# 日本全国における文化財オープンデータの現状と課題 Current Status and Challenges of Open data on Cultural Property in Japan

武内 樹治' 高田 祐一 ${ }^{2}$
TAKEUCHI Mikiharu TAKATA Yuichi
}

1 立命館大学大学院 文学研究科

Email: mikihdqt812@gmail.com

2 奈良文化財研究所

1 Ritsumeikan University

2 Nara National Research Institute for Cultural Properties

(受付日：2021年10月5日、採択日：2022年1月17日、電子公開日：2022年4月4日）

(Received: October 5, 2021, Accepted: January 17, 2022, Published electronically: April 4, 2022)

抄録：文化財の継承・保存・活用にはオープンデータの公開が有用であり、政府によって文化財情報の公開が推奨されている。本研究は、日本全国の文化財に関するオープンデータの取り組みや公開状況を調查し、現状分析を行ったうえで課題を明らかにする ことが目的である。調査の結果、推奖フォーマットを利用したうえで指定の項目まで一致したデータセットを公開している自治体 はかなり限られており、再利用性に課題があることが明らかになった。推奨フォーマットに準拠した文化財オープンデータ公開自治体を増加させるには、より分かりやすく文化財に適したデータセット作成の仕組みを整備する必要がある。

Abstract: The purpose of this study is to investigate the publication status of open data on cultural properties in Japan and to clarify the related issues. According to the results of our survey, it was found that the number of local governments that have released datasets that are consistent with the recommended format is quite limited, and there is a problem with reusability. In order to increase the number of local governments that publish open data on cultural properties in accordance with the recommended format, it is necessary to establish a mechanism for creating datasets that are easier to understand and more suitable for cultural properties.

キーワード : 文化財、オープンデー夕、地方公共団体、位置情報

Keywords: Cultural Property, Open Data, Local Government, Location Information
## 1. はじめに

近年、オープンデータの公開・利活用が増えている。 オープンデータとは、(1)営利目的、非営利目的を問わず二次利用可能なルールが適用されたもの、(2)機械判読に適したもの、(3)無償で利用できるものを指す[1]。社会や学術の発展に資するため、オープンデータの推進が望ましい。文化財についても、継承・保存・活用には文化財情報をオープンデータとして公開することが大きな効果を発揮する。例えば移動手段情報と組み合わせて文化財へのアクセスを提示できるようなサー ビス・アプリ開発 ${ }^{[2]}$ や、文化財の災害シミュレーションや、災害時の被害評価への活用[3]、そして地域おこしゃ学校教育にも有用であると予想される。

全国で一定数のオープンデータが公開されている一方で、公開していない地域もある。今後も公開が増え、利用できる有用なデータの増加が期待されるが、オー プンデータにも再利用性を考慮した際にデータとしての優劣がある。

これまで、日本において、オープンデータ導入済の地方公共団体（以下、自治体）と未導入の自治体を人口や財政力指数から分析した向原らの研究 ${ }^{[4]}$ や導入済の自治体所在地の空間分布からその集中性について考察した青木の研究 ${ }^{[5]}$ など、自治体の特徴からオー プンデータの進展について考察されている。しかし、 オープンデータのデータとしての登録内容や再利用性の観点から考察した研究は管見の限り見られない。

そのため、本研究では、都道府県や市町村などの自治体による文化財オープンデータへの取り組みや公開状況・デー夕の登録内容に関する現状分析と課題の抽出を行うことを目的とする。

## 2. 文化財情報に関する政府の取り組み

## 2.1 文化財オープンデータ化への取り組み

IT の活用による国民の利便性の向上及び行政運営の改善にかかる総合調整を行う内閣官房情報通信技術 （IT）総合戦略室による「政府 CIO ポータル」[6] にオー プンデータに関する文書やガイドラインなどとともに、推奨データセットに関する情報がある。推奨デー タセットとは、政府として自治体などに公開を推奨したデータ群であり、「文化財一覧」はこれに該当している。ここでは、「文化財一覧」データセットについて、「国もしくは地方公共団体が指定、登録、選定等を行った文化財の一覧についてのもの」と定義されている。そして、作成にあたり準拠すべきルールや

フォーマット等を定めて公開されている。フォーマットに関しては、公開されているxlsx、CSVのひな形ファイルをダウンロードして入力する形で自治体はデータを整備することができる。「データ項目定義書」 にはデータセット作成におけるルールなどが明記されており、推奖データセット全体に関わることと、推奨データセットごとの作成ルールなどがシート別にまとめられている。「文化財一覧」については、「04. 文化財一覧」シートに、各データセットにおける各項目 (「名称」や「文化財分類」など34列) の説明や形式 (文字列、数値など)、記入例などが明記されており、「データ項目特記事項」シートに、データ項目に対する共通ルールと文化財特有の項目（「文化財分類」.「種類」）についての記入ルールが明記されている。また、推奨フォーマットの中で「緯度」・「経度」や「住所」については、「行政データ連携標準」[7] の記載ルー ルに則る必要がある。このように、文化財のオープンデータ化は推奨されており、幾つかの作成ルール・推奨フォーマットに則りデータセットを作成することが必要である。

## 2.2 オープンデータの取り組みに関するアンケート結果

ここでは、 2.1 での政府によるオープンデータへの取り組みがどのように自治体に受け取られているのかを内閣官房情報通信技術（IT）総合戦力室が実施した 「地方公共団体へのオープンデータの取組に関するアンケート」の結果・回答 ${ }^{[8]}$ より確認する。このアンケートは、「地方公共団体がオープンデータに取組む際の課題の抽出、及びオープンデータ取組促進に向けた効果的な支援策の検討等に役立てることを目的」としており、これまで平成 28 年度、 30 年度、令和 2 年度（以下 R2版と表記）に実施している。

このアンケートからは、オープンデータの全般的な要素として、オープンデータの理解度の向上、オープンデータ公開数の増加とともに、依然として人的リソースの不足や、オープンデータの利点やニーズが不明確であるなどの問題点も読み取れる。また、「オー プンデータに取組むにあたっての貴団体の課題や問題点」については、「オープンデータにどう取組んで良いか分からない」や「オープンデータの効果・メリット・ニーズが不明確」の回答が平成 28 年度の調査から徐々に減っているのに対して、「オープンデータの利活用が進まない」の回答が徐々に増えている。そして、「オープンデータに取組むにあたり、貴団体が必要と考える支援」については、「先進的な活用事例の公開」、手順等をまとめたガイドラインの整備」、「オープンデータの作成・公開の作業支援」、「オープンデータ作成・公開の作業支援ツール提供」などの回答が上位を占めるとともに平成 28 年度からこれらの回答数が増えている。以上から『利活用への取り組み』 と『オープンデータ作成過程の支援・整備』がオープンデータを推進していく上で大きな課題であるといえる。オープンデータに興味を持った、取り組もうと思った自治体が取り組みやすい環境と、その利活用が進んでいる社会が求められる。

これらのアンケートから文化財オープンデータへの取り組みをみていく。「推奖データセットに準拠している公開デー夕」に関する質問からは、避難所や AED どの人命に関わるもの、人口や公共施設などの自治体基礎デー夕に次ぎ、「文化財一覧」はオープンデータセットの 23 項目中 5 番目に公開数が多く、回答した自治体のなかで $13.8 \%$ の 236 の自治体が公開していることがわかる。今後の公開を予定、または検討しているデータに関する質問でもデータセット 23 項目の中ではそれぞれ上位 7 位（予定）、8位（検討） であり、文化財は、オープンデータセットの中では公開に対して前向きに捉えられており、今後の公開数の増加が期待される。

## 2.3 政府による文化財情報発信

ここでは、政府による文化財情報発信の事例をみて $\omega<0$

文化庁によって「国指定文化財等データベース」[9] が公開されており、文化財保護法に基づき、国が指定・登録・選定した文化財情報を検索・閲覧することができる。このデータベースでは、検索結果をCSV ファイルにて全件出力することも可能である。デー夕については、利用規約を守れば、出典を記載の上で文字情報については自由に利用することができる。ここでは 34,106 件の国指定等文化財の情報が取得できる (2021年 1 月 29 日現在)。

