分であるとは言い難い。また、例えば、絵葉書に写っている建造物や人物に関する情報や年代・場所に関する情報など、より意味的な情報の生成・付与を実現するためには、専門家の知識や多くの手間・コストを要するが、前述したとおり、それら全てを資料所蔵機関が負担することは困難である。さらに、学術資料情報をオープンデータとして公開した後に、そのデータを基にどのような成果が生まれたのか、など、それらの社会における活用を網羅的に把握し、必要に応じてデ一夕の追加・修正を行う仕組みも極めて少ない。これらの課題の解決に向け、今後も本プロジェクトの実施を通じて取り組んでいく。

2020 年 2 月 12 日に、原嶋亮輔氏 (root design)、佐久間大輔氏 (大阪市立自然史博物館)を迎えて、シンポジウム「大阪市立図書館デジタルアーカイブと継承するオープンデー 夕の可能性」を開催した。2020 年 1 月からリニューアルしたデジタルアーカイブシステムの機能と本プロジェクトの紹介をするとともに、社会におけるオープンデータの共有、デザイン・プロダクツ開発や事業化の可能性など、“オープンデータ公開のそれから”について意見交換を行った。研究者や市民が参加して「オープンデータを活用する」ことを考える好機であり、活発に議論が交わされた。今後もこのような機会を通じて、みんなで育て
る継承型学術オープンデータのあり方を考えていきたい。

## 参考文献

[1]外丸須美乃. 特集, 図書館のデジタルアー カイブ活用促進：大阪市立図書館デジタルア一カイブのオープンデータ化の取り組み. 図書館雑誌. 2017, 111(6), p. 380-381.

[2]外丸須美乃. 特集, 情報流通の今後を考える：大阪市立図書館デジタルアーカイブについてオープンデータ化への取り組み. 専門図書館. 2017, 286, p. 30-35.

[3] 澤谷晃子. 大阪市立図書館デジタルアーカイブのオープンデータの利活用促進に向けた取り組み.カレントアウェアネス. 2018, (336), CA1925, p. 5-8.

[4] 澤谷晃子. 大阪市立図書館デジタルアーカイブのオープンデータの利活用促進に向けた取り組み. デジタルアーカイブ学会第 3 回研究大会口頭発表. 2019 年 3 月 16 日, [5] 大阪市立図書館デジタルアーカイブオ ープンデータの公開等に関する連携協定を締結:

https://www.oml.city.osaka.lg.jp/index.php?k ey=jo3acb2y1-510\#_510

（参照日 2020-02-24），

[6] みんなで育てる「継承型学術オープンデ

一タ」プロジェクトについて

https://amane-project.github.io/me-glue-you/ （参照日 2020-02-24），


# [C34] 統一著作権指令でデジタルアーカイブ化を推進する欧州

○城所岩生 1 )

1)国際大学グローバルコミュニケーションセンター

E-mail: kidokoro@glocom.com
## EU Promotes Digital Archives by the Directive on Copyright in the Digital Single Market

Iwao KIDOKORO ${ }^{1)}$

${ }^{1)}$ Center for Global Communications, International University of Japan

## 【発表概要】

欧米でデジタルアーカイブ化が着実に進んでいる。2004 年、グーグルは出版社や図書館から書籍を提供してもらった書籍をデジタル化して検索可能にする電子図書館構想を発表。米国の一民間企業主導の電子化に対して懸念を抱いたフランスのよびかけで、欧州は 2005 年に各国の文化遺産をオンラインで提供する欧州デジタル図書館計画、ヨーロッピアーナを立ち上げた。法制面でも孤览著作物を利用しやすくするため、2008 年に孤览著作物指令、2019 年にはデジタル単一市場における著作権指令を制定。後者では拡大集中許諾制度を採用、集中許諾制度は権利集中管理団体が著作権者に代わって著作権を管理する制度で団体の構成員のみが対象だが、これを構成員以外にも拡大する制度。米国でも導入の動きはあったが、グーグルの電子図書館構想に対する訴訟でフェアユースが認められたため不要とする意見が多く見送られた。欧米に比べると牛歩の観が否めない日本の対応策を提言する。

## 1. はじめに

ヨーロッパのデジタルアーカイブ化推進のきっかけを作ったのは、グーグルブックスとよばれるグーグルの電子図書館構想だった。 2004 年、グーグルは出版社や図書館から書籍を提供してもらった書籍をデジタル化し、全文を検索して、利用者の興味にあった書籍を見つけ出すサービスを開始。このサービスのうち、図書館から書籍を提供してもらう「図書館プロジェクト」（以下、「グーグルブックス」）に対しては、早速訴訟も提起された。米国の一民間企業が立ち上げた電子図書館構想は、グーグルショックとよばれたように全世界の著作権者を震撼とさせた。フランス国立図書館長のジャンーノエル・ジャンヌネ一氏は、2005 年 1 月 24 日付、ルモンド紙に 「グーグルがヨーロッパに挑むとき」と題する記事を寄稿した。この中でグーグルブックスが持つ公共財の商業的利用や英語資料優先の電子化が行われることに対する懸念を表明。 これが当時のシラク仏大統領の目にとまり、大統領は文化相とジャンヌネー氏に、フランスを含むヨーロッパの図書館蔵書が、より広くかつより迅速にネットで公開できるようにする施策の検討を命じた。大統領は欧州諸国首脳にも協力を要請すると発表した。

## 2. 欧州のデジタルアーカイブ化の取組み

## 2.1 ヨーロピアーナ

これを受けて、欧州連合（EU）の行政執行機関である欧州委員会は 2005 年、各国の文化遺産をオンラインで提供する欧州デジタル図書館計画を発表した。書籍だけでなく新聞・雑誌の記事、写真、博物館の所蔵品やアーカイブ文書、録音物まで含む壮大なデジタル図書館プロジェクト、ヨーロピアーナを発表。書籍だけを対象としたグーグルブックスと異なり、書籍以外の膨大な歴史的資産をデジタル化し、ネットを通じてアクセス可能にしている。ただし、それ自体がアーカイブではなく、ヨーロッパ中のデシタルアーカイブをネットワーク化したポータルサイトに過ぎない。 しかし、すでに欧州 35 ヶ国、3,000 以上の図書館 - 美術館 - 博物館 - 文書館等が参加、 5,642 万点の文化資源デジタルアーカイブが一括で横断検索できる。

## 2.2 欧州孤児著作物指令

デジタルアーカイブ化の大きな障害が孤坚著作物（Orphan Works）問題。デジタル化するには著作権者の許諾を得なければならないが、著作権者がわからなくては許諾も取れない。年月とともに劣化する収蔵品をデジタル化することによって保存できないと、貴重な
文化資産が消滅する危機に瀕することになる。

2008 年、EUは孤览著作物指令を発表した。図書館などの文化施設が所蔵する書籍などについて、権利者についての入念な調査 (diligent search) を行っても所在が確認できない場合には「孤坚著作物状態」と認定され、利用できるようにした。

さらにある加盟国で「孤览著作物状態」が認められれば、他の加盟国でも利用できるようにした。入念な調查によって「孤坚著作物状態」が認められた場合には、加盟国全域で孤览著作物とみなされる。加盟国の法制度の相違を前提としたうえで「孤览著作物状態」 の相互承認の形を採って利用を推進した。

この指令によって、それまでパブリックドメイン (公共資産) のものがほとんどだったヨーロピアーナの公開コンテンツに、孤肾著作物も加わることになった。

## 3. デジタル単一市場における著作権指令

## 3. 1 構成

2019 年、EU はデジタル単一市場における著作権指令を公布、施行した。デジタルコンテンツが域内で国境を越えて自由に流通する 「デジタル単一市場 (Digital Single Market : DSM）」をめざして、加盟国間の著作権制度の差異をなくし、オンラインコンテンツへのより広いアクセスを可能にする指令。 デジタル単一市場における著作権指令（以下、「DSM 著作権指令」）にも、デジタルアー カイブ化促進に貢献する意欲的な改革が含まれている。孤坚著作物指令やヨーロッピアー ナは、グーグルブックスに対抗して欧州のデジタルアーカイブ化を促進しようとする動きだったのに対して、DSM 著作権指令はグーグルニュースに代表されるプラットフォーマー によるコンテンツのただ乗りへの対抗策。

