# デジタルアーカイブの長期的な継続性を図るために、何をするべきか、 5 つの観点による提言

Recommendations from five perspectives on what needs to be done to ensure the long-term sustainability of digital archive

抄録：近年、様々な機関や企業でデジタルアーカイブが構築されるようになってきた。しかし、十分にその継続性を図るための検討が行われず、アクセスの減少や費用をかけてデジタルデータ化やデジタルアーカイブシステムを再構築するケースもある。本稿 ではこの課題をどのようにして対処するかについて、デジタルアーカイブの準備段階から構築後も含め、デジタルデータ、メタデー タ、デジタルアーカイブシステム、運用、広報・人材育成の 5 つの観点から具体的な提言を行う。

Abstract: In recent years, digital archives have been compiled at various institutions and companies. However, there are cases without sufficient consideration for its continuity, so that the amount of access have beed decreased, or reconstruction may be needed. This paper provides specific recommendations on how to address this issue from the preparatory stage of digital archiving to post-construction, from the five perspectives, i.e., metadata, digital archiving systems, operation, and public relations and human resource development.

キーワード : デジタルアーカイブ、継続性、デジタルデータ、メタデータ、デジタルアーカイブシステム

Keywords: digital archive, continuity, digital data, metadata, digital archive system
## 1. はじめに

近年、多くの機関や企業がデジタルアーカイブを積極的に構築、公開している。一方でデジタルアーカイブの継続性について様々な課題があることも判明してきた。筆者が地域情報化アドバイザーとして全国の自治体を訪問し始めてから、10 年程になるが、その間に相談された課題をあげてみる。

「マスターデータを作成していない」「データが陳腐化して現在レベルに合わない」「データの追加がされていない」「維持費用が負担となっている」「アクセス件数が大きく減ってしまった」「特殊なシステムでデータ移行ができない」

既に原本を裁断した、廃棄した等、タイムマシンでもない限り解決できないケースもあり、当初の検討不足がデジタルアーカイブの消滅や停止に及ぶこともある。

筆者は平成 15 年度から国立国会図書館関西館電子図書館課（以下、NDL）にレファレンス協同デー夕
ベース事業構築のために秋田県から出向したが、NDL では平成 14 年度から電子情報の長期的な保存の調査研究を進めており、副担当として携わることができた。当時、米、豪、ヨーロッパ等ではデー夕保存の研究が進められていた。日本国内ではこれらの認識は高くなく、デジタルアーカイブの継続的な運用に問題が生じ、消滅可能性がある事例がないとは言えない。NDLや内閣府知財戦略本部等で指針やガイドラインが公開されており、本稿では、デジタルアーカイブの継続性を担保するための具体策を提案することとした。なお、本稿では以下の言葉を定義しておく。

・デジタルアーカイブ：資料（物＝紙資料・フィル么資料、美術品、工芸品、博物資料等) を保存と利活用に耐えられるようにデジタル化したデジタルデータ及びデジタルデータをインターネット等で介して広く公開し、利活用を促すための運用・管理を行うデジタルアーカイブシステムから構成

される。

## 2. デジタルアーカイブの継続性の要素

デジタルアーカイブを継続させていくためには、 5 つの観点から検討する必要がある。

## 2.1 デジタルデータの作成（品質、フォーマット）

デジタルデータは、デジタルアーカイブのベースになるものである。システムと違い更新予算の確保が難しく、将来を考えた仕様、適切な機器、外製する場合には経験のある業者に依頼することが必要となる。

## （1）デジタルデータ解像度

より高い解像度（dpi 値）が望ましいがデータハンドリング、運用費用を考えると資料の内容に応じた適切な解像度を設定する必要がある。ここ数十年は対象サイズにもよるが $400 \mathrm{dpi}$ 程度の解像度が設定されてきたが、ディスプレイやスマホの高解像度化やコンピュータやスマホの CPU 処理速度の高速化・スキャナ等の撮像機器の高性能化が進み、見直しが必要となってきた。今後は予算が許す限りA4 サイズ/フルカラーで 600dpi 以上の解像度が必要であろう。

## （2）データフォーマット

デジタルデータの作成あたっては保存用のマスター データと公開用（運用用）データの 2 種類を決めておく必要がある。例えば静止画像の場合、マスターデー 夕として可逆圧縮方式の画像フォーマットとして TIFF (Tagged Image File Format)、JPEG 2000 があり、どちらかを選択する。マスターデータは可逆圧縮かつ低圧縮率となるため、ファイルサイズが大きく、データ保存のためのメディアが大きくなるとともに、運用のための資源を必要とする。なお、JPEG 2000 は ISO の規格（ISO/IECの規格書 15444）として制定されたフォーマットである。マスターデータから相手環境に応じ、動的にJPEG、PDF 等に変換し生成することで、公開用データとして送信ができる。

公開用データとしては JPEG 等の非可逆圧縮形式や PDF 等が想定される。非可逆圧縮は配信時の負荷をさげるため目立たない情報を捨てファイルサイズを小さくする技術である。ただし、JPEG 等の圧縮によっては、データ品質が極端に悪化することになるので注意が必要である。また、一定の圧縮率で圧縮した場合でも、画像によって画質が異なることがある。そのため画像品質を一定化するために、SSIM（原本との類似性 $=$ 主観的評価）やPSNR（ノイズ割合 $=$ 客観的評価）による評価を行うことで、運用データの品質を保つ方法がとられている。

## （3）デジタルデータ撮像機器

撮像機器が RGB 各色 256 階調を確保されているか、 ダイナミックレンジが狭くないか、必要な光学解像度が設定可能か、色被り、色ズレがないか等をチェックする。デジタルアーカイブの対象とする資料は貴重なものが多く、何度もスキャンすることは原資料の劣化を進めることになる。

## （4）デジタルデータの保存

最終的に作成されたデジタルデータを長期的に保存するため、デジタルアーカイブシステムとは切り離し、再現可能な状態で光ディスク、LTOテープ、HDDに保存する。これらを定期的に新しいメディアに移行しておくことになる。特に HDD のデータ移行期間は数年レベル程度となる。

## 2.2 メタデータの作成

## (1) メタデータ要素と記述

メタデータは、2003 年に国際規約となった DCMES （Dublin Core Metadata Element Set ISO15836）をべースとして作成されることが一般的となっている。DCMES は15のメタデータ要素（タイトル、作成者、主題、内容記述、公開者、寄与者、日付、資源タイプ、フォー マット、識別子、出処、言語、関係、時空間範囲、権利情報）となっている。国立国会図書館では、これをベースに拡張、整理したDC-NDLを公開しているので参考とすることができる。DCMES の 15 の基本要素及び必要に応じて加えた要素で構成する。特にデジタルデータの作成者、作成日、権利情報は重要である。 これらは時間経過によって失われがちである。さらに実際の作成にはこれらの記述方式・記述形式（シンタックス）が必要となる。連携型のアーカイブシステムを構築する場合には、連携機関のメタデータを調査し、横刺しで検索するためのマッピングを行う必要もある（表 1）。

## （2）識別子

長期間にわたりデータを保存・管理するために、個別のデータを判別し認識できる識別子 (一意の管理番号等）を決める。管理番号は管理機関名、ファイル種別、フィル番号等を一定のルールで定め数字等で表現したものである。識別子の付与には他に URI（Uniform Resource Identifier：統一識別子）がある。これは外部
表1メタデータのマッピング例

} & タイトル1 & \multirow{11}{*}{} & タイトル & タイトル & 資料名 & 資料名 & 遺構名 &  \\

 & & 受取よみ & & & \\

からデジタルアーカイブのデジタルデータに直接参照できる仕組みである。普段目にするURL は URI の一部と考えていい。また国際的な識別別子として DOI (Digital Object Identifier) があり、学術論文等国際的な利用を促進する際には検討を行う。

## （3）解題・解説の記述

一般的に解題、解説が不十分となっているケースが見受けられる。解題、解説の作成は手間がかかり、資料の知識も必要となるが、この記述が不十分となれば、利用は研究者が中心となり、地域住民、団体や学校教育への活用が進まなくなる。デジタルアーカイブ公開後も地域ボランティアや研究者と協力し、データを充実していくことは、デジタルアーカイブの継続に寄与することになる。

## 2.3 デジタルアーカイブシステム

デジタルアーカイブシステムの構築には、通常、機関側で構築目的や基本的な必要要件が定められた要求仕様書の作成が前提となる。この要求仕様書に基づきベンダー側で要件定義書が作成される。要求仕様書には技術的な知識も必要なので、専門家がいない中小機関の場合は外部有識者やベンダーの協力を求めることもある。この際の注意点を記載する。
(1) ベンダーロックイン

デジタルアーカイブシステムは標準仕様書で作成される必要がある。ベンダーの独自システムに依存した場合、デジタルアーカイブシステムの移行や他機関との連携が困難になることがある。

## (2) 機能

標準仕様を求めるあまり、国際規約で定められている機能や、ベンダー側も技術力がないため実装できない機能等、デジタルアーカイブの継続性に危惧が生じる。継続性に必要と考えられる機能について記述しておく。

・クラウド

オンプレミスはデータを自機関に設置されたサー バーに保管するのに対し、クラウドではクラウドサービス提供事業者のデータセンターでデータが管理される。データの保存性とセキュリティとサービス品質保証としてはクラウドサービスの方が通常は優れている。
- API (Application Programming Interface)

システム上に API という空口を作り、他のアプリ

ケーションとやり取りができるようにすることである。自機関内の他のシステムやジャパンサーチ等の統合型デジタルアーカイブと連携すること

で、自機関のデジタルアーカイブの継続性に寄与できる。ただし、API は利用が突然できなくなるケースもあるため、定期的なチェックを行う。
- IIIF (International Image Interoperability Framework) デジタルアーカイブに収録されている画像を中心とするデジタル化資料を相互運用かつアクセス可能とするための国際的な枠組みである。アプリケーションを超えた画像交換を図る等、デジタルアーカイブには必須の機能となっている。

固定リンク

固定リンク（パーマリンク、パーマネントリンクとも呼ばれる）は WEB ページの個別のコンテンツに対して割り振られたURLである。検索エンジンのクローラーよって個々のコンテンツがチェックされ、アクセスの増加が見达まれる。

・デジタルデータの可視化

通常の検索に加え Google map ・国土地理院地図情報等の地図、年表からデジタルデータにリンクされれば、学校教材や観光支援への活用が進み、そのことがデジタルアーカイブの有効性を示すことになる。

著作権表示

クリエティブコモンズライセンスに代表される著作権表示は必須となっている。メタデータに記載するのは当然であるが、デジタルデータ自体に透かしとして付与できれば権利者のコンテンツの提供のハードルを下げ、再利用性が高まる。また $\mathrm{PD}$ (パブリックドメイン)、CC0 等のオープンデータの割合を増やすことは企業や個人での利用促進につながる。

・デジタルアーカイブの他機関利用での共同利用

例えば同一自治体内でデジタルアーカイブシステムを共同運用すれば統合型アーカイブへの「つなぎ役」としての機能を持ち、利用者にとってもいくつものデジタルアーカイブを検索する手間を省くことができる。単独機関での運用と比較し、 トータルで運用経費軽減に繋がる。

## 2.4 運用

## (1) デジタルデータの追加

開設時に登録したコンテンッのみで利用を維持することは、非常に困難である。デジタルアーカイブへの定期的なコンテンツの追加は、リアルの資料の購入や企画展示と同じ意味を持つ。コンテンツの追加について、機関内で中長期的な計画を立てる必要がある。

## (2) 運用経費

上述のデジタルデータの追加は運用経費の増加に直結する。例えば一般的にオンプレミスよりクラウドの方が、クラウドサービスでは、一般的に PaaS はカスタマイズ度が高く、SaaS は運用経費が軽減される傾向がある。危険が増す外部攻撃からセキュリティを担保するためには経費が下がれば良いというわけではないが、提供機能や提供内容に応じて負担の軽減を図ることも必要になる。

## (3) マイグレーション

デジタルフォーマットが永続性を持っていないと定期的にデジタルフォーマットの変換をするマイグレー ションが必要となる。筆者が勤務していた秋田県立図書館では、平成 8 年にデジタルアーカイブの運用を始めた。当初はマスターデータをTIFFとしていたが、 その後、公開画像の解像度・データ容量のアップに伴 $い$ LizardTech 社の MrSID (Multiresolution Seamless Image Database）に変換、最終的に継続性を担保するため ISO 規格である JPEG 2000 に変換している。

## (4) 利用分析

アクセス件数等の数值は必ず求められる。加えてデジタルアーカイブの利用時間や利用者層の分析、利用度の高いコンテンッの確認も必要となってくる。この場合 Google アナリティクスのように無料で分析できるアプリケーションも利用できる。

## 2.5 広報及び人材育成

デジタルアーカイブを公開するには大きな努力が必要なため、公開することで仕事が終わったと感じてしまうことがある。ネット上で公開しただけでは、利用は限定され、アクセスは低下する。筆者は、デジタルアーカイブをプロジェクターで表示し解説を交え紹介するセミナー、ポスターサイズでパネル化し機関内外でリアル展示等のイベントを行ってきた。このことからデジタルアーカイブを見るためにタブレットを購入された高齢者の方もおり、継続的な広報活動はデジタルアーカイブの継続に必要なこととなる。

中小レベルの機関であれば、デジタルアーカイブの専任担当者を置くことは難しい。専門家を確保できたとしても人事異動でデジタルアーカイブの運用ができなくなることも多い。そう考えると複数の人材の育成が必要であり、どのレベルまで学ぶかが大事となる。求められるサービスの想定ができること、基礎的な技術用語の理解が最低限に必要なレベルとなる。筆者の

## デジタルアーカカフブ講䀠会一图書館を対象として一

## 1日目: 2021年12月19日(日) 10:00 18:00 2日目: 2021年12月20日(月) 10:00 17:30

$\cdot$主催 : NPO法人知的資源イニシアティブ（IRI）

$\cdot$協賛 : ビジネス支援図書館推進協議会（BL）

$\cdot$講習 : オンラインライブ配信及び復習用録画配信

対象 : 自治体図書館員、図書館関係者自治体職員、図書館関連企業職員

定員 : 10名以上で20名を予定

㖟講料：12,000円（BL会員は、10,000円）一受講後、修了証を発行します一

※一部の講義のみを受講されたい方は事務局までメールにてお申し込みください。

・申し込み方法：IRI HPの申しし込みフォームにて講習会開催趣旨

近年、資料をデシ多ル化し、インターネNトを通じて広〈国内外に提供することを、図書館は求められています。

方て、、図書館職員や関連する方のデジタルアーカイフについての知識之経験が不足しており、適切な推進がてむはい

術的、政策面を、基管から力らわかりゆすく講義していきたしと考えております。今後デジルアーカイ゙の導入を予定さへている方、基礎的な知識を学んでみたこ方等、意欲的な方々の参加をお待ちしています。

IRI代表理事 : 山崎博樹

 & 担当拥師 \\

$ (75分) \end{aligned} &  \\

(45分) \end{aligned} & 原田隆史 \\

(75分) \end{aligned} &  \\

■講師紹介

山崎博樹: IRI代表理事、内閣府デジタルアーカイ゙実務者会議委員、総務省地域情報化アドハイザーー

国立国会図書館電子情報部非常勤調相員、IRI理事

■お問い合わせ

IRI事務局担当 : 黑

$x-\mu$ 地

図12021年開催IRIデジタルアーカイブ講習会

団体（知的資源イニシアティブ）では昨年度からこの基礎レベルの理解を図るための 2 日間の講習を開始したので、必要があれば受講をお揿めする（図 1）。

## 3. おわりに

今後、デジタルアーカイブの構築が進み、日常的かつ有効な存在になるだろう。その際、費用や手間をかけてきたデジタルアーカイブの継続性を図ることは社会にとっても大事なこととなる。そのために、構築前、構築後も様々な面から検討をすることが必要であることを本稿で少しでも理解いただけたとしたら幸いである。

## 註・参考文献

[1] 国立国会図書館. 国立国会図書館デジタル資料長期保存基本計画 2021-2025

電子情報の長期利用保証に関する調査研究

https://www.ndl.go.jp/jp/preservation/dlib/research.html (参照 2022-08-01)

[2] 岡本明. 失敗に学ぶデジタルアーカイブ〜アーカイブの運営のノウハウを共有する〜 2016. 専門図書館NO. 275. p.2-8.

[3] デジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会.デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン 2020 https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_ suisiniinkai/pdf/guideline2020.pdf (参照 2022-08-01).

[4] 知的資源イニシアティブ.デジタルアーカイブ講習会

https://www.iri-net.org/wp-content/uploads/f59e644eee21812 fc046941db089adec.pdf (参照 2022-08-01).


# 持続可能性という観点でADEACを
## 考える

## Thinking about ADEAC in terms of sustainability

## 田山 健二 TAYAMA Kenji \\ TRC-ADEAC株式会社

\begin{abstract}
抄録：本稿では、デジタルアーカイブの持続可能性において重要である「共同」「人材」「更新」「利活用」という $4 つの$ 視点について、ADEAC の業務に基づいて述べる。「共同」では ADEAC の基本コンセプトと関係者全員が一体となり取り組むことの重要性、「人材」では当社が行うデジタルアーキビストの養成講座や情報リテラシーの大切さ、「更新」ではその有効性を示す事例と ADEAC 新バージョンの機能向上で生じる好循環への期待、「利活用」では学校での教材化実践によりデジタルアーカイブが地域に必要不可欠な知の基盤となることを述べる。こうした活動の継続により、デジタルアーカイブの持続可能性が高まり消滅回避に繋がると考える。

Abstract: This paper describes the four perspectives of 'Collaboration', 'Human resources', 'Update' and 'Utilization', which are important for the sustainability of digital archives, based on ADEAC's work. The 'Collaboration' describes ADEAC's concept and the importance of working together as one. 'Human Resources' describes our training courses for digital archivists and the importance of information literacy. 'Update' describes cases that demonstrate its effectiveness and expectations for the virtuous circle created by the new improved version of ADEAC. 'Utilization' describes how the digital archive will become an essential knowledge base for the region through the practical use of digital archives as learning materials in schools. The sustainability of digital archives will be enhanced by the continuation of these activities, which will lead to the avoidance of their disappearance.
\end{abstract}

キーワード : デジタルアーカイブ、持続性、デジタルアーキビスト、利活用、教材

Keywords: Digital archive, Sustainability, Digital archivist, Utilization, Teaching materials

## 1. はじめに

本稿では、デジタルアーカイブを持続させるという観点で、筆者が関わってきたデジタルアーカイブシステム ADEAC（アデアック）および利用機関の取り組みを捉えてみることにする。

ADEAC (A System of Digitalization and Exhibition for Archive Collections）は、2013年 3 月から、TRC-ADEAC 株式会社において運用を開始したクラウド型プラットフォームシステムです。このシステムの詳細については、2018 年本学会誌の特集：コミュニティ・アーカイブに「ADEACの取り組み」[1] と題して紹介しているので、今回はその後の変更箇所などを取り上げつつ、持続可能性という観点で考察する。

## 2. ADEAC の現状

2022 年 7 月現在、利用機関数は 135 機関（2018 年本誌掲載時の 1.5 倍)、目録件数 152,303 件 (同 2.6 倍)、画像デー夕件数 89,158 件 (同 3.7 倍)。採用機関数に比して、画像データの数がこの 4 年で飛躍的に伸びている。また 2021 年度の月平均アクセス件数は 565 万回 (PV) と、こちらも 4 年で 3.3 倍という高い伸び率を示している。

4 年前の記事をあらためて読み返してみると、「各利用機関 (発信者) と相談しながら、インターネット利用者に楽しく効果的に活用いたたけるデジタルアー カイブを構築し、ネット上に便利な地域資料のデータベースが出来上がりつつある。と記述しており、当時も利用機関との共同構築を強く志向していたことが分かる。この考えがさらに発展して、現在ADEACは、地域のデジタルコンテンツを創作して発信するためのプラットフォームであるという認識を強く持つに至っている。

デジタル技術の進展により、情報資源を発信する表現方法が飛躍的に増えている。高精細画像はもとより、

とめて最適な方法を駆使し、しかもいつでも容易に見つけ出せるようデータベース化する。こうした一連のノウハウと機能を提供できるのが ADEAC の特徴であると自負している。

## 3. デジタルアーカイブを持続させるための 4 つの視点

ADEAC の業務経験を通じて、デジタルアーカイブを持続させるという観点で、「共同」「人材」「更新」「利活用」という4つのキーワードをピックアップしてみた。

## 3.1 共同

前段でも記したとおり、共同は ADEAC の基本コンセプトである。一つの高性能なシステムを構築し、それを皆でシェアすれば、安くていいものが使えるはずだという発想から生まれたシステムである。

デジタルアーカイブを維持する際の課題について、中村覚氏は、(1)サーバーマシンの維持、(2)システムの継続的開発、(3)技術変化への対応・多機能システムの維持、という 3 点を挙げ、その解決手法を提示している[2]。さてこれを図書館や博物館などのアーカイブ機関が単独で実行できるかというと、非常にハードルが高いと言わざるを得ない。OMEKA（オンラインデジタルコレクションで多く用いられているオープンソー ス) $[3]$ 等を使いこなせる技術レベルの人材がアーカイブ機関にいるのが理想だが、現実はそうはなっていない。ADEACはこの部分を補完していると言えるかと思う。

刻々と変わる WEB の技術を追いかけるのは至難の業である。ADEAC は社内の SE のみならず、外部のさまざまな知見を集め、日々陳腐化を防いでいる。これができるのはまさに “共同” の恩恵である。135 の利用機関から得られる資金があって初めてできることである。

デジタルアーカイブを構築・維持するには、システ么面に限らず多岐にわたる技術が必要である。例えば、 デジタル化作業一つ取っても、冊子の単純なスキャンから大型絵図のような大規模な撮影装置を扱う必要があるものもある。近年では $3 \mathrm{D}$ 計測やドローンによるパノラマ撮影、さらにはメタバースなどの空間デザインの知識も必要となってきた。また技術以外でも権利処理に絡む法的知識、それに並行して、資料自体に対する知識や地域文化への見識が必要となる。

デジタルアーカイブは、多くの知識や技術を結集しないと完成しないという特殊性がある。一つのデジタルアーカイブを立ち上げるにしても、常に付きまとう課題であり、ADEAC はこの取りまとめを担っている。 ADEAC の利用機関で成功を収めているデジタルアーカイブは、図書館と博物館、その他関係機関との共同構築である場合が多い。自治体内の各機関が連携することで、市域全体の大きなデジタルアーカイブの構築が可能になる。図書館は情報検索、博物館はキュレーション等々、得意分野は異なっている。さらに足りない部分は地域の大学との連携により補うこともできる。それぞれが予算と人材を持ち寄り、一緒にアー カイブを構築していくことがポイントで、こうした自治体を挙げて取り組まれたデジタルアーカイブは持続性に優れているのは言うまでもない。一般市民も含め、関係者が一体となり相補って進めていく共同＝協働は、きわめて重要なキーワードである。

## 3.2 人材

この協働を担うための人材養成が大きな課題であると考元、当社では 2016 年より NPO 日本デジタルアー キビスト認定機構と連携して、デジタルアーキビストの講習事業を行ってきた。現在では養成機関としての認定を受け、2021 年度は準デジタルアーキビスト講習 6 回、デジタルアーキビスト講習 2 回をオンラインで行い、それぞれ 212 名と 43 名が認定機構より資格を取得している。

準デジタルアーキビスト講習は、1 日（現在はオンデマンドの事前学習の方式となっている) で受講できるコースであることからもわかるように、デジタルアーカイブについて、法と倫理・文化・技術のそ㖫れの基礎のキを学ぶコースで、このライセンスを取得したからと言ってもすぐに実践の役に立つわけではない。デジタルアーカイブを始めるにあたっての心がけ、昔ネチケットと言ったような類を学んでもらうのたが、受講者には思いのほか好評で、「初めて知った」 とか「こういうことを学びたかった」というような感想が返ってくる。これは考えてみれば実に深刻な問題で、アーカイブ機関の職員のみならず、子供の頃から教わり、交通ルール並みの国民の常識となっている必要性を感じる。