国土交通省によって「国土数値情報ダウンロードサービス」 ${ }^{[10]}$ が公開されており、国土に関する基礎的な空間情報のデータベースが公開されている。文化財情報として、「都道府県指定文化財デー夕」が公開されており、これは都道府県が文化財保護法に基づき、国指定等の文化財以外の重要な文化財について、その位置を表すデータと属性データを整備したものである。GML・Shape ファイルにてダウンロードすることが可能で、こちらのデータも利用規約を守れば、出典を記載の上で自由に利用することができる。ここでは、 19,337 件の都道府県指定文化財の情報が取得できる

（2021 年 3 月 18 日現在）。

以上のように政府によって、国指定等・都道府県指定文化財のオープンデータが公開されている。一部未公開情報がありつつも、国指定・都道府県指定の文化財は一定数整備されている。よって、次章では自治体による市町村指定文化財のオープンデータ公開について調査していく。

## 3. 自治体による文化財オープンデータ

## 3.1 市町村指定文化財オープンデータ調査

前章の政府の取り組みから分かるように、市町村指定文化財は各自治体によって公開される必要があり、 その一つの方法として政府の推奨フォーマットによるオープンデータの公開が挙げられる。よって、本章では、各自治体による再利用可能な市町村指定文化財オープンデータを調査した結果を述べる。調査手法としては、全国 1,788 の都道府県・市町村が公開している自治体の Web サイトやオープンデータサイトを実際に閲覧し、文化財のデータ公開状況とそのデー夕登録内容について確認した。なお、PDFでの公開や、 ファイル形式で公開していないものは対象外とした。調査は 2021 年 3 月 1 日〜15日の期間に行った。

## 3.2 調査結果

市町村指定文化財のオープンデータを公開している自治体は 262 自治体（3 都道府県、259市町村）であった[註1]。その 262 自治体がどのデー夕形式で公開しているのかを図 1 に示した。政府によって推奨フォー マットでひな形が提供されている xlsx や CSVファイルによって公開している自治体が多いことが分かる。 また、その中でもオープンに利用できるフォーマットであり、オープンデータの公開レベル ${ }^{[11]}$ が「3」である CSVファイルが最も利用されている。オープンデータを公開している自治体の中でも、政府による推奨フォーマットを利用しているのは 125 自治体であった[註2]。図 2・3に文化財オープンデー夕の公開自治体数の比較を示した。ここでは、推奖フォーマットを用いていても、推奨のフォーマットと列数・列項目が異なれば推奨／独自フォーマット利用、そしてそれらの中でもデータ型（文字列・数値列など）や進数（位置情報の 10 進法利用）が推奨と一致していなければ項目不一致と定義しており、推奖フォーマット利用且つ項目一致は 28 自治体のみであった。つまり、推奨フォーマットと項目まで一致しているものは $10.1 \%$ （28 件）のみである。

図1 文化財のオープンデータ化に用いられているデータ形式の集計注 : 二つ以上のデータ形式で公開されている場合は、それぞれのデータ形式でカウントした上で、複数形式にカウントしている。

図2 全国の自治体と文化財オープンデータ公開数の集合関係図注 : オープンデータ公開自治体数とオープンデータ推奨データセット利用自治体数についてはR2版アンケート回答（No. 17）より算出。

図3文化財オープンデータフォーマットの内訳（自治体数）

## 3.3 オープンデータの登録内容

ここでは、調査した自治体による市町村指定文化財のオープンデータ、特に推奨フォーマットを利用しているものについて、登録されているデータ内容の調査結果を述べる。結果からは、大きく二つの問題が指摘できる。一つ目は列ごとの登録内容の相違である。例えば、推奨フォーマットにおいて「文化財指定日」列は日付列として、「YYYY-MM-DD」と入力すると規定されているが、「YYYY/MM/DD」と入力しているケー スがある。もう一つの例として、「種類」列に登録するのは規定上 5 つの中から選ぶ形になっているが、「美術工芸品」と登録するところをより細分化して「古文書」と登録しているケースがある。「種類」と「文化財分類」の項目については、記載ルールについても不明確な部分があり、文化財の分類や種類分けについてはどれを採用するかがかなり曖昧となっている。そし

て、問題点の二つ目は、位置情報の問題である。「緯度」「経度」列では明らかな間違いがあり、(1)桁ずれ (小数点位置のずれ) 、(2)緯度経度逆転、(3)緯度・緯度、経度・経度の組み合わせ、(4)指定していない進数での値、という四点が間違いの原因として挙げられる。

## 4. 文化財オープンデータの考察 4.1 文化財オープンデータの全容

本研究では、政府による文化財オープンデー夕化の取り組みを踏まえた上で、自治体による文化財オープンデータ化の現状を調査し、262 自治体が機械判読可能なオープンデータを公開していることが明らかになった。

この調查によって把握できた指定文化財件数について表 1 に示した。政府によるデータベースやサービスにより、国指定と都道府県指定文化財の多くがオー プンデータ化されている。これらと比較すると、市町村指定文化財は、 $14.6 \%$ のみしかオープンデータ化されていない。

表1 指定文化財オープンデータの件数比較

 &  \\

都道府県指定 & 22,063 & $19,337(87.6)$ & 19,337 \\
市町村指定 & 95,948 & $13,992(14.6)$ & 5,729 \\
計 & 150,011 & $67,435(45.0)$ & 50,400 \\

注：指定文化財件数については文化庁 ${ }^{[12]}{ }^{[13]}$ による公表をもとにしている。市町村指定については、推奨フォーマット利用のみを示している。

文化財オープンデータを公開している自治体数が全国の自治体数と比較して $15 \%$ 程度であることは既に R2 版アンケートでも示されていたが、図 2・3を見てみると、その中でも推奖フォーマットに準拠しているといえるものは $27.5 \%$ 程度であり、推奨データセットと項目一致しているものはさらにその半数以下ということが明らかになった。

また、筆者らは2021年7月に「文化財総覧WebGIS」[14] を公開した。日本中の約 61 万件の遺跡・文化財情報が閲覧できることに注目が集まった。これには開発の段階で全国の推奨フォーマットを利用している文化財オープンデータを取り入れている。登録内容の課題がありつつも、データフォーマットが確立しているため、作業量はそれほどかからずに 100 を超えるデータセッ卜を統合し、文化財オープンデータを当システムに組み达むことが可能であった。これは推奖データセットのオープンデータを利活用する事例の一つである。

## 4.2 文化財オープンデータの課題

今回の文化財オープンデータ調査結果からの課題として、市町村文化財の公表については各自治体によって取り組む必要があるものの、オープンデータに関しては 15\% 程度のみしか整備されていないことが挙げられる。既に公開されているものの中でも推奨デー夕セットと項目まで一致しているものは $10.1 \%$ (28 件) のみであり、データ形式やフォーマットに相違があることは、リユースコストの増大に直結し、文化財情報の普及に壁を作ることになる。ただし、推奨デー夕セットに則っても、全てのデータ登録条件に従うには難しいことが伺える。また、政府による推奖フォー マットについても、データ登録規定についてはバー ジョンアップの余地がある。

今後、政府が「推奖」するフォーマットにて公開を促すには、より分かりやすく文化財に適したデー夕セット作成の仕組みを整備する必要がある。

## 5. おわりに

以上のような課題がありつつも、自治体による文化財情報のオープンデータは徐々に進みつつあり、今後さらに充実していく可能性は大きいと思われる。もち万ん、政府は利用者の利便性向上の観点から、推奖データセットを用いることが望ましいが、必ずしも対応しなければならないものではない[15] としており、独自のフォーマットやPDFでの公開も十分に文化財情報発信には効果を発揮するであらう。しかし、その後の横断的な利活用を望むためには、やはり推奨フォーマットの充実が必要である。オープンデータのデータセットフォーマットの作成の仕組みの見直し・簡易化や指導などを行い、活用事例を増やすことによって、オープンデータの充実は進むと思われる。

本稿は、日本情報考古学会第 44 回大会での発表内容を大幅に加筆・修正したものである。

## 註・参考文献

[註1] 東京都の大島町、利島村、新島村、神津島村は 4 市町村の市町村指定文化財を統合し、1つのファイルで公開している。ここではデー夕は 1 つであるが、4市町村それぞれを件数として換算している。また、文化財一覧のオー プンデータについての調査であり、文化財件数などのオープンデータはここには含まれていない。

[註2] 完全一致でなくとも、推奖データセットに準拠しているとみられるものも件数に含んでいる。列数が26（推奖フォーマットの列数「34」の75\%）に満たない市町村は準じていないとみなし、件数に含んでいない。

１］行動情報通信ネットワーク社会推進戦略本部・官民デー夕
活用推進戦略会議. オープンデータ基本指針. 2017. https://cio.go.jp/sites/default/files/uploads/documents/kihonsisin. pdf (参照 2021-09-05).