DSM 著作権指令の構成を表 1 に示したが、第 4 編がそうした対策で、その代表例はサー ビスプロバイダーが、ニュースなどの報道出版物をオンラインで利用する場合、報道出版者の許諾を必要とする条文 (第 15 条)。

デジタル単一市場を達成するための条文も当然、含まれている。デジタル化促進のため
の権利制限規定について定めた第 2 編、孤肾著作物の利用促進するための規定について定めた第 3 編の条文である。その中からデジタルアーカイブ化促進に関連する条文の概要を紹介する。

表1.DSM著作権指令の構成

 \\

## 3.2 条文

第 6 条: 加盟国は、文化遺産機関が必要な範囲内で保存目的のために複製する場合の権利制限規定を設けなければならない。

第 8 条: 加盟国は、絶版著作物を所蔵する文化遺産機関が著作権者の相当数を代表する集中管理団体と非排他的利用許諾契約を締結し、非営利目的で複製、頒布、公衆送信等を行うことができるようにしなければならない。著作権者の相当数を代表する集中管理団体が存在しない場合には、文化遺産機関が所蔵する絶版著作物を非営利目的で利用できるようにするため、複製権、公衆送信権、利用可能化権などについて制限規定を設けなければならない。加盟国は、著作権者がこれらの利用許諾または権利制限から自身の著作物を除外できるようにしなければならない。

第 12 条第 1 項 : 加盟国は、集中管理団体が権利者からの授権にもとづき、著作物のライセンス契約を締結する際、

（a）権利者が譲渡、ライセンスその他の契約により、集中管理団体に代理することを了承していない場合でも、当該権利者の権利にも拡大して適用すること、あるいは

（b）当該ライセンス契約に関して、集中管理団体は当該団体に授権していない権利者を代理する法的権限を有すること、もしくは、彼らを代理していると推定されること

について定めることができる。
第 3 項 : 加盟国は、第 1 項の目的を達成するため、以下の保護措置を講じなければならない。

（a）集中管理団体は、授権にもとづき、関連する著作物等の権利者および対象となる権利について、当該加盟国において権利者を十分に代表していること

(b) すべての権利者に対して、ライセンス条件も含め平等な取り扱いが保障されていること

（c）集中管理団体に授権していない権利者は、本条に沿ったライセンスの仕組みから、いつでも容易かつ効果的に著作物等を除外することができることおよび

（d）集中管理団体の著作物等をライセンスする権能、本条の規定に従ってなされるライセンス、（c)に定める権利者のオプションについて、著作物等がライセンスにもとづいて利用される前の合理的な時点から権利者に周知すること。

加盟国は 2021 年 6 月 27 日までに本指令を国内法化しなければならない（第 29 条）。

## 3.3 拡大集中許諾制度を導入した DSM 著作権指令

DSM 著作権指令は第 12 条で拡大集中許諾制度について定めた。集中許諾制度は日本では、「著作権に関する仲介業務に関する法律」 によって設立された、日本音楽著作権協会 (JASRAC) のような権利集中管理団体が、著作権者に代わって著作権を管理する、具体的には著作権使用料を利用者から徴収し、著作権者に分配する制度。

集中許諾制度は音楽など著作物の分野ごとに設立された集中管理団体の構成員のみが対象だが、これを構成員以外にも拡大するのが拡大集中許諾制度 (Extended Collective Licensing、以下、” ECL”)。日本では、多くの音楽家が著作権の管理を JASRAC に委託しているが、JASRAC が権利者から管理を委託されていない楽曲についても権利者に代わつて管理できるようにする制度である。

非構成員には当然、集中管理を望まない著作権者もいるはず。そういう権利者には対象から外してもららオプトアウトの道を用意する。その代わりにオプトアウトしない作品の利用を集中管理団体が利用者に認める制度。第三者機関が権利者に代わって利用を認める制度としては、ECL のほかに強制許諾制度もある。日本の裁定制度も採用している強制許諾制度の ECL との相違は、使用料や使用条件を決めるのは強制許諾制度では政府だが、 ECL では利用者と集中管理団体である点。利用者は ECL によって権利者を探し出す手間が省けるので、権利者の身元あるいは所在が不明な孤肾著作物問題の有効な解決策にもなる。

ECL は表 2 のとおり、北欧諸国が 1960 年代から採用していたが、グーグルブックス訴訟をきっかけに有力な孤览著作物対策である点に注目が集まり、仏、独、英も相次いで導入。

表 2. 拡大集中許諾制度の導入状況

 \\

## 4 日米の対応

## 4. 1 フェアユースで対応した米国

米国は早くから孤览著作物問題に取り組み、 2000 年代に二度にわたって、孤览著作物を利用しやすくする法案が議会に提案したが、成立には至らなかった。その間隙をついたのが、私企業のグーグルだった。グーグルブックスに対する訴訟の過程では一時和解が試みられた。和解案は裁判所が認めなかったため陽の目を見なかったが、ECL の考え方にヒントを得ていた。和解案が裁判所に認められなかったため、復活した裁判ではグーグルのフェアユースが認められた。フェアユースは公正な目的であれば、著作権者の許諾なしに著作物の利用を認める米著作権法の規定。

和解案が採用した ECL には米政府も着目した。孤览著作物対策でグーグルに先行され、

「官の失敗」という批判まで浴びた政府は、議会図書館著作権局が、2015 年に「孤坚著作物と大規模デジタル化」と題する報告書を発表した。報告書は ECL を創設するパイロット

プログラムを提案し、パブリックコメントを募集した。結果は表 3 のとおり、反対が賛成の 5 倍近くに上り、反対の半数がフェアユー スで対応できることなどを理由にあげた。このため、著作権局は立法を断念した。

表 $3 \mathrm{ECL}$ パイロットプログラムに対する賛否

注 : 反対のカッコ内は、反対理由を「大規模デジタル化はフェアユースで十分対応可能である」「ECL によってフェアユ一スが狭められるおそれがある」などとするもの。

出所 : ソフトウェア情報センター「拡大集中許諾制度に係る諸外国基礎調査報告者」（2016年 3 月）をもとに筆者作成。

## 4. 2 遅れる日本の対応

わが国が孤览著作物対策として採用する裁定制度は強制許諾制度である。裁定制度は 1970 年の現行著作権法制定時に規定されたが、 2009 年度までの 38 年間の裁定件数は年間平均 1 件強にすぎない。 1 件で複数の作品を申請するケースが多いが、それでも年間平均 2,389 作品にすぎない (表 4 参照)。このため、 2009 年度と 2018 年度に使い勝手をよくするための改正が行われ、2010 年度から 2016 年度までの 7 年間の平均で、作品数は 33 倍の 77,754 点に急増したが、累計でも約 32 万点にすぎず、2018 年 9 月現在、5000 万点を超えるヨーロピアーナのような大規模デジタル化対策には向かない制度であることが判明。

表4.裁定制度の利用実績

注 : かっこ内は年平均の数字

出所：「著作権制度及び関連瀬策について」文化庁著作権課、 30 年4月 24 日、規制改革推進会議第 25 回投資等WG資料をもとに筆者作成。

米国の「孤览著作物および大規模デジタル化報告書」も強制許諾制度について検討した。著作権局は 2006 年にもこの制度を検討したが、高度に非効率であると結論づけた。今回もこの結論を踏襲。強制許諾制度はカナダ、ハン
ガリー、英国、日本、韓国などが採用しているが、5 カ国で今日までに下りた許諾は 1000 件に満たないことも、この結論の正しさを裏付けているとした。

## 5. おわりに

2018 年の著作権法改正により、所在検索サ一ビス（第 47 条の 5 第 1 号）が認められたため、日本でも書籍検索サービスの提供が可能になったが、すでにグーグルブックスは国会図書館のサービスを凌駕している。