例えば、ネットへの揭載の際は資料提供者に敬意を表し必ずクレジットを表示する等の常識が浸透していないので、アーカイブ機関はパブリックドメイン系ツールの CC0 や PDM の表示を敬遠する傾向にある。 また揭載の許諾を得る際、このことを資料提供者が理解していれば現在費やしている膨大な権利処理の手間が省け、デジタル公開のハードルが一気に下がるであ万う。「ジャパンサーチ・アクションプラン20212025」13. (5に「アーカイブ機関が安心してオープン化できるよう、CC0、PDM 等のオープンデータであってもデジタルコンテンッの利用に当たっては必ず出典を記載するなど、活用者の情報リテラシーを高める活動を行います。」とある[4]。専門職の養成と並行して

ネット社会の底上げがデジタルアーカイブの維持にとってどれだけ重要だろうか。この遠大な取り組みに大いに期待したい。

## 3.3 更新

デジタルアーカイブを維持するための方策として、継続して“作り続ける”ことの有効性を挙げたい。補助金等で一度大きな予算を取ってそれっきりというところが、ADEAC の利用機関の中でも相当数ある。新たなコンテンツを追加しないと確実に利用率は下降していく。もち万ん出来上がったものをうまくキュレー ションし、アピールしていく手はあるが、そのことは次項の利活用に回し、ここでは更新がいかに有効かということについて述べる。

ADEACでもっとも更新頻度が高いのは、豊島区 (東京都）「としまひすとりい」である[5]。トップページの「おしらせ」を見ると、ほぼ月 1 回の更新を行っていることが分かる。こちらは「豊島区史」の平成編を WEB 上に構築するという方針により長期計画で進めており、その PRサイトを兼ねている。区史が出来上がるまでに、さまざまな市民目線の企画を立てて、デジタルアーカイブを構築している。この取り組みについては『デジタルアーカイブ・ベーシックス 5 新しい産業創造へ』に弊社太田亮子が詳しく記述しているので参照されたい $[6]$ 。

2 番目は、日本ラグビー・フットボール協会の「日本ラグビーミュージアム」である ${ }^{[7]}$ 。こちらは日本協会主催試合や国際試合があるたびに更新が掛けられている。アクセス数がその都度跳ね上がり、年間を通して安定成長しており、理想のモデルと言えよう。

2022 年 11 月に全面稼働予定の ADEAC 新バージョンでは、利用機関側でデータの登録と更新ができるようになる。これにより各機関の更新頻度が飛躍的に上がり、アクセス数の増加につながるものと期待している。さらにはこうして日々作られたデータが、OAIPMH により毎週、NDLサーチを経由してジャパンサーチに供給されていく。世界中の人目に晒されることで、より一層需要が高まり、デジタルアーカイブの好循環が生まれる。

このように登録と更新業務を日々の仕事とすることでジャパンサーチが謳っている「デジタルアーカイブを日常にする」 $[8]$ ということがアーカイブ機関側に浸透したら、消滅とはまったく縁遠いものとなるであ万う。

## 3.4 利活用

自治体でも企業でも、活用されていないものの予算
は削減され、消滅の危機に瀕するのは必至である。「デジタルアーカイブをいかに活用するのか」というテーマは、アーカイブ機関のみならず、多くの関係者から注目されている。特に学校での利活用は誰もが思いつく、もっともポピュラーな出口（解）なのだが、実践できている例はまだまだ少ない。

昨年この問題を本格的に研究している東京大学大学院の大井将生氏を弊社の研究員に迎元、大井の企画. デザイン・ファシリテートのもと、教材化ワークショップ事業として本腰を入れて取り組んできた。教員とアー カイブ機関の面々が小人数で話し合い、アーカイブ機関側が資料を紹介し、教員側がその資料なら「こんな授業展開に使える」とか「こんな問いが生まれるかも」等々議論を重ねることで、両者間で新しい気づきが生まれ、単なる資料から教材に生まれ変わっていくという取り組みである。この成果を「 $S \times$ UKILAM：Primary Source Sets/スキラム連携：多様な資料を活用した教材アーカイブ」として ADEAC サイトで公開している ${ }^{[9]}$ 。現在 62 点の教材が出来上がっているが、これを見ると、デジタルアーカイブは教育現場にとっては素材でしかなく、日々の授業に使うためにはそれを少し加工する必要があるということがよく分かる。卑近な例で言うと、アーカイブ機関側は一生懸命おいしいコメを提供しているが、先生が必要としているのは “すぐに食べられるご飯”なのである。ここにミスマッチが生じていることに気が付いている人は案外少なく、このワークショップによる実践は、参加者にこのことに気づいてもらう機会となっている。

大井は研究論文の中で、デジタルアーカイブの現状として以下 3 点を指摘している ${ }^{[10]}$ 。1.デジタル資料に利活用を促進するための機能や工夫が十分になされていない。2.デジタル資料の二次利用条件が厳しい、 あるいは不明膫である。3. 情報が溢れる中で、ユーザが求める適切な資料にアクセスしづらい。

したがってアーカイブ機関は、この指摘を受け止め 「作ったデジタルアーカイブをいかにして学校で使ってもらえるか」という従来の発想から、「学校で使ってもらうために、どう作ればいいか」という発想に変える必要がある。例えば二次利用条件であるが、授業で使うためには、その都度許諾を取ることは非現実的なので、CC0 P CCBY など一目でわかる表示が必須であるということが実感としてわかるだろう。

アーカイブ機関として大切なのは、教員に対しての情報発信とコミュニケーション、そして加工しやすい素材提供であろう。こうした地道な活動により、地域になくてはならない存在、すなわち消滅しては困るも

のになるはずである。実際にデジタルアーカイブを使った授業の例として、昨年伊賀市で行われた「地域のデジタルアーカイブ資料を活用した授業実践 : 公立小学校 1 年生から 6 年生までを対象とした、発達段階に応じた資料活用学習の様子〜GIGAスクール構想における ICT 活用の新しい形〜」を、ADEAC YouTube チャンネルで公開したところ、4,000回を超える再生回数を記録している[11]。これを見るとデジタルアーカイブと学校の授業の親和性が高いことが一目瞭然であり、大いに勇気づけられる。

また大網白里市デジタル博物館を構築・運用している武田剛朗学芸員は、「地方史研究」で、「小学校の総合学習や社会科の授業で活用できるように教職員向けの活用法の研修会を実施したところ、「デジタル博物館を使って、大網白里市の歴史・文化を調べて新聞にしよう」というテーマの課題が出され、小学生にも活用されている」と述べている[12]。このほか、浜松市教育研究会小学校社会科研究部の教材研究部では、今年度デジタルアーカイブを使った学習が取り上げられ、本格的な教材研究としての取り組みが始まっている。徐々にではあるが、デジタルアーカイブを使った授業が実現しており、いつか燎原の火のごとく全国に然え広がることを期待している。デジタルアーカイブ不要論など消滅するに違いない。

## 4. おわりに

ADEAC の業務を通じて、持続可能性ということを 4 の視点から捉えてみた。日々悩みながら試行錯誤で進めている一端が多少なりとも伝えられたかと思う。縷々述べてきたようにデジタルアーカイブは、多くの人の知識や技術の結集によって完成するという特殊性がある。ADEAC では共同という理念で、人と人、組織と組織をつなぐことで様々な課題を乗り越えてき
た。デジタルアーカイブの消滅は我々にとって文字通りの死活問題である。これからも多くの方々の知恵を借りながら、デジタルアーカイブの維持・発展に貢献したいと思っている。

## 註・参考文献

[1] 田山健二. 特集：コミユニティ・アーカイブ「ADEACの取り組み」. デジタルアーカイブ学会誌. 2018, 2(4), p.324-329. doi.org/10.24506/jsda.2.4_324

[2] 中村覚, 高嶋朋子. 持続性と利活用を考慮したデジタルアー カイブ構築手法の提案. デジタルアーカイブ学会誌. 2021, 5(1), p.57-60.

[3] Omeka. https://omeka.org/ (参照 2022-07-31).

[4] ジャパンサーチ・アクションプラン2021-2025. https://jpsearch.go.jp/about/actionplan2021-2025 (参照 2022-07-31).

[5] としまひすとりい. https://adeac.jp/toshima-history/top/ (参照 2022-09-10).

[6] 太田亮子.“デジタルアーカイブを活用した自治体史編さん事業の提案”. 新しい産業創造へ (デジタルアーカイブベー シックス5).勉誠出版, 2021, p.174-196.

[7] 日本ラグビーデジタルミュージアム. https://adeac.jp/jrfu/top/ (参照 2022-09-10).

[8] ジャパンサーチ戦略方針 2021-2025. https://jpsearch.go.jp/about/strategy2021-2025 (参照 2022-07-31).

[9] S $\times$ UKILAM：Primary Source Sets／スキラム連携：多様な資料を活用した教材アーカイブ.

https://adeac.jp/adeac-lab/top/SxUKILAM/index.html (参照 2022-10-07).

[10] 大井将生. デジタルアーカイブの教育活用をめぐる可能性と課題一実践を例に一. カレントアウェアネス. No. 352, CA2018, 2022年06月20日. https://current.ndl.go.jp/ca2018 (参照 2022-07-31).

[11] YouTube. 2021-11-04. https://www.youtube.com/watch?v=g8HprVP1TGU (参照 2022-08-05).

[12] 武田剛朗. デジタルミュージアムと地方史研究の関係性一大網白里市デジタル博物館の事例より一. 地方史研究. 地方史研究協議会, 2020年10月, 407号, 70(5), p. 86 .


# 生物多様性情報の長期保管と長期利用 Long term exploitation of biological diversity data and assurance for the storage

抄録 ・自然央データの代表として生物多桻性情報をとりあげ、その基般となる標本情報の集積・利用上の課題を議論した。国立科学博物館においては、館内のデー夕管理には「標本・資料統合データベース」が、国内の自然史博物館のデータの集積を目的とし て「サイエンスミュージアムネット (S-Net)」がある。両者のシステム導入とデータの長期保管・長期利用における課題をスペック、仕様書、長期の維持と保証、データフォーマットとデータ移行の点から比較した。これらの観点に加え、今後は外部連携・セキュ リティなどが評価できる人材の育成や、システム構築のノウハウ共有が大切である。

Abstract: Biodiversity information represents natural history data. We discussed issues related to the accumulation and long-term use of basic information associated with specimens. The National Museum of Nature and Science has the "Collection Databases of Specimens and Materials" for in-house data management and the "Science Museum Net (S-Net)" for the accumulation of data from other domestic natural history museums. We compared these two systems in terms of implementation, issues involved in long-term storage and use of data, specifications, long-term maintenance and assurance of the systems, and data format and data transfer. In the future, it will be important to have trained personnel who can evaluate external collaboration, security, etc., and share know-how on system construction in addition to these perspectives.

キーワード：Infolib、サイエンスミュージアムネット（S-Net）、仕様、ダーウィンコア、データ集積、標本・資料統合データベース、 Musetheque、連携

Keywords: Infolib, Science museum net, specification, Darwin core, data accumulation, Collection databases of specimens and materials, Musetheque, engagement
## 1. はじめに

本稿では、自然史データの代表的なものとして生物多様性情報の長期保存・長期利用を取り上げる。生物多様性情報とは、端的に言えば生物名など、生物多様性に関わるさまざまなデータを指す。その根幹をなすのは、「いつ、どこに、どんな生物がいたか。そのデー 夕は何によって担保されるか（時間・空間・生物名$\cdot$証拠)」を表す複合的なデータで、オカレンス・デー 夕と呼ばれる。いつ、どこでという情報は、特定の時刻や長さをもった期間で表される。どんな生物が、という情報は、和名や学名で与えられる。最後の「証拠」 には、証拠標本 (標本番号) 、肉眼や機械により取得された写真等の情報、文献上の情報などが該当する。

生物多様性情報のデー夕は、多数集まってこそ価値を発揮する。たとえば、ある場所での植物 A の生育記録は、1つのデータポイント（オカレンス・データ） として意味がある。しかし、同じ時期に異なる場所から得られたもっと多くのオカレンスは分布を議論するデータとなるし、期間をもって得られたデータは、開花や結実など季節性の参考データとなる。このように、生物多様性情報は、生物分類学、季節性（フェノロ
ジー）研究、種の絶滅や固有種、侵入種などの保全生態学、種の分布モデル化など、さまざまな学問分野でますます利用されるようになってきている。さらに、 いわゆる人新世時代にもたらされた生物多様性への脅威や世界的な気候変動のために著しく関心が高まっている $[1-8]$ 。

では、デジタルデータとして蓄積された生物多様性情報を長期的に利用可能な形で公開・共有するにはどうしたらよいだろうか。「FAIR の原則」に従うことが重要である ${ }^{[9]}$ 。これは Findable (見つけられる)、 Accessible (アクセスできる)、Interoperable（相互運用可能)、Reusable (再利用可能) の頭文字を取ったもので、科学的データ公開にあたっての重要な方針を示している。データベースとして公開する場合、“Findable”、 “Accessible”を前提としているので、これらは大きな問題にはならないであろう。“Reusable” については、生物多様性情報の公開にあたっても、政府系組織を中心にいわゆるオープンライセンスの普及が進んできているため[10][11]、問題が解決しつつある。“Interoperable" については、非常に多数のデータを集めて利用するのであるから、デー夕は共通の形式であることが重要で

ある。その一方で、限られた分野では、その分野だけに通用する習慣があり、無理に標準化することに抵抗がある場合もあろう。そのため、デー夕の管理上は、分野や現場の実情にあった柔軟性も必要となる。

国立科学博物館（科博）は、約 400 万件の自然史理工系標本を有し、その情報をデジタル化して公開するととともに、日本各地の地方博物館や研究所・大学などからデータの提供を受け、それらを集積したデー タベースとして公開してきた。以下、本稿では、これらの活動を通じて得られた経験をもとに、データの長期保存・長期利用に関して議論する。

## 2. 科博で管理されている生物多様性情報

## 2.1 標本・資料統合データベース ${ ^{[12]}$}

標本・資料統合データベースは科博の 5 研究部 (動物 ・植物 ・地学 - 人類 - 理工学) に保存されている標本・資料データ、および附属自然教育園などの生物データ（生物季節・毎木調査）を統一のプラットフォームで管理・公開可能としたデータベースシステムで、2022 年 7 月 16 日現在 $2,391,352$ 件のデータが公開されており、その約 70 \%が生物標本に由来する (図1、左上の部分)。本システムは、富士通(株)社の Musetheque というパッケージソフトウェア（以下、 パッケージ）を利用して稼働している。Musetheque は多様な標本・資料を含む収蔵品とそのデー夕を柔軟かつ統合的に管理できるパッケージであり、データ公開機能も持っている。本パッケージは 2008 年に導入され、およそ 4 年に 1 回の大きな更新を続けながら維持されている。本システムは、研究者が日常の標本管理に使用することが前提とされたため、各分野から要求される、非常に多様な情報管理上の習慣に対応する必要があった。カバーしているデータベースの項目も標本群によって異なるため、当初の使用者のニーズの汲み取りと設計などは困難を極めた。また、機能はパッケージに強く依存するため、必要なニーズの実現が難しい場合もあった。

## 2.2 サイエンスミュージアムネット $(\text { S-Net )^{[13]}$}

本データベースシステムでは、2022 年7月 16 日現在、日本全国の 108 機関から提供を受けた 452 のデー タベース (データセット）に由来する 6,606,253 件のデータが維持されている（図19左下および右側）。本システムは、当初、統合データベースと同じく Musethequeを用いて構築された。S-Net は統一された形式でデータを収集しているため、統合データベースとくらべて、データベースの構造は均一・単純である。一方で、利用者は大量のデータを横断的に検索するため、提供元からのデータセットを統合し、非常に多くのデータを効率よく検索できるような、高度な検索機能と使いやすいユーザーインターフェースが求められた。多様な収蔵品の保存・管理という Musetheque の方向性はこれに対してミスマッチであり、パッケージによる機能の制約も問題であった。そのため、2018 年に、パッケージをより汎用なデジタルアーカイブ公開システムであるインフォコム社の InfoLibに切り替えた。あわせて、標本データ項目の追加、機関情報やデータセット情報を充実させたほか、検索インター フェース見直し、パーマネントリンクやウェブ API など、ユーザ体験やシステム連携に重要な機能の追加も行い、システムの機能自体を大きく刷新させた。 S-Net システムも 4 年に 1 回の大きな更新を続けながら維持されており、システム入れ替え後も 2022 年に大規模更新をして現在に至っている。

なお、標本・資料統合データベースから公開されている自然史標本データも、データ形式を変換して S-Net に提供されている。さらに、S-Net のデータは、世界的な生物多様性データ共有プラットホームである地球規模生物多様性情報機構（GBIF：Global Biodiversity Information Facility）に提供されており、GBIF に存在する 20 億を超える（2022 年 7 月 16 日現在）デー夕の一部となり、世界的なスケールでの利用に供されている[14]。また、全国の自然史標本データの「つなぎ役」 としてジャパンサーチにもデータを提供している[15]。

図1科博およびデータ提供機関からのデータ収集とS-Netへの提供を示す概念図。個々のデータベースの共通部分 （着色された四角）をS-Netに提供している。

## 3. 課題

上述のシステム導入・維持で経験した課題を議論する。

1）スペック：上述のいずれのシステムにおいても、大量デー夕の適切な保存・管理が求められる。これに対応できる体制は館内にないため、外部調達が必要で

ある。ここで問題になるのは、ニーズとの不一致、 パッケージ機能の限界、極端なオーバースペックによるコスト増大などである。大規模データベース用のパッケージの選択肢は狭い一方で、複数パッケージを比較する情報はそしく、ニーズとマッチする適切な製品を最初の段階で選ぶのは非常に困難であった。また、 パッケージと業務との間のギャップを埋めるには、業務をパッケージに合わせる形に近づけつつも、必要に応じ追加開発を依頼することになる。さらに、館の方針にあわせ、使いながらデータベースの修正を繰り返すことも多い。これらの開発をべンダーに外注すると、高コストにならざるを得ない。事前算出はほぼ不可能な状態で十分な予算の確保はしばしば難しく、優先順位の高い希望以外は実現できないことが多い。

2）仕様書：導入にあたっては、かなり高額な買い物となるので、競争入札が必要な案件となる。そのため、導入する側は仕様書を策定する必要がある。しかし、事前のニーズ汲み取りはかなり難しく、仕様書を書いているのも研究者であって、発注に慣れた専門職ではない。民間企業だと、事前の相談も自由にでき、共同で開発・設計できるのだが、現状の体制ではそのようなことはできず、極めて手探りの状態で仕様書を作成也ざるをえない。これは研究者にとって非常に大きな負担である。さらに、時代とともに変化するセキュリティやデータ管理方針への対応といった非機能的要件については、本来は研究者ではなく専門職が要件を設定すべきである。費用対効果を高めるためにも、設計の適切性をきちんとチェックできるような体制も必要である。

3）長期の維持と保証：いったん特定のパッケージを導入すると、できることはそのパッケージに依存したものとなる。また、一般のソフトと同様に大型システムにも製品寿命があり、OS などの基幹ソフトウェアを含めた更新が定期的に必要となる。後継パッケー ジで機能の改善や追加が行われることで、業務の問題を解決できることも多いが、館のデータベースの運営方針、セキュリティやデータ管理方針の強化に対応できていないと、後継パッケージの利用ができなくなるおそれもある。また、後継パッケージが出るという保証はないため、システムに高度に依存していわゆるべンダーロックイン（特定のベンダーのパッケージに依存してしまい、他のパッケージへの乗り換えが困難になる状態）になっていると、サポートが打ち切られた場合にデータベースの運営が立ち行かなくなる可能性もある。さまざまな外的変化は、発注側にはどうにもならないことが多く、対応できることを祈るしかない。 4) データフォーマットとデータ移行：パッケージ
を切り替える際に最も重要なのは、データを新旧のシステム間で漏れなく移行できるかどうかである。 S-Netでは大量データを扱いやすいようデータ形式が統一されていたことで作業量を抑えられた。また、長期的なパッケージの利用にあたっては、汎用データベースのバックアップファイル（ダンプファイル）や $\mathrm{CSV}$ 等のテキストファイルなど、一般的に利用可能な形でのデータのエクスポートやインポートをする機能があることを確認しておくことが必要である。

な扮、生物多様性情報に関しては、ダーウインコア （Darwin Core, DwC）という国際的な語彙の規格があり、データの項目名やフォーマットが決められているため、S-Netのデータ形式もこれを元に設計されている[13]。もちろん、このフォーマットに従わないという自由もあるが、相互利用性を考えた場合、やはり 「長いものには巻かれ」た方が賢明といえる。このフォーマットが普及し定着するにも時間がかかったが、現在ではほぼかなりの普及率で受け入れられ、最初のデータからこの形式が意識されていることが多い。

## 4. おわりに

いままでの経験を通じて、パッケージの選択にあたっては、区切りの良いタイミングで振り返りを行い、 ニーズをできるだけ明確にするのが有効な手段であると考えられる。実際、S-Net システムはベンダーの変更によって、新たな制約や問題など今後に課題も残るものの、多くの問題が解決できた。一方、標本・資料統合データベースについては、ユーザからのニーズを踏まえたパッケージのバージョンアップによる利便性向上や機能追加もあり、当初のパッケージで大きな問題なく運営できている。

GBIF が 2012 年に行った有識者会議をもとにして作成した報告書「地球規模生物多様性情報概況（Global Biodiversity Informatics Outlook：GBIO）では、生物多様性情報を利用する基盤の課題の一つとして長期保存が挙げられている[16][17]。特に、運用終了したレガシーなシステムでのデー夕消失を避けるため、安定的かつ永続的なデータアーカイブを国や世界レベルで構築すること、組織においては安定的な識別子や長期的なアクセス担保への構築が提言されている。標本・資料統合データベースは組織内な取り組み、S-Net は、二次的ではあるが国の自然史標本データを集約・公開していると言う意味では、組織的なものと国のデー夕アーカイブの中間と位置づけられる。

今後、生物多様性情報を含む自然史情報は、画像動画・音声・遺伝子情報など関連情報とリンクするこ

図2 GBIOで図式化された生物多様性情報学の枠組み ([16]より引用、CC BY) 「永続的利用とアーカイブ」はもつとも基盤となる“文化”のカテゴリーに位置している。また、それぞれのピクトグラムの下に記された棒の数は、進展状況を示し、当該分野があまり進んでいないことを示している。

とが進められ、管理が複雑化することが予想される[18]。デジタルアーカイブという観点からも、画像をはじめとするマルチメディアデータの公開と共有は重要である。また、蓄積のスピードが極めて早く、 データ数が多いことも課題となる。これらの課題に対応するには、ハードウェア、ソフトウェア両面について、スペックの向上が必要となる。また、国も推奖するクラウドの利用は、機関にサーバを設置するいわゆるオンプレミス環境に比べて、機関内でのサーバの維持管理に関するコストダウンや、安定したデータやシステムのバックアップが期待できる点は大きな利点であろう。一方で、現時点ではオンプレミス環境と比較して高額になるため導入しづらいという課題がある。本稿で紹介した国立科学博物館が運営している生物多様性情報に関する 2 つの大規模データベースは、その性格の違いもあり、利用パッケージ等を工夫しながら現在まで運営してきた。現在、データベースは単なるデータ検索システムだけではなく、データの長期保存や外部連携などの機能面、クラウドを含むサーバ構成やセキュリティなどの非機能面を含め、多角的な検討の上で設計・実装することが求められる。そのため、 デジタルアーキビストのような専門的知識を持った人材の重要性は今後大きく増すと考える。組織を越えてシステム構築のノウハウを共有するような取り組みも今後検討する必要があるだろう。

## 註・参考文献

[1] Page, L.M.; MacFadden, B.J.; Fortes, J.A.; Soltis, P.S.; Riccardi, G.
Digitization of biodiversity collections reveals biggest data on biodiversity. BioScience 2015, 65, p.841-842.