[2] 福井のこんなところに文化財！？. https://www.pref.fukui. lg.jp/doc/toukei-jouhou/apli38.html (参照 2021-09-05).

[3] 中谷友樹, 瀬戸寿一, 長尾諭, 矢野桂司, 板谷 (牛谷) 直子. 東日本大震災による文化遺産の被災状況について文化財被災地理情報データベースの利用. 歴史都市防災論文集. 2011.5, p.201-208.

[4] 向原剛, 藤本直樹. オープンデータ取組自治体の特徴に関する統計的調查. 情報経営. 2020, 80(6), p.93-96.

[5] 青木和人. オープンデー夕取り組み自治体の点分布分析. 社会情報学会（SSI）学会大会論文集. 2018, p.45-50.

[6] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 政府CIOポー夕ル. https://cio.go.jp/policy-opendata (参照 2021-09-05).

[7] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 行政デー夕連携標準. https://cio.go.jp/guides (参照 2021-09-05).

[8] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 地方公共団体へのオープンデータの取組に関するアンケート結果. 2021. https://cio.go.jp/sites/default/files/uploads/documents/r2_survey_ results.pdf (参照 2021-09-05).

平成 28 年度、平成 30 年度版も前掲7)のサイトにて公開されている。

[9] 文化庁. 国指定文化財等データベース. https://kunishitei.bunka.go.jp/bsys/index (参照 2021-09-05).

[10] 国土交通省. 国土数値情報ダウンロードサービス. https://nlftp.mlit.go.jp/ksj/ (参照 2021-09-05).

[11] Michael Hausenblas. $5 \star$ OPEN DATA. https://5stardata.info/en/ (参照 2021-09-05).

[12] 文化財指定等の件数. https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/ shokai/shitei.html (参照 2021-09-05).

[13] 都道府県・市町村指定等文化財の件数. https://www.bunka. go.jp/seisaku/bunkazai/shokai/chiho_shitei/kensu.html (参照 2021-09-05).

[14] 文化財総覧WebGIS. https://heritagemap.nabunken.go.jp/ (参照 2021-09-05).

[15] 内閣官房情報通信技術（IT）総合戦略室. 推奨データセットについて. https://cio.go.jp/sites/default/files/uploads/documents/ opendata_suisyou_dataset.pptx (参照 2021-09-05).


# 「不正義の景観」デジタルアーカイブにおける日系カナダ人家族の記憶

Japanese Canadian Family Memories in the "Landscapes of Injustice" digital archive

稲葉 あや香
INABA Ayaka
}

東京大学 大学院学際情報学府

The University of Tokyo Graduate School of Interdisciplinary Information Studies

（受付日：2021年12月8日、採択日：2022年1月23日、電子公開日：2022年4月4日）

(Received: December 8, 2021, Accepted: January 23, 2022, Published electronically: April 4, 2022)

抄録：本稿は日系カナダ人財産没収を主題とする「不正義の景観（LoI)」アーカイブを事例に、デジタルアーカイブが日系カナダ 人の想起に与える影響を考察する。LoI アーカイブは学術資料、日系カナダ人の集合的記憶、家族の記憶という 3 つの側面を持つ。日系カナダ人ユーザーが書いた記事の分析から、ユーザーにとってLoI の資料が家族史として重要である事が示された。ユーザー は感情に着目することで、財産没収が持つ行政の不正義と家族の過去という側面を、共に個別的な家族の記憶として理解する。こ のような理解は、より大きな集団の物語と個別的な記憶を競合なく並存させることができるデジタルアーカイブの表現の可能性を 示唆している。

Abstract: This paper examines the impact of digital archives on the remembrance of Japanese Canadians through the analysis of the "Landscapes of Injustice (LoI)" archive, which focuses on Japanese Canadian dispossession. The LoI archive has three aspects: academic materials, the collective memory of Japanese Canadian, and survivors' familial memory. An analysis of articles written by Japanese Canadian users showed that materials on LoI archive are important to them as family histories. Japanese Canadian users emphasize the injustice of bureaucracy and their family's past and integrate them into their family memories by associating the documents to their emotions. This understanding suggests the possibility that digital archives can present larger groups' stories and personal memories without conflict.

キーワード : デジタルアーカイブ、集合的記憶、日系カナダ人、日系人カナダ人財産没収

Keywords: digital archives, collective memory, Japanese Canadian, Japanese Canadian dispossession
## 1. はじめに : デジタルアーカイブと集合的記憶 アーカイブは記録の保存機関というだけでなく、人々が過去の出来事を知り解积する場でもある。そう した役割が期待され、現在に至るまで、数多くの歴史 アーカイブが作り出されてきた。さらに昨今の情報化 により、アーカイビングの実践はインターネット上に 広がっている。この「記憶の場」1] のデジタル化は集団の過去の想起のあり方をどのように変えるのだろう か。本稿では、デジタル化に伴うアーカイブの記憶の 場としての役割の変遷を、日系カナダ人の歴史保存プロ ジェクトによるデジタルーカイブを事例に分析する。 モーリス・アルヴァックスは、個人は何らかの集団 の観点から過去を想起するという集合的記憶 ${ }^{[2]} の$ 概念を提唱した。彼によると、集合的記憶は人々の集団 アイデンティティを規定し共同性を形作る要素の 1 つ で、その伝達には「社会的枠組み」と呼ばれる建造物 や暦などの時空間的秩序を必要とする。この集合的記憶は動態的なもので、語られるべき記憶の座をめぐっ て複数の物語が競合する場でもある[3]。

近年ではデジタルプラットフォームも想起の社会的枠組みの一部だと考えられ、ウェブ上での想起の実践
が研究されている[4][5]。インターネットでは個人が低コストで情報を発信できキュレーションも徹底されない事から、既往研究ではマスメディアが権力者や主流社会の歴史観を反映しがちであるのに対し、デジタルメディアはマスメディアが抑制しがちな個別民衆的な声を強く反映すると論じられてきた[6]。アメリカにおける記念式典と集合的記憶の関係を研究したジョン・ ボドナーは、集合的記憶を支配者が民を統合するために作る「公式な記憶」と、被支配者が自らの経験や利害関心を反映させた「個別民衆的な記憶」との折衝の産物だと捉えた[7]。同様にインターネット上での集合的記憶も、公的な記憶と個別民衆的な記憶の対立図式として理解される傾向にある。

ではデジタルアーカイブを用いた想起の実践は、そうした公的な記憶と個別民衆的な記憶の対立図式として理解可能なのだろうか。国家や大企業などの権力者と専門家により作成され、一般市民に利用される伝統的なアーカイブであれば、ボドナーの用語を借りれば、「公的な記憶」の担い手としての作成者と「個別民衆的な記憶」を担う利用者の資料解釈が競合する場として容易に理解できる。しかし現在一般的になっている
市民参加型のデジタルアーカイブ実践では、記録する者とされる者、あるいはプロとアマチュアの境界が必ずしも明確ではなく、そのような対立図式が当てはまるかは検討の必要がある。

本稿では、日系カナダ人歴史保存プロジェクト「不正義の景観（Landscapes of Injustice、以下 LoI）」を題材にこの問いを検討する。LoI は、第二次世界大戦時の日系カナダ人財産没収に関するデジタルアーカイブを作成した。このアーカイブの制作には日系カナダ人が深く携わっており、作り手と利用者の境界は曖昧である。この特徴から、公式対個別民衆的な記憶に収まらない想起の実践を誘発しうるデジタルアーカイブの事例として、LoIを本研究の対象とする。以下で、LoI の形成過程と、デジタル化された資料の日系カナダ人による受容のされ方の分析を通して、日系カナダ人による LoI デジタルアーカイブを用いた想起の実践を明らかにする。