グーグルブックスで筆者の名前を検索すると、国会図書館の蔵書検索データベース NDL-OPAC で検索した場合の数十倍の件数がヒットする。NDL-OPACは書籍の中のキー ワードしか拾わないが、グーグルブックスは書籍の全文を検索するので、この差が生じるわけで、日本語の書籍ですら、母国語の国立図書館よりもアメリカの一民間企業の電子図書館の方が網羅的に探してくれる。

こうした状況から、改正後の規定によって、先行する巨人グーグルに対抗して書籍検索サ一ビスを提供する事業者は現れないおそれがある。ウェブ検索サービスでも、日本は 2009 年に個別権利制限規定を設けて合法化したが、時すでに遅しで、その後も日本勢のシェアは増えるどころ減ってしまった苦い経験がある。日本語の書籍ですら国立図書館の検索サービスが、米国の一民間企業のサービスに劣るという事態は国の文化政策上も問題である。 2009 年、2018 年の 2 度にわたる改正を経ても、未だに道半ばの日本版フェースの導入にはまだ時間がかかりそうなので、欧州にならって ESL の導入を急ぐべきである。

## 参考文献

[1] 濱野恵、EU デジタル単一市場における著作権指令、外国の立法 2019 年 11 月号、 p.10-13.

[2] 城所岩生、2018 年改正著作権法は $\mathrm{AI} \cdot$ IoT 時代に対応できるのか？ 月刊 IM、 2019 年 5 月号から連載中。

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C33] デジタルアーカイブシステム及びソフトウェアの品質管理標準化に向けた課題整理:
## デジタルアーカイブアセスメントツールと産業規格の対応付けに着目して

○大橋正司 1 1)

1) サイフォン合同会社, $\overline{1}$ 180-0006 東京都武蔵野市中町 2-1-9

E-mail: shosira@scivone.jp

## "Digital Archive" Quality Requirements and Evaluation: Evaluating "Digital Archive"Assessment tools by comparing with related JIS

OHASHI Shoji ${ }^{1}$

1) SCIVONE, LLC, 2-1-9, Nakamachi, Musashino-shi, Tokyo 180-0006 JAPAN

## 【発表概要】

システム・ソフトウェアの品質については、2019 年にかけていくつかの JIS が整備・改訂されている。特に、システム・ソフトウェアの品質要求及び評価について定めた規格群 JIS X 25000:2017 SQuaRE (Software product Quality Requirements and Evaluation) シリーズ[1] は、デジタルアーカイブの品質管理の標準化を検討する上でも品質特性の包含性が高く、参照すべき点が多い。本稿ではこれらの規格の概略と改訂の動向を紹介しながら、平成 30 年 4 月に発表されたデジタルアーカイブアセスメントツール（以下「アセスメントツール」と呼称）[2]に着目し、本ツールの記載項目がこれらの関連性の高い産業規格上どのように対応づけられうるのかを検討し、デジタルアーカイブの品質管理の標準化に向けた課題を整理する。

## 1. はじめに

情報通信技術の発達や IoT を始めとしたデバイスの多様化によって、システム・ソフトウェアが私たちの社会や仕事、生活に与える影響は年々大きく、そして複雑になっている。巨大なシステムでは、関係するステークホルダーの数も多い。複数のシステムが相互に接続されることも増えている。金融、医療、交通、気象などの分野でも情報通信技術は広く使用されており、システム・ソフトウェアの開発者は、利用者の生命や身体の安全、プライバシー、公益性、正確性、信頼性、使いやすさ (使用性)、セキュリティなど、様々な側面でシステム・ソフトウェアの品質向上に配慮する責任を開発者が負う時代を迎えている。品質に関連した国際標準として、ISO/IEC 25000 SQuaRE シリーズは、ソフトウェアの品質向上のための国際標準としてまとめられた規格群であり、2500n：品質管理、2501n：品質モデル、2502n：品質測定、2503n：品質要求、2504n：品質評価の 5 部門と、特定の応用範囲を取り扱うための $2505 n \sim 2509 n$ までの各拡張部門で構成される。SQuaRE シリ ーズの特徴として、以下があげられる。
1. 審美性や魅力などユーザーの満足度を品質の構成要素として含めていること

2. そのシステム・ソフトウェアのユーザ一が、どんな状況でなにを必要としているのか「利用時の品質」要求として定義するよう規定していること

3. ソフトウェアの品質を「利用時の品質」 に直接影響を与える「外部品質」(実行された結果などの品質）と、仕様やコ一ドなどの内部的な特徴に着目した 「内部品質」の2つのレイヤーに分解していること

4. 品質要求と品質評価基準をセットで定義し、品質要求の達成状況を測定可能な状態にするよう意図されていること

5. システム・ソフトウェアが取り扱うデ一タの品質を、システム・ソフトウェアの品質とは（密接に関連するものの）独立した品質モデルとして定義していること [3]

6. システム・ソフトウェアの開発から提供に至るライフサイクルに応じて、フオーカス寸べき品質を定めていること

なお、アウトプットの品質だけではなく、
組織的な取り組みや開発工程に対する国際標準を併用することで、より実効的な取り組みが可能になる。たとえば、システム・ソフトウェアの組織的なプロセスアセスメント（開発工程の評価）については ISO/IEC 15504-1 ～5 を、品質マネジメントシステム (品質保証プロセス）についてはJIS Q 9001 を、それぞれ SQuaRE シリーズとともに利用できることになっている。

本稿では「デジタルアーカイブの構築・共有・活用のための活動に関して、組織的な取組からシステム面も含めてバランスよく自己点検・評価するための指標・ツール」として定義されたアセスメントツールを、SQuaRE シリーズのうち特に品質モデルに着目して比較し、アセスメントツールの記述範囲を検討する。

## 2. SQuaRE シリーズが定める3つの品質 モデルとアセスメントツールの比較

SQuaRE シリーズでは、システムの品質を、利用時の品質モデル、製品品質モデル、 データ品質モデルによって構成されるものとして定義している。

これらの SQuaRE シリーズの 3 つの品質モデルに対して、アセスメントツールに示されている 1〜7の取組から、プロセスに相当する箇所を除外して照らし合わせた。

それぞれの網羅的な比較結果については紙面に余裕がないため本稿では割愛し、SQuaRE シリーズに記載があるが、アセスメントツー ルにおいて明示的に記載されていない品質特性について示す。

## 2. 1 利用時の品質

利用時の品質とは「特定の利用者が特定の利用状況において、有効性、効率性、リスク回避性及び満足性に関して特定の目標を達成するためのニーズを満たすために、製品又はシステムを利用できる度合い」を意味し、有効性、効率性、満足性、リスク回避性及び利用状況網羅性の 5 つの特性と、各特性に関係する副特性の集合で構成される（図 1)。

アセスメントツールでは利用時の品質に近い文言として何度か「利便性」が用いられているが、 5 つの特性のうち、利用時の品質の定義を前提としたときに、特に下記の各特性に対する言及が明示的に確認できるとまではいい難い。

1. 効率性

2. リスク回避性

3. 利用状況網羅性

なお、満足性については、副特性「実用性」 を満たすことを志向しているが、「快感性」

「快適性」について明示的な言及がない。

図 1 : 利用時の品質モデル (JIS X $25010 ： 2013$ (ISO/IEC 25010 : 2011）にもとづく)

## 2.2 製品品質モデル

続いて、製品品質モデルは、ソフトウェアそのものの品質（ただし、そのなかには、ソフトウェアを実行しているハードウェアやオペレーションシステムに依存するものもあ

る）を、8つの特性（機能適合性、信頼性、性能効率性、使用性、セキュリティ、互換性、保守性及び移植性）に分類している。各特性は，関係する副特性の集合から構成される（図 2)。