[2] Willis, C.G.; Ellwood, E.R.; Primack, R.B.; Davis, C.C.; Pearson, K.D.; Gallinat, A.S.; Yost, J.M.; Nelson, G.; Mazer, S.J.; Rossington, N.L.; Sparks, T.H.; Soltis, P.S. Old Plants, New Tricks: Phenological Research Using Herbarium Specimens. Trends in Ecology \& Evolution 2017, 32, 7, p.531-546.

[3] Hedrick, B.P.; Heberling, J.M.; Meineke, E.K.; Turner, K.G.; Grassa, C.J.; Park, D.S.; Kennedy, J.; Clarke, J.A.; Cook, J.A.; Blackburn, D.C.; Edwards, S.V.; Davis, C.C. Digitization and the Future of Natural History Collections. BioScience 2020, 70, 3, p.243-251.

[4] Andrew, C.; Diez, J.; James, T.Y.; Kåuserud, H. Fungarium specimens: a largely untapped source in global change biology and beyond. Phil. Trans. R. Soc. B. 2019, 374, 1763, 20170392.

[5] Heberling, J.M.; Prather, L.A.; Tonsor, S.J. The Changing Uses of Herbarium Data in an Era of Global Change: An Overview Using Automated Content Analysis. BioScience. 2019, 69, 10, p.812-822.

[6] Canteiro, C.; Barcelos, L.; Filardi, F.; Forzza, R.; Green, L.; Lanna, J.; Leitman, P.; Milliken, W.; Morim, M.P.; Patmore, K.; Phillips, S.; Walker, B.; Weech, M.H.; Lughadha, E.N. Enhancement of conservation knowledge through increased access to botanical information. Conserv. Biol. 2019, 33(3), p.523-533.

[7] 細矢剛. 博物館の生物多様性情報の利用〜世界の潮流と日本の現状〜.金属. 90(9), p.29-34.

[8] 細矢剛. 自然史情報のデジタルアーカイブと社会的問題への利用. デジタルアーカイブベーシックス3: 自然史・理工系研究データの活用井上透, 中村覚(編), pp.112-132.

[9] データ共有の基準としてのFAIR原則. https://biosciencedbc.jp/ about-us/report/fair-principle/ (参照 2022-07-17).

[10] 大澤剛士, 神保宇嗣, 岩崎亘典.「オープンデータ」という考え方と、生物多様性分野への適用に向けた課題. 日本生態学会誌. 2014, 64, p.153-162.

[11] 大澤剛士, 三橋弘宗, 細矢剛, 神保宇嗣, 渡辺恭平, 持田誠. GBIF日本ノードJBIFの歩みとこれから：日本における生物多様性情報の進むべき方向. 保全生態学研究. 2021, 26, p.345-359.

[12] 大野理恵, 細矢剛, 真鍋真. 科博の統合データベース：科学系博物館のデータベースの一例として. デジタルアーカイブ学会誌. 2020, 4(2), p.211-213. https://doi.org/10.24506/jsda.4.2_211 および http://db.kahaku.go.jp/webmuseum/ (参照 2022-07-17).

[13] 細矢剛, 神保宇嗣, 中江雅典, 海老原淳, 水沼登志恵. 自然史標本データベース「サイエンス・ミュージアムネット」の現状と課題. デジタルアーカイブ学会誌. 2018, 2(2), p.60-63. https://doi.org/10.24506/jsda.2.2_60 および https://science-net. kahaku.go.jp/ (参照 2022-07-17).

[14] 細矢剛. 地球規模生物多様性情報機構GBIFの働きと役割.日本生態学会誌. 2016, 66, p.209-214.

[15] 向井紀子, 高橋良平, 中川紗央里. ジャパンサーチの連携コンテンツの概況及び連携拡充に向けて. デジタルアーカイブ学会誌. 2020, 4(4), p.333-337. https://doi.org/10.24506/jsda.4.4_333

[16] 地球規模生物多様性情報概況（意訳・拡大版） https://www.gbif.jp/v2/pdf/2251ja.pdf (参照 2022-07-17).

[17] 大澤剛士, 細矢剛, 伊藤元己, 神保宇嗣, 山野博哉. 日本における生物多様性情報概況一生物多様性情報概況GBIO 9 和訳公開と国内動向一. 日本生態学会誌. 2016, 66, p.215-220.

[18] 長太伸章, 細矢剛. 博物館の生物標本の意義とさらなる活用. Milsil. 2019, 12(2), p.3-5.


# 東日本大震災アーカイブの閉鎖： ひなぎくによる承継の試み

The closing of archives related to the Great East Japan Earthquake disaster and the acquisition of archival content by the National Diet Library Great East Japan Earthquake Archive (HINAGIKU)

井上 佐知子
INOUE Sachiko
国立国会図書館電子情報部
}

\begin{abstract}
抄録 : 東日本大震災を契機に、震災記録を収集保存するために多様な組織により多くの震災アーカイブが立ち上げられ、国立国会図書館はそれらのポータルとなる東日本大震災アーカイブを公開した。しかし、これらの震災アーカイブの維持運営には様々な課題があり、震災から 10 年以上が経過した現在、維持困難となって閉鎖された事例も出てきている。国立国会図書館は、閉鎖され た一部の震災アーカイブの資料を承継して公開を続けており、承継に伴う権利処理など様々な課題に取り組んでいる。本稿ではそ の経験に基づきアーカイブの閉鎖とそれに伴う課題について述べる。

Abstract: In the aftermath of the Great East Japan Earthquake, any number of archives were established to preserve records of the disaster. Now, more than 10 years since the disaster struck, difficulties related to maintenance and operation have caused many of these archives to close. In order to ensure that this content remains available to the public, the National Diet Library has taken over materials from many closed archives, but in doing so has had to deal with a variety of issues, such as handling the rights associated with the content. This paper discusses the closure of these archives and the challenges associated with acquiring their content.
\end{abstract}

キーワード : アーカイブ閉鎖、アーカイブ承継、権利処理

Keywords: closure of archives, acquisition of archival content, handling rights
## 1. はじめに

2011 年 3 月 11 日の東日本大震災を契機として多くの震災アーカイブが立ち上げられた。国立国会図書館東日本大震災アーカイブ（愛称：ひなぎく）（以下、「ひなぎく」という）はそれらアーカイブのポータルサイトとして公開され、間もなく 10 年の節目を迎える。震災後 12 年近くが経過する中で既に閉鎖されたアーカイブも存在し、またいくつかの震災アーカイブは事業の終了を検討する段階にある。貴重な震㷋記録を後世に引き継ぐために、国立国会図書館は閉鎖された震災アーカイブを承継し、ひなぎくで公開している。本稿ではその経験に基づきアーカイブの閉鎖とそれに伴う課題について述べる。

2. 東日本大震災アーカイブとひなぎく

2.1 震災を機にしたアーカイブの普及

平成 23 年 7 月の「東日本大震災からの復興の基本方針」[1] は、大震災の教訓を踏まえた国づくりの一環として、「地震・津波災害、原子力災害の記録・教訓の収集・保存・公開体制の整備を図る」こと、及び 「記録等について、国内外を問わず、誰もがアクセ久可能な一元的に保存・活用できる仕組みを構築」することを揭げた。

これを受けた総務省の「東日本大震災アーカイブ」基盤構築プロジェクト ${ }^{[2]} により 、 「$ 震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン」[3]（以下、「総務省ガイドライン」という）の作成及びデジタルアーカイブの運用モデルの実証事業が行われた。実証事業は被災地 3 県と青森県の 4 地域で自治体、学術機関、報道機関等が関与する 5 件が実施され、最終的に5つのアーカイブ[4] が公開された。この他にも官民問わず多様な団体よるアーカイブが順次公開され、その数は 2019 年の時点で 50 を超え[5]ている。多様な組織が地域や組織の得意分野など各々の特徵を
生かして震災関連資料の収集を行ったことで、記録の蓄積が順調に進み貴重な資料の散逸は避けられた。

## 2.2 国立国会図書館東日本大震災アーカイブ (ひなぎく)

国立国会図書館は、総務省と連携して各地の震災アーカイブの資料を一元的に検索できるポータルサイトとしてひなぎくを開発し、平成 25 年 3 月に公開した。他機関アーカイブとの具体的な連携方法などを含めたひなぎくの概要については、デジタルアーカイブ学会誌上で既に報告 ${ }^{[6]}$ されているため、本稿では割愛する。

ひなぎくは、一元的検索機能によって多くの震災アーカイブの資料を利用者に繋ぐことで、全体として国の震災アーカイブとして機能することを目指してきた。ひなぎく構築時の基本方針 ${ }^{[7]}$ では「機関が、それぞれの強みを活かし分担・連携・協力し、全体として国の震災アーカイブとして機能すること」を基本理念の一つとしている。記録等の保存に関しても「保存の意義の周知を行い、国全体として保存が進むように努める」としており、各機関のアーカイブが安定的に維持されることを前提としたものであった。

## 2.3 アーカイブの持続可能性

短期間に急増した震災アーカイブの持続可能性について、懸念がなかったわけではない。総務省ガイドラインでは、データの長期保存等アーカイブの運営に関わる記述の中でひなぎくに言及し、「アーカイブ活動が維持困難となった場合、他に適切な引き受け機関が見つからないときには、国立国会図書館がその記録等を受け入れる、記録保管のラストリゾート機能として

ひなぎくの資料収集等について定めた実施計画 $[9]$ でも、「アーカイブ活動が維持困難となり、かつ後継となる機関等が存在しない場合には、当館は当該ア一カイブ機関が収集した記録等を受け入れるものとする」と定めており、将来的なアーカイブの閉鎖とその承継を視野に入れている。たたし、伝統的な図書館類縁機関によるデジタルアーカイブが事業を終了して資料が失われる例は少ないこともあり、ひなぎくによる承継が必要となる機会は限定的だと考えられていた。

## 3. 震災アーカイブの維持運営の難しさ 3.1 震災アーカイブに特徴的な課題頻繁なシステム更新、資料のインターネット公開に 必要な権利処理等、デジタルアーカイブの運営に関す る課題は既によく知られている。 それに加えて、震熧アーカイブの特色がその維持運営を一層困難にしている面がある。

## （1）新規に収集される資料の減少

震災関連記録は、その多くが震災直後に作成され、 アーカイブの構築前後に収集されており、震災から時間が経過すれば新たに公開できる資料は自然に減少する。防災教育等のアーカイブ利活用によって新たな資料が追加される好循環があっても、震災前後に生み出された澎大な資料に比べて質・量の面で同等と言える規模にはなり得ない。

アーカイブがより多く利用されるためには新規コンテンツの追加が極めて重要であり、時間経過による震災への関心の低下も加われば、アクセス数の維持も困難となる。

## （2）権利処理の負担

東日本大震災等直近の震災をテーマとするアーカイブが提供する資料は、多くが震災の前後に作成されたものであり基本的に著作権の保護期間内である。資料には存命者の個人情報や写真・映像資料では肖像が含まれ、利用に際して配慮が必要となる。商業出版物ではなく、作成時に公開を想定していないものであれば、関係する権利者の情報が適切に管理されているとも限らない。権利処理の負担は震災アーカイブに限定される問題ではないが、震災アーカイブにおいては、事務を困難にする条件が重なっていると言える。総務省ガイドライン、デジタルアーカイブ学会の肖像権ガイドライン $[10]$ 等を参考に、収集時に確実に権利処理を行い、公開及び二次利用も含めた提供判断の方針を策定できれば公開後の負担は軽減されるが、 アーカイブの構築時期は震災後の繁忙期でもあり、実現は簡単ではない。

## （3）運営主体の多様性

震災アーカイブを公開した機関は多様であり、資料や記録の保存と利用提供を中心的なミッションとはしていない組織によるアーカイブも少なくない。結果として、アーカイブの維持が難しい状況になれば、事業の優先度等を勘案して、アーカイブの閉鎖を視野に入れざるを得ないことは容易に想像できる。また、復興期に時限的に設けられた組織であれば、組織廃止の段階でアーカイブの維持が困難となる。

## 3.2 閉鎖と承継

運営主体がアーカイブ事業の終了を決定した際には、それまで収集した震災記録の扱いが課題となる。
資料の利用希望者が直接運営主体を訪孔るような事態を避け、運営主体にとって負担の少ない形で資料へのアクセスを確保するためには、他機関によるアーカイブの承継が現実的である。

ひなぎくがこれまでに連携した 55 の機関の中だけでも令和 3 年度までに 5 つの震災アーカイブが閉鎖しており、その資料はひなぎくや他の震焱アーカイブに引き継がれた。これにより、アーカイブの閉鎖後も収集された資料は引き続きインターネット上で利用可能となっている。

## 4. アーカイブ承継の実務と課題

## 4.1 承継作業の実務

## (1) 承継先の調整

閉鎖予定のアーカイブから相談を受けた場合、まず国立国会図書館が承継先となることが妥当か検討する。閉鎖アーカイブの承継が可能な機関はひなぎくだけではなく、特に特定地域の資料が中心のアーカイブであれば、同地域の大規模アーカイブ等による承継の可能性を探る。地域内での承継が行われた例としては 「あ打もりデジタルアーカイブシステム」があり、県域のアーカイブである「青森震災アーカイブ」がそのデータを承継した。

## (2) 承継に伴う権利処理

ひなぎくが承継するのは、原則として以下の条件を満たしたコンテンツである。

(1)承継するコンテンツを当館が利用することについて、承継元が著作権者より許諾を得ていること。

(2)承継するコンテンツを当館が利用することについて、承継元が、コンテンツに記録されている者及びその関係者その他のコンテンツに直接の利害関係を有する者から許諾を得ていること。

(3)承継するメタデータの著作権を当館が利用することについて、著作権その他の権利等の問題がないことを確認済みであること。

既にひなぎくと連携し検索対象となっている震災アーカイブであっても、改めて閉鎖アーカイブの運営主体にこの条件を満たしていることを確認し、承継対象となるデータを特定する。

## （3）アーカイブデータの取得

閉鎖アーカイブの承継に当たっては、可能な限り、承継するアーカイブの元の情報が残る形で承継されることが望ましい。

そのため、閉鎖予定のアーカイブ上にあるデータの収集は、基本的には国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（Web Archiving Project：WARP）を通じて行われる。日本国内のウェブサイトを保存するこの事業では、震災アーカイブのような検索データベー スは保存されていない場合もあるが、閉鎖が決まったデジタルアーカイブについては、コンテンツの更新の終了後に改めて収集を行い、最新のデータを取得する。

閉鎖予定アーカイブのシステム構成上 WARPでの収集に対応できない、あるいは一部の情報しか取得できない場合は、別途何らかの手段でデー夕の提供を受け、国立国会図書館の電子書庫にそのコンテンツをメタデータと合わせて保存する。

## （4）ひなぎくでの公開

ひなぎくへのデータ投入テストを行い、表示等を確認の上必要に応じてメタデータを修正して公開用のデータを整える。ここまでの過程に相当の時間を要するため、アーカイブの閉鎖について相談を受けた時点から 1 年以上かかることも珍しくない。

最終的な承継データのひなぎくでの公開時期は、 アーカイブの閉鎖時とする場合もあれば、承継元と調整の上先行して公開する場合もある。

## 4.2 閉鎖アーカイブ承継の課題

最後に、実際に閉鎖アーカイブを承継した経験から課題と考えられる点を述べる。

## （1）誰が承継すべきか

震災アーカイブでは、県や研究機関が運営する大規模アーカイブに小規模なアーカイブが連なる形の連携関係がよく見られ、閉鎖予定のアーカイブも他機関と連携済であることが多い。既に連携済のアーカイブや、 その地域のより規模の大きな震災アーカイブなどへの承継によって、地域の震災資料をその地域内で保存していくことができれば、国全体の震災記録の保存の観点からより望ましい。

地域には承継が可能なアーカイブ機関がない場合、資料に地域性がなく引き受け先となりうる自治体のアーカイブに向かない場合、さらに県域のアーカイブ自体が閉鎖に至る場合には、ひなぎくによる承継が選択肢となりうる。

## （2）承継できる資料とその権利処理

総務省ガイドラインでは、アーカイブを継続できるか不明な機関は権利者からの利用許諾取得時に他機関への移管に対しての同意も得ることが重要 ${ }^{[11]}$ だとし

ている。この同意がない場合は閉鎖承継に際して再度許諾を得る手続きが発生し、大規模なアーカイブであれば承継の大きな障害となる。

ひなぎくが承継を行ったのは、平成 26 年 11 月 30 日に閉鎖された陸前高田震焱アーカイブ NAVI の資料を大槌町と分担して収集したのが初めてであるが、この際には国立国会図書館が 7 団体 11 名の著作権者から、新たにひなぎくにて資料を公開することに対する許諾を取得した。権利者数が限定的であったからこそ可能であったことで、その後は 4.1 (2)で述べたとおり、既に同意を得ている資料のみを承継することとしている。 また、閉鎖予定のアーカイブで収集したものの公開に至らなかった記録の取扱いについて相談を受けることもあるが、元々何らかの理由で公開できなかった資料について承継時に問題を解決できる可能性は低い。貴重な震災記録を確実に未来に引き継ぐためにも、資料のデジタル化と承継まで含めた権利処理までは、震災記録を収集した運営主体の手で完了していることを期待したい。

## (3) 承継後の震災記録の取り扱い

4.1(2)で述べた通り、ひなぎくは関係者から許諾又は同意を得た資料のみを承継するが、それでも、同意の撤回等何らかの原因によって、承継済の資料について公開の中止等の要請を受ける可能性は残る。閉鎖アーカイブの運営主体が地方公共団体等であり、組織解散の可能性が極めて低く承継後も連絡調整が維持される場合は、許諾を受ける際にこのような場合の対応についても確認を行う。

問題となるのは承継後に閉鎖アーカイブの運営主体が解散するなどして問合せも不可能となる場合であるが、国立国会図書館では、平成 29 年に「東日本大震災関係電子情報提供等契約に基づく電子情報の利用制限措置に関する事務取扱要領」[12]を定め、事務手続きを明文化した。幸いこれまでに本手続が必要とされたことはないが、今後も必要に応じて適切な対応を行うことが求められる。

## 5. おわりに

デジタルアーカイブは本来長期にわたり資料へのアクセスを提供するものであり、その閉鎖は安易に選択
されるべきものではない。著作権法改正によりアーカイブ関連の権利制限規定の整備が進められ研究目的のデータ利活用の可能性も広がる中で、それでもアーカイブが維持困難ならば、せめて一度公開された資料を永続的に利用可能とするよう努めることになろう。震災アーカイブとひなぎくの経験がこれについて考える一助になれば幸いである。

## 註・参考文献

[1] 東日本大震災復興対策本部. 東日本大震災からの復興の基本方針. 平成23年 7 月29日.

https://www.reconstruction.go.jp/topics/doc/20110729houshin.pdf (参照 2022-08-10).

[2]「デジタルアーカイブ」の普及促進. https://www.soumu.go.jp/menu_seisaku/ictseisaku/ictriyou/ 02ryutsu02_03000092.html (参照 2022-08-10).

[3] 総務省. 震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン. 2013年 3 月.

https://www.soumu.go.jp/main_content/000225069.pdf (参照 2022-08-10).

[4]「あおもりデジタルアーカイブシステム」(閉鎖),「陸前高田震災アーカイブNAVI」(閉鎖),「みちのく震録伝」https:// www.shinrokuden.irides.tohoku.ac.jp/,「河北新報震災アーカイブ」https://kahoku-archive.shinrokuden.irides.tohoku.ac.jp/ kahokuweb/?0, 「東日本大震災アーカイブFukushima」http:// fukushima.archive-disasters.jp/docl (参照は全て 2022-08-10).

[5] 柴山明寛「震災・災害アーカイブの役割と歴史的変遷と現状」『災害記録を未来に生かす』2019.8. p. 30 .

[6] 伊東敦子「国立国会図書館東日本大震災アーカイブ（ひなぎく)：～東日本大震災の記録を一元的に検索するポータルサイト〜」デジタルアーカイブ学会誌. 2018, vol. 2, no. 4, p.353-358.

[7] 国立国会図書館. 国立国会図書館東日本大震災アーカイブ構築プロジェクトの基本的な方針. 平成24年 5 月 1 日. https://kn2.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/8556385 (参照 2022-08-10).

[8] 総務省. 震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン. 2013年 3 月. p. 102.

[9] 国立国会図書館. 東日本大震災アーカイブ収集等実施計画.平成 24 年 7 月 6 日.

https://kn2.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/8556386 (参照 2022-08-10).

[10] デジタルアーカイブ学会. 肖像権ガイドライン. http://digitalarchivejapan.org/bukai/legal/shozoken-guideline/ (参照 2022-08-10).

[11] 総務省. 震災関連デジタルアーカイブ構築・運用のためのガイドライン.2013年 3 月. p. 148.

[12] 国立国会図書館. 東日本大震災関係電子情報提供等契約に基づく電子情報の利用制限措置に関する事務取扱要領. 平成29年 3 月 15 日.

https://kn2.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/11052066 (参照 2022-08-10).