## 2. Lol アーカイブから読み解かれる日系の記憶 2.1 不正義の景観（Lol）プロジェクトの概要

LoI は、第二次世界大戦中の日系カナダ人財産没収の実態の解明を目指す、バンクーバーのビクトリア大学を拠点としたプロジェクトである。第二次世界大戦時、カナダ太平洋岸に暮らしていた日本人と日系カナダ人はカナダ政府により強制的に住居を立ち退かされ、ブリティッシュ・コロンビア（以下 BC）州内陸の収容所や労働キャンプへ送られた。残された日系人の資産は、カナダ連邦政府内の「敵性外国人資産管理人 (the Custodian of Enemy Property、以下、資産管理人)」の信託管理下に置かれ、当初は持ち主に返却される約束であったが、最終的には持ち主の同意なく安価で売却された。これが後に言う日系カナダ人の財産没収である。持ち主には資産の売却金が支払われたものの、額面は相場よりも低かった。1988 年にカナダ政府は立ち退きと収容を謝罪したが、強制立ち退きは日系カナダ人に大きな経済的・精神的打撃を与えた出来事として、今も真相究明が続けられている。

LoI は 2014 年から 2018 年にかけて、大学、博物館、地元日系コミュニティと協働しながら、カナダ各地の文書や聞き取り記録の収集と分析を通して、財産没収が起きた背景やその影響を調査してきた $[8]$ 。特に、調

抹殺(2)財産没収政策の持続性(3)行政による過ちの正当化(4)財産没収の永続性—を揭げ、財産没収にかかる行政過程の批判的考察に重点を置いた $[9]$ 。

プロジェクトの重要な対象資料は、地権関連書類、法制資料、日系人の資産の「保管」と売却を行った資産管理人が作成した文書といった、一連の行政文書である。特に、戦後の日系カナダ人からの売却への異議申し立てや補償請求への対応のために設置された王立日本人請求委員会、通称「バード委員会」（1947 年 1951 年）が作成したケースファイルがカナダ国立図書館・文書館に残されており、その収集とデジタル化がプロジェクトにとって重要な意味を持っていった。

調査の成果物 [註1][10] の 1つとして 2021 年 3 月に公開されたのが、調查用データベース「不正義の景観アーカイブ (以下、LoIアーカイブ)」である。LoIアー カイブでは、日系人財産没収に関する 34,824 件の資料かHTML形式で公開されている[11]。このデジタルアー カイブが日系カナダ人コミュニティの想起のあり方に与えた影響を、LoIアーカイブ利用者の体験記が載つたコラム「財産没収に触れて (Touched by Dispossession、以下 TbD) $\rfloor^{[12]} 、 2021$ 年 3 月 28 日と同月 31 日に実施された LoIアーカイブ公開記念イベント [13][14]、2019 年 11 月に筆者が LoI プロジェクトメンバーに実施したインタビューを基に検討する。また、本稿第 2 章第 2 節は 2020 年のデジタルアーカイブ学会第 4 回研究大会に打ける稲葉あや香の発表 ${ }^{[15]}$ に依る。

## 2.2 Lol アーカイブの価値の変遷

LoI アーカイブは現在に至るまでに、いくつかの価値の転換を経験している。LoI 始動前から前身のデー タベースは存在していたが、当初の目的はプロジェクト・ディレクターであるビクトリア大学教授のジョー ダン・スタンガーロス氏の学術調査の利便性向上であった。当初スタンガーロス氏はイーストエンドバンクーバーの不動産を調查していたが、一次資料の地権関連書類は所蔵館から有料で取り寄せなければならず、アクセシビリティの低さが課題たっった。そこでビクトリア大学のコンピューティングチームと協働し、収集した地権関連書類をデジタル化し閲覧できるデー タベースを作成し、その過程で資産管理人の記録に注目するようになった。しかしこの時点ではデータベー スの用途を明確に決めていたわけではなかった。しかしスタンガーロス氏は調查のために日系国立博物館に行ったところ、博物館側が自身の研究に強い関心を持っていることを知った。そこから彼と日系国立博物館との協働が始まり、プロジェクトの規模が拡大し、 2014 年、連邦の助成金を用いて LoI が始動した[註2]。

この時点でデータベースは「日系人財産没収」という日系カナダ人の歴史の解明を使命とし、日系コミュニティとの協働も緊密になっていった。たとえば LoI

は日系国立博物館や全カナダ日系人協会などの日系人団体とパートナーシップを結び、日系カナダ人リー ダーから成る「コミュニティ協議会」を設け助言を受けた。デジタルアーカイブ部会も、言葉の用い方やオーラルヒストリーの扱い方、機微な情報の扱い方について、日系コミュニティのニーズに合致するよう同協議会から監修を受けた ${ }^{[11]}$ 。

さらに活動を通してLoI アーカイブは、より個人的な「家族の記憶」としての意味も持っていった。そのきっかけが日系人へのバード委員会ケースファイル提供活動である。財産没収経験者は自らの経験を家族にも話さないことが多く、家族の過去を知りたい日系力ナダ人にとって、申請者の生活や言動が事細かに記載されたケースファイルは貴重な情報源となる。そこに資料の価値を見出したプロジェクト・マネジャーのマイケル・アべ氏を中心に、LoIはアーカイブ公開前から、日系人へ家族のケースファイルを提供してきた。

このようにLoIアーカイブは、資料のデジタルデー 夕化の影響を受けながら、歴史学の史料、日系カナダ人の集合的記憶、家族の記憶と、順次新しい価値を付加されてきた。

## 2.3 Lol アーカイブを用いた想起の実践

以上の事を踏まえて、本節からは日系カナダ人利用者がいかに LoI の資料を読み解いているのかを考察する。まず家族の記憶という意義は、2021 年 3 月に公開されたLoIアーカイブの設計に反映された。LoIアー カイブには自由検索やコレクション別検索のほか、人名検索機能が実装されていることが特徴だ。たとえば文書の概要ぺージには文書内に登場する日系人の氏名が記載され、氏名に貼られたリンクから、個人の情報やその人の名前が載った他の文書、アーカイブに載つている同姓の人名をまとめたポップアップページを閲覧できる。また、生年月日や立ち退き前後の居住地による絞り达みも可能である。この機能によりLoIアー カイブは、家族関係や地縁といった日系人の社会的ネットワークを可視化する効果を持つ[13][14]。

続いて TbD の記事から日系人ユーザーの LoI 文書の読み方を考察する。TbD は LoI ウェブサイトで 2014 年から不定期に連載されるコラムで、一般の日系カナダ人によるエッセイや、LoIメンバーによる進捗報告やエッセイが載せられる ${ }^{[12]}$

2021 年 12 月 4 日時点で $\mathrm{TbD}$ に公開されていた全 31 本の記事のうち、27 本が個人史または家族史を題材とする。うち筆者自身の家族に関する記事は 20 本で、残り 7 本は LoIメンバーによる聞き書きや記事の筆者以外の家族についての記事、論文、フィクションなどだ。また 31 本中 12 本が LoI の資料提供をきっかけに分かった事実を書いている。内容面では、LoI の性質上ほぼ全てが財産没収に言及しているが、中でも頻出するテーマは行政の不正義（10 本）と個人の感情（7 本）であった。そのような性質を踏まえ、LoI の資料を読むことが日系カナダ人にいかなる想起を起こすのかを以下で検討していく。

## 2.3.1 個別的経験としての財産没収

$\mathrm{TbD}$ 上の家族史の語り口にはある定型が見られる。 まず(1)家族構成や戦前の生活が書かれ、次に(2)LoI 資料を読んでわかった家族の立ち退き経験が説明され、最後に(3)総括が書かれる。(2)の立ち退きと財産没収の経緯の説明では、祖父が持っていた土地が相場よりも安価に売却されたなどの家族の具体的な経験が書かれると同時に、当時のカナダの財産没収行政の理不尽さが語られる ${ }^{[12]}$ 。

このような財産没収の証言は新しい物ではない。たとえば全カナダ日系協会が 1984 年に立ち退きの補償請求のために連邦政府に提出した意見書では、損失額や政府幹部の意思決定を批判する節の間に、立ち退き経験者の証言が引用されている[16]。この意見書のように、補償運動の文脈では個人の証言は戦時立ち退きと収容の実態解明手段であり、その引用は政治的行為でもあった。