このなかで、アセスメントツールでは以下の製品品質を構成する特性に対する言及が明示的には確認できない。

1. 機能適合性

2. 信頼性のうち、可用性、障害許容性と回復性を除いた特性

3. 性能効率性

4. 使用性のうち、運用操作性、アクセシビ
リティを除いた特性

5. セキュリティの各副特性

以下の 6〜8については、アセスメントツールはシステムそのものの保守性や移植性については「システムリプレースも視野に入れた」として言及しているが、 データの保全を主眼としている。

6. (ソフトウェア自体の）互換性

7.（ソフトウェア自体の）保守性

8. (ソフトウェア自体の) 移植性

## 2. 3 データ品質モデル

最後にデータ品質モデルは、データに固有の品質とシステムに依存した品質の 2 つの視点から 15 の品質特性によって構成されている。 データ品質特性の優先度や重要性は、ユーザ一（様々な利害関係者）によって変化する (図 3)。

システム/ソフトウェア製品品質

相互運用性

習得性運用操作性

ユーザーエラー防止性ユーザインタフェース快美性アクセシビリティ

モジュール性

適応性

成熟性

再利用性

設置性

可用性

障害許容性（耐故障性）

回復性

SQuaRE に記載された品質特性のうち、アセスメントツールにおいて明示的な記載がないもの

図 2 : 製品品質モデル（JIS X $25010 ： 2013$ (ISO/IEC $25010 ： 2011 ）$ にもとづく)

図 3 : データ品質モデル (JIS X 25012：2013 (ISO/IEC 25012 : 2008) にもとづく)

アセスメントツールにおいては、以下のデ一夕品質モデルのうち、以下に相当する特性の言及が明示的に確認できない。

1. 効率性

2. 追跡可能性

しかし、 3 つの品質モデルの中では、最も網羅性が高いことが覗える。

## 3. 終わりに

本稿ではアセスメントツールと SQuaRE シリ ーズの各品質モデルとのマッピングを試みた。むろん、本論における比較は、アセスメ
ントツールに SQuaRE シリーズのすべてを適用するべきだという趣旨で行っているものではない。そもそもが、これらの規格群はシステム・ソフトウェアの実情や特性にあわせてべストエフォートを目指すためのものだし、 SQuaRE シリーズをそのまま導入するのは難しいアーカイブ組織がほとんどなのが実情だろう。

注目すべきは、ソフトウェアの品質に関する国際標準規格群である SQuaRE シリーズは、特に、品質特性を製品のライフサイクルごとにデータに起因する品質の問題、ソフトウェアに起因する品質の問題、組織内での運用を主眼とした品質の問題、ユーザー目線での品質をめぐる問題を 3 つに切り分けるべきだという重要な示唆を提示していることである。 このような分野外の関連する知見を踏まえながら、デジタルアーカイブの品質向上に向けた今後の議論が発展することに期待したい。

## 参考文献

[1] JIS X 25010:2013，ソフトウェア製品の品質要求及び評価（SQuaRE）ーシステム及びソフトウェア品質モデル. 日本規格協会. 2 018.

[2] デジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会. (抜粋) デジタル. アーカイブアセスメントツール（案）. 2018. http://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digit alarchive_suisiniinkai/jitumusya/2017/asses smenttool.xlsx（閲覧 2020/02/25）

[3] JIS X 25012:2013，ソフトウェア製品の品質要求及び評価（SQuaRE）一データ品質モデル. 日本規格協会. 2018.


# [C32] ArchivesSpaceを用いた収集アーカイブズの情報管理

○松山ひとみ 1 1) 井村邦博 2)

1）地方独立行政法人大阪市博物館機構 大阪中之島美術館準備室

2) 株式会社メタ・インフォ

E-mail:matsuyama@nak-osaka.jp,imura@meta-info.co.jp
## Using ArchivesSpace for Managing Archives Information MATSUYAMA Hitomi'), IMURA Kunihiro ${ ^{2)}$ \\ 1) Nakanoshima Museum of Art, Osaka, Administrative Agency for Osaka City Museums \\ 2) Meta-Info Corporation}

## 【発表概要】

大阪中之島美術館（2021 年度開館予定）は、これまでその総体に関してほとんど公にしてこなかった作品外収蔵資料 (一次資料を主とした収集アーカイブズ) について、幅広い調査・研究への利用を促すため、所在情報の公開とアクセス提供サービスの整備に取り組んでいる。情報管理システムとして昨年度導入した ArchivesSpace は、階層記述を標準とするアーカイブズの目録を適切かつ効率的に作成・管理するオープンソースソフトウェアで、文書記録管理の専門機関ではない美術館等での採用も北米を中心に増えつつある。

アーカイブズ管理業務の位置付けは諸機関においてさまざまであろうが、利用可能なシステムの選択肢のひとつとして、本発表では、大阪中之島美術館の ArchivesSpace 導入事例を紹介する。また、オープンソースソフトウェアを用いた情報管理システムの維持について、提案を共有する。

## 1. はじめに

美術館が保存・管理する収蔵「作品」の情報は、多くの場合、出版物の収蔵品カタログとして、あるいは各館ウェブサイトからアクセス可能なコレクションデータベースとしてすでに公開されている。内製であれ既製品であれ、作品管理データベースシステムを導入することで、作品一点一点についての管理情報を一元化し、また検索可能な作品情報を比較的簡易にオンライン公開できるようになった。一方、美術館の収蔵品に「作品」として登録されない「資料群」があることはあまり知られていない。展示に用いられることがあれば展示リストに載るが、それらはたいてい資料群の一部にすぎない。

2021 年度の開館を予定している大阪中之島美術館（以下、当館）は、平成 2 年の準備室開設以来、作品には分類できないものの、美術史的・文化史的に保存価值の見込まれるさまざまな資料群を収蔵してきた。けれどもその管理情報は集約されず、アイテムリストの存在や取り扱いに関わる注意事項といった詳細が共有されないまま、資料群の収蔵に携わった学芸員のもとに属人化する傾向があった。 そこで、新しい美術館の取り組みのひとつとして、これまで標準的な管理目録を持たなかったこれらの資料群について、保管責任の所在を明らかにし、将来の利用可能性を開くため、情報公開とアクセス提供サービスの整備を進めている。

情報管理システムとして当館が昨年度導入した ArchivesSpace は、階層記述を標準とするアーカイブズの目録を適切かつ効率的に作成・管理するオープンソースソフトウェアである。開発を担う機関が集中する北米圏で普及しており、文書記録管理の専門機関ではない美術館等での採用も増えつつある。

本発表では、情報管理ツールの選択肢として、ArchivesSpace の導入事例を紹介する。中核となる管理対象が美術作品である当館において、作品ではない収蔵資料群の情報整理、公開、維持にあてることのできる今後の予算

は、必要最小限である。また、内部に不足する IT の知識と人材をどうにか補完し続けなければならない。当館のオープンソースソフトウェア利用は、これらの課題を乗り越えるための選択である。そして、安定的なシステム利用環境の維持に向け、国内コミュニティ形成を提案する。

## 2. 大阪中之島美術館の収集アーカイブズ 2. 1 対象

上記において「資料群」と表現したものには、手紙や原稿などの手稿、作品制作に関わるメモやノート、デッサンやスケッチ、さまざまなドキュメント、蔵書、写真や映像による記録、さらにはイーゼルやパレットといった所持品や日用品など、あらゆるものが含まれる。それらは、美術家やその遺族からひとまとまりで受贈したもの、美術館収蔵作品の歴史的位置付けを補強する目的あるいは研究資源として単体で購入したものなど、由来や規模がいろいろである。海外の美術館や大学博物館等では、Manuscripts and Archives、

Special Collections といった言葉を用いており、当館では、著名な美術家や美術団体、ギヤラリー、企業等が資料の作成者である「ア一カイブズ」と、稀少な出版物、特定主題による収集資料などからなる「特別コレクション」に分けて資料群を管理している。また、 これらを総称して「収集アーカイブズ」と言う。美術館の積極的な収集活動によるアーカイブズを中心とした資料群のコレクションという意味である。