# 柴山 明寛 SHIBAYAMA Akihiro
東北大学 災害科学国際研究所

\begin{abstract}
抄録：1990 年頃から国内外でデジタルアーカイブ構想が活発化しはじめ、現在、博物館や図書館、教育機関などで数多くのデジ夕 ルアーカイブが構築されている。その一方で様々な理由によりデジタルアーカイブが消滅している現状がある。デジタルアーカイ ブが消滅する理由としては、デジタルアーカイブを運営する組織的な課題とデジタルアーカイブのシステム的な課題があると考え る。そこで本総論では、デジタルアーカイブが消滅する理由について「組織的な課題」と「システム的な課題」を概説するとともに、救済方法についても概説する。

Abstract: From around the 1990s, the concept of digital archives became increasingly popular both in Japan and overseas, and many digital archives are currently being built in museums, libraries, or educational institutions. At the same time, digital archives are facing various challenges, that lead to many not being sustainable and disappearing after a while. This paper outlines "organizational issues" and "systemic issues" which are commonly regarded as major reasons for the disappearance of digital archives and discusses ways to make counteract these problems and make digital archives more sustainable.
\end{abstract}

キーワード：デジタルアーカイブ、デジタルアーカイブの消滅、デジタルアーカイブの救済

Keywords: Digital Archive, Disappearing the Digital Archives, Rescuing the Digital Archive
## 1. はじめに

デジタルアーカイブという言葉は、ここ数年、数多くのメディアに取り上げられている。つい最近見聞きした方には、「デジタルアーカイブの消滅と救済」の特集テーマに驚いている方もいるかもしれない。さらに、本誌の発行元であるデジタルアーカイブ学会も 2017 年 5 月に設立されたことからも、これからの技術だと思われている方も多いかもしれない。しかし、 デジタルアーカイブの技術や構築は、つい最近生まれたものではなく、1990 年代から EU や米国で活動が開始されており、既に 30 年以上の歴史がある ${ }^{[1]}$ 。日本国内においても、1996 年からデジタルアーカイブ

後、日本国内において、徐々にデジタルアーカイブを構築されはじめ、2010 年以降に自然災害関連のデジタルアーカイブが数年の間に数多く構築され、50を超えるウェブサイトが公開された[ $[4]$ 。

30 年以上の歴史があるデジタルアーカイブではあるが、様々な理由により消滅している。その理由は、 いくつもあると考えるが、著者の経験から大きく分けて2つがあると考える。まず 1 つとしては「組織的な課題」もう1つは「システム的な課題」と考えられる。「組織的な課題」とは、運営組織の問題や担当者の異動、方針の転換などの理由により、維持が困難になる課題である。次に「システム的な課題」については、 ハードウェアの耐用年数等によるリプレイスの課題やセキュリティ等に起因するソフトウェアの更新の課題、コンテンツデータのマイグレーションの課題などで、維持が困難になる課題がある。また、どちらも共通する課題として、維持管理のための人件費やシステムの費用などの課題があると言える。

そこで本総論では、デジタルアーカイブが消滅する理由について「組織的な課題」と「システム的な課題」 の2つについてする。

## 2. デジタルアーカイブの消滅についての組織的な課題 デジタルアーカイブは、デジタル化の技術の発展や 安価なクラウドコンピューティングの存在により、個人でもデジタルアーカイブが構築できる時代となって いる。しかしながら、膨大なコンテンツを保有もしく は一から収集する場合には、個人では限界があると言 える。例えば、コンテンツの収集から著作権処理、デ ジタル化、分類整理、メタデータの作成、保存、デジ タルアーカイブの構築などの膨大な作業時間がかか り、また、人件費や維持管理費など、費用も膨大にか かる[4]。そのため、大規模なデジタルアーカイブの構
築には、組織的に行われていることがほとんどである。 しかし、運営母体がしっかりした組織だとしても、様々な理由によりデジタルアーカイブの廃止などが起こる。

## 2.1 組織的な課題

組織的な課題として、東日本大震災の震災デジタルアーカイブの構築団体の事例を示したいと思う。2011 年東日本大震災が発生した以降、50を超えるデジタルアーカイブが構築されているが、わかっているだけで5つの団体のサイトが閉鎖している。閉鎖した団体は、コンソーシアム 2 団体、法人 1 団体、企業 1 団体、自治体 1 団体となっている。コンソーシアムは、組織が解散ともにサイトを閉鎖している。その他の団体は、東日本大震災から 10 年を契機に閉鎖している。また、 その他の団体についてもサイト自体の閉鎖はしていないもののコンテンッの追加・更新していないサイトも数多く存在する。

アーカイブの閉鎖やコンテンツの更新等がなされていない原因としては、担当者の異動や担当部署の変更、方針の転換、構築当初に揭げた目的や意義の達成もしくは目的や意義が薄れたことによるものと考えられる。特に、構築当時の担当者から複数の代替わりがあり、現在の担当者に構築当時の思いや目的、意義などが伝わっていないことである。多くの組織では、人事異動などが $2 \sim 3$ 年単位で行われている。さらに震災デジタルアーカイブの構築している団体の多くは、既に 3 代目や 4 代目の担当者になっていることが多い。 また、年月が経過すると組織の長も交代することもあり、組織全体の方針の転換などでも起こり、当時の目的や意義などがその方針に反映されないこともある。 これは、震災デジタルアーカイブのことだけではなく、様々なデジタルアーカイブを構築している組織や団体に言えることだと考える。また、震災デジタルアーカイブに関しては、震災復興が一段落もしくは終了することで、目的や意義が達成したと考えてしまい、コンテンツの収集や更新を止めるなどが起きている。これは、収集することが目的化してしまい、その後の活用まで目が向けられていないことたと言える。

## 2.2 維持管理費用の課題

デジタルアーカイブを構築する上で、初期構築費用の確保以上に維持管理費用の確保が重要と言える。もち万ん、初期構築費用が潤沢でなければ、目的の量のコンテンッのデジタル化や大量のメタデータの付与などが実現できない。しかしながら、維持管理経費を考
えた場合、データ容量が多くなれば、システムやサー バ機器、長期保存体制等の規模も大きくなり、維持管理経費が増大することなる。また、その管理に見合つた人件費の確保も必要となる。

震災デジタルアーカイブの構築では、国等から多くの初期構築費用の予算が配分され、当初は、それに見合う維持管理経費が計上することができたが、上述の組織的な課題もあり、徐々に費用が削減される団体もある。さらに、ハードウェアのリプレイス時期に予算確保できない課題なども発生している。

## 3. デジタルアーカイブの消滅のシステム的な 課題

デジタルアーカイブの消滅の理由として、ハードウェアの耐用年数等によるリプレイスの課題やセキュリティ等に起因するソフトウェアの更新の課題、コンテンツデータのマイグレーションなどの長期保存の課題などのシステム的な課題がある。

本課題は、担当者が十分理解している必要性はあるが、もっとも重要なのは、その上長や予算を管理している担当者が知っておく必要な事項である。現在、インターネット上の多くの情報は、インターネットに接続する環境があれば無料で閲覧できる。そのため、 ウェブページの構築に携わったことがなければ、構築や運用にどの程度の費用がかかっているかわからないことが多い。さらに、構築や運用費用だけでなく、 ウェブシステムやハードウェアのトラブル、セキュリティのインシデントが発生した場合、それを対処するための費用も必要となる。大規模かつ複雑なシステムほどトラブルが発生した場合、一筋縄で解決が難しく、多くの時間と費用を要してしまう。担当者はもち万んのこと、意思決定を行う上長が、十分な IT リテラシを持っていなければ、システムの運用維持ができなくなることや長期運用のための課題を見過ごしてしまうことにもなる。

## 3.1 ハードウェアの課題

デジタルアーカイブを構築する上で、サーバ機器の存在は欠かせない。サーバの運用方法としては、大きく分けて2つの方法が存在し、サーバやネットワーク機器を自社で保有し運用するオンプレミス (OnPremise）の方法とサーバを自社でサーバを保有せず、 クラウドコンピューティング（以下、クラウド）での管理する万法がある。

オンプレミスでサーバを管理する場合、ハードウェアの初期導入費用や耐用年数が課題として挙げられ

る。その点、クラウドの場合は、月々の運用費用が高い課題はあるが、上記に挙げたオンプレミスのようなハードウェアの課題は発生しない。しかしながら、クラウド上の契約するデイスク容量が数テラバイトを超えるようになるとオンプレミスの初期導入費用や数年間の電気代や保守費用などを合算した額より、クラウドの費用の方が高くなることがある。ただし、これは、 ハードウェアのみの費用に限ったことであり、サーバの管理運用のための人件費を含むとさらに複雑な計算が必要となる。

現状、オンプレミスとクラウドのどちらの運用が良いとも悪いとも言えないが、重要なのは長期運用を考えた計画を立てることである。当初目標を高く持つことは、重要なことではあるが、サーバ等のハードウェアまで当初から高い性能が必要であるかということである。特にディスク容量については、年々単価は下がっており、数年経てば半額になることもある。クラウドの場合には、ディスク容量などの変更も可能なサービスも出てきており、また、オンプレミスについてもディスク容量を見达んだサーバ設計も考えられる。

## 3.2 ソフトウェアの課題

ソフトウェアの課題は、デジタルアーカイブのアプリケーションだけはなく、それらを動かすためのオぺレーティングシステム（以下、OS）やミドルウェア等のアップデートに起因する互換性の課題である。さらに、安全に運用するためには常にセキュリティの課題もある。まず、OS は、Windows OS や Mac OS、Linux などのハードウェアを動かすための基本的なシステム、ミドルウェアは、データベース管理やウェブ管理などのシステムである。OS は、機能向上やセキュリティの向上のために、数年単位でメジャーバージョンアップ（機能追加や大規模な仕様変更）が行われる。 それに関連してミドルウェアもメジャーやマイナー バージョンアップ（不具合修正や小規模改変）なども行われる。この OS やミドルウェアのバージョンアップによって、デジタルアーカイブで使用していた機能の廃止や仕様変更などが起こることがある。そのため、 アプリケーションの変更が必要となる。ただし、バー ジョンアップせずに古いまま使用する方法もあるが、 その問題を先送りするだけでなく、セキュリティホー ルともなり得ることもある。OS やミドルウェアのバージョンアップは、年に数回も行われることがあり、 その都度の対応が必要となる場合もある。これは、才ンプレミスやクラウドでも同じ課題があるが、オンプレミスの場合、OS やミドルウェアのアップデートを
サーバ管理者や請負業者が行わなくてはならず、労力と費用の増大に繋がる。

これからデジタルアーカイブシステムを構築することを考えている団体に対して注意点がある。過去の実績や安定性を重視するあまり、新しいシステムや機能を採用しないことがあるかもしれない。その場合、新しいシステムや機能で苦労するよりも、古いシステムや機能でさらなる苦労があるかもしれないことを常に考えておくことが必要である。また、国内の事例だけに目を向けるのではなく、世界の流れを見ながら、システム設計を考えていただきたい。

## 3.3 運用費用の課題

インターネットの大手ウェブサイトは、 1 年間 365 日停止せず運用がなされている。デジタルアーカイブサイトも同じように 365 日の連続稼働させることを考えてしまうかもしれない。しかし、365日の連続稼働には、多くの運用費用がかかることを理解する必要がある。サーバを稼働させながらメンテナンスをすることは、技術的に難しい作業になることも多く、時間も多く要してしまう可能性があることや、稼働を停止させなくては作業ができない場合などもある。また、軽微なシステム変更もテストを繰り返し、不具合が無いかなどの確認が必要となる。そのため、365日の連続稼働をするためには、ハードウェアの冗長化やステー ジングサーバ（テストを行うためのサーバ）を用意するなどの対応が必要となり、運用費用の増大に繋がる。 ただし、1-2日程度のメンテナンスを行う日を設けるだけで、運用費用が格段に下がることもある。その点も勘案しながら稼働時間とそれにかかる費用を計算することも重要である。

## 3.4 データのマイグレーションの課題

デジタルで一般的に用いられる画像や動画、音声などのファイル形式は、今現在でも数百種類が存在する。 これらのファイル形式が未来永劫、使用できる環境が存在するかは不明確である。ただし、ISO（国際標準化機構）や IEC（国際電気標準会議）、ITU-T（国際電気通信連合電気通信標準化部門)、W3C (World Wide Web Consortium）などで国際標準化されている規格であれば、ある程度の長期利用できる可能性はある。しかしながら、特定のアプリケーションに依存しているコンテンツやハードウェアに依存したコンテンツもあり得るかもしれない。例えば、古い OS でしか動作しないアプリケーションや家庭用ゲーム機のソフトなどである。著作権などの問題がなければ、エミレーター

などで動作させることは可能ではあるが、前述のようにバージョンアップなどの対応も必要となる。記録媒体についても課題があり、パンチカードや磁気テープ、磁気ディスク、光ディスクなどの記録媒体が存在する。つい最近まで一般的だったハードディスクについても、ソリッドステートドライブ（SSD）に置き換わりつつある。これらは、デジタル記録として残されているにも関わらず、読み出し可能なハードウェアが存在しなければ、データを閲覧することすらできない。また、記録媒体の劣化もあることから、常にデー夕を新しい記録媒体に移行する費用も考えておく必要がある。

## 4. デジタルアーカイブの長期運用と救済

デジタルアーカイブの消滅を防ぐためには、上述に示したとおり、構築前の運用計画策定や運用中の計画見直しが重要となる。また上述に示した以外にも数多くの課題はあり、デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン[5]を参照していただければと思う。 しかしながら、いくら計画をしていても不測の事態なども起きる可能性がある。その場合は、多くの団体と事前から連携していることが重要となる。また、救済される側、救済する側についてもデータの移行ができやすい体制を整えていくことが重要と考える。

## 5. おわりに

本総論では、デジタルアーカイブが消滅する理由について、事例を含めながら「組織的な課題」と「システム的な課題」について概説した。

本特集では、4名の方からデジタルアーカイブの消滅と救済について貴重な知見を述べられている。本特集を参考にしていただき、デジタルアーカイブの構築と長期運用についてあらためて考えていただければと思う。

## 註・参考文献

[1] 特定非営利活動法人映像産業振興機構. デジタルアーカイブに関する諸外国における政策調査, 2018.11

[2] 読売新聞. 文化財の国際赤十字構想座談会注目のデジタル保存術＝特集. 1996.03.11

[3] 毎日新聞. [創世期の現場] マルチメディア社会 $/ 29$ 文化保存に最適＝谷口泰三＜編集委員＞. 1996.04.21

[4] A. Shibayama, S. Boret. Transforming the Archives of the Great East Japan Earthquake into Global Natural Disaster Archives. IOP Conference Series: Earth \& Environment Science. June 2019, 10.1088/1755-1315/273/1/012039

[5] デジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会 : デジタルアーカイブのための長期保存ガイドライン (2020年版),

https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digitalarchive_suisiniinkai/ index.html (参照 2022-08-15).


# メディア芸術に関する行政施策の 展開とデジタルアーカイブ

Administrative Measures for Media Arts and Its Relation to Digital Archives
## 三原 鉄也 \\ MIHARA Tetsuya

ITコンサルタント／(一社)コネクテッド社会研究機構

抄録 : 本特集のテーマである「メディア芸術」という言葉は我が国の文化政策を示す言葉として生み出されたものである。メディア芸術はその政策の進展と共にデジタルアーカイブ・デジタルアーカイブ政策との接点を増している。そこで本稿では、本特集の各論に通底する基本的な背景として、メディア芸術の政策・施策面での展開とそのデジタルアーカイブの関わりについて解説する。 メディア芸術という概念が作られた経緯や行政施策の変遷に加えて、現在のメディア芸術に関するデジタルアーカイブについて紹介する。

Abstract: The term "Media Arts" was produced to represent a policy for culture in Japan. Administrative Measures for Media Arts becomes to have close relation to the concept and administrative measures digital archives by their progress. This paper gives their overview as the basic background of each feature article. This paper also introduces the current digital archives for Media Arts.

キーワード：メディア芸術、メディアアート、ポップカルチャー、クールジャパン、メディア芸術データベース、文化庁

Keywords: Media Arts, media art, pop culture, Cool Japan, Media Arts Database, Agency for Cultural Affairs

## 1. はじめに

本特集のテーマである「メディア芸術」という言葉が我が国の文化政策のひとつを示すものとして誕生してまもなく 25 年を迎えようとしている。この 25 年弱の間にメディア芸術に関する資源を扱うアーカイブ機関は急増し、メディア芸術をテーマとした作品展・作家展も一般化している。メディア芸術という言葉の認知と共通認識、文化的に保護すべきであるという認識は日本社会において浸透したと言えるだ万う。しかし、 メディア芸術は他の文化的ドメインに比べて歴史が浅い概念であることに加えて、元来大衆的に受け入れられてきた対象であるが故に、そのイメージは未だ漠としている印象も拭えない。メデイア芸術と挙げられるもの同士、またメディア芸術とそれ以外のものとの構造的関係が曖昧で、コミュニティや資源の接続が充分ではない。加えてメディア芸術の外側からはこのドメインでの実際の取組が分かりづらい懸念もある。

本稿では、本特集の各論に通底する基本的な背景として、メディア芸術の政策・施策面での展開とそのデジタルアーカイブの関わりについて、主に文化庁・文部科学省より公刊ないしオープンに提供されている資料を基に概観する。

## 2. メディア芸術の定義とその対象、範囲

メディア芸術の語の定義は、メディア芸術祭の根拠法であると同時に我が国の文化芸術の振興政策の根拠法である文化芸術基本法によって「映画、漫画、アニメーション及びコンピュータその他の電子機器等を利用した芸術」(同法第九条) と定義されている。この定義はメディア／芸術という単語から想起するものとしてはかなり具体的な印象を受けるが、松永 ${ }^{[1]}$ や吉岡[2] の指摘にあるように、この語が政策のキャッチフレーズとして作られた語であるからだろう。「メディア」「芸術」の語がそれぞれ用いられた含意や芸術全体、及び定義に列挙されている各分野の関係からメディア芸術の概念を捉えようとする議論もある [3][4] が、ここではこの定義の背景について整理する。

同法が 2001 年に公布・施行される（当時の名称は 「文化芸術振興基本法」）より先に、文化庁が主催する優れたメディア芸術作品の顕彰及びその作品展である 「メディア芸術祭」が 1997 年に開催されている（以来毎年実施)。従ってメディア芸術という言葉のルーツ

に当たるには、メディア芸術祭開催当時の状況を知る必要がある。メデイア芸術祭は文化政策推進会議マルチメディア映像・音響芸術剆談会の議論によって検討された施策である ${ }^{[5]}$ 。その議論をまとめた報告「21 世紀に向けた新しいメディア芸術の振興について」[6] では、メディア芸術は「技術革新とともに、メディアの多様化が進み、映画、マンガ、アニメーション、コンピュータ・グラフィックス、ゲームソフト等、様々な映像・音響芸術」とされ、より広範な対象を意識させる文言になっている。この文言に加え、同報告におけるメディア芸術の対象について注目すべき点が 2 点ある。まず一つは、同報告では、剆親会の名称や先の定義にも見られるように、マルチメディア、マルチメディア時代という単語が頻出し、コンテンツという単語も目立つ点である。これは 1990 年代に当時の日本の大きな政策の方向性のひとつとしてハード型の産業からソフト型への産業への転換が模索されていた中で、文化芸術政策に関しても同様の文脈での成長投資を図る対象としてメデイア芸術が意識されていたことの表れと見られる。もう一つは先の報告で挙げられた各分野は実質的にメデイア芸術祭の応募部門の設定にリンクしている点である。メディア芸術祭は先行する文化庁芸術祭に範を取ったものであるとされている[7]。第 1 回メディア芸術祭では、映画を除いて、デジタルアート（インタラクティブ／ノンインタラクティブ）・アニメーション・マンガの４部門たが、メディア文化の一角であるテレビや音楽（レコード）が含まれないのはそれらがすでに文化庁芸術祭の部門に含まれていたからだろう。文化庁の広報誌「文化庁月報」における当時の（そして最初の）メデイア芸術に関する特集においても、その領域に関する言及は専らメデイア芸術祭の応募部門に即したものである ${ }^{[8]}$

これらを踏まえると、メディア芸術は評価の体系が存在する伝統的な芸術作品以外の新規的な芸術の総称であり、不確定な将来の存在も視野に入れた開集合として捉えるべきであろう。メディア芸術がエンターテイメントや大衆性を含意する指摘 ${ }^{[1][9]}$ は、伝統的な芸術が対象としなかったドメインを包含する意味でこの捉え方と同質と言える。

## 3. メディア芸術関連の施策とデジタルアーカ イブ

## 3.1 前夜 : メディア芸術プラザ

先の報告「21世紀に向けた〜」では、作品の保存$\cdot$活用のための技術や体制、所在情報のデータベース化についての調査研究が提言されている。この提案に対応する施策が「メディア芸術プラザ」である。メディア芸術プラザは、同報告で提言された、インターネットでの優れた作品の公開・マルチメディアに関する講座・創作活動に役立つ優れた素材や各種文献資料、コンテスト等の情報提供を目的に 1999 年より開設された Webサイトである。メディア芸術祭同様に、同時期に提供されていた地方公共団体・文化施設・芸術家の情報共有と交流を目的とした芸術情報プラザ（人的支援組織) ${ }^{[10]}$ 及び芸術情報プラザネット（パソコン通信サービス) ${ }^{[11]}$ 範を取ったものと推察される。開設当初は会員制サイトであったが、2005年頃のリニューアル以降はメディア芸術祭の情報を中心にする公開Webサイトとして提供されていた (2012年閉鎖)。 メディア芸術プラザのコンテンツはニュースや企画記事が中心で、リニューアル後は主としてメディア芸術祭に関する情報の発信が主な役割となっていったようである。デジタルアーカイブが扱うメタデータやコンテンツデータのインフラ的な側面は充実しているとは言えず、また他の文化芸術のIT インフラとも接続していなかった。これは当時の Web 技術やデジタルアー カイブ技術が充分でなかった状況に加えて、当時の振興施策が作品や活動の PRを主眼に置いており、メディア芸術の情報資源の保存や流通は主たる政策目標に含まれていなかったことも大きな要因だろう。

## 3.2 勃興 : メディア芸術の拠点形成

メディア芸術の保存について、映画については東京国立近代美術館フィルムセンター（現国立映画アーカイブ）による保存活動があったが、メディア芸術全体を対象にした具体的な施策はメディア芸術祭開始当初は見られなかった。2008 年に関連施策が「メデイア芸術振興総合プログラム」として再編・拡充されるとデータベースの構築や作品データのデジタル化が盛り达まれ[12][13]、2009年にはメディア芸術プラザが再度リニューアルされ作品データベースやマンガ原画のデジタルデータの公開などが行われた ${ }^{[14]}$

こうした既存施策の発展的施策以上にメディア芸術の保存とデジタルアーカイブに影響を与えたのはメディア芸術の拠点形成に関する施策であった。当初は既存の複数拠点を連携・支援する趣旨の施策たと認められるが[15]、2008 年、2009年に相次いで行われた検討会・委員会を経て、メディア芸術全般を対象に作品の常時展示と保存を行うための一大拠点を整備する計

拠点をインターネット上のものとする意見を挙げた上で、観光への寄与や施策としてのメッセージ性の弱さ

から否定し、あくまで情報発信のツールとする認識に留めている[16]。このように、当時の方針はデジタルアー カイブの立場からは後退したと取れるものであった。

しかしながら、この計画は 2009 年の平成 21 年度第 1 次補正予算にて予算措置が行われるも、マスメディアの批判的な報道や反対意見により最終的には予算執行が停止され事業の見直しを余儀なくされる。この批判の主因は「ハコモノ行政」即ちハードに対する過剩投資の懸念であった。従って、事業の見直しは施策のソフト化を志向するものとなり、優れたメディア芸術作品を保存する対策としてデジタルアーカイブ化と作品の収集・保存・所在情報整理などを行い、作品の活用機会の提供を目的とした「メディア芸術デジタルアーカイブ事業」とメディア芸術の拠点機能を果たすコンソーシアムを構築し連携共同事業を推進する「メディア芸術情報拠点・コンソーシアム構築事業」の 2 事業が新規開始された[18]。事業内容は資源の保存と情報基盤の整備というデジタルアーカイブらしい側面が強調され、メディア芸術プラザの 4,700万円に加えて新たにデジタルアーカイブ事業単体で 2 億 3,600 万円の予算措置が行われ[19][20]、共通データベース（後のメディア芸術データベース、後述）の構築と当時のメデイア芸術祭の応募部門にほぼ対応するマンガ・アニメ・ゲーム・メディアアートの分野ごとの取組が進められた[21]。

## 3.3 現在 : デジタルアーカイブによるコミュニティ連携

2015 年にはデジタルアーカイブ事業がメディア芸術データベースの整備・運用に関する「メディア芸術所蔵情報等整備事業」と作品・資料のアーカイブ構築を公募する補助金事業「メディア芸術アーカイブ推進支援事業」に発展すると共に、情報拠点・コンソーシアム構築事業を発展させた「メディア芸術連携促進事業」を加えた「メディア芸術連携促進等事業」として再編された ${ }^{[22]}$ 。2020 年に「メディア芸術連携基盤等整備推進事業」に更に再編されるも、基本的には 2015 年時点の朹組みを基礎として現在に至っている[23]。この時期の事業は、単一の拠点を核とするいわば中央集権型ではなくメディア芸術のアーカイブの担い手が相互に繋がる分散ネットワーク型の在り方をより明確に標榜している。一大拠点設立の是非はともかく、その対象が広範でかつ広がり続けるメディア芸術のアーカイブにおいてネットワーキングを手段の核に据えたことは現実的で合理的な選択であろう。こうして、デジタルアーカイブの連携が事業を体現する存在に位置付けられるに至った。
また同時期には、各省庁の所管を超えた政策においてもメディア芸術に関する取り組みが数えられるようになる。デジタルアーカイブ政策に影響が深い知的財産戦略本部「知的財産推進計画」においては 2004 年 ${ }^{[24]}$ に、また、日本のブランド力・ソフトパワーを海外に発信するクールジャパン戦略においては 2015 年の「クールジャパン戦略官民協働イニシアティブ」[25] から戦略の主要なトピックのひとつとして挙げられている。このようにメディア芸術が文化振興の側面だけでなく知的財産の活用の観点からデジタルアーカイブ政策と接続していくこととなる。