それに対して、 $\mathrm{TbD}$ の証言の多くは資料との出会いをそのような政治的動機付けではなく、むしろ個別的な家族との繋がりの中で理解する。例えば 2020 年 10 月 13 日発表の記事で、LoIのマイケル・アべ氏がスーザン・フクヤマ氏へケースファイルを提供した時の反応がその典型例だ。アべ氏によると、フクヤマ家のケースファイルからは、祖父から押収された漁船の売買経路や当時の政府高官の言動といったカナダ史上貴重な事実がわかるのだが、フクヤマ氏はそれよりも、祖父母が立ち退き前の家に住んでいた頃の様子がわかる記録や、祖父の手書きの手紙の署名が父親のものと似ているといった「より小さな事」に関心を持ったという。アべ氏が評価したように、LoI が収集した文書はフクヤマ氏の「家族の歴史を生き返らせた」[17]のだ。

またステイシー・イノウエ氏の文章では、LoI が掲げる財産没収の４つのテーマと関連づけて「多くの者の共犯」と名付けられたチャプターに、イノウエ氏の祖母のケースファイルのスキャンデータとミシンの写真が揭載され、次のような文章がある。
私のバアチャンのケースファイルには、アルバー タ州ピクチャー・ビュートにあるテンサイ農場にいた自身のもとに所持品を送るよう要請する手書きの手紙と、そのタイプされた版があった。リストにはシンガーのミシンがあるとケースファイルで読んだ後、私はバアチャンにそのミシンが今彼女の寝室にあるものと同じものかどうか尋ねると、そうだと答えた。つまりこのミシンはバンクーバー島のパルデイ近くの伐採作業地からピクチャー・ビュートのテンサイ農場へ、さらにアルバータのトゥリン、そして北オンタリオのいくつかの町を旅しながらこの 80 年ほどをかけてトロントに到着したのだら、 すごいことだ。(Inouye 2021) [18]

イノウエ氏はこの後で財産没収を「過ち」と表現しているが、引用部分では行政の不正義を強調する見出しをつけながらも、祖母が今も持つミシンが家族と共に長い距離を旅してきたことへの感嘆の言葉で文章を結んでいる。このように、家族の財産没収やそれに伴う行政の理不尽さは、あくまで個人の想い出に結び付けられる。

## 2.3.2 エスニック集団の記憶と個人の記憶の両立

しかし、同じくLoI から資料提供を受けたローラ・ サイモト氏の場合は、2つのテーマの関係はより複雑である。サイモト氏は自身が生まれる前に亡くなった祖父クニマツ氏の財産没収に関する文書を読み、カナダ行政の冷酷さに涙を流しながらも、資料を通して明らかになった祖父の人間性に注目する。以下は、祖父が他の日系人と共にバード委員会に資産評価額の是正を争い、資産価値の過小評価の事実を認めさせた事への評価である。

これらの日系カナダ人たちは、自分の価値と自分の資産の価值を知り守ることで、結果がどうであれ自身の価値を主張した。その試みは行政的に悪質たっったが、彼は不当な加害者の餙食にはならなかった。胸が張り裂けそうになり、諦めたくなっただ万うが、彼は諦めなかった。加害者の道徳的破綻を暴くために彼ら自身のルールを使ったことで、彼の尊厳はそのページの細部から見てとれた。（Saimoto 2020) [19]

サイモト氏は LoI 上の資料から、祖父が当時のカナダ行政による財産の過小評価に抗った事を知り、その 「尊厳」を高く評価する。それは一方では、政府の不正義に異議を申し立てた「日系カナダ人たち」という集団の「尊厳」の物語であり、同時に他でもない祖父が「尊厳」を持ち正義を「諦めなかった」ことへの感嘆でもある。つまりサイモト氏は、資料を日系カナダ人という集団の物語と個別的な祖父の物語という二重の記憶に位置付けており、両者は両立している。

その行政の不正義と家族という二重の読みを繋ぐ要素として、書き手の感情がしばしば現れる。例えば前述のサイモト氏は、祖父の財産没収経験を知り、まず 「涙が頬を伝った」と言及している。また、フクヤマ氏は史料から祖父と父の類似性に「驚き」を感じ、家族の繋がりを意識する。他のエッセイや公開イベントでも、日系人ユーザーはしばしば史料を読むことで生じた「怒り」や「ショック」といった感情を表現し、家族の「空白が埋められた ${ }^{[13]}$ と語り、財産没収に関する資料を家族の記憶に引き寄せている。

総括すると、LoIアーカイブ資料は TbD 上の日系カナダ人ユーザーに二重の想起を誘発した。1つ目は、財産没収を行った行政機構の不当性を批判する集団としての日系カナダ人の記憶、2つ目は家族の苦難や現在の自分との繋がりの発見といった家族の記憶である。そして利用者は 2 つの読みを個人の感情と関連付けることで、その両方を個別的な家族の経験として読む傾向が見られた。つまり、デジタルアーカイブを読むことは、家族の過去の空白を怒りや驚きなどの感情を抱きながら埋めていく過程として表現された。それは、デジタルアーカイブ作成の責任者の 1 人である日系国立博物館のリサ・ウエダ氏が、公開記念イベントのスピーカーの言葉を借りてアーカイブでの検索を 「感情的な旅」[13] と表現したように、作り手も自覚する LoI アーカイブの情動的な効果なのである。

## 3. おわりに

以上、LoI デジタルアーカイブの形成が、日系カナダ人のどのような想起といかに結びついているかを検討してきた。TbDにおいて日系カナダ人たちは、LoI の資料を国家を批判するエスニックな対抗言説と家族史という、2 通りのナラティブと結び付けている。そして彼らの結論は、政府の不正義の告発よりもむしろ、個人の感情や家族とのつながりの回復に力点が置かれるのだが、この 2 つのナラティブは「公式な記憶」と 「個別民衆的な記憶」として対抗し合っているわけではない。書き手が財産没収経験を自分の感情と関連づけることで、彼らの想起は、国家の不正に抗うエスニック集団の物語としても、代替不可能な家族の歴史としても読みうる、いわば二重の個別民衆的な記憶と

いうべきものになっているのだ。個人を重視した検索機能や TbDコラムが示したように、その二重の記憶を矛盾なく提示することが LoIアーカイブの効果であった。この効果は日系人コミュニティの意図だけでなく、デジタル化された資料という物的条件にも促されて生じたものである。

最後に、今後の課題を述べる。本稿は、公的な記憶と個別民衆的な記憶が競合しないという LoI デジタルアーカイブの二重的な想起の様態を明らかにした。今後は、ここでの認識を発展させ、これをポスト補償期の北米日系人の集合的記憶という、より広い問題系に位置付けて分析を進めていく必要がある。たとえば、同じ強制立ち退きと収容の経験を持つ日系アメリカ人の場合、1980 年代の補償運動期には日系アメリカ人の集合的記憶が画一化されたのに対し、補償実現後には日系コミュニテイ内部の多様性への関心が高まった経緯がある $[20]$ 。今後は LoI のような事例を、北米日系社会におけるポスト補償期という時代背景と、非単線的な読みを可能にするデジタルメディアの出現という二重の文脈との関わりでさらに調査する必要がある。

## 謝辞

本稿の執筆にあたり「不正義の景観」プロジェクト・デイレクターのジョーダン・スタンガーロス・ビクトリア大学教授と同プロジェクト・マネジャーのマイケル・アべ氏をはじめメンバーの方々にご協力をいたたいいたこの場を借りて心より感謝の意を申し上げる。

## 註・参考文献

[註1] LoIウェブサイトによると、LoIはデジタルアーカイブの他にも、教材開発、ミュージアムでの企画展の実施、歴史学習ウェブサイトの開設といった発信活動を行ってきた[10]。

[註2] 以上は2019年11月 7 日に筆者がビクトリア大学でジョー ダン・スタンガーロス氏とマイケル・アべ氏に行ったインタビューによる。

[1] Nora, Pierre. Between Memory and History: Les Lieux de Mémoire. Representations. 1989, vol. 26, Special Issue: Memory and Counter-Memory, p.7-24.

[2] Halbwachs, Maurice. On Collective Memory. Coser, Lewis A, tr. The University of Chicago Press, 1992.

[3] Sturken, Marita. Tangled Memories: The Vietnam War, the AIDS Epidemic, and the Politics of Remembering. University of California Press, 1997.

[4] Gessner, Ingrid. From Sites of Memory to Cybersights: (Re) Fram- ing Japanese American Experiences. Universitätsverlag Winter, 2007, (American Studies, 141).