## 2. 2 情報管理システムの要件

当館の収集アーカイブズは寸べて、資料群ごと、アーカイブズ「A」もしくは特別コレクション「SC」から始まる ID 番号で管理される。ひとつの ID 番号をもつ「1 件」の内訳は、稀少な逐次刊行物 1 点、数百箱に詰められた雑多な記録物の集積など、物量に幅があり、当然ながら、物理的な保存処置と目録作成にかかる作業時間が異なる。収集アーカイブズの収蔵件数は A と $\mathrm{SC}$ をわせてすでに 87 件（平成 30 年度末時点）あり、なかには
1,000 点を超えるアイテムから構成される大規模資料群が複数ある。テキスト検索による資料発見を促すためには、個々の資料アイテムの記述にできるだけ多くのキーワードを与えることが理想だが、開館までの限られた時間を考えると、すべてを等しく詳細に記述する作業の完了は不可能である。従って、概要から個別アイテム詳細まで、資料群ごとに記述のレベルが異なっても、それをそのまま管理でき、また、追記や修正が容易な情報管理システムの導入が検討された。

## 3. ArchivesSpace の導入

アーカイブズの標準的な目録は記述レベルを分けて階層的に記述する。この目録を電子化するためのオープンソースソフトウェアとして、国際公文書館会議 (International Council on Archives, ICA）のもと開発されてきた AtoM (Access to Memory) が知られており、国内でも普及しつつある。一方、 ArchivesSpace は、開発の中心が北米の大学機関等にあるため、北米圈の利用機関が圧倒的に多い。この他、アーカイブズの情報管理に適したオープンソースソフトウェアの選択肢として、とくに視聴覚メディアを取り扱う際の記述項目（標準的なメタデータ）のセットを多く揃える CollectiveAccess がある。

収集アーカイブズの情報公開体制を整備するにあたり、当館は海外調査（平成 30 年 3 月） と有識者会議（平成 30 年度）を実施している。有識者会議では、予算規模と人事体制、標準化を望む姿勢などから、検討対象をオープンソースソフトウェアに絞り、簡単な機能比較も試みた。とはいえ、最終的な採用システム決定に大きく影響したのは、視察で訪れた北米の美術館（ニューヨーク近代美術館、ブルックリン美術館、ホイットニー美術館）と美術研究所 (アーカイブズ・オブ・アメリカンアート、ゲッティ研究所）が ArchivesSpace を導入しているという事実である。コミュニティによって開発や改良が行われるオープンソースソフトウェアの利用を前提としたとき、実務上の課題を解決していくうえで、美術館

図 1. フィラデルフィア美術館のアーカイブズ検索データベース

という母体の属性を共有する顔の見えるユー ザー (アーキビスト) の存在は、決定的な理由となりうる。

## 4. システムの稼働維持体制

## 4. 1 サポート事業者との連携

IT 専門職員のいない美術館におけるオープンソースソフトウェアの採用は、担当者への負荷が大きく、費用面での導入・維持のしやすさに反して、安定的かつ継続的な運用が難しい。ところが実際、当館のように ITを専門としない担当者がひとりで対応していかなければならない機関は少なくない。

そこで、ArchivesSpace の運用サポート事業者のサービスを利用する方法が考えられる。 オフィシャルパートナー以外にも、サービスを提供する事業者は複数あり、例えば、フィラデルフィア美術館アーカイブズのアクセスサイト（図1）は、定額のホスティングサー ビス等を提供する LibraryHost のサポートを受けている。

有識者会議においては、ArchivesSpace に特化したサービスパッケージを提供する海外事業者との連携可能性も検討してきたが、検索精度の向上や読み仮名の取り扱いなど、日本語特有の課題に積極的に取り組むためには、国内事業者によるサポート体制を創出するこ
とが望ましい。このことから、プロポーザル方式で事業者を募り、株式会社メタ・インフオとの提携体制による ArchivesSpace の利用を開始した (令和元年度〜)。目下、公式な日本語版について、翻訳を見直し、改訂する作業をおこなっている。また、国内のユーザー コミュニティ形成をめざし、定期的に勉強会を開催している。

## 4. 2 コミュニティへの参加

ArchivesSpace の特徴に、有料のメンバー シップ制がある。利用機関の規模に応じた年会費が設定されているが、オープンソースソフトウェアなので、メンバー登録は必須ではない。それでも、北米を中心に 400 を超える機関が登録している。この背景には、もともと一定のユーザーグループによって支えられてきた Archivists' Toolkit と Archon という 2 つの情報管理システムをひとつのアプリケー ションに統合するプログラム（2009-2013）

として ArchivesSpace の開発が進められたという歴史的事情もあるかもしれない。

$
\text { そこには、オープンソースソフトウェアの }
$

開発環境、ArchivesSpace ウェブサイトの言葉を借りれば、「継続的な開発とアプリケーションの利用を維持すること」をユーザーグル ープ全体で保証する仕組みへの理解と、より
良いシステムづくりへの積極的な参加の姿勢がある。

当館ならびに株式会社メタ・インフォは利用システム見直しまでの今後数年間、メンバ一登録をともなう ArchivesSpace 利用を予定している。当館に関しては、契約事務手続き上、ソフトウェア開発の継続を全体で保証するというメンバーシップ制度の幹部を全面に押し出すことができるほど、オープンソースソフトウェアの有料利用に対する理解は進んでいない。しかしながら、アーカイブズ情報管理経験の浅いユーザーとして、メンバー向け情報リソースへのアクセスやへルプセンタ一の利用といったメンバー特典は、学習の効率化をもたらすなどの具体的なメリットがあり、また、オンラインフォーラムへの参加を通して、開発メンバーや他のユーザーとのコミュニケーションがとれる。

では、国内ユーザーコミュニティ形成にメリットはあるのか。国際的なコミュニティのなかで、マイノリティ言語特有の問題は過小で、説明に労しても解決されない可能性がある。けれどもそれらの問題が、国内のシステムエンジニアにとっても同様に手間のかかるものとは限らない。ローカルコミュニティを支える技術者・開発者が日本語版の安定稼働のためのサービス提供や言語の特性にともなうトラブル処理を適正価格で事業化していくことができれば、オープンソースソフトウェア導入側の不安もいくらか解消されるのではないだろうか。

## 5. おわりに

当館の ArchivesSpace 導入はまだ実験段階であり、新収蔵資料群の情報登録フローの整理とデータベースの一般公開を含め、2022 年度からの安定稼働を目標としている。また、 デジタルアーカイブの機能（デジタルオブジエクト登録）の活用やデータストレージとの連携、作品データベースと図書館システムとの横断検索構築、そして SNAC プロジェクト

(Social Networks and Archival Context) 等外部情報ポータルへの情報提供など、 ArchivesSpace を用いて作成するカタログ情報の特性を念頭に、この先実施したいことの実現方法を探らねばならない。

このとき、ArchivesSpace コミュニティに問うことや、北米美術館の先達を頼ることも可能だが、国内ユーザーの間に共通する課題があるならば、ローカルな解決方法の共有を優先し、それを大きなコミュニティへ戻すこともできる。当館の導入事例は選択肢のひとつを提供するにすぎず、国内美術館の実務を一般化するものではない。それをふまえてなお、国内コミュニティ形成に向かう関心の高まりを期待したい。

## 参考文献

[1] ArchivesSpace. https://archivesspace.org/ (閲覧 2020/2/25).

[2] Access to Memory. Artefactual Systems Inc. https://www.accesstomemory.org/en/ (閲覧 2020/2/25).

[3] CollectiveAccess.

https://www.collectiveaccess.org/ (閲覧 2020/2/25).

[4] Philadelphia Museum of Art Archives. Philadelphia Museum of Art.

https://pmalibrary.libraryhost.com/ (閲覧 2020/2/25).

[5] LibraryHost. https://libraryhost.com/ (閲覧 2020/2/25).

[6] Social Networks and Archival Context. https://snaccooperative.org/ (閲覧 2020/2/25).