## 4. メディア芸術に関する我が国のデジタル アーカイブ

## 4.1 メディア芸術データベース

メディア芸術デジタルアーカイブ事業での共通デー タベース整備の成果として 2015 年に「メディア芸術データベース (開発版)」が公開された。その後、分野連携機能の強化などを目的にメタデータスキーマが見直され、2019年に「メディア芸術データベースベー 夕版」[26]とてリニューアルされた。名称の「開発版」「べータ版」が示すように、メディア芸術データベー スは未だ整備の途上にある。

2019 年のリニューアルでは分野横断的なデータモデルとそれに基づいたメタデータスキーマが設計されると共に、URIをユニークな識別子に用いてシステムを構築し、メタデータスキーマの公開と Linked Open Dataデータセットの提供 ${ }^{[27]}$ 開始した ${ }^{[28]}$ 。更に 2021 年 10 月には SPARQL エンドポイントの提供も開始した。これらの改修は現在のデジタルアーカイブに求められているように、連携におけるデータの利活用性の向上を目的としたもので、人的コミュニティと共にデータインフラとしてもハブの役割を果たすことが期待される。

## 4.2 アーカイブ機関による主なデジタルアーカイブ

本節では、メディア芸術に関する我が国の主なデジタルアーカイブについてメディア芸術アーカイブ推進支援事業及びメディア芸術データベースと連携している、 または連携が企図されているものを中心に紹介する。

マンガについては、国立国会図書館が提供する国立国会図書館デジタルコレクションに収録されているプランゲ文庫坚童書コレクションと国立国会図書館の資料デジタル化により作成された雑誌のデジタルアーカイブや川崎市民ミュージアムの漫画資料コレクション[29]、大分県立歴史博物館の麻生豊マンガ資料コレ

クション ${ }^{[30]}$ がある。また、非公開のコンテンッではあるが大阪府立中央図書館坚童文学館、京都国際マンガミュージアム、横手増田まんが美術館が戦前の児童雑誌やマンガ原画などの貴重資料のデジタル化に取り組んでいる[31]。アニメについては、国立映画アーカイブの日本アニメーション映画クラシックス ${ }^{[32] \text { や神 }}$戸映画資料館の所蔵フィルムのデジタル化事業[33] がある。また、日本脚本アーカイブズ推進コンソーシアムのアニメ脚本と脚本家のデータベース ${ }^{[34]}$ がある。 ゲームについては、立命館大学ゲーム研究センターの所蔵資料のオンライン目録 RCGS コレクション[35] ゃゲーム保存協会のゲームデータベースプロジェクト[36] がある。メディアアートについてはメディアアートを主に扱う機関が提供する所蔵資料目録やコンテンツが中心である。NTTインターコミュニケーション・センター[37]、山口情報芸術センターが提供するコンテンツ $[38]$ や東京都現代美術館の収蔵資料デー 夕 [39]、慶應義塾大学アート・センターの資料目録 [40] などがある。

## 5. おわりに

メディア芸術のデジタルアーカイブ実現において本質的に困難な点は、現在進行形のコンテンツを扱う必然にある。今なお新たなコンテンツが日々生み出されている事に加えて、メディア芸術が開集合である以上、 その対象は常に膨張する。デジタルアーカイブの方法論の観点からは、その膨張する対象に対して文化的特徵や背景を担保しつつどのように連携を進めていくかは興味深い問題である。メディア芸術の増大の相当の部分を占めるボーンデジタル・on the Web の対象をどのように補足し、アーカイブ化していくかがその鍵を握っているだ万う。

## 謝辞

本稿の執筆にあたり文化庁参事官（芸術文化担当）付メデイア芸術発信係及び同係研究補佐員の牛嶋興平氏から資料の提供や調査における多大なるご支援を頂いた。ここに深謝の意を評する。

## 註・参考文献

[1] 松永伸司.「メディア芸術」の「メディア」って何ですか. 9bit. 2020. http://9bit.99ing.net/Entry/104/ (参照 2021-10-18).

[2]吉岡洋「「メディア芸術」—それは、そもそも問題なのだろうか？「メディア芸術」の地域性と普遍性—“クールジャパン”を越えて.文化庁, 2011, p.10-15.

[3] メディア芸術カレントコンテンツ.メディア芸術オープントー ク記事一覧. 2011. https://mediag.bunka.go.jp/article_category/ opentalk (参照 2021-10-18).

[4] 文化庁.「メディア芸術」の地域性と普遍性一“クールジャパン”を越えて. 2011.

[5] 文化庁.「日本映画・映像」振興プランの推進等.

(国立国会図書館インターネット資料収集保存事業 (WARP) より参照). https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/283152/www. bunka.go.jp/1bungei/frame.asp\%7B0fl=list\&id=1000002607\&clc $=1000002599 \% 7 B 9 . h t m l$ (参照 2021-10-18).

[6] 文化政策推進会議マルチメディア映像・音響芸術懇談会.「21世紀に向けた新しいメディア芸術の振興について」（報告). 1997. 国立国会図書館インターネット資料収集保存事.業（WARP）より参照). https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/ 242347/www.bunka.go.jp/1bungei/main.asp\%7B0fl=show\&id=10 $00002628 \& \mathrm{clc}=1000011173 \& \mathrm{cmc}=1000011542 \& \mathrm{rli}=100001154$ $4 \& \mathrm{cmi}=1000011274 \% 7 B 9 . h t m l$ (参照 2021-10-18).

[7] 三越伊勢丹.メディア芸術の歩み I【前編】〜公的な機関で行われてきたメディア芸術の捉え方の変遷〜. https://www.mistore.jp/shopping/feature/living_art_f2/media_ arts1_l.html (参照 2021-10-18).

[8] 特集メディア芸術の現状と可能性. 文化庁月報. 1999, vol. 370, p.4-19.

[9] 土佐信道 (明和電機). 国立メディア芸術センターアイディア提案. 国立メディア芸術総合センター（仮称）設立準備委員会（第 4 回）土佐信道氏発表資料. 2009.

https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/ media_art/pdf/4_doc05.pdf (参照 2021-10-18).

[10] 文化庁. 芸術情報プラザ.（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業（WARP）より参照). https://warp.da.ndl. go.jp/info:ndljp/pid/8744958/kodomo.bunka.go.jp/geijutsu_ bunka/02jouhou_plaza/index.html (参照 2021-10-20).

[11] 文部科学省通達「地域文化フォーラム」への参加について. 1996.（国立国会図書館インターネット資料収集保存事業 (WARP）より参照). https://warp.da.ndl.go.jp/info:ndljp/pid/ 6021721/www.mext.go.jp/b_menu/hakusho/nc/t19960925001/ t19960925001.html (参照 2021-10-20).

[12] 文部科学省. 文部科学省事業評価書 - 平成19年度新規 ・拡充等89メディア芸術振興総合プログラム（新規）。

https://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/ afieldfile/2015/04/13/1356771_089.pdf (参照 2021-10-20).

[13] 文部科学省. 文部科学省事業評価書 - 平成 20 年度新規 ・拡充等 96 メディア芸術振興総合プログラム (拡充).

https://www.mext.go.jp/component/b_menu/other/__icsFiles/ afieldfile/2015/04/14/1356818_096_1.pdf (参照 2021-10-20).

[14] INTERNET Watch. アートサイト「文化庁メディア芸術プラザ」刷新、作品検索を強化. 2009. https://internet.watch. impress.co.jp/docs/news/296548.html (参照 2021-10-20).

[15] 清水明. メディア芸術振興に向けた取組. 文化庁月報. 2008, vol. 472, p.12-13.

[16] 文化庁.メディア芸術の国際的な拠点の整備に関する検討会. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/kondankaito/ madiageijutsu/ (参照 2021-10-20).

[17] 文化庁. 国立メディア芸術総合センター（仮称）設立準備委員会. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkashingikai/ kondankaito/media_art/ (参照 2021-10-20).

[18] 文化庁文化部芸術文化課. メディア芸術振興に関する具体的な取組. 文化庁月報. 2010, vol. 505, p.18-21.

[19] 文部科学省. 平成22年行政事業レビューシート 0453 メディア芸術振興総合プログラム. 2010. https://www.mext.go.jp/

component/a_menu/other/detail/__icsFiles/afieldfile/ 2010/08/27/1295371_5.pdf (参照 2021-10-21).

[20] 文部科学省. 平成 23 年行政事業レビューシート 0377 メディア芸術の創造・発信. 2021. https://www.mext.go.jp/component/a_ menu/other/detail/_icsFiles/afieldfile/2011/10/06/1310821_11. pdf (参照 2021-10-21).

[21] 凸版印刷株式会社, 一般社団法人日本動画協会, 株式会社寿限無. 平成 22 年度メディア芸術デジタルアーカイブ事業業務成果報告書. 2011.

[22] 文部科学省. 平成28年行政事業レビューシート 0338 メディア芸術の創造・発信. 2016. https://www.mext.go.jp/component/ a_menu/other/detail/_icsFiles/afieldfile/2016/09/06/1375230_8. xlsx (参照 2021-10-21).

[23] 文部科学省. 令和 3 年行政事業レビューシート 0372 メディア芸術の創造・発信プラン. 2021. https://www.mext.go.jp/ content/20210924-mxt_kaikesou02-000010580_0372.xlsx (参照 2021-10-21).

[24] 知的財産戦略本部. 知的財産推進計画2004. 2004. https:// www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/kettei/040527f.html (参照 2021-10-21).

[25] クールジャパン戦略推進会議. クールジャパン戦略官民協働イニシアティブ. 2015. https://www.cao.go.jp/cool_japan/kaigi/ senryakusuishin/pdf/20150617_initiative_honbun.pdf (参照 2021-10-21).

[26] 文化庁. メディア芸術データベース. https://mediaarts-db. bunka.go.jp/ (参照 2021-10-22).

[27] GitHub一メディア芸術データベース (ベータ版) データセット. https://github.com/mediaarts-db/dataset (参照 2021-10-22).

[28] マンガ・アニメーション・ゲーム・メディアアート産学官民コンソーシアム他. 文化庁 2019 年度メディア芸術所蔵情報等整備事業「メディア芸術データベースの機能拡充に関する調査・改修作業」実施報告書. 2020.3.

[29] 川崎市市民ミュージアム. 漫画資料コレクション. https://kawasaki.iri-project.org/ (参照 2021-10-22).

[30] 大分県立歴史博物館. 麻生豊マンガ資料コレクション. https://opmh.iri-project.org/ (参照 2021-10-22).

[31] 文化庁. 令和 3 年度文化芸術振興費補助金メディア芸術アーカイブ推進支援事業について. https://www.bunka.go.jp/ shinsei_boshu/kobo/92797101.html (参照 2021-10-22).

[32] 東京国立近代美術館フィルムセンター. 日本アニメーション映画クラシックス. https://animation.filmarchives.jp/index.html (参照 2021-10-22).

[33] 神戸映画資料館. 調査研究事業. https://kobe-eiga.net/kfpnet/ (参照 2021-10-22).

[34] 日本脚本アーカイブズ推進コンソーシアム.アニメ脚本と脚本家のデータベース. http://animedb.nkac.or.jp/ (参照 2021-10-22).

[35] 立命館大学ゲーム研究センター. RCGSコレクション. https://collection.rcgs.jp/ (参照 2021-10-22).

[36] ゲーム保存協会. 文化庁メディア芸術アーカイブ推進支援事業. https://www.gamepres.org/media/hojokin/ (参照 2021-10-22).

[37] NTTインターコミュニケーション・センター.アーカイヴ. https://www.ntticc.or.jp/ja/archivel (参照 2021-10-22).

[38] 山口情報芸術センター.アーカイブ. https://www.ycam.jp/archive/ (参照 2021-10-22).

[39] 東京都現代美術館. 収蔵作品検索. https://www.mot-artmuseum.jp/collection/search/ (参照 2021-10-22).

[40] 資料目録. 慶應義塾大学アート・センター. http://www.art-c. keio.ac.jp/archives/catalogues/ (参照 2021-10-22).


# 序論：「メディア芸術」のアーカイブ Introduction: Archive of "Media Arts"
## 三原 鉄也 MIHARA Tetsuya \\ ITコンサルタント／ コネクテッド社会研究機構

一輝 OHMUKAI Ikki 東京大学

大阪国際工科専門職大学

マンガやアニメーションなど、現代の文化芸術作品は接触機会が極めて多く、また時代性が表象されていることから、これらを対象としたデジタルアーカイブの構築は社会の期待が大きい領域のひとつであろう。一方、アーカイブを組織的かつ継続的に機能させるためには制度面の整備や情報の定型化が必要不可欠だが、作品の形態自体がさまざまであるとともに、制作や流通のデジタル化の影響によって状況は複雑化の一途を辿っている。

このような背景の下、マンガ・アニメーション・ ゲーム・メディアアートの 4 分野で構成される「メディア芸術」のアーカイブが進められてきた。施策はメタデータの整備とデータベースの公開から、現物の保存と利活用、教育普及や人材育成まで多岐に渡る。 それぞれの分野の内外でステイクホルダーや産業構造、そして抱えている課題が大きく異なるため、支援のあり方は一様ではない。他方で、分野間の連携によって新たな価値を生み出す土滾となるよう、各分野の固有性と共通性を明らかにしつつ目指すべきアーカイブの方向性を定める必要がある。本特集では「メディア芸術」が内包する多様な観点の中からいくつかを取り上げ、今後の議論の一助としたい。構成は下記
の通りである。

まず、総論として、政策的に定義された「メディア芸術」の経緯とアーカイブの現状について三原氏に報告いただいた。次に、メタデータやデータベースの構造を規定する各分野の作品の形態や内実について、大坪氏からはアニメーション分野の、嘉村氏からはメディアアート分野の現況を詳説いただいた。ロート氏ならびにプフェファー氏の論考では、分野の朹を超えたデータの相互リンクと横断的な情報アクセスを実現するための知識グラフについて紹介いただた。伊藤氏からは、マンガ原画に焦点を当て、中間制作物のアーカイブの可能性と課題について論じていただいた。高見澤氏ならびに福田氏からは、デジタルコンテンツでありながら物理的媒体として流通してきたビデオゲームの保存の現場を紹介いただいた。坂倉氏には、「メディア芸術」の各分野とも関連性が強い現代文化の代表例として、ライトノベルを対象とした民間べー スのアーカイブについて報告いただいた。

本特集を通じて、現在進行形の事象としての「メディア芸術」の多面性とアーカイブの困難さ、そして課題解決に向けたコミュニティの努力を打伝えできれば幸いである。


# 第5部: ‘新しい本」のつくりかた 〜ポトムアップとバックキャステイング〜 Part 5: How To Make The "New Books": Bottom-Up And Back-Casting

東京大学大学院情報学環

\begin{abstract}
抄録 : ここまでに解説してきた「Beyond Book」は、2017 年から 2021 年に掛けて活動した、東京大学大学院情報学環における「DNP 学術電子コンテンツ研究寄付講座」の成果である。この講座は、2022 年度より「講談社・メディアドゥ新しい本寄付講座」として リブートした。新講座では、これまでに得られた成果を活かしつつ、未来社会における“新たな読書体験”を提供する「新しい本」 を開発し、社会実装することを目指す。そこで、「SFプロトタイピング」「アート思考」「デザイン思考」「ロジックモデル」「セン スメイキング」など、ボトムアップかつバックキャスティング的な手法を取り入れた活動を開始している。本稿では「新しい本」 プロジェクトの狙いと取り入れる手法・現在の状況について説明する。

Abstract: The "Beyond Book" project is the result of the "DNP Endowed Chair for Academic Electronic Content Research," which ran from 2017 to 2021. This chair was rebooted as the "KODANSHA \& MEDIA DO New Books Endowed Chair" from the fiscal year 2022. The new chair aims to develop and socially implement "New Books" that provide new reading experiences in the future society, while utilizing the achievements of the former chair. Therefore, we have begun activities that incorporate bottom-up and back-casting methods such as "Sci-Fi Prototyping," "Art Thinking," "Design Thinking," "Logic Models," and "Sense-Making." This part describes the aims of the "New Books" project, the methods used, and the current status of the project.
\end{abstract}

キーワード : 電子書籍、新しい本、Sプロトタイピング、アート思考、デザイン思考、ロジックモデル、センスメイキング Keywords: E-books, New Books, Sci-Fi Prototyping, Art Thinking, Design Thinking, Logic Models, Sense-Making

ここまでに解説してきた「Beyond Book」は、2017 年から 2021 年に掛けて活動した、東京大学大学院情報学環における「DNP 学術電子コンテンツ研究寄付講座」の成果である。この講座は、2022 年度より「講談社・メディアドゥ新しい本寄付講座」としてリブー トした。新講座では、これまでに得られた成果を活か しつつ、未来社会における“新たな読書体験”を提供 する「新しい本」を開発し、社会実装することを目指 す。そこで、「SFプロトタイピング」「アート思考」「デ ザイン思考」「ロジックモデル」「センスメイキング」 など、ボトムアップかつバックキャステイング的な手法を取り入れた活動を開始している。本稿では「新し い本」プロジェクトの狙いと取り入れる手法・現在の 状況について説明する。
## 1. はじめに

「Beyond Book」は、2017 年から 2021 年に掛けて活動した、東京大学大学院情報学環における「DNP 学術電子コンテンツ研究寄付講座」の成果である。この講座は、2022 年度より「講談社・メディアドゥ新しい本寄付講座」としてリブートした。新講座では、これまでに得られた成果を活かしつつ、未来社会における“新たな読書体験”を提供する「新しい本」を開発し、社会実装することを目指す。そこで、「SFプロトタイピング[1]」「アート思考[2]」「デザイン思考[3]」「ロジックモデル[4]」「センスメイキング[4][5]」など、ボトムアップかつバックキャスティング的な手法を取り入れた活動を開始している。本稿では「新しい本」プロジェクトの狙いと取り入れる手法・現在の状況について説明する。

## 2.「新しい本」プロジェクトの手法

私たちは、未来が見通せない予測不能のVUCA (Volatility (変動性)、Uncertainty (不確実性)、Complexity (複雑性)、Ambiguity（曖昧性））の時代を生きていると言われる。また、テクノロジーの急速な発達・普及によって、人々が意識する暇もなく、社会構造が急激に変化しつつある。こうした状況に際して、これまで
一般的に用いられてきた「仮説検証型」の手法は、徐々に通用しなくなっていくおそれがある。例えば、調査中においても社会状況が激変することがあるため、現状から演繹的に進めていく「フォアキャスティング」的な手法を、そのまま適用できるとは限らないからである。

そこで「新しい本」プロジェクトでは、「SFプロトタイピング」「アート思考」「デザイン思考」「ロジックモデル」「センスメイキング」など、ボトムアップかつ「バックキャスティング (未来逆算)」的な手法を導入する。これまでに得られた「BB」プロジェク卜の成果を活かしつつ、未来像からバックキャスティングして開発を進めることにより、VUCA の時代に対応しながら、未来の社会によい変化を起こしていくことができるだろう。

まず本章で「アート思考」「デザイン思考」と「ロジックモデル」「センスメイキング」について概説し、次いで第 3 章で「SF プロトタイピング」について述べる。

## 2-1 アート思考・デザイン思考

「アート思考」「デザイン思考」はすでに、ビジネス活用においてポピュラーになっている手法である。簡潔に表現するならば「アート思考」は、既成概念や固定観念にとらわれず、自分自身の思考や感情から新たな課題を見つけるための思考法、「デザイン思考」は、人々が気づいていない本質的なニーズを見つけ、変革を起こす思考法である。

「アート思考」は、各々が抱く自由な発想を起点とする。現状からすぐにイメージできない、突飛・奇抜な発想も許容され、フォアキャスティング的な手法からは生まれないアイデアが創発し得る[2]。一方、「デザイン思考」の基盤となるのは、ボトムアップなユー ザのニーズであり、既存の製品やサービスの潜在的な価値・課題を見つけ出し、進化させるために有用である[3]。これらの手法を組み合わせることにより、ボトムアップかつバックキャスティング的な戦略を立てることができる。

## 2-2 ロジックモデル・センスメイキング

馬田 ${ }^{[4]}$ は、既存事例のサーベイを踏まえ、“テクノロジーの社会実装の 4 原則”として「インパクト」「リスク」「ガバナンス」「センスメイキング」を挙げてい
る（図1）。「インパクト」は最終的に目指すべきゴー ルとなる社会経済的変化であり、これを示すことによって、社会にデマンドが醸成されることにつながる。 さらに「インパクト」に到達するための道筋を図解したものが「ロジックモデル」（図 2) であり、未来社会のビジョンからバックキャスティングして、短期的な活動を進めていくための手法といえる。

図1 テクノロジーの社会実装における4原則文献[4]より引用 : 筆者加筆

なお、「ロジックモデル」は仮説の集まりであり、各々の要素が常に影響し合いながら進化していく動的なモデルである。未来へと至るプロセスの動的な変化が織り込まれていることから、VUCA 時代に適合したプロダクト開発を志向する「新しい本」プロジェクトに馿染みがよいと考える。

また「センスメイキング」は、組織全体における多義的な解釈の足並みを揃え、事象の意味について組織のメンバーとステークホルダーが「腹落ちする $=$ 納得する」ストーリーを導き出し、集約するためのモデルである $\left.{ }^{4}\right][5]$ (図 3)。

1. 環境から情報を感知し

2.チーム内で解釈と意味付けを行ない

3. 行動して環境に働きかける

の各プロセスが、常に変化しつつ繰り返されていく。「センスメイキング」の例として、雪山の遭難隊が、偶然「(現地のものではない) 地図」を見つけたことをきっかけとして 1 ～3のプロセスを繰り返し、無事生還するエピソードが良く知られている。一枚の地図が、それ自体では役に立たないにも関わらず、プロと

図3 センスメイキングのモデル文献[5]より引用 : 筆者加筆

しての自覚と生還につながる「腹落ち」をもたらした、 というストーリーである。

このように「センスメイキング」の手法にも、ボトムアップで動的な変化が織り达まれていることから、「ロジックモデル」と同様に「新しい本」プロジェクトにとって有用なものとなり得る。

## 3. SF プロトタイピング

「新しい本」プロジェクトでは、未来社会における “新たな読書体験”を提供することを目指す。未来社会のビジョンをプロトタイピングし、そこからバックキャスティングする「SFプロトタイピング」の手法を、特に重視している。

## 3-1 SF プロトタイピングの概要

SF（サイエンス・フィクション）を活用して未来のビジョンを描き、そこから新たな価値創造を行なう 「SF プロトタイピング」は、インテルのフューチャリスト、ブライアン・デビッド・ジョンソンが 2010 年代に導入した手法である[1]。

宮本は、ジュール・ヴェルヌ『月世界へ行く』(1865) で描かれたビジョンが科学者たちを触発してロケット工学が発展したこと・Alexa・KindleなどのガジェットのアイデアにSF 作品が影響を及ぼしていることなどを、「SFプロトタイピング」の事例として示している[6]。これらの例においては、未来社会のビジョンがまず描かれ、そこからバックキャスティングして、現実の製品が開発されていったということになる。

実は筆者も、幼少期からのSF 愛読者である。筆者が体験した、SF 作品のビジョンの具現化の例を図 4 に示す。新種の病原体による人類滅亡を描いた小松左
“「すみません、ワクチン接種は、これでおわります。 ワクチンが切れたので——とは三日後でないとはいりません。すみません......」遠くの方で、整理員が声をからしてどなっている。だれか、待っていたものの中でどなりかえしているものがいる"一一小松左京「復活の日」より。

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9:55 PM $\cdot$ Jul 6, 2021 $\cdot$ Twitter for iPhone