[5] Rutten, Ellen.; Fedor., Julie.; Zvereva Vera, eds. Memory, Conflict and New Media: Web Wars in Post-Socialist States. Routledge, 2013.

[6] Birkner, Thomas.; Donk, André. Collective Memory and Social Media: Fostering a New Historical Consciousness in the Digital Age?. Memory Studies. 2020, vol. 13, no. 4, p.367-383.

[7] Bodnar, John. Remaking America: Public Memory, Commemoration, and Patriotism in the Twentieth Century. Princeton University Press, 1992.

[8] Landscapes of Injustice. "Purpose". Landscapes of Injustice. 2017. https://www.landscapesofinjustice.com/purpose/ (参照 2021-12-04).

[9] Stanger-Ross, Jordan, ed. Landscapes of Injustice: A New Perspective on the Internment and Dispossession of Japanese Canadians. McGill-Queen's University Press, 2020, p.14.

[10] Landscapes of Injustice. https://www.landscapesofinjustice.com/ (参照 2021-12-07).

[11] Landscapes of Injustice. "About LOI digital archive". https://loi.uvic.ca/archive/about.html (参照 2021-12-04).

[12] Landscapes of Injustice. "Touched by Dispossession”. Landscapes of Injustice. 2021. https://www.landscapesofinjustice.com/ touched-by-dispossession/ (参照 2021-12-04).

[13] Abe, Michael. "Digital Archives Database Launch Event Session 1 Sunday, March 28, 2021”. YouTube. 2021-03-31. https://www. youtube.com/watch?v=wZhamaJEH7o (参照 2021-12-04).

[14] Abe, Michael. "Digital Archive Database Launch Event Session 2 Wed. March 31, 2021”. YouTube. 2021-04-07. https://www. youtube.com/watch?v=HPpNs5cKaQE (参照 2021-12-04).

[15] 稲葉あや香. [A22] カナダに打けるエスニック・コミュニティの歴史デジタルアーカイブの事例報告：日系カナダ人歴史保存プロジェクト「Landscapes of Injustice」を事例として.デジタルアーカイブ学会誌. 2020, vol. 4, no. 2, p.105-108.

[16] 全カナダ日系人協会. 裏切られた民主主義 : 補償問題のために. 横山赳夫, 鹿毛達雄訳. 全カナダ日系人協会, 1985. 原書名Democracy Betrayed: The Case for Redress.

[17] Abe, Mike. "The Lost Fleet Exhibit Launch Report: A Case Study". Landscapes of Injustice. 2020-10-13.

https://www.landscapesofinjustice.com/news/the-lost-fleet-exhibitlaunch-report-a-case-study/ (参照 2021-12-04).

[18] Inouye, Stacey. "Landscapes of Injustice Claim Series \#15 Property Lost-Found in Case Files". Landscapes of Injustice. 2021-3-11. https://www.landscapesofinjustice.com/touched-by-dispossession/ property-lost-found-in-case-files/ (参照 2021-12-04).

[19] Saimoto, Laura. "Landscapes of Injustice Claim Series \#10 9609 Meeting My Ojiisan (Granddad)”. Landscapes of Injustice. 202010-13. https://www.landscapesofinjustice.com/touched-bydispossession/landscapes-of-injustice-claim-series-10-9609-meetingmy-ojiisan-granddad/ (参照 2021-12-04).

[20] Takita, Sachiko. The Tule Lake Pilgrimage and Japanese American Internment: Collective Memory, Solidarity, and Division in an Ethnic Community. University of California, Los Angeles, 2007, Ph.D. Dissertation.


# COVID-19状況下での教育活動へのデジタル映像配信活用とその課題：大阪市立自然史博物館での実践例から Possibilities and subjects of digital archives on museum education under COVID-19 situation - in case of Osaka Museum of Natural History -

佐久間 大輔 ${ }^{1}$
石田 惣 ${ }^{\top}$
石井 陽子'
SAKUMA Daisuke
ISHIDA So ${ }^{1}$
ISHII Yoko ${ }^{1}$
釋 知恵子 ${ }^{1}$
SHAKU Chieko ${ }^{1}$
山中 亜希子 ${ }^{2}$
YAMANAKA Akiko²
}

北村 美香

KITAMURA Mika'

1 大阪市立自然史博物館
2 特定非営利活動法人 大阪自然史センター
1 Osaka Museum of Natural History
2 Osaka Natural History Center
}

（受付日：2021年11月27日、採択日：2022年2月28日、電子公開日：2022年4月4日）

(Received: November 27, 2021, Accepted: February 28, 2022, Published electronically: April 4, 2022)

\begin{abstract}
抄録：COVID-19 状況下で、博物館活動もネット上での活動が多様性、量ともに大幅に増加した。デジタルアーカイブの活用も、各博物館で主に研究成果や所蔵品の公開を中心に進んでいる。ここでは、教育活動へのライブ配信の活用とそのアーカイブについ て、大阪市立自然史博物館の活動を検討する。教育活動の類型に応じて、様々な配信手法を選択しているが、それぞれにオンライ ン上の活動に利点と限界があった。細かな工夫で魅力を補うことも試みた。また、教育映像コンテンッのアーカイブの効果につい ても言及した。

Abstract: Under the COVID-19 situation, museum activities on the internet have boosted up in amounts of contents and in the range of diversity. Digital Archives are also promoted and utilized for publicizing of storage collections, research papers, in many museums. In this paper, digital archiving of educational activities of museums were focused, describing the case of Osaka Museum of Natural history as an example. The forms of streaming are selected by types of education activities for better communication, and we found some advantages and limitations for online educations. Some of the limitation can be improved by additional activities. The benefits of contents archiving of museum educational movies are also discussed.
\end{abstract}

キーワード：博物館教育、リポジトリ活用、ライブ配信、オンデマンド配信、協同的な学び、双方向会議利用

Keywords: museum education, live streaming, on-demand streaming, co-operative learning, interactive meeting
## 1. はじめに

2020 年冬から 2021 年 12 月の現在に至るまで、 COVID-19 新型感染症パンデミックの影響は経済・社会活動全般に及び、博物館もまたその例外ではなかった。大阪市立自然史博物館（以下大阪自然史）も 2020 年 2 月より、対面での行事を一部中止せざるを得なくなり、2月29日に感染拡大による大型イベントの中止要請を受け、特別展の開幕を目前に臨時休館となった。この休館は 2020 年 6 月 2 日までの 3ヶ月に及んだか、対面での教育活動は参加者同士の近接が避けられないことから、さらに長い間実施することができなかった。こうした中、様々な教育活動についてオンライン上での実施を試みた。コロナ禍の中での博物館・美術館のオンライン上での活動については、困難な状況の中での数少ない発展的な活動として、概ね肯定的な評価をされてきている[1]〜 [4]。こうした活動の多くは、十分な検討の余裕もなく行われた緊急避難的な活動である。博物館の教育活動としては必ずしも十分なものができていないと実施者として評価してき
た[5]。一方で、はからずもこれまで不十分であった博物館の教育活動が映像コンテンツとして蓄積され、これまでは展開できなかった学びを展開できた側面もあった。大阪自然史は多様な活動を、報告や論文、冊子などの形で記録し、それをアーカイブし、さらにリポジトリ ) としてオンライン公開してきたが、これまでは実施した教育プログラムがコンテンツとしてアーカイブ記録が残ることがほとんどなかった。

カリキュラムに沿って行われる学校教育（フォーマル教育）や偶発的・非意図的な教育以外の、組織的に行われる教育を、ノン・フォーマル教育と呼ぶが[6]博物館での教育活動もその一つである。学習者もプログラムも多様であること、自主性に依存するなどの特徴を持ち、学習目的がコンパクトで短期で完結するような学習や、理論など抽象的概念よりも具体的、実際的な教育に向いているとされる。大阪自然史での教育活動も一連のカリキュラムではなく、その時期に博物館が扱う主題に合わせた内容を、あるいは地域や季節

などに合わせた内容を一回完結多くても数回完結で取り扱うことが多い。実際、多様な年齢や興味の程度に合わせた即興性の強い教育活動となっている。このため少人数で講師と参加者の双方向でのやり取りが多いものが主流となっていた。