# 太平洋戦争中の日系人収容を後世 に伝える 'DENSHO, "DENSHO": Conveying the History of Japanese American Internment Camps During WWII

辻本 志郎
TSUJIMOTO Shiro
ヤフー株式会社メディアカンパニー
}

抄録：米ワシントン州シアトルを拠点とする「DENSHO」という非営利団体がある。太平洋戦争中に米国内で行われた日本人・日系人に対する強制収容の歴史をデジタルアーカイブとして後世に伝える目的で 1996 年に設立された。具体的には、強制収容され た日系人らにインタビューを重ねている。団体のホームページには入植時から戦時中、そして戦後の日系人らの様子を伝える写真、新聞記事など多数の資料に加え、計 1700 時間以上に及ぶインタビュー動画を掲載してきた。コンテンツはいずれも無料で閲覧でき、「テーマ」「場所」「時代」などごとに検索できる仕様になっている。本稿ではDENSHO の設立経緯、デジタルアーカイブ資料の内容、HP 以外の活動について検証する。

Abstract: Passing on the history of the accommodation of Japanese Americans during WWII DENSHO is a non-profit organization based in Seattle, Washington. Since its establishment in 1996, the organization has been conducting activities to pass on the historical fact that Japanese and Japanese Americans in the United States were separated from their homes, isolated and accommodated during the World War II, as digital archives to future generations. . The group's homepage  contains a total of over 1700 hours of interview videos in addition to numerous materials such as photos and newspaper articles that convey the state of Japanese people during and after the war. All contents can be viewed free of charge, and can be searched by "theme", "location", "era", etc. This thesis examines the history of DENSHO's establishment, the contents of digital archive materials, and the organization's activities besides the homepage.

キーワード : 太平洋戦争、日系人、収容、オーラルヒストリー

Keywords: World War II, Japanese Americans, Accommodation, Oral history
## 1. はじめに

太平洋戦争中、米国では日本人・日系人に対する強制収容が行われた。この歴史的事実について当時を知る世代にインタビューを重ね、インターネット上で無料公開している団体「DENSHO」の活動を検証する ${ }^{[1]}$

## 2. 日系人強制収容と「DENSHO」

2.1 太平洋戦争中の米国における日本人の強制収容

19 世紀後半から、多くの日本人が労働者として米国へ渡った。そのまま同国に生活の根を張った日本人は、そのルーツから日系人となり、子孫は二世、三世と呼ばれるようになった。しかし、1941 年 12 月の日本軍による真珠湾攻撃で太平洋戦争が始まると、翌 42 年 2 月のフランクリン・ルーズベルト米大統領令によって西海岸の州に住む全ての日系人は暮らしの拠点から立ち退かされ、「転住センター」と呼ばれる施設に強制収容された。収容者の数は 11 万人以上に及んだという ${ }^{[2]}$

## 2.2 「DENSHO」の設立経緯

$\lceil D E N S H O 」 は 、 1996$ 年に米ワシントン州シアトルで日系三世のトム・イケダ氏が中心となって設立された非営利団体である。DENSHO の団体名は、日本語の「伝承」に由来する。「過去の出来事を保存し、次の世代へ継承する」という意味を含有していることから命名された。

HP（図 1）によると、DENSHO はこの歴史を知る当事者が少なくなっていることに危機感を募らせており、「不当に投獄された日系人の記憶が消滅する前に証

図1DENSHOのトップページ
言を記録する」と記載している。また、強制収容の歴史を過去のものとして扱うだけでなく、現代の問題としても捉えている。HPでは「米政府は祖先のルーツによって罪のない人々を収容した」「私たちは（証言や歴史資料の掲載により）ますますグローバル化する社会における民主主義、不宽容、戦時の混乱、市民権の問題を探る手段として提示します」と記している。

## 2.3 DENSHO の活動

団体の活動の軸は、太平洋戦争中に米国内で行われた日本人及び日系人に対する強制収容の歴史を後世に残すことである。その手段として、被収容者らに対するインタビュー動画をアーカイブ化し、ホームページで公開している。

DENSHO は学生、教育関係者、研究者らを一義的なユーザーとして想定しているが、コンテンツは、誰でも自由に閲覧・使用することができ、その数は現在進行形で増えている。同団体が自ら収集したもののほか、提携するほかの日系人組織などが持つ史料や収録した動画もあり、強制収容の歴史を網羅的に知るためのプラットフォームとなっている。

活動は、被収容者らへのインタビューと証言動画のアーカイブにとどまらず、日系人の移民期以降の生活を伝える写真や文書など史料の保存・揭載、動画や史料を用いた教育現場での実践、SNS での情報発信にも及ぶ。

設立に携わったイケダ氏はインタビューアーカイブ制作のほか、現在でも HP 上やメールマガジンを通じて活動の趣旨や、イベントなどの情報発信を精力的に行っている。

当初、HP は英語のみであったが、2010 年には日本語版も開設した ${ }^{[3]}$ 。日本語版は、証言動画を多く載せた英語版と異なり、米国における日系人の歴史に主眼が置かれている。

一連の活動は各方面から評価され、全米日系人博物館（カリフォルニア州ロサンゼルス）、シアトル市長、 アメリカ図書館協会（イリノイ州シカゴ）などから表彰されている。

## 2.4 運営体制

DENSHO の HP によると、日系三世のトム・イケダ氏が創設時から団体の活動をけん引し、2019年 10 月現在も事務局長（Executive Director）を務めている。 イケダ氏の両親と祖父母は、戦時中にアイダホ州ミニドカの施設に収容された経験を持つという。イケダ氏はこれまでに 250 以上の日系アメリカ人に対するイン
タビューを動画で収録し、デジタルアーカイブとして日系人が歩んできた歴史を記録してきた。

イケダ氏を含め、HP 上には 15 人が「スタッフ」 として名を連ねている。アーカイブ制作者、寄付金の管理者、エンジニア、史料のデジタル化担当者、イベントコーディネーター、などの役割を担っている。スタッフは、うち６人が日系三世・四世、収容経験者を義理の家族に持つ者が 2 人、日本出身者 1 人、その他が 6 人という構成になっている。

## 3. DENSHOのHP検証 \\ 3.1 HPの概要

DENSHO の HP は大きく以下の構成から成り立っている。(図 2)

(1) ABOUT DENSHO

(2) CORE STORY

(3) ENCYCLOPEDIA

(4) DIGITAL ARCHIVES

(5) LEARNING CENTER

(6) BLOG

(7) GIVE

(8) DENSHO DINNER

図2 主要8項目のページ

## 3.2 (1)ABOUT DENSHO

上記 2.2 で示した団体の成り立ち、活動内容、携わっている人などについて詳述されている。また、トム・イケダ氏が活動報告や、直近のイベント案内などを発信する「NEWS」の欄があり、月に一度更新されている。NEWS は登録すればメルマガとして希望者に届く仕組みになっている。

例えば2019年 9 月のものには以下のような文言がある。

「過去 24 年で 1000 人近くの日系人が DENSHO によるインタビューに応じてくれました。彼らは、この国が彼らを裏切ったときのことを共有してくれたのです。数千時間にも及ぶ痛みを伴う記憶を聞くことは困
難でしたが、(被収容者に話を聞くうちに) 私の中に現れたのは深い同情の気持ちでした。太平洋戦争中に強制収容された日系アメリカ人だけでなく、いま現在、差別や暴力の対象となっている他のコミュニティへの同情（も芽生えたのです）」

「私の希望は、本当に当事者の話しに耳を傾けることによって、私たちの国の抑圧と暴力によって引き起こされる痛みを多くの人に理解してもらうことです」 10 月の NEWS には以下のように書かれている。

「これらの物語（オーラルヒストリー）を静かに保存するだけではもはや十分ではありません。私たちは、過去の歴史を活発に発信し、より公正な世界を築くために寄与しなければなりません」