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図4「復活の日」の一節を引用したツイート

京「復活の日」(1964) の一節を、2021 年 6 月に引用し、

ツイートしたものである。

2021 年中ごろ、国内における COVID-19 ワクチン接種が始まったものの予約が殺到し、接種の見込みが立ちづらい状況にあった。この状況と、出版から 60 年近くが経過した SF 作品におけるパンデミック下の社会の描写が重なり合ったことにより、多くのユーザの共感を呼び、1500 リツイート・2300イイネを超える大きな反響があった。

この例のように、SF 作品の描写が現実の社会の状況を予見していたことが、事後的に明らかになるケー スはしばしばある。こうしたSF ならではの想像力と説得力を活かして、プロダクト開発などを進めていく手法が「SFプロトタイピング」である。

## 3-2 SF プロトタイピングの手法

宮本は、SFプロトタイピングのワークショップにおける4段階の手順を示している[6]。

## （ここから引用）

## （1）「未来の言葉」を造語する

最初の世界観の核となる「ちょっとおかしな未来の言葉」を造語する。「未来にどんなことをやりたいか」 といったことを話してもらい、自分の趣味に関連する言葉を組み合わせていくことでつくる。そこから、その造語がどんな意味であるかを考える。

## （2）造語を基に未来のイメージを具体化する

造語プロセスで生まれたモノやサービス、制度、概念などを“未来のガジェット”として、未来社会でど

のように使われているのか、自分たちがユーザや当事者になったつもりで議論を進めて、具体性を高めていく。同時に造語したものが成立する条件、そこから派生するビジネスを考えながら未来の社会をイメージしていく。

## （3）想像したキャラクターを動かす

架空のキャラクターをつくって、未来社会にはどのような人がどのような暮らしをしているのか、自分たちが未来社会の住人になったつもりでセリフを口に出していく。「なぜこのような社会になったのか」「“未来のガジェット”がもたらした良い影響、悪い影響は何か」などを考える。

## （4）未来社会の課題を考える

未来社会で人々はどんなことに困ったり、苦しんたりしているのかを考える。それはどのようにしたら救われるのか、“未来のガジェット”がそこに果たす役割は一一。起承転結なども考えながら“物語”を構成していく。

（引用ここまで）

このワークショップにおいて、未来社会の具体的なビジョンが描かれ＝プロトタイピングされ、参加者間で共有される。このプロトタイプをもとに議論を重ね、有り得べき方策を模索していくことになる。

ただし「SFプロトタイピング」じたいが未だ発展中の概念であることから、ここに示された手順はあくまで一例といえ、他にもさまざまな手法が提案されている[1]。さらには、それらの手法もまた、必ずしも確定的なものではない。従って、ワークショップの進行中に手法そのものをアレンジし、進化させていくこともできるだろう。こうした変化・進化を許容するコンセプトは、2 章で説明した各手法とも共通する。

さらに「SFプロトタイピング」と他の手法を、相互補完的に組み合わせて用いることも考えられる。例えば、「SF プロトタイピング」で描かれた未来社会のビジョンを、2 章で説明した「ロジックモデル」における「インパクト」あるいは「アート思考」の源泉として活かすこともできるだろう。特に「SFプロトタイピング」と「ロジックモデル」は、ともに「未来社会のビジョン」と「インパクト」という“未来像”を重視する点が共通しており、組み合わせやすいと考え
られる。そこで「新しい本」プロジェクトにおいては、 これらの手法を組み合わせて実践していく。

## 3-3 SF プロトタイピングの実践

「新しい本」プロジェクトでは、これまでに二度の 「SF プロトタイピング」の試行を行なった。社会人から览童までを含む多様なメンバーによるワークショップと、研究者・クリエイターによるパネルディスカッション（図 5）である。ワークにおいては、試行的に 「SF プロトタイピング」と「ロジックモデル」の手法を組み合わせて用いた。また、ともに筆者がファシリテータを務めた。

図5研究者とクリエイターによるパネルディスカッション

## 実施日 - 参加者 $\cdot$ 形式

-2021年 12 月 2 日、社会人 (大学・出版業)、学生肾童の混成グループによるワークショップ
- 2022 年 5 月 19 日、研究者とクリエイターによるパネルディスカッション

## 手順

1. 各自の「2030 年」における社会状況のビジョンを共有

2.1.の社会における「読書体験」について議論

3. 2. に至るために「2022 年」に実践すること・起きることについて議論

ワークショップ・パネルデイスカッションに打いては、

—書籍とネットワーク上の知識の融合

-書籍の非接触メディア化と、情報摂取行動の遍在化

・物理的なメディアとしての紙の書籍の希少価値の高まり

など、多様かつ魅力的な未来像が、参加者によって自由に描かれた。特に、览童たちが描いた「本は仕事として読むものになる」という未来像、あるいはパネル

ディスカッションにおいて提案された「デジタルアー カイブに支えられた書籍」季節とともに巡りくる書籍」「ともに旅する書籍」といったコンセプトが印象的であった。それぞれの詳細な内容については、また稿を改めて論じることとしたい。

全体的な傾向として、学生・児童は、それほど躊躇せずに未来像を自由に思い描き、発言していた。一方で社会人、特に管理職など、一定程度エスタブリッシュされた立場にある参加者は、現状から演繹して未来像を描いていくようすがみられた。社会人のなかでも、とくに筆者を含む研究者は一般に、エビデンス・先行事例をべースとした演繹的思考に慣れており、 “根拠なしに”未来像を描き、発言することについてためらいがちである。これはパネルディスカッションにおいても同様であった。そこでファシリテーションにおいては、フォアキャスティング的な発言を、バックキャスティング的な言い回しに翻訳することを心がけた。今後の実践においては、手法のよさを損なわないために、同様の「未来から語ってもらう」ための工夫が必要になるだろう。

## 4. おわりに

「Beyond Book」は、2017 年から 2021 年に掛けて活動した、東京大学大学院情報学環における「DNP 学術電子コンテンツ研究寄付講座」の成果であった。この講座は、2022 年度より「講談社・メディアドゥ新しい本寄付講座」としてリブートした。新講座では、
これまでに得られた成果を活かしつつ、未来社会における“新たな読書体験”を提供する「新しい本」を開発・社会実装することを目指し、「SFプロトタイピング」「アート思考」「デザイン思考」「ロジックモデル」「センスメイキング」など、ボトムアップかつバックキャスティング的な手法を取り入れた活動を開始している。「SFプロトタイピング」と「ロジックモデル」 の組み合わせを試行したワークショップとパネルディスカッションにおいては、書籍とネットワーク上の知識の融合、書籍の非接触メディア化と情報摂取行動の遍在化、物理的なメディアとしての紙の書籍の希少価値の高まりなど、多様で魅力的な未来像が参加者によって描かれた。本プロジェクトは 2025 年まで継続する予定である。引き続き、今後の展開に期待されたい。

## 参考文献

[1] 宮本道人, 難波優輝, 大澤博隆. SFプロトタイピング SFからイノベーションを生み出す新戦略, 早川書房, 2021年.

[2] 秋元雄史, アート思考——ビジスと芸術で人々の幸福を高める方法, プレジデント社, 2019年

[3] Tim Brown, Change by Design: How Design Thinking Transforms Organizations and Inspires Innovation, HarperCollins e-books, 2009.

[4] 馬田隆明, 未来を実装する——テクノロジーで社会を変革する4つの原則, 英治出版, 2021.

[5] 入山章栄, 世界標準の経営理論, ダイヤモンド社, 2020.

[6] 日経BP,「SFプロトタイピング」でまちづくり大胆な発想が呼び込む未来へのビジョン, 2022. https://project.nikkeibp. co.jp/hitomachi/atcl/study/00092/ (参照 2022-05-30).


# 第 4 部：ビヨンドブックのプロト タイプ制作

Part 4: Prototyping the Beyond Book

野見山 真人
NOMIYAMA Masato
Design Engineer
}

谷川 智洋 TANIKAWA Tomohiro

東京大学

\begin{abstract}
抄録：書籍や Web コンテンッの膨大なデータをもとにユーザの好奇心をサポートする知識体験プラットフォーム BB のプロトタイ プをUI/UX 設計を重視して制作した。BB のUI/UX 設計では、「知りたいことから体系的に学べる」「遊び感覚で好奇心を育める」「書籍と Webコンテンツを横断できる」という3つの知識体験を設計して、新しい知識体験の形態を模索した。BB のユーザは知りた いことをモバイルアプリで調ベることで、書籍や Web コンテンツに裏付けされた知識を体系的に学びながら徐々に好奇心を育てる ことができる。このような知識体験の UI/UX 設計は、デジタルアーカイブの利用形態全般に応用可能であり、デジタルアーカイブ に含まれる知識コンテンツを楽しみながら系統的に学ぶことをサポートする。

Abstract: Based on the enormous amount of data of books and Web contents, we produced a prototype of BB, a knowledge experience platform that supports user curiosity, with an emphasis on UI/UX design. In the UI/UX design of BB, we designed three knowledge experiences: "You can systematically learn from what you want to know," "You can cultivate curiosity with a sense of play," and "You can cross between books and Web content," and explored new forms of knowledge experiences. By researching what they want to know on a mobile app, BB users can gradually develop curiosity while systematically learning knowledge backed up by books and web content. The UI/UX design of such knowledge experiences can be applied to all forms of use of digital archives, and supports the systematic learning of the knowledge content contained in digital archives while having fun.
\end{abstract}

キーワード：BBプロトタイプ、画面設計、UI/UX設計、新しい知識体験、ゲーミフィケーション、BBマップ、星座

Keywords: BB Prototype, Screen Design, UI/UX Design, New Knowledge Experience, Gamification, BB Maps, Constellations
## はじめに

$\mathrm{BB}$ 開発の意義と目的、その機能と利用形態、それを支える要素技術等の検討を重ねながら、BB のプロダクト機能要件（表 1）を洗い出し、プロトタイピングを通じて新規性や UI (User Interface)/UX (User eXperience)設計について具体的な検討を重ねた。本稿では UI/UX 設計を中心にプロトタイプの概要について紹介する (第 2 部図 1 制作フロー図内 (8) ${ }^{[1]}$ 。

## 1. 目的とアプローチ

BB のコンセプトをもとに具体的なサービスの形を検討するため、サービスの UI/UX 設計を行なった。 ここまで検討してきた BB の機能要件や要素技術を取りまとめてサービスを作るとき、ユーザにとって価値ある体験を本当に提供できるかどうかは具体性を高めないと見えてこない。そこでサービスのUI デザインやアプリケーションの実装を実際に進めながらユーザ体験の理想形を模索した。

BB のUI はサービス利用者（以下ユーザ）が継続的に利用することを前提にモバイルアプリとして設計し表1 プロダクトの機能要件

 \\

た。もしモバイルアプリではなく Web としてサービスを提供した場合、ユーザが能動的に利用する意志を持たない限り継続的な利用を望めない。スマートフォンから継続的にアクセスしやすいモバイルアプリとして BB を設計することで、利便性の高いサービスの構築を目指した（図1）。

図1 サービスのイメージ

BB の UI/UX 設計では、静的な画面制作と動的なプロトタイプ制作を並行して進めた。静的な画面設計と動的なプロトタイプ制作の目的はそれぞれ、サービスの全体像を構築することとサービスの主要な体験を詳細化することである。これら 2 つのアプローチを同時に行うことで、全体と詳細の整合性を保ちながらサー ビスの具体化を進めることができた。静的な画面設計では、UIデザインツールの Figma ${ }^{[2]}$ を用いた。サー ビスのいくつかの主要画面について、要素技術や機能要件を踏まえながら Figma でUIコンポーネントをレイアウトして、サービスの全体像を構築した。レイアウトがひと通り完了した後は、Figmaのプロトタイピング機能を用いて簡易的な画面遷移を作りサービスの動作を確認した。Figmaのワークスペースは常にタスクフォースメンバーに公開することで、いつでもメンバー からのフィードバックを受けられる環境を準備した。動的なプロトタイプ制作では、Web 技術を用いてサービスの主要画面を開発した。開発した主要画面は、 ユーザが体系化された知識を探索して読み込む箇所である。インタラクションやUXを詳細に作り込むことで、ユーザにとって価値あるサービスとは何かを模索した。なお動的なプロトタイプ制作で Web 技術を用いた理由は 2つある。1つは開発中のプロトタイプを Web 経由でタスクフォースメンバーと共有して、いつでもフイードバックを受けられる環境を作るためである。もう 1 つの理由は、ビルド速度やライブラリ数など、開発のイテレーションを早く回すための環境が Web 技術周辺に揃っていたためである。

## 2. 設計の概要

BB は書籍や Webコンテンツの膨大なデータをもとにユーザの好奇心をサポートする知識体験プラット
フォームである。BB で知りたいことを調べると、書籍や Webコンテンツに裏付けされた知識が体系的に可視化される。ユーザの知識レベルに合わせてコンテンツを深堀りすることができるため、ユーザは好奇心に任せて遊ぶように楽しく学ぶことができる。

もともと書籍や Web コンテンツを用いた知識体験にはそれぞれ短所がある。書籍はあるトピックについてパッケージ化されているため、ちょっと知りたいというユーザの小さな好奇心に応えることができない。一方で Webコンテンツは検索方法によって結果が一意に決まるため、少しずつ成長するユーザの知識レべルに寄り添うことができず、体系立てた理解を促すことができない。

そこで書籍や Webコンテンツでは理想的な知識体験を得られなかった人たちに向けて、「知りたいことから体系的に学べる」遊び感覚で好奇心を育める」書籍と Webコンテンツを横断できる」という3つの知識体験を設計した。書籍と Webコンテンツをひとつのプロダクトに統合して、どちらか片方だけでは得られない新しい知識体験の形態を模索した。

## 3. 知識体験の設計 1 「知りたいことから体系的に学べる」

知りたいことから体系的に学ぶ体験を作るため、書籍をマイクロコンテンツ化してその関連性を求める技術をサービス設計の前提とした。各書籍をマイクロコンテンツ化する目的は、手軽に短時間で学べる環境や複数の書籍にまたがって横断的に知識を学べる環境を作るためである。ユーザは目的の知識をすばやく学び、関連する知識をまとめて習得することで好奇心を育むことができる。このことは、大量かつ様々な分野の知識コンテンツを蓄積しているデジタルアーカイブの意義ある利用にもつながる。

書籍のマイクロコンテンツ化やマイクロコンテンツ間の関連性導出は、第 3 部で述べたように研究途中の技術である。今回は簡易的に処理して手作業で修正したデータを用いてサービスを設計した。まず書籍の各節や各カラムの内容をマイクロコンテンツとして定義して、マイクロコンテンツに登場する単語のうち、表 2 の条件に従うものを、マイクロコンテンツを束ねるトピックとして選定した。

続いて選定した各トピックについて簡易的に TF-IDF (term frequency - inverse document frequency) を求めた (図 2)。

この TF-IDF の値をトピック順に並べたものを各マイクロコンテンツの特徴ベクトルと定義して、次元削
減することでマイクロコンテンツを 2 次元上にマッピングした。最後にマッピングしたデータを理想形に近づけるため、手作業でマイクロコンテンツの位置関係を修正して関連性の高いマイクロコンテンツ間にリンクを追加することで、体系化された知識コンテンツのデータベースを構築した。

表 2 のようにトピック所属数を設定した目的は、トピック間でコンテンツ数に大きな格差を作らないためである。またトピック共起確率の設定は、意味の近い
トピックを乱立させないことが目的である。そしてトピック利用率の設定は、コンテンツ総数を十分確保することが目的である。これら 3 点の選定条件を設けることで、マイクロコンテンツを可視化したときに各トピックが意味的なまとまりを持つことを目指した。

「お酒の科学」4 冊（第 2 部参考文献 [2] 参照）のデー 夕をもとに生成した知識のデータベースが図 3 である。各マイクロコンテンツのタイトルが TF-IDF の最も高いトピックで色分けされて記載されている。この知表2トピックとなる単語の選定条件

 &  & 15 以上 \\

$
\begin{gathered}
t f=\frac{\text { マイクロコンテンツAにおけるトピックxの出現頻度 }}{\text { マイクロコンテンツAにおける全単語の出現頻度の和 }} \\
i d f=\log \left(\frac{\text { 全マイクロコンテンツの数 }}{\text { トピック } x を \text { 含むマイクロコンテンツの数 }}\right) \\
t f i d f=t f * i d f
\end{gathered}
$

数式 5.3(1). TF-IDF 9 定義

図2 TF-IDFの定義

識のデータベース自体を「BBマップ」、トピック毎のまとまりを「BB カテゴリ」、各マイクロコンテンツを 「BBコンテンツ」と定義した。なお今回選定したトピックは「料理」「香り成分」「栽培」「地域」「市場」「酒蔵」の 6 件で、トピック所属数・トピック共起確率・ トピック利用率は表 3 のようになった。

表3 選定したトピックの所属数・利用率・共起率

 & 栽培 & 地域 & 市場 & 酒蔵 \\

 & 栽培 & 地域 & 市場 & 酒蔵 \\

BB マップとはテーマごとに体系化された知識の地図のことで、あるテーマに関心を持ったユーザがテー マに関連する知識の全体像を俯瞰するためのものである。ユーザは知識の全体像を俯瞰しながら知りたいことを探索することで、学びの経路を意識しながら少しずつ関心を広げることができる。Web の検索結果のように一次元に並べられたリストと異なり、テーマに関連する情報が体系化された状態で点在するため、直感的かつ偶発的に知識を探索できるのが特徴である。

BB カテゴリとはトピックごとにまとめられた知識の群のことで、広大に広がる知識を束ねて体系的な理解を促すためのものである。ユーザは各知識コンテンツの意味的な距離を視覚で感じながら知識を探索することができる。BB カテゴリというランドマークがあることで、漠然とテーマに関する知識を眺めるたけでは得られない知識の土地勘を得られるのが特徴である。 BB コンテンツとは人が理解できる程度に知識の文脈を維持したコンテンツの最小単位のことで、ユーザが短い時間で気になる知識を学ぶためのものである。従来の書籍による知識体験と異なり、知りたいことに直接アクセスして短い時間で読破できるため、ユーザは途中で飽きることなく知識を学ぶことができる。もし理解や読解の難しいBB コンテンツに出会った場合も、隣接した BBコンテンツから外堀を埋めるように知識を広げられるため、モチベーション低下による離脱を防ぐことができる。
なお、ここでの BBマップ、BB カテゴリ、および $\mathrm{BB}$ コンテンツ間の関連性は、将来的には、第 3 部第 1 章で説明した機能群のさらなる開発により自動的に構築されるものとなる。

## 4. 知識体験の設計 2

## 「遊び感覚で好奇心を育める」

遊び感覚で好奇心を育む体験を作るため、ゲーミフィケーション要素や認知負荷の少ない情報デザインの導入を試みた。ユーザがちょっとした好奇心から新しい知識を学ぼうとしたとき、認知負荷を過度に与えてしまうとモチベーションの低下に繋がる。そこで努力して学んでいる感覚にユーザがならないように、 ゲーミフィケーション要素と認知負荷の少ない情報デザインをサービスに取り达むことで、身近で親しみのある知識体験を目指した。

先ずゲーミフィケーション要素をサービスに取り入れるにあたり、BBマップを夜空に見立ててサービス画面を設計した。天体を占める星座は BB カテゴリ、星座を構成する星は BBコンテンツに該当する。星座や星といった夜空のメタファーをデザインに導入することで、身近に感じられる知識体験の基盤を構築した。

具体的にゲーミフィケーション要素として導入したのは、星座や星のメタファーを活かしたクエストとコレクションである。クエストは新しい星を解放して達成するというもので、新しい知識に積極的に取り組んでもらうために導入した。一方コレクションは星座を辿って集めるというもので、長期的に学び続けてもらうために導入した。どちらも外的報酬に頼らず内発的動機づけを誘発することを意図した仕掛けである。

新しい星を解放して達成するクエストでは、「ロック」「アンロック」「コンプリート」という3つの BBコンテンツの状態を作り、それぞれの状態を視覚的に異なる星として設計した（図4)。各状態の星はユーザによるインタラクションに応じてアニメーションする。初期の BB マップでは、各 BB カテゴリの始点となる $\mathrm{BB}$ コンテンツ 1 点のみがアンロック状態で、それ以外はロックされている (図4左)。アンロックされた BB コンテンツを読破するとコンプリート状態になり、隣接する BBコンテンツがアンロックされて読める状態になる（図 4 中央）。ユーザは少しずつ新しい星を解放して達成することで、知識レベルに合わせて無理なくテーマに関する学習を進めることができる (図 4右)。星座を辿って集めるコレクションでは、BBコンテンッ間のリンクを星座に見立てて、踏破したリンクを強調表示することで徐々に星座が完成する様子を設計

図4 BBコンテンツの3つの状態

図5 星座が完成する様子

図6 BBマップが発展する様子

した（図 5）。これによりユーザは星座を完成して集めるという具体的な中間目標を設定して学習を進めることができる。漠然とした学習ではなく目標を持った学習にすることで、長期間モチベーションを維持できるようにした。

続いて認知負荷の少ない情報デザインを実現するため、情報量の制御と情報のシームレスな接続に取り組んだ。情報量の制御では、BBマップ内にある BBコ
ンテンツの情報を提示する際に、アンロック状態の BB コンテンツのみタイトル表示することで BB マップの認知負荷を抑えた（図 6)。ユーザは限られた情報に集中して新しい学習に踏み出すことができる。また情報のシームレスな接続では、情報を俯瞰するための BB マップと情報を学習するための BB コンテンッを1タップで行き来できるように画面設計した（図7）。特定のテーマについて学習する際に、各知識の繋がり

図7 情報のシームレスな接続

を意識しながら個別の知識を体系的かつ具体的に学習できる。

## 5. 知識体験の設計 3

## 「書籍と Web コンテンツを横断できる」

書籍と Webコンテンツを横断する体験を作るため、 $\mathrm{BB}$ コンテンツを起点に出版社・Web サービス・その他関連サービスとどのように連携するべきか検討した。出版社や Web サービスと連携することで、書籍やWebコンテンツを統合した新しい知識体験を作る。 また書籍や Webコンテンッ以外にも、特定の知識と関連するサービスにユーザを誘導することで、メディアを超えて開かれた知識体験をユーザに提供できる。

先ず出版社との連携では、ユーザの小さな知的好奇心をきっかけに新しい書籍と出会えるように、BBコンテンツで引用された書籍情報にすぐアクセスできる導線を用意した。ユーザは引用元の書籍情報を確認できるだけでなく、BB サービスのアカウントと連携して1タップで書籍を購入できる（図8）。BBコンテンツの知識をもっと深く掘り下げたいというユーザのニーズに応えることを目指した。

次に Web サービスとの連携では、ユーザがメディアを横断したときも知識体験に集中できるように、知識と関連する Webコンテンツにすぐアクセスできる導線を用意した。ユーザは $\mathrm{BB}$ コンテンツで青くハイライトされたテクストをタップすると、外部サイトに飛ぶことなくひと続きの体験としてWebコンテンツにアクセスできる（図9）。なお図9では Web サービスの一例として Wikipedia ${ }^{[3]}$ の情報が揭載されている。

図8 引用元の書籍情報の表示と購入

最後にその他関連サービスとの連携では、ユーザが五感で知識体験を楽しめるように、知識と関連するサービスにすぐアクセスできる導線を用意した。Web コンテンツのときと同様、ユーザは青くハイライトされたテクストをタップすると関連サービスのページにアクセスできる（図9）。図9では関連サービスの一例として、ワインの通販サービスの特集記事が掲載されている。特集記事に書かれたワインの知識を学ぶだけでなく、BBのアカウントと連携してその場でワインを購入することで、ユーザは五感で知識を楽しむことができる。このように書籍や Webコンテンツというメディアを超えた新しい知識体験を設計した。

## 6. まとめ

書籍や Webコンテンツの膨大なデータをもとにユーザの好奇心をサポートする知識体験プラットフォーム BB の UI/UX を設計した。BB の UI/UX 設計では「知りたいことから体系的に学べる」「遊び感覚で好奇心を育める」「書籍と Webコンテンツを横断できる」という 3 つの知識体験を設計して、新しい知識体験の形態を模索した。BB のユーザは知りたいことをモバイルアプリで調べることで、書籍や Webコンテンツに裏付けされた知識を体系的に学びながら徐々に好奇心を育てることができる。このような知識体験のUI/UX 設計は、デジタルアーカイブの利用形態全般に応用可能であり、デジタルアーカイブに含まれる知識コンテンツを楽しみながら系統的に学ぶことをサポートしてくれるだろう。

図9 関連サービスの表示と購入

## 註・参考文献

[1] エンジニアリングとデザインを専門領域とする野見山真人とインタフェース研究に取り組む谷川智洋が中心になって行なった。

[2] Figma. https://www.figma.com/ (参照 2021-08-28).
[3] Wikipedia カベルネ・ソーヴィニヨン.

https://ja.wikipedia.org/wiki/\%E3\%82\%AB\%E3\%83\%99\%E3\% 83\%AB\%Е3\%83\%8D\%E3\%83\%BB\%E3\%82\%BD\%E3\%83\% ВС\%Е3\%83\%В4\%Е3\%82\%A3\%Е3\%83\%8B\%Е3\%83\%A8\%Е 3\%83\%B3 (参照 2021-08-28).