具体的な現実を題材とした野外や展示室での教育活動のためには、講師と参加者が同時にその場の環境を共有していることも重要な要素となる。共時性や空間の共有は、現実空間での教育活動にしかできない要素である。他にも録画してのオンラインコンテンツとしての実施では双方向性が失われる場合もあり、また Zoom などの双方向ビデオ会議を利用しても初対面の参加者とコミュニケーションを成立させることが必要になるため、日常的な教育活動利用としてはかなりハードルが高いと考えられた。このため、従来は博物館の多くの教育活動を全面オンライン化するのはなかなか困難な課題と考え、実地での活動と、古くはメー リングリストから近年は SNS など文字べースのコミュニケーションとを組み合わせた展開を主流としていた[1][7][8]。しかし、コロナ禍対応を機にはからずも普及教育活動の映像アーカイブが蓄積されることとなった。 この報告では、今後の活動設計のために、オンライン上に移行した大阪自然史の教育活動について、行事類型ごとに利点と弊害について分析・評価するとともに、博物館教育コンテンッのアーカイブ化とその活用の可能性と課題についても議論する。

## 2. パンデミック下での博物館教育活動のデジ タルシフト

自然史博物館では 2019 年度までの教育活動としては展示室での活動から室内での講座、野外活動まで様々な事業を行ってきた。しかし、それぞれに COVID-19が蔓延する状況下では難点がある。観察したい対象の周りに過密になりやすい、参加者同士の対話ができない、小さな子どもの多い行事もあり接触回避の徹底が難しいなどの課題がある（図1）。

人数を制限することで、「三密」は部分的には解消できるものもあるが、府県を越えて参加する者も多く、人流を抑制する観点からも、大阪自然史では大阪府の外出自肃要請や府民非常事態宣言に合わせて「対面での教育活動」を停止してきた。例えば、不特定多数が参加することを前提として計画されるギャラリートー クなどは話者との距離を確保しても参加者間の距離確保が困難であるなど、検討の上、中止判断を行った ${ }^{[5]}$ 。

しかし、特に 2020 年春は学校の授業も停止する中であり、学びの提供を続けるべく、可能なものはオン

図1コロナ禍以前の特別展ギャラリートーク。多くの参加者でやや密が避けられない。

図2 大阪自然史の利用者が求めたweb上での博物館活動。 (http://id.nii.ac.jp/1504/00001457/ (参照 2022-02-20))

ライン上での実施を模索した。制約の長期化が伺われた 2020 年 5 月には博物館をよく利用する友の会会員などに対し「博物館のオンライン上での普及活動についてのアンケート」[9]を行いニーズを調査した。 130 人からの回答で過半数を超える得票を得たのは「身近な自然観察の紹介」や「学芸員の日常の紹介」ついで、「ギャラリートークのウェブ配信」、「オープンセミナーのような講座のウェブ配信」などであった（図 2)。

これらのうち「自然観察」や「学芸員の日常」はすでにSNS での展開をしていたため[1]、ギャラリートー ク及びセミナーの動画配信を中心に、全体的にオンライン上での普及教育の取り組みを強める方針とした。動画配信が難しいものも SNS 以外に Blog やリポジトリからの資料提供で学びや観察に繋がる内容を博物館全体で提供し続けた。

これら博物館の提供するオンライン学習コンテンツ

は「大阪市立自然史博物館おうちミュージアム」(図 3）としてポータルとなるぺージにまとめ、北海道立北海道博物館が始めた博物館が提供する学習コンテンツの共同キャンペーン「おうちミュージアム」[10] の一環として同プロジェクトの全国リンク集に掲載している。

コロナ以前にどのような教育活動を実施していたの

か、詳細については大阪市立自然史博物館館報[11]を、 2020 年度にどのようなオンライン上への移行をはかったかは川端清司の記事[5] を参照していただきたい。今回オンライン上にコンテンツ化したものを中心に、類型を行った。 A. 参加者は話を聞くことが中心の室内トーク型、B. 参加者が実際に手を動かすことに主眼のある実習型、C. 参加者が野外で体験をする

図3大阪市立自然史博物館おうちミュージアムサイト (http://www. mus-nh.city.osaka.jp/ouchi/index.html (参照 2021-11-19)) 博物館が、コロナ䙤で新規に提供したコンテンツをひとまとめにしたもの。
ことに主眼のあるフィールド体験型、そして D. 博物館の展示そのものも教育活動の一環として位置づけた。

表 1 に行事の類型と、オンライン上への移行形式、本来その行事の学習効果や魅力にどのような要素が大事だったかを示した。以下に概説する。

A. 室内トーク型の教育活動：学芸員のトーク

(講演）が主要なコンテンツは、展示室や収蔵庫で物を見せながら行うもの、PPTなどを投影しながら行う講義 (座学) 形式のものがある。後者は、学校教育における講義と近く、オンライン移行は比較的容易であったが、前者は博物館側からの知識伝達にとどまらず、来場者・見学者の視線を誘導し、展示品・収蔵資料の観察を深めてほしいという意図がある。このために座学に比べもとより双方向性が高く、集まった参加者を見ての調整など即興性の要素も高かった。これらをオンライン上のコンテンツとして公開するためにいくつかの工夫をしている。

A-1 ギャラリートーク：展示品を観察する視点を与えることが主目的のため、トークだけでなく資料をクローズアップする映像を入れる、字幕などで理解しやすく加工を加えて編集を重ね、録画後オンデマンド配信している (図4)。

A-2 収蔵品解説: 収蔵庫内で撮影し、収蔵品を紹介するコロナ禍中に新規企画されたコンテンツである。数人の学芸員が聞き役として参加し、視㯖者の代わりになって質問する役目を付した。同様に録画編集後、オンデマンド配信をしている。

表1 類型化した教育活動とその魅力発揮に必要な要素、選択したオンライン上での実施形態

 &  \\
 & 双方向性 & 協同学習 & 即興性 & コンテンツ化に際しての工夫 \\

 & 本来 1 日 & Blog + PDF & - & (0) & $\bigcirc$ & (0) &  \\

 & 本来 $4 \sim 6$ 時間 & Blog + PDF & - & & (0) & &  \\

：学習に特に重要な要素、 $\bigcirc$ : 学習に重要な要素、必須ではないが魅力の一つ

゙ロロナ禍後新規に企画

図4 特別展「大阪アンダーグラウンド」のギャラリートークの1シーンから。 (2021年5月15日公開 https://www.youtube.com/watch?v= ZsGWIOkdBKg (参照 2021-11-19))

A-3、4 セミナー・シンポジウム：双方向性をある程度確保するために、YouTube によるライブ配信を基本とし、演者などの意向に応じて期間を定めたオンデマンド配信を行っている。ライブ配信時にはチャットによる質疑、あるいはチャット内での意見交換を可能とし、講演後になるべくそれらの質問を取り扱う時間を設けた。

B. 実習系の教育活動：大阪自然史では従来、標本の作り方やイカの解剖、顕微鏡観察など様々な観察技法や生物の理解につながる実習を行っている他、学芸員実習も年間 40-50人ほど受け入れている。実習形式は最もオンライン上のコンテンツにするのが困難なものと考え、限定的にオンラインでの実施を行った。 また、「子どもワークショップ」も実習のカテゴリー とした。

B-1 観察技法を解説するコンテンツ：映像教材型の技法解説は旧来から様々な分野でノウハウが開発されている。コロナ禍にあっては、自宅にある道具で、自宅周辺でできる観察コンテンツの提供を月刊の普及誌（友の会会報 “Nature Study”）での展開と合わせて提供した。

B-2 実習：実際に参加者が手を動かすことを指導する実習では双方向性、即興性を高いレベルで実現する必要があるため、予め実習の手順や材料をしっかりと準備した上で Zoom Meetingsを用いた同時双方向会議形式で、少人数で行うことで実現した。博物館実習だけでなく、「豚足」などの揃った材料を参加者に提供しての骨格標本の一般向け（成人向け）実習なども実施した。双方向性や指導のためには、実演する指導者、その手元をカメラで写す撮影者、さらに参加者の様子をみる支援者など、普段博物館の実習で実現されている質を保つためには、準備段階・実施段階ともに多大な労力を必要とした。これらの実習は参加者に

図5 特別展の題材を子供向けコンテンツに仕立てた「外来生物って、なあに?」(2020年 7 月 1 日公開 https://www.youtube.com/watch? $\mathrm{v}=E 8 W r j 3 R k K y 4$ (参照 2021-11-19))