強制収容の歴史を過去のものとして捉えるだけではなく、現在の社会に通じるものがある、という団体の姿勢が確認できる。

## 3.3 (2)CORE STORY

DENSHO がまとめた米国へ渡った日本人の歴史を文字情報で細かく説明している。ここでは 19 世紀末期に日本から米国本土やハワイへの移住が始まったことから始まり、戦前に日本人・日系人が米国で受けた差別、真珠湾攻撃後に大統領令によって強制収容されたこと、などが歴史を追いながら書かれている。

特徴としては、最後に「WHY DOES THIS MATTER NOW？」と銘打たれた箇所があることだろう。歴史を知ることにどんな意義があるのか、「過去の出来ごと」として片づけるのではなく、現在そして未来に向けて過去から何を学ぶべきかについて読者に問うている。「過去から学び、今後より公正で平等な社会を実現する」とそこかしこで言及するDENSHO の活動に一貫している思想だが、ここでもその一端を見ることができる。一部を抜粋する。

「移民、テロリズム、公安の名のもとでの市民の自由の侵害をめぐる現代の論争に取り組んでいるとき、過去と現在の類似点がたくさんあります」

「人種、民族、性別、セクシャリティなどによって特定の人々が不当に扱われた場合、かつてそのような差別的な政策の犠牲者であった日系アメリカ人には大きな声を上げる力と責任が生まれます」

「このサイトの資料は、社会が务されたときに正義 $\cdot$平等など民主的な理想を簡単に捨てて、仮想敵を追いかけることができるという事実を証明しています」

「私たちは、あなた自身が強制収容の歴史を周囲と共有し、次世代を担う方々が、正義と公平がある社会を築いてくれることを期待しています」

## 3.4 (3) ENCYCLOPEDIA

「ENCYCLOPEDIA」が「辞典」を意味する通り、戦時中の日本人 ・日系人強制収容に関連する言葉の説明 （例：issei）から、DENSHO でオーラルヒストリーで取り上げた人の名前を調べることができるコーナーである。2019年 11 月時点で、HPには「650 以上の記事がある」と記述されている。ここでは DENSHO のスタッフ以外の方々からも記事・コンテンッが提供されている。「現在進行形で進んでいるプロジェクトであり、今後もコンテンツの追加をしていく」とも記載されている。

## 3.5 (4)DIGITAL ARCHIVES

## 3.5.1 デジタルアーカイブの概要

DENSHO の活動の中核ともいえるコーナーで、 オーラルヒストリーをまとめた動画のデジタルアーカイブを中心に据えている。HPによると、動画コンテンツは日本人の米国への入植期から 1980 年代まで広く捉えてインタビューしており、計 1,700 時間を超える動画をもとに作成されているという。動画以外にも、日系人や戦争の歴史を知る上で重要となる写真や文書、新聞記事、手紙など数千点に及ぶ画像もアーカイブされており、多面的に歴史を知ることができる。動画も史料も、太平洋戦争中の日系人の強制収容をめぐる記録が中心となっている。

コンテンッは、トピック、場所、年代などを入力すればサイト内で検索しやすいように工夫されている。 (図 3)

図3「hawaii」の検索結果画面

このアーカイブ開設の理由について HP には、「デジタル化されたコンテンツへのアクセスに関心が高まっている。学生・教育者・研究者は、デジタル化された文書や論文への直接かつ便利なアクセスを望んでいるものの、コンテンッの多くは、他の場所で簡単に入手できないか、高価だ。これらの課題を解決するために開発された」と説明している。

コンテンッは DENSHO が独自に入手したり、 タビューしたりもののほか、提携する Japanese Cultural Center of Hawaii (ハワイ日本文化センター)、Oregon Nikkei Endowment（オレゴン日系基金）などの団体のものもある。

## 3.5.2 デジタルアーカイブの特徴

DENSHO のオーラルヒストリーのアーカイブにはいくつかの特徴がある。いずれも、コンテンツにたどり着いた人 (主に研究者、学生など教育的目的で訪孔るユーザーを意識している）にとって、利活用しやすい仕組みを目指していると考えられる。

動画閲覧画面にはインタビューした日時、インタビューが行われた場所、インタビュー対象者の略歷、聞き手名などの情報が記載されており、後に閲覧する人が動画の出どころを簡単に把握でき、活用しやすい作りとなっている。(図 4)

図4 動画閲覧画面の一例

また、インタビューはものによっては数時間に上るなど長時間だが、同一人物に対するインタビューであっても話しているテーマや時代によって数分 10 分前後に分割されており、それぞれに見出しがついている。この設計により、ユーザーは知りたい情報にたどり着きやすいようになっている。また、各証言ぺー ジでは動画のみならず、音声、書き起こし文がダウンロードできる仕様になっており、動画を見なくても内容が分かるようになっている。特にリスニングを苦にする人にとっては、発言内容の書き起こしがあることはとても便利なのではないだろうか。

## 3.5.3 アーカイブ個別事例

上記写真のヘレン・ハラノ・クライストさんの動画ページを例にみてみよう。動画を視聴する前に、ユー ザーはすでに以下の要点について知ることができる。 マクライストさんが 1934 年 8 月 26 日に日系三世としてカリフォルニア州バークレーで生まれ、カリフォ
ルニア州のタンフォーアン収容所と、ユタ州のトパーズ収容所に強制収容された経験を持つこと。

マクライストさんに対するインタビューは 1 時間 52 分を超える。しかし、DENSHO 上のアーカイブでは 24 分割されており、このパートはそのうちの 16 番目にあたり、5 分46秒の尺であること。

収容所にいた際に「自由」について思いを馳せていたことを語る場面であること。

マインタビューが 2008 年 6 月 18 日にシアトルで行われたことであること。

これら要点を把握したしたうえで動画内容に触れることでユーザーの理解は深まるのではないかと考える。動画で語られている内容を一部紹介する。

「どうしても忘れられない記憶があるのです。それはタンフォーアンにいたときのことです。収容所は金属製のフェンスで囲われており、フェンス際では常に銃を持った兵士が行ったり来たりしていました。ある日、私がフェンス近くへ行くと、蛇がフェンスの下を通っているところに出くわしました。その時に感じたのです、『いつでもフェンスをくぐって外へ出られる蛇の方が私なんかよりも余程自由があるなって。私にはそれができませんから』」

「自由というのは非常に重要なもので、私たちはそれが当たり前にあるものではないということに気づきました。自由は、ただ何でもできるということだけではなく、自由に考え、創造し、学ぶことができるということです。自由に感謝しなければならないことはたくさんあるのです」

このような発言も、例えば研究者が「在米日系人の戦前・戦中・戦後のライフヒストリーを知りたい」と思っていてもなかなかたどり着きにくい情報ではないだろうか。仮にクライストさんの動画を見つけたとしても 2 時間近くに及ぶインタビューの中から、強制収容所内での考察を聞き出すのは非常に手間のかかる作業だ。その意味において、DENSHOのような団体が集めたコンテンツを収集してアーカイブし、検索しやすいよう分類し、無料で公開することに意義がある。

## 3.6 LEARNING CENTER

DENSHO は、HPに揭載されているインタビュー や史料が研究・教育目的で使用されることを想定している。この LEARNING CENTER では、教育現場で活用できる講座・教材を何点か提供している。

まずは、中等学校 (日本における中学・高校に相当) で教える教師を対象とした講座だ。戦時中の日系人の
強制収容の歴史を生徒に教える前に、教師自身が歴史的背景や授業での説明の仕方について学べる無料のカリキュラムを提供している。HPによると、講座は「5 〜6時間で終わる」内容だと書かれている。

日系人にとどまらず、黒人、イスラム教徒など米国内で差別の対象となった人々のオーラルヒストリーを通して差別の歴史や実態を伝えるための中高生向け教材の制作にも着手している。教材を作るにあたり、 DENSHO は米国内にある黒人、イスラム教、先住民族などの歴史を伝える博物館や財団と提携している。 HPによると、この教材は未完成である。