# 第 6 回研究大会後の半日石巻市内 ツアー

\author{
ゲルスタ・ユリア \\ GESTER Julia
}

東北大学 災害科学国際研究所

開催日：2021年 10 月 16 日(土)

案内：ゲルスタ・ユリア；ボレー・セバスチャン

(東北大学 災害科学国際研究所)

東北大学災害科学国際研究所で実施した第 6 回研究大会第 2 部の終了後に、大会参加者 19 名で宮城県石巻市内の伝承施設や復興を見学した。

本ツアーは、東北大及びハーバード大、プリンスト ン大の共同研究「災害デジタルアーカイブの利用方法 の共同研究プロジェクト」に参加者全員が協力してい ただくというかたちで実施された。また、ツアー費の 一部は、共同研究費から負担をさせていただいた。参加者には、事前に日本災害デジタルアーカイブ（以下、JDA）で、訪問先の震災状況や復興の歩みについ て調べていただき、JDAの「マイ・コレクション」機能でコレクションを作成していただいた。また、当日 は、現地で撮影した写真をコレクションに追加すると ともに、自分の感想を書き加えてもらい、最後に使用方法や課題点についてアンケートを実施させていたた だいた。

ツアーは、「いしのまき元気いちば」「石ノ森漫画館」「みやぎ東日本大震災津波伝承館」の順で見学等を 行った。

「いしのまき元気いちば」は、石巻市の中心市街地 に位置し、旧北上川のほとりにある。2017年にオー
プンした本施設は、鮮魚や水産加工品から、農産品、地元の物産品、三陸地域や震竾復興応援地域の特産品 などが販売され、旅行客だけでなく、地元住民を元気 づけるための施設である。参加者は、石巻の旬を堪能 できる 2 階のレストランで昼食をし、 1 階で復興関連 のお土産等を見学していただいた。その後、旧北上川 の中州に位置する「石ノ森萬画館」で見学を行った。本施設は、石ノ森章太郎氏の過去から現在までの作品 を見ることができるだけでなく、3階には、当時の津波による被災の様子や中州に孤立し避難所になった様子なども写真で見ることもできた。

最後は、研究大会のシンポジウムで宮城県から報告 していただいた石巻南浜津波復興祈念公園内「みやぎ 東日本大震災津波伝承館」に訪問した。宮城県内の東日本大震災の被災状況の映像や語り部の映像などを見学していただいた。同時間帯に岸田総理大臣も来訪さ れていた。

帰りのバスでは、参加者の多くがツアーで撮った写真を JDA に投稿したり、感想を書くなどしていた。 コロナ禍が続く中、塈親会等はまだまだできないもの の、久しぶりに仲間と出かけ、東日本大震災から 10 年が経過した復興しつつある石巻を自分の目で確かめ ることを大事にした参加者の様子は印象的だった。コ ロナ禍が収まり、また多くの方々が現地を訪れること を期待している。


# 美馬 秀樹
MIMA Hideki

京都大学学術情報メディアセンター

中村 覚
NAKAMURA Satoru

東京大学

#
# 中澤 毎明 NAKAZAWA Toshiaki 東京大学

抄録: 本稿では、ビョンドブック（以下、BB と略）機能を支える要素技術の設計と開発について述べる。BB のプロトタイプ制作 にあたっては、必要な要素技術について検討を行い、実験、評価を目的として可能なものの実装を進めた。具体的には、1）コレ クション機能、2）カテゴライズ機能、3）テーマ抽出機能、4）マイクロコンテンッの最適配置機能、5）コンテンツ間のリンク推定機能、6）インターネット情報の取り达み機能、7）翻訳／著者と読者の共同編集機能、及び8）ユーザーアクションからの自動知識獲得機能、が挙げられる。これらの技術はいずれもデジタルアーカイブ全体の機能向上に役立つことを念頭において設計し、開発を進めたものである。

Abstract: In this paper, the design and development of the elemental technologies that support functionaly of the Beyond Book (BB) are described. Specifically, the following functions were implemented: 1) collection, 2) categorization, 3) theme extraction, 4) optimal placement of micro-contents, 5) link estimation among contents, 6) Internet information linkage, 7) translation / collaborative editing, and 8) automatic knowledge acquisition based on user actions. All of these technologies were designed and implemented with the intention of improvement to the overall functionality of digital archives.

キーワード : マイクロコンテンツ、クラスタリング、テーマ抽出、TEI、機械翻訳、共同編集、知識獲得

Keywords: Microcontent, clustering, theme extraction, TEI, machine translation, collaborative editing, knowledge acquisition

## 1. デジタルコンテンツのテーマ生成とテーマ に応じたクラスターの生成

本節では、BB の機能要件(2)オープン化・ネットワーク化・インタラクティブ性（第 2 部第 1 章参照） の実現において、これを支える要素技術として実装を行った機能群 (第2部の図 1 内、制作フロー図の (4)、(6)、 (7)に相当）について述べる。これらはすべて今回のプロトタイプ制作のために新たに設計、開発したものである。

本要件に対する具体的な機能として以下を考える。 コレクション機能
—読書のモチベーションを向上するキーワードや用語 (例：日本酒)、著者、タイトル、分類等の属性に対し、関連するマイクロコンテンツを選択する。

・シソーラス等の利用により同義語や類義語、表記摇れに対する処理（形態的なゆれ、意味的なゆれ、同義性、類義性を吸収し、同じ対象を検索可能とする処理）が行われていることが望ましい。 カテゴライズ機能

$\cdot$コレクションにより選択されたコンテンツ群に対し、内容テクストを分析することで、さらに意味の関連のあるコンテンツにカテゴライズする機能

## テーマ抽出機能

—カテゴライズと合わせて意味を補完するキーワードや用語（例：日本酒×ペアリング）を抽出する機能

-コレクション機能と同様に、同義語、類義語、表記摇れに対する処理が行われること、またテーマに対する曖昧性の解消（テーマが同じコレクションに対して、追加で異なるテーマを抽出することで、それらの差異を明確にする機能）ができることが望ましい。

マイクロコンテンツの最適配置機能

—関連性の高いコンテンツ、同じカテゴリーのコンテンツが近くに配置されるよう、座標を決定する機能

コンテンツ間のリンク推定機能

-一本道と分岐路の割合が $7: 3$ 程度になることが望ましい。

$\cdot$コレクション内のすべてのページがつながっていること（ほかのカテゴリーに渡ることができる）

上記の機能要件に対し、これらを実現するシステムとその構成を図 1 に示す。

図1 システム構成

以下に、それぞれの機能に関し詳述する。

自動用語抽出エンジン（TermEngine）

入力となるテクストに対し、概念の包含性を基に用語としての妥当性を判断する C/NC-value 手法を行い、専門用語を自動抽出する機能である。C/NC-value 手法 ${ }^{[1]}$ の特徴は分野依存性が低く、様々な分野のテクストから高精度に用語の抽出が可能となることにある。本システムは日英両言語のテクストの解析に辞書の切り替えなしに対応できる。

類似度計算エンジン（SimEngine）

TermEngine により抽出された用語とその頻度の情報を用いて、コンテンツ間の関連性を定量的に計算するためのモジュールである。本エンジンは、高度な拡張性を有し、計算手法を独自に定義、プラグインすることで容易に拡張が行える機構を備えている。過去の研究では、関連度の計算にVSM（Vector Space Model）に
おけるコサイン内積や平均相互情報量を利用した階層化クラスタリング、クラスター間の関連度計算に WARD 法 - 重心法 ・群平均法 - 最短 (長) 距離法等の一般的手法、また、クラスターの認識に BronKerboschによる最大クリーク探索を用いるもの等、様々な手法を実装し、実験評価したが、現状では、計算速度と精度とのバランスを取り、階層化クラスタリング及び関連度の計算にVSM におけるコサイン内積を利用したものを採用した。任意に指定されたクラスター階層の情報により、その階層でのカテゴリを抽出し、カテゴリに属するコンテンツの情報と共に出力を行うことを可能としている。なお，各コンテンツのべクトル化に関しては、word2vec、dos2vec 等の手法により処理を行う方向でさらに研究を進めている。可視化関連エンジン（VizEngine）

SimEngine により得られたコンテンツ間の関連性を基に、コンテンツの全体像を可視化し、俯瞰可能とする機能である。本可視化における座標計算では、グラフ理論を基に、各コンテンツをノード（点）に割り当て、またノード間の関連性の大きさをリンク重みとしたグラフ構造で表現し、このグラフ構造に対するバネモデルを利用することで、それぞれのノードの最適配置の計算を行う。加えて、SimEngineにより抽出された各カテゴリ内のコンテンツに含まれる用語をTermEngine の結果から抽出し、DF (Document Frequency; 各用語を含むコンテンツの数）を基としたスコア付けを行うことで、各カテゴリのテーマを抽出する。また、カテゴリのテーマに同じものが存在する場合は、次スコアの用語をサブテーマとして加えることで、カテゴリのテーマの曖昧性解消を行う。

全文検索エンジン（IREngine）：

キーワードや、属性－值対の入力に対し、関連するコンテンツを高速で検索し、検索結果として出力する。現在のシステムでの標準全文検索エンジン (IR Engine) としては、Solrを採用し、シソーラスを利用した類似検索にも対応する[2][3]。

本システムに対し、いくつかの書籍データを基にマイクロコンテンツを作成し、予備的に実験、評価を行なった。実験の結果として、概ね良好なカテゴリ抽出及びテーマ抽出が行えることが確認できたが、利用目的により、テーマの選定の難しさや配置の難しさがあることも浮き彫りになった。これは、本システムが用語の頻度統計を基にした機構であることより、基本的には、データ数がその精度に大きく影響していると考えられる。また、テクストの言語統計のような、コンテンツとしての基本的な統計情報に加えて、利用者側

のコンテンツ利用目的の情報などをいかに読書支援に反映させるか、つまり「アダプテーション」の枠組みをいかに実現するかも考える必要がある。具体的には、利用者の趣味嗜好等の情報や既有知識、過去のコレクションに指定されたキーワードや利用履歷等のデータをいかに取得し、新たなコレクションやカテゴライズまたテーマ抽出に反映させるか等に対し、さらに研究開発を進める必要がある。これらに関しては、第 4 節で詳述する。加えて、実際に「どのように読書を進めているか」、それに対し「どのようにグラフを生成するのが最適か」など、実際にグラフを眺めながらシミュレーションや評価ができる環境を用意することも今後の分析手法のさらなる向上や、読書支援の新たなアイディアを検討しやすくするためには重要な要素となる。

他方、テーマ抽出や関連性の抽出の精度に関し、深層学習を利用した分析の実験評価も並行して進めているが、深層学習においては、さらに学習のためのデー 夕量が問題になる。また、学習内容の全貌が掴みにくい深層学習による予測のみでは、利用者への直感的な分かりやすさ（例えば、どうしてこのテーマが選ばれたのか等）に問題が生じる。やはり「〜繋がり」のようなわかりやすいテーマ選択やその可視化も重要であろう。また、コンテンツ間の関連のわかりやすさに関しては、実際の AI 系サービスでよく利用される「おすすめ度」や、協調性フィルタリングによる「この商品を買った人が他にチェックしている商品」等、利用者の認識しやすい形態に変換し、可視化を行うことで理解を促す工夫も必要である。さらに、つながりの形成に寄与したキーワードをハイライトするなど、UX (User eXperience) の観点からも解決できる部分が多くあると考えられる。

## 2. インターネット情報の取り込み

BB のデジタルコンテンッの利活用に向けて、外部サイトとの関連付けを行なった。具体的には、人文学向けのテクストの構造化ルールを定める TEI（Text Encoding Initiative）を利用し、テクスト中に登場するキーワードの構造化を行なった。キーワードの選定にあたっては、書籍の巻末にまとめられていた索引情報を利用した。

これらの各キーワードに関する情報や関連サイトへのリンクをRDF（Resource Description Framework）を用いて記述した。具体的には、Wikipedia、Twitter および Google ショッピングに対して、当該キーワードで検索するリンクを付与した。

これらのデータを利用したプロトタイプ（図2）の開発に当たっては、OSSである TEI Publisher ${ }^{[4]}$ と Virtuoso ${ }^{[5]}$ 利用した。TEI Publisher はTEIファイルの管理や公開を行うためのアプリケーション、Virtuoso は DBpedia や Japan Search でも導入実績のある RDF ストアである。

## 3. 翻訳／著者と読者の共同編集機能

$\mathrm{BB}$ のマイクロコンテンツのさらなる活用方法の検討を目的として、日英テクストの並列表示と、Google ドキュメントを用いた共同編集環境の試作を行なった (図3)。

日英テクストの並列表では、機械翻訳を用いて作成した英文テクストについて、TEIを用いて元テクストとの対応づけを行なった。また上述した TEI Publisher を用いて、日英の対応箇所がハイライトされるテクストの閲覧環境を合わせて構築した。

共同編集環境の構築にあたっては、Google Docs API を用いて、XMLファイルで構造化されたコンテンッをドキュメントの形で再構成した。Google ドキュメ

図2 TElとRDFを用いた外部サイトとの関連付け

図3 翻訳/共同編集環境

ントとして作成することにより、複数人によるリアルタイムの共同作業や、コメントの共有などによる編集が可能となった。これらの機能を発展させることにより、本取り組みを通じた新たなコンテンツの拡充等にもつなげていきたい。

## 4. ユーザーアクションからの自動知識獲得

BB 利用者の学習体験をより充実したものにするためには、利用者が読んでいるコンテンツに関連したコンテンツを提案する機能が必須となる。このような機能の実現のためには、コンテンッ中に存在するさまざまな概念や用語の間の関係が記述されたシソーラス （類義関係や上位下位関係が記述された辞書）やタクソノミー (分類体系) などの知識体系を用意しておく必要がある。このような知識があるとコンテンツ推薦だけでなく、検索キーワードの推薦、コンテンツの構造化・体系化などが行える。

しかしこのような言語資源はあらかじめ完全なものを人手で構築しておくことはほぼ不可能である。特に専門用語などは次々と新しいものが出現し、一般用語であっても時代の流れとともにその使われ方が徐々に変化するため、これらすべてを言語資源として整備することが難しいためである。そこで自動的にこれらの知識を獲得することを考える。

自動獲得の情報源として利用可能なものとして、「利用者からの検索キーワード入力」や「提示したコンテンツに対する利用者の反応」などがある。例えば検索キーワードとして複数のキーワードが入力された場合、それらにはなんらかの関係が存在するはずである。具体的にどのような関係なのかは、コンテンツを解析すればある程度判定可能と考えられる。またキー
ワードの入力順序も情報源となる可能性がある。

提示したコンテンツに対する利用者の反応も有用な情報源である。例えば検索キーワードに対して提示したコンテンツを読者が時間をかけて読んたととると、 そのコンテンツと検索キーワードは関係が深い（検索キーワードがコンテンツの内容をよく表している）と考えることができ、コンテンツに検索キーワードを夕グとして付与することなどが可能である。これにより、別の人が検索をしたときに優先的にタグが振られたコンテンツを表示したり、コンテンツのグループ化といったことが可能となる。

このように知識の自動獲得とユーザーアクションの解析のサイクル化によって次第に高精度で網羅的な知識が構築できると考えられるが、今回の試作ではその具体的な手法を適用するまでには至らなかった。

(第 1 章を美馬秀樹、第 2 章・第 3 章を中村覚、第 4 章を中澤敏明が分担執筆した。)

## 註・参考文献

[1] H. Mima, S. Ananiadou, An application and evaluation of the C/ $\mathrm{NC}$-value approach for the automatic term recognition of multiword units in Japanese, Int. J. on Terminology 6/2, 2001, pp.175194.

[2] H. Mima, S. Ananiadou, K. Matsushima, Terminology-based Knowledge Mining for New Knowledge Discovery, ACM Transactions on Asian Language Information Processing (TALIP), 2006, Vol. 5 (1), pp.74-88.

[3] 美馬秀樹. 自然言語処理と可視化を利用した履修選択支援システムの実用化. 情報処理学会論文誌（コンピュータと教育. vol. 6, no. 2, p.38-51 (JUNE 2020)).

[4] TEI Publisher. https://teipublisher.com/ (参照 2021-07-25).

[5] Virtuoso. https://virtuoso.openlinksw.com/ (参照 2021-07-25).


# 第 2 部：ビヨンドブックの機能要件 と構成
## Part 2: Functional Requirements and Content of Beyond Book

\author{
久永 \\ 一郎 \\ HISANAGA Ichiro \\ 大日本印刷株式会社
}

\author{
前沢克俊 \\ MAEZAWA Katsutoshi \\ 大日本印刷株式会社
}

抄録：ビヨンドブック（BB）の機能として、デジタル文化資源のもつオープン化・ネットワーク化・インタラクティブ性、マイクロコンテンツ化など 5 の要件を可能な限り取り入れた。利用形態としては自分の専門外で仕事・趣味・生活上の有用な知識を得る手段となること、利用者としては新しい知的潮流に関心のある若いビジネスパーソンを想定した。BBの利用継続性を担保するための収益モデルの可能性についても検討した。これらの要因を満たすためのコンテンツとして講談社ブルーバックスシリーズの 「お酒の科学」4 冊をテキストデータ化した。最後に BB プロトタイプ制作のための制作フローを設定した。

As a function of beyond book, five requirements such as openness, networking, interactivity, and micro-content of digital cultural resources are incorporated as much as possible. As a form of use, it is assumed that it would be a means to obtain useful knowledge in work, hobbies and life outside of user's specialty, and as a user, a young businessperson who is interested in a new intellectual trend is assumed. The possibilities of the profit model to ensure the continuity of the use of BB was also examined. As content to satisfy these factors, four books of "Science about Sake" of the Kodansha Blueback's series were converted into text data. Finally, the production flow for BB prototype production was set.

キーワード：BB機能要件、利用者像、利用形態、BBコンテンツ、BBプロトタイプ制作

Keywords: BB functional requirements, user image, usage modes, BB content, BB prototype production

## はじめに

$
\text { ビョンドブック（以下、BB と略）にどのような機 }
$
能を盛り込むかは、書籍・電子書籍やインターネット情報源を超えた新たな知識構成体を開発しようとするビヨンドブック・プロジェクトの根幹に関わることである。書籍・ネット情報の利点を引き継ぎながら、それぞれの弱点をどのように乗り越え、新しい価値を提示できるかが、BB の成否の鍵を握っている。本プロジェクトは BB の概念モデルの単なる構築・提示ではなく、最終的には商品化・サービス化することによる社会的普及をめざすものであり、日本の技術開発にありがちなオーバースペックな機能ではなく、利用者と利用目的、使いやすさ等利用形態との整合性を重視した。

## 1. 機能要件

デジタル文化資源の特性として、(1)マルチメディア性、(2)オープン化・ネットワーク化・インタラクティブ性、(3)テクストの可変性、(4)マイクロコンテンツ化と蓄積性、(5)編集性、の五つが挙げられるが[1]、それらはすべて紙の書籍では機能させることが困難である。こうした機能をどのような形で BB 上に実現できるだろうか。先ずは最大限盛り込みたい機能を想定した。

(1) マルチメディア性については、文字だけでなく、写真等の静止画はもち万ん、音声、動画をテクストに埋め込む。

(2) テクストのオープン性を確保するために、ネットワークを通じた外部テクストの取り込みや各
種デジタルアーカイブからのコンテンツ利用が考えられるが、現時点では著作権法上の制約等があり、関連情報源のリンクづけに限った。リンクはテクスト間の関係だけでなく、企業や専門団体のホームページにつながることで、関係する商品購入やイベント参加まで機能を拡げることができる。また、著者のテクストを基に読者やそのテーマに関する専門家等による書き込み共有・意見交換の機能が期待される。

(3) 著者・読者間等のインタラクティブによるテクストの改変性だけでなく、著者による随時の修正・加筆によってテクストが常に更新されることを保障する。

(4) 章節単位でリニアに（最初から順番に）読む必要はなく、興味がある・調べる必要のあるテクストだけを複数抜き出して読むことができ、それらを個人ファイルに蓄積して随時利用することを可能にする。マイクロコンテンツの単位としてはセンテンスが望ましいが、とりあえずはパラグラフ単位を想定する。

(5) 利用者は単なる読者としてではなく、利用した $\mathrm{BB}$ のテクストや外部リンク、蓄積したファイル等を利用して新しいテクストを生み出していくための編集ができる場とツール（専門家等によるコンサルティング機能も含まれる）が、 BBの中で確保される。

こうしたデジタル文化資源の特徴を活かしつつ、書籍がもっていた提供コンテンツへの信頼性・安定性や体系性を担保することに BB の新規性がある。

さらに、BB が商品として流通していくためには、広告やサブスクリプション、決済などのビジネス機能の付加が不可欠である。

## 2. 利用形態

このような機能を誰にどのように使ってもらうのか、逆に言えば使ってもらえるようにするにはどのような機能・動作・操作性が必要なのかについて検討した。

趣味や研究のための時間をかけた読書や、とりあえず何か調べるあるいは広範に蓄積されたデータを利用するためのネット検索では満たされない情報ニーズがあるか、そこから議論を始めた。 BB 利用の動機として、自分の専門外のテーマで、仕事・学習・生活上の必要から、そのテーマに関する「信頼できる」概要的知識と新しい情報を短時間で得ることができ、仮に喫緊の仕事の必要から求めたものであっても、それを
きっかけに趣味や生活の場面にも展開することで、より深い知識に体系的・効率的にアクセスしたいというニーズを想定した。利用者像としては、仕事・趣味・生活スタイルに自分流の好み・テーマがあり、新しい知的潮流に敏感な $20 \sim 30$ 歳代のビジネスパーソンがそのニーズに合致するように思われた。

また、テーマに関する知識だけでなく、関連する人物、組織、商品、イベント等へのワンストップアクセスができ、さらに自分が調べた結果（知識）が自動的に整理され、新しい関連情報がネットを通じて自動的に追加される、それを同じ関心を持つ他の利用者と情報共有できると面白いのではないかと考えた。

こうした利用形態の想定具体例として、普段は居酒屋でビールやハイボールを飲むことが多い 30 歳代の会社員が、上司と顧客との懇親会がワインバーで行われることになり、慌ててワインの基本的知識を BB で得てその場に臨み、それがきっかけでワインに関心を持ち、関連知識だけでなく、自宅で飲むワインを注文したり、別のワインバーに行く、そして同好の士と $\mathrm{BB}$ 上で情報交換をして、さらに詳しいことを元のテクストを書いた専門家に問い合わせる、そしてうような展開をイメージした。そしてこのイメージが結局プロトタイプに用いる実験用コンテンツの選択にも影響を与えることになった。

BB を読むためのディヴァイスは専用の機器開発は行わず、スマートフォン、タブレット、PCなどから利用場面にふさわしいものを選択して読めることを想定している。

## 3. ビジネスモデルの検討

デジタル時代の「知識構成体」に合わせて、新しいビジネスモデル構築を検討した。書籍など知識のパッケージ販売は一冊ずつ購入する従量制が基本だった。 デジタル時代は様々なビジネスモデルがあり、BB のコンセプトがビジネスとして成立する可能性を探った。

サブスクリプション：一定額を支払えば、アクセス制限がなく使い放題。ユーザにとっては初動に割高感を感じる場合があるものの、支払額が決まっているという安心感もあり、ネット映像配信事業を中心に拡大している。

—購買アフィリエイト：情報発信者がクリックをトレース可能な記事あるいは広告を掲載し、それをきっかけに購買につながった場合に広告主から成功報酬を受け取る。ユーザは情報閲覧に対して費用を支払う必要がないのが基本。雑誌のデジタル版・人気ブログなどで行われている。
$\cdot$アプリ内課金：サブスクリプションあるいは無料のアプリのサービス内で、追加サービスやコンテンツ利用に対して課金する。ユーザはアプリの価値を十分に理解（あるいは抜けられない状況に） したうえで、追加の支払いを行う。

—検定モデル：知識を実践する場（テストやコンテスト、級や段、資格）を提供し、受験対策の教科書の販売と受験料等を求める。ユーザはサービスに支払いをしている意識はなく、自身のステータスを証明する必要コストと捉えている場合が多い。 -履歴広告モデル：購買履歷や閲覧履歷によって広告を表示する。ユーザは情報閲覧に対して費用を支払う必要がないのが基本。企業側もターゲット設定で効果が高いとされている。

—情報銀行等データ取引：まだ具体的サービスが実現しているわけではないが、政府が進めるデジタル社会の個人情報ビジネス。行動履歴や個人情報の使用許諾を結び、第三者にデータを販売する。

以上ですべてのビジネスモデルを網羅できているわけではないが、BB はそれらの全部または一部を組み合わせることになると思われる。ダイナミックにマイクロコンテンツを組み合わせていく以上、そのコンテンツの使用履歴を管理し、それぞれのコンテンツが一つの知識を構成するうえでどれくらいの価値があるのか、文字数なのか利用される頻度なのか、テーマ提案が重要なのか、まとめに組み込まれているのが重要なのか、適正に価値を測定し収益を分配する仕組みが実装される必要がある。

書籍・雑誌が社会に提供しながらもマネタイズが難しかった領域として「目標」がある。例えば「夢の海外生活完全攻略マニュアル」というタイトルを店頭で見つけて購入し、一所懸命読み达み、様々な努力を重ねて本当に海外移住を果たす。このように、ユーザが日常生活では出会えない目標（気づき）を提示し、その目標に向かって購買やサービス利用する原動力になる場合がある。書籍・雑誌は長らく「目標」を実質的に提供してきているが、これまではマネタイズが難しかった。BB は上記検定モデル・アフィリエイトモデルを組み入れた目標のマネタイズを意識して、様々なビジネスモデルを統合した初めての組み合わせモデルになりうると予想される。

## 4. コンテンツの選択と編成

BB の核となるコンテンツについては、特定分野。 テーマに関する知識が得られるオリジナルテクスト
を、研究者を含めた専門家に創作してもらうことを想定した。また内容のレべルは、書籍でいえば一般書と専門書の中間、新書あるいは選書レベルの記述である。但し、書籍や論文のように順番に読んでいかないと理解できない一貫した流れをもった構成ではなく、事典やマニュアル本のように、必要な部分（マイクロコンテンツ）を取り出して読め、一人の著者ではなく、 テーマに関連する複数の著者のテクストが同時に読めることが望ましい。その意味で、膨大な知識コンテンツを蓄積したデジタルアーカイブの活用が本来の機能を果たすためには必要だろう。今回のプロトタイプ制作では検索対象になる一定量のテクストを用意する必要があり、オリジナル創作はあきらめ、上記コンテンツイメージに合致する既存の新書・選書のテクストを利用することにした。

記述の明確性、専門分野の細分化と関連分野への広がり、著者の専門性、テクスト更新の必要性等様々な観点から考えて、人文学や社会科学系ではなく、理数系のシリーズがふさわしいということになり、講談社のブルーバックスを選択した。問題はその中からどのようなテーマの本を選ぶかだった。統計、鉱物、ビジネススキル、人工知能、発酵、宇宙、食物の科学、金属など多くの候補の中から「お酒の科学」4 冊[2] が選ばれたのは、テーマのわかりやすさや一般性、異なる著者・テクストではあるが、発酵、原料、蒸留、食事、健康等共通の要素が多いこと、テクストにとどまらずヒト (醇造家など)、モノ (販売品)、コト (イベント) への展開があることなどによるが、第 2 節でイメージしたように、仕事、趣味、生活などの様々な場面での利用が想像できることも大きな理由となった。なお、 マルチメディア性という観点からは、それに関連する画像、音声、動画などを取り达むことも考えられたが、労力・時間等の制約により断念した。

選ばれた 4 冊について、講談社から実験用に提供を受け、テクスト全文をデータ構造化し、テキストデー 夕（XML）と図版画像デー夕（JPEG）を切り分けて、 タグ付けを行なった。

## 5. 制作フローの作成

以上の機能要件やコンテンツ特性を最大限実現するためのプロトタイプを制作するにあたり、制作フロー を図 1 に定義した。

図中のデータ構造化 (2)') では書籍のPDF デー夕から見出し、本文、図版など文書構造を $\mathrm{AI}$ で自動認識してマイクロコンテンツ化する技術（大日本印刷株式会社提供）を利用し、データ構造化作業の効率化を

## (1)コンテンツ使用許諾

図った。シソーラス／タクソノミー (4) では、クラスター化（6）での精度向上や外部リンク（7)）での効果的な活用を期待し、書籍 4 冊の索引に掲載されている索引情報から実験的に一部、索引語分類を作成した。まず第 1 階層を 6 分類（1. ラベル意味 $/ 2$. 製造方法 /3. 種類 $/ 4$. 飲み方 $/ 5$. 健康との関係 / 6. 歴史・制度）定義し、「2. 製造方法」についてのみ 3 階層まで分類名を付与した（表 1）。たたし時間の制約上、今回のプロトタイプ制作では議論までとし、実装化は次のフェーズで実施検討することとした。

(第 1 〜 3 章を柳、第 4 章を久永、第 5 章を前沢が分担執筆した。)表1 分類階層

 & 211 主原料 \\

## 註・参考文献

[1] 柳与志夫. デジタルアーカイブの理論と政策. 勁草書房. 2020, p.52-53.

[2] 具体的には、古賀邦正『ウイスキーの科学』(2018年)、渡淳二『ビールの科学』(2018年)、清水健一『ワインの科学』 (1999年)、和田美代子著・高橋俊成監修『日本酒の科学』 （2015年）の 4 冊である。この場を借りて改めて著作のデー 夕化・実験利用をお認めいたたいた著者の方々と講談社に感謝を申し上げます。


# 第 1 部: 新しい本の可能性を考える一「ビヨンドブック」プロジェクトの試み Part 1: Suggestions for the New Book: An Attempt at the Beyond Book Project

抄録：書籍とインターネット情報源のメリットを最大限生かし、そのデメリットを最小化した、デジタル時代にふさわしい新しい 知識構成体「ビヨンドブック (BB)」の開発に取り組んだ。そのために先ず過去の開発事例及びその問題点をレビューした。また それを実施するための研究チームを、多様な分野からの人材で編成した。図書や資料が図書館やアーカイブの中核をなすように、 デジタルアーカイブにとって、将来 BB がコンテンツの中核を担うことが期待される。

Abstract: Taking full advantages of books and Internet information resources, we worked on the development of Beyond Book (BB), a new integrated knowledge structures suitable for the digital age that minimizes their disadvantages. For that purpose, past R\&D cases and their problems were reviewed first. In addition, a research team to implement it was organized by human resources from various fields. Just as books and materials form the core content of libraries and archives, it is expected that BB will play a central role in digital content for digital archives in the future.

キーワード : ビヨンドブック、デジタルコンテンツ、デジタルアーカイブ

Keywords: Beyond Book, digital content, digital archive
## 1.「ビヨンドブック」プロジェクトの意義 デジタル環境の進展は社会のあらゆる分野に及んで おり、出版物もその例外ではない。デジタルブックや デジタルライブラリーへの取組としては、ヴァネ ヴァー・ブッシュの Memex やテッド・ネルソンの Xanadu 計画まで遡らないにしても、1990 年代以降、印刷物としての書籍に代わる、デジタル時代に対応し た新しい「デジタル」書籍の開発に様々な分野・立場 からの試みがなされてきた。そして昨今のリモート ワーク、リモート授業の進展という追い風を受けて、 2020 年の電子書籍売り上げは前年比 $28.0 \%$ 増の 3931 億円となり ${ }^{[1]}$ 、近年の書籍全体の売上高長期低落傾向 に歯止めをかける大きな要因となっている。しかしそ れは本来のデジタル書籍開発が目指していたことの実現と言えるのだろうか。

またその一方で、「ググる」という言葉の一般化が象徴するように、以前は書籍を調べたり、読んだりすることによって得ていた情報・知識をインターネット検索によって代替することが普通になっている。そもそもネット上でしか得ることができない情報が飛躍的に増えていることも確かである。しかしフェイク
ニュースやリンク切れが頻出する中、信頼して利用できる情報を膨大なネット情報の中からどのように選り分けたらいいのだ万うか。

ビヨンドブック・プロジェクトは、知識が固定化され・パッケージ化された従来の書籍や既存の電子書籍では実現できなかった、しかし断片的で玉石混淆のインターネット情報の寄せ集めでもない、デジタル時代にふさわしい新しい「知識構成体 $]^{[2]}$ を開発することを目的として構想された。それが、新しいデジタル 「ブック」の開発ではなく、本を超える「ビヨンド」 ブックとプロジェクトに名付けた理由である。

ビヨンドブック（Beyond Book 以下、BB と略）開発の意義は、書籍・電子書籍の弱点：テーマとそれに基づくテクストの固定化 (情報が更新されない)、関連知識を得るためには他の書籍等への参照が必要、著者から読者への一方的な知識伝達、関心あるコンテンツへのランダムアクセスが難しい（順を追って読んでいくことを前提にしている）等と、グーグル等インター ネット情報源の弱点 : 知識レベルがバラバラ、どこまで信用していいのかわからない情報源が少なくない、 リンク切れ等により永続性の担保がない、系統的知識

を得にくい等、の両面を克服した、デジタル文化資源としてのメリット[3]を活かしたネットワーク型のデジタル知識構成体を制作し、現実の製品・サービス化への道筋をつけることによって、デジタル時代にふさわしい新しい知識創造・知識獲得の在り方を探求することにある。そのことは、書籍のデジタル化コンテンツや様々なデータセット、インターネット情報源等をその主要コンテンツとしている現在のデジタルアーカイブに、信頼できる新たなコンテンツ供給源を提供することになり、デジタルアーカイブにおけるこれからのデジタルコレクションの形成と活用を考えるうえでも大きな示唆を与えるだろう。また一方で、デジタルアーカイブの活用促進の観点から見れば、信頼できる大量のコンテンツを体系的に保有するデジタルアーカイブ本来の強みを活かした、デジタルコンテンツ提供サービスとして BB を位置づけることもできる。

## 2. 先行研究開発事例とその問題点

デジタルブック開発に関わる歴史的経緯については、すでに別の機会にレビューしているので[4]、ここでは BB 開発に関わる範囲で簡単に触れるにとどめたい。

「ネットワーク型デジタル知識構成体」のアイディアは、古くはライプニッツの普遍学まで遡ることができるかもしれないが、コンピュータを利用したデジタル文化資源としてのメリットを最大限生かそうとした構想としては、Memex (1945 年) ${ }^{[5]}$ や Xanadu 計画 (1960 年) ${ }^{[6]}$ がその嚆矢と言える。しかしそれらの構想は、 その後の情報科学や情報サービスに多大の影響を与えたが、コンピュータの性能やネットワーク基盤整備が不十分だったため、現実に利用可能なサービスや製品としてすぐには具現化されなかった。しばらく時を置いて、1980 年代以降に電子ジャーナルやデジタルアー カイブという形でようやく部分的に具体化されてきたと言えるだろう。

一方、代表的な知識パッケージとして社会的機能を果たしてきた書籍を発展させ、デジタル時代に対応すべく、構想レベルではなく、市場で提供できるサービスや製品として開発されたのが電子出版であった。

日本電子出版協会が設立された 1986 年、電子出版の中心は、CD-ROMを使った辞書・事典やマルチメディア系コンテンツだった。それまでの書籍ではできなかった効率的検索や音声・動画を取り达むという意味でのデジタル対応であったが、いったん取り込まれたコンテンツが固定されてしまう点では書籍同様に閉じた知識構成体であり、本に代わるというよりは、それを補う役割が期待されていたと言えよう。
それに対して、デジタルネットワーク本来の強みである、複数のテクストを取り达み、常に改変可能で、著者と読者がインタラクティブに関与し、外部の情報源とリンクされた、一言でいえばテクストのオープン化やハイパーテクスト化の方向で新しい「電子ブック」 の意義を見出そうとする試みや議論が、1990 年代に活発化してきた。そこでの話題の中心は、本の「次に来るもの」（ビョンド・ブック）であり、「デジタル化された本」ではなかった。現在では電子書籍の 1 フォーマットとみなされているボイジャー社のエキスパンドブックも、1993 年の発表時にはそのような方向を目指していたように思われる。しかしそうした論議の拠点となっていた雑誌『季刊本とコンピュータ』 の終刊（2005 年）に象徴されるように、その後の出版界における取組は、様々なデジタル知識構成体の可能性の中から、まさに「デジタル化書籍＝電子書籍」 に収斂されて 2010 年の電子書籍元年を迎えることになった。その後、新しい「読書」のあり方探究やハイパーテクスト化の試みもあったが[7]、デジタルブックの主流となることはなかった。

その理由は社会的・心理的・技術的その他様々な要因が考えられるが、パッケージとしての電子書籍の流通・販売は、従来の書籍流通モデルの延長線上で収益モデルが作りやすかったこと、逆に販売の単位が何であるかということすらもわからないオープンテクストのビジネスモデルを描くことが難しかったことが大きな原因になっているように思われる。したがって、 $\mathrm{BB}$ は、単に技術的な実現可能性だけではなく、収益化が可能なビジネスモデルをセットにしない限り、現実のサービス・製品としていくことは難しいと考えられる。

また、一方のインターネット情報源を対象とする知識構成体構築とそれに基づくサービス化・商品化についても、電子書籍の動きを凌駕するような大きな進展はこれまでないように見える。まとめサイトやキュレーションサイト構築も、情報源の収集方法の一貫性やそれらの品質レベル・信頼性の保証、編集方法等の面で解決すべき課題は多い。

## 3. プロジェクトの経緯と研究体制

旧来の書籍・電子書籍に続いて、情報・知識のデジタル化・ネットワーク化・オープンテクスト化のメリットを取り込んだ新たなデジタルブックの研究開発を目的として、東京大学大学院情報学環 DNP 学術電子コンテンツ研究寄付講座の下に「次世代デジタルブック開発プロジェクト」を立ち上げ（2017年 4 月）、
検討会を発足させた。これまでの書籍機能の延長線上ではなく、デジタルコンテンツの様々な特性を反映させた機能を取り入れる観点から、検討会委員には、出版界・学術界の範囲にとどまらない、様々な分野の専門家の参加を得た ${ }^{[8]}$ 。検討会の目標としては、(1)新しいデジタルブックのプロダクトデザインの制作、(2)その制作・流通を継続的にビジネスとして成立させるためのビジネスモデルの構築、の 2 点を掲げた。

検討会では先ず、新デジタルブック開発の必要性、想定する新たな読者層、提供すべきコンテンツ・機能・メデイアの特性、読書を超えた知識獲得体験の可能性、制作者の属性、商品性 - 収益性、社会的価値、新たな技術開発の必要性等多方面にわたる観点から議論を行ない、これまでの書籍・電子書籍とはまったく異なるプロダクトイメージを固めることを優先した。 イメージ作りにとって重要な、開発対象の名称を定めるための論議も意見百出であったが、前田委員の提案した「ビョンドブック」に決定した。このプロジェクトが、「古いコンテンツの新しい見せ方」を検討するのではなく、コンテンツとメディア一体の新しい知識構成体制作をめざしていることを示したいと考えたからである。

こうした論議を重ねながら、利用者層の措定、マイクロコンテンツを前提とするコンテンツ編成、既存の要素技術の応用と組合せ、ユーザーインタフェースの重視等を柱とする BB のプロダクトコンセプトが決まり（2018 年 2 月）、次の段階：プロダクトデザインとなるプロトタイプの制作に進むことになった。

プロトタイプの制作上、どのような内容・レベルのコンテンツを核にするかは、BB の可能性を考えるうえで極めて重大な要因となるため、それを検討するためのワーキンググループを検討会内に設置した (2018 年 6 月 11 月) [9]。本来はオリジナルのテクストを想定していたが、実験的なプロトタイプに合わせて創作する時間がないため、既存の書籍コンテンツから BB の概念にふさわしいものを利用することになった。利用者層、利用目的、商品性、テクスト提供の持続性、機能要件、UI 等多様な観点からの検討にかなりの時間を要したが、結果として、講談社のブルーバックスシリーズから「酒」という共通のテーマをもつ 4 冊を選び、データ化した。

さらに次の段階として、技術系専門家を中心とする
タスクフォースを新たに編成し[10]、BB のコンテンツ、 それを載せるためのシステム、機能要件を支える技術要素、UIなどを統合したプロダクトデザインを構成した（2019年9月～2020 年 6 月）。今回の特集は、そのプロダクトデザインに基づくプロトタイプ制作の約 1 年にわたる検討（2020 年 9 月 2021 年 4 月）の成果をまとめたものである。

## 註・参考文献

[1] 2020年紙+電子出版市場は 1 兆6168億円で 2 年連続プラス成長～出版科学研究所調べ | HON.jp News Blog. https://hon. $\mathrm{jp} /$ news/1.0/0/32230 (参照 2021-07-23).

[2] 日本語としてこなれていない言葉であるが、「特定のテー マに沿って収集した情報・知識を、一定の編集方針の下で編成し、社会的に利用できるようにしたもの（有形$\cdot$無形を問わない)」と定義しておく。言うまでもなく、その代表は書籍であろう。

[3] (1)マルチメディア性、(2)オープン化・ネットワーク化・インタラクティブ性、(3)テクストの可変性、(4)マイクロコンテンツ化と蓄積性、(5)編集性の五つを挙げておきたい。柳与志夫. デジタルアーカイブの理論と政策. 勁草書房. 2020, p.52-53.

[4] 柳与志夫. デジタルアーカイブの理論と政策. 勁草書房. 2020, p.129-134.

[5] MEMEX https://en.wikipedia.org/wiki/Memex (参照 2021-07-28).

[6] What is Xanadu? https://xanadu.com.au/ (参照 2021-07-28).

[7] 例えば東大新図書館計画（2012年～2019年）に際して試みられた各種の実験があるが、これも新図書館機能に実際に取り込まれることはなかった。谷島貫太・阿部卓也. デジタルアーカイブ時代の大学における「読書」の可能性一東京大学新図書館計画における三つの実証実験の紹介. 情報の科学と技術. 2016, vol. 66, no. 10, p.518-524.

[8] 検討会メンバーは以下のとおり。(敬称略、50音順、所属は当時）大向一輝（東京大学）、木村尚貴 (朝日新聞)、草野剧（草野剛デザイン事務所）、佐藤美佳（ヤフー）、島裕 (日本経済研究所) 、谷川智洋 (東京大学)、玉置泰紀 (KADOKAWA)、中澤敏明 (科学技術振興機構)、長丁光則 (東京大学)、廣瀬哲一郎・蛯名結花 (辰巳出版)、前田俊秀 (三修社)、丸山信人 (インプレスHD)、久永一郎・柳与志夫 (座長) (東京大学DNP講座)

[9] 蛯名 $\cdot$ 大向 - 谷川 - 長丁 ・ 久永 ・柳の検討会委員に加元て、倉田卓史 (講談社)、藤澤太郎 (ヤフー)、前沢克俊 (東京大学DNP講座）の各氏が加わった。

[10] タスクフォースメンバーは以下のとおり。（敬称略、50音順、所属は当時) 谷川智洋 (東京大学)、中澤敏明 (東京大学)、長丁光則 (東京大学)、中村覚 (東京大学)、美馬秀樹 (東京大学)、久永一郎・前沢克俊・柳与志夫 (座長) (東京大学DNP講座)。その後プロトタイプ制作の段階で新たに野見山真人 (Creative Technologist/Technical Artist) が加わった。


# サテライト・セッション報告 (2)「ジャパンサーチの活用例としての カルチュラル・ジャパン」報告

時実 象一
TOKIZANE Soichi
東京大学大学院情報学環
}

開催日：2021 年 10 月 12 日(火) 18:00 19:30 (オンライン)

話題提供 :

2020 年 8 月 25 日に正式版が公開されたジャパン サーチは、その後順調に連携データベースが増加し、 またコンテンツも増えている。2021 年 11 月末時点で それぞれ 145 データベース、2,300万件のデータがあ り、ウェブで公開されているコンテンツ数は 380 万件 に及んでいる。

ジャパンサーチは日本のデジタル化された文化資産 を探す主要な密口といえるが、当然のことながら日本発祥の文化資産は世界各地に広がっており、欧米の博物館・美術館にも多く所蔵されている。したがって、 これらに広くアクセスするには、ジャパンサーチだけ ではなく、Europeana、DPLA、あるいはその他の博物館・美術館のサイトにもアクセスしなくてはならな い。これを可能とするのが国立情報学研究所の高野明彦教授を中心としたチームが開発し、ジャパンサーチ 正式版に先立って（2020 年 8 月 1 日）公開されたカ ルチュラル・ジャパンである。

このセッションではジャパンサーチの活用の入口、世界に散らばる日本文化資産の窓口としてのカルチュ ラル・ジャパンについて、その開発チームに解説いた たき、議論することとした。
まず、中村覚氏からカルチュラル・ジャパンのコン セプトと概要の説明があった。カルチュラル・ジャパ ンはジャパンサーチや Europeana、DPLA その他の公開サイトからメタデータや IIIF データを収集し、RDF ストアに蓄積して検索できるようにしている。その際、人物名・地名などの翻訳や統一をおこなって検索しや すいようにしている。IIIF を活用して、複数の機関に 保有されている文化財コンテンツの比較もできる。さ らに自分が見つけたコンテンツを集めて展示する「セ ルフ・ミュージアム」の機能も開発した。

また神崎正英氏からはまず各機関が公開しているコ ンテンツから日本文化資産であるものを抽出し、各機関で異なっているデータ構造をカルチュラル・ジャパ ンの利活用スキーマ RDF にマッピングし、統一的に 検索を可能とする仕組みの説明があった。そこでは マッピング定義と正規化の辞書の開発が必要となる。一貫したモデルを用いURI でつながる LOD とするこ とで、関連する情報をあとから柔軟に追加できる仕組 みになっている。

チームリーダーの高野氏からフォローがあった後、大向氏からデモを交えて、利用者側からみたカルチュ ラル・ジャパンの魅力について話があった。

Europeana どでは、そのAPIを活用することでさ まざまなアプリや応用例が報告されている。今のとこ 万、日本ではカルチュラル・ジャパンが事実上唯一の 活用例であるが、これをきっかけにジャパンサーチそ の他のデジタルアーカイブ・ポータルの活用例が増え ることが期待される。
## 註・参考文献

ジャパンサーチ https://jpsearch.go.jp/ カルチュラル・ジャパン https://cultural.jp/