ほかにも、新聞を教材にして学習するNIE (Newspapers In Education) コーナーがある。ここでは、 シアトルの地方新聞「The Seattle Daily Times」に 1900 〜1949年の間に掲載された、日系人に関する記事にたどり着くことができる。著作権の関係で閲覧できないが「New Camp for Bad Japs (April 28, 1944)」という記事がある。「Jap」という日本人に対する荗称を用いながら「悪い日本人用の新しい収容施設」と見出しづけられている。当時の日系人に対する差別的なまなざしを生々しく感じ取ることができる。

## 3.7 BLOG

文字通りのブログで、2008 年 5 月に開設された。開始時には、「スタッフの日常業務を共有すること」が目的だと投稿に書かれていた。しかし、その後の投稿を追うと、収容施設ごとの特徴やそこでの生活に関する情報や、日系人に関係する書籍に対する批評など「スタッフの日常」の域を超える社会的な発信が増えている。更新頻度は、月に 10 回以上の投稿があった開設当初に比べると減っており、ここ数年は月 1 4件ほどの更新にとどまることが多い。投稿内容は、各月ごとに検索できるほか、「education (教育) $\rfloor\lceil$ military (軍事) $\rfloor\lceil$ critique (批評) $\rfloor$ などのテーマごとに探すこともできる。

## 3.8 GIVE

GIVE では活動資金の寄付を募っている。

寄付金額について具体的な数字は公開されていない。たた、同ぺージに掲載されている収支報告書によると、2018 年の収入は計約 152 万ドルで、うち「寄付・公的支援・イベント収入」の合算が全体の約 6 割にあたる約 90 万ドルに上る。助成金約 60 万ドルと合わせるとほぽ全額となる。

同年の支出は約 133 万ドルと記載されている。内訳は「プログラム（アーカイブ制作など団体の主な活動費とみられる)」が約 93 万ドルで全体のおよそ 7 割を占める。そのほか、「ファンドレイジング (資金集め)」 が約 23 万ドル、事務費が約 16 万ドルとなっている。 15 人のスタッフを抱え、現在進行形でコンテンツを拡充している団体としては予算規模が小さい印象を受ける。スタッフの多くがボランティア、もしくは副業として携わっている可能性がある。

## 3.9 DENSHO DINNER

2017 年から毎年一度開かれるディナーパーティー のことを「DENSHO DINNER」と呼んでいる。 DENSHO にとっては、寄付など活動資金集めの要となる恒例行事。参加費は 125 ドルで、うち 25 ドル分は寄付扱いとなる。今年は 11 月 2 日に開催された。

HPによると、今年は心理療法士で映画監督・作家としても活動するサツキ・イナさんと、詩人・作家のミツエ・ヤマダさんがゲストスピーカーとして参加した。いずれも日本にルーツを持つ日系人だ。

トラウマ治療を専門とするイナさんは、非暴力の立場から米国内で一部勢力から差別的な扱いを受ける移民や難民のコミュニティを支援し、収容施設の廃絶を訴える団体「Tsuru for Solidarity（連帯のための鶴）」 の共同代表として話す予定になっている。

一方、ヤマダさんは 10 代のころに家族と一緒にアイダホ州の収容所に強制収容された経験を有し、人権活動家としての顔も持つ。戦後には、戦時中の日系人強制収容について初めて執筆した作家の一人であり、収容所を題材とした「Camp Notes」などの詩集を著している。96歳となる今年も新刊本を発表しており、 DENSHO DINNER ではその最新作から詩を朗読されたとみられる。

このゲスト 2 名の人選を見ても、DENSHOが日系人の強制収容という 75 年前の出来事を今日的なコンテキストで捉えていることが分かる。過去に学び、社会情勢によって社会的少数者（弱者）を差別したり、不当な扱いをしたりすることを看過できない、という姿勢だ。

実際、2019年 10 月の NEWS (メルマガ) で、トム. イケダ氏は次のように記載している。

「私は今回（のDINNERで）、2人のとても迫力のある声を聞くことに興奮しています。Tsuru for Solidarity の共同代表であるサツキ・イナ博士と、移民の子や家族の収容を終わらせる運動のリーダーで、詩人・教育者・フェミニスト・人権活動家のマツエ・ヤマダさんのことです。私はこの驚くべき女性らが、第二次世界大戦の強制収容経験から、（その後は）他人の人権のために闘う姿に刺激され続けています。あなたもそうなることを期待しています」
「日系人が第二次世界大戦で経験した強制収容の歴史は今日、過去のどの時期よりも必要とされています」

## 4. 日本語版HP

## 4.1 日本語版の概略

DENSHO は、2010 年に日本語版サイトを開設した。英語の元のサイトからは「日系アメリカ人の歴史ポー タル」というタブを押すことで日本語版に飛ぶことができる。(図 5)

図5日本語版のトップページ

## 4.2 日本語版コンテンツ

構成は英語版とは全く異なり、文字情報がほとんどを占める。日本から米国への入植期から戦時中の強制収容、1988 年に当時のロナルド・レーガン米大統領が、戦時中に強制収容された日系人のうち存命の人全員に賠償金の支払いと、大統領公式謝罪を認める法律に署名したところまでの歴史的流れが分かるようになっている。

歴史は「船出」「緊迫」「強制立ち退き」「不和」「復帰」の 5 章で構成される。各章の長さは 1000 字程度。 それぞれの章に出てくる単語のうち、キーワードとなる一部（例えば、「一世」「常設強制収容所」「賠償金請求」など）については、クリックすれば具体的な単語説明ページに飛ぶことができる。特徴としては、全ての漢字に振り仮名をつけたり、英語表記に変更できたりする点だ。日系人の中で日本語の読み書きが得意でない人や、若い世代でも読めるような工夫のように見受けられる。

## 5. おわりに

米国が太平洋戦争中に行った日系人に対する強制収容の歴史を、被収容者に対するインタビュー動画を軸にデジタルアーカイブし、後世に伝える活動を続ける米国の非営利団体「DENSHO」の設立から今日の活動まで検証してきた。

主な特色として二点挙げる。一点目は、デジタルアーカイブのプラットフォームとして豊富なコンテンツを揭載しているが、それぞれへのアクセスが非常に簡単なことだ。収容所の場所、年代、コンテンツの属性（動画か否かなど）などさまざまな角度から検索できる。数時間にわたるインタビューを、話している年代やテーマごとに数分～十数分に細切れにして、研究者や学生が関心のある分野に絞ってオーラルヒストリ一を再生できることもユーザーファーストの視点に立っているといえる。

二点目は、過去の出来事を現代にも通じる問題として捉元、問題提起している点だ。DENSHO の創設メンバーで、事務局長のトム・イケダ氏はメルマガで 「これらの物語（オーラルヒストリ一）を静かに保存するだけではもはや十分ではありません。私たちは、過去の歴史を活発に発信し、より公正な世界を築くために寄与しなければなりません」と発信している。これに限らず、DENSHO では「現在の差別を解決するために、強制収容の歴史を知ることが大事」との考えが色濃く出ている。現在を生きる読者が「自分事」として受け止めることを促している。

今後の課題としては、トム・イケダ氏の後継者が現れるのかどうかではないだろうか。HPを見る限り、 イケダ氏の強い想いとリーダーシップのもと DENSHO が設立し、同氏がインタビューの多くを実施し、毎月の NEWS・メルマガも同氏が発信している。収支報告書でも団体を代表したあいさつ文をイケダ氏が書いており、名実ともにイケダ氏が団体の中核を担っている。 DENSHO は今後引き続きコンテンツを充実させ、教育用の教材も作るとみられているが、どこかで世代交代が必要だらう。団体が持続的に活動を続けられるか否かは、イケダ氏の後を継ぐ人物が現れるかどうかにかかっている、と言って過言ではないかもしれない。

## 註・参考文献

[1] DENSHOの英語版ホームページ https://densho.org/（参照 2019-11-07)

[2] マス・コミュニケーション研究, No52,1998,147p 「第二次世界大戦時の日系人立ち退き・収用問題とアメリカのリベラル・プレス」(水野剛也・ミズリー州立大学)

[3] DENSHOの日本語版ホームページ http://nikkeijin.densho. org/legacy/index.htm（参照 2019-11-07）