とっては充実した実習となっても、第三者に役立つ学習者のための教材とするには多くの追加解説や編集を必要とし、映り达む参加者の許諾も必要となるため、 コンテンツとしての録画公開は行わなかった。

B-3 子どもワークショップ：小学生以下を対象とした「子どもワークショップ」の実施時にはさらに高いレベルでの双方向性、即興性を必要とし、更に参加者同士の相互作用も重要になる、博物館においても協同学習的要素の特に強い教育活動である [12][13]。このため、2つの方向性でオンラインプログラムとした。一つは B-1 と同様の教材ビデオとしての作成し、オンデマンド配信した。子どもにわかりやすいストーリー 構成とし、あらかじめダウンロードしてもらえる教材を用意し、あるいは毎日食べている野菜などを題材にするなど、自宅での取り組みにつながる工夫をした。 さらに低年齢の視聴を意識して、ビデオ作成にも視線誘導のためのパペット活用、課題を考えてもらうための「間」を確保するなどの工夫を行った（図 5)。

もう一つは、B-2 同様の同時双方向性を確保した少人数（最大 5 人）でのビデオ会議形式でのワークショップ実施を試みた。少しでも双方向性を確保するため、解説役、進行役、子どもの観察と支援役、機材担当といった体制を用意し、プログラム面でも他の参加者の話を聞く時間を確保し、少しでも他の参加者との学び合いが生じることを目指した。結果、スタッフと子どもとのコミュニケーショは十分確保できたが、参加者同士のコミュニケーションを十分確保することは難しかった（図6）。

C. フィールド体験：自然史系博物館は参加者を野外に連れ出して実際の自然を体験してもらう観察会を数多く実施してきた。滋賀県立琵琶湖博物館では実験的に農業水路での水生生物の観察のライブ配信を試

図6 Zoomで開催した「子どもワークショップおしえてハカセ! 石のカの子どもたちとのコミュニケーションをファシリテーターがサポー トする形で進行した。
|ビオトープの田起こし（6月）喜居植物阅寗内 (5月) $\mid$ メイy

6月12日にそのテストをかねて田起己しをしました。(權物场究堂・長谷川)

図7 中止された観察会の内容を伝えるBlog記事（2021年 6 月15日投稿 http://www.omnh.net/event/2021/06/6_1.html (参照 202111-19))

図8 リポジトリで公開された観察会用資料（「大阪湾の磯の生き物観察シート」） (2021年 5 月公開 http://id.nii.ac.jp/1504/00001528/ (参照 2021-11-19))

み、ロケ番組のような実況感をみせている（須原せせらぎの郷・魚のゆりかご水田米 https://www.facebook. com/SuharaYurikago/videos/570903573821298 (参照 202202-20)）が、全面的な代替は難しいようだ。滋賀県にくらべ、感染拡大状況がひどく、在宅勤務や出張抑制のかかった大阪自然史ではライブ配信は機材・労力的に C-3での限定的な取り組みとなった。

C-1 ガイドツアー：博物館で通常であれば行っている自然観察の案内ができない場合でも、各自で季節
の観察をしてもらうために、また可能なときには個人、家族での身近な観察をしてもらうことを目的に、予定した観察内容の博物館 Blog (http://www.omnh.net/event/ (参照 2022-02-20)）やSNS での紹介、資料のリポジトリでの公開を中心とした（図 7）。

C-2 自己学習支援：C-1 の延長として過去の観察会の手引や、新たな観察ガイドをリポジトリ公開した (例えば http://id.nii.ac.jp/1504/00001528/ (参照 2022-0220)）他、過去の自然観察手法の解説記事（図 8）を

図9「クマゼミの羽化ライブ中継夜の博物館・植物園を探検しよう！」配信の様子。(2021年 7 月24日(土) 実施 https://www.youtube. com/watch? $v=g W O c Y N J a q t 4$ (参照 2022-02-20))

公開した。遠隔授業における「教材提示型」に近い活動である。

C-3 仮想体験：博物館周辺での観察会の中継を行った。博物館ビオトープからの中継を水田観察とセミの羽化で用意したが水田観察は雨天で実施できずセミの羽化の YouTube Live による中継を行った（図 9）。

D. 展示室仮想体験：特別展「大阪アンダーグラウンド」はコロナ禍による臨時休館の延長により開催が危ぶまれたために、VRによる記録と公開を試みた

## 3. オンライン上への活動の移行をどう評価す るか

従来方式からオンライン上の活動に変更した教育活動の評価を試みた。ロジックモデル評価など体系的な評価のためにはアンケートなどを用いたアウトカム測定が必要になる。今回は十分な事後アンケート調査を行うことができていないので、閲覧数などのアウトプットと、企画側である博物館として、どの程度事業の魅力を実現できているかという「質」を比較することで評価を試みた。

表 2 に、各活動について、行事のコンテンツ（教育内容）は変わらないとした場合、そのコンテンツを伝える魅力に重要な要素がデジタル化で損なわれていないかどうか、アウトプットである参加者数 (閲覧数) を従来方式で実施した場合とオンライン上で実施した場合についてそしてアーカイブの公開の有無と博物館の総合評価について示した。

A-1の「ギャラリートーク」は事前ビデオ収録によるオンデマンド配信とした事により、話者と利用者の 「双方向性」、利用者同士の「協同学習性」、状況によって話題が変化する「即興性」は実現できない。一方、現実空間で実施の場合には十数人から多くても数十人しか対象にしかできないが、オンラインであれば述べ数百人から数千人が再生する。この数字はアーカイブとして長期間公開されることによりさらに増加するだ万う。A-2「収蔵品解説」も同様だが、聞き役、質問役を含めて収録することで双方向性や、参加者の代わりに質問をしてもらってそのやり取りから学ぶ「協同学習」を擬似的に実現することができた。A-3、A-4 のセミナーやシンポジウムはライブ配信を収録し、

表2 オンライン上で実施した教育活動とその成果および評価

 &  &  & オンライン上への移行の評価 \\

(0) : 学習に特に重要な要素、○: 学習に重要な要素、必須ではないが魅力の一つ

$\square$ で示したものは、デジタル化で損なわれた当該活動の魅力

+ : 数人十数人程度、 ++ : 数十人百数十人、 +++ : 数百人以上、 - : 実施していない

チャットでの質問や意見交換をすることで、双方向性や、他の人の質問から学ぶ協同学習性も少なくともライブ視聴している人向けには確保できた。学芸員によるセミナーでは質問や感想などのチャット書き込みが 1 時間程度の間にコメントが 11.7 件 (16 回のセミナー の平均）あり、回によっては実地開催の講演よりも活発なほどである（数値はYouTube のアナリティクスから、以下同様)。シンポジウムになるとチャット上でも議論が始まるなど、活発な参加者同士の交流が見られる。例えば 2021 年 11 月に開催した「コロナ禍後の活動のリブートを目指して」というシンポジウム ）では3時間あまりのシンポジウムの間に 60 件ほどのチャットがかわされるなど双方向性や協同学習性は担保されたと言えるだろう。議論を総合討論に取り达むことで即興性も実現できている。一方で参加者数は通常のセミナーは数十人、大規模に行うシンポジウムでも会場の定員などで 200 人程度までになってしまう。実はオンラインでも平常の学芸員のセミナーではライブ参加者数は数十人だが、アーカイブ化した録画を見る視聴者はその 10 倍以上になる。 2020 年 12 月に実施した「2020 年代のための里山シンポジウム」（図 10）はライブ配信でこそ実地の開催並みの 115 人同時視聴であったが、アーカイブは 1 年 2 ケ月の間に 3,568 回、再生時間数で 1,127 時間にのぼる。 こうした広がりは移行の成果といえるだろう。

B. 実習は映像教材的な B-1、B-3を除けば、双方向性が必須になるので、双方向のビデオ会議などを用いた。実習参加者の様子や反応に十分に答えるためには参加者数を限定する必要がある。複雑な内容であればあるだけ、低年齢など相手への配慮の必要が高いほど、少人数にしぼらざるを得ない。人数を限定しても、他の参加者と交流しながら学ぶ協同学習性の実現には工夫を必要とした。

特に低年齢の子ども向けワークショッププログラム

図10「2020年代のための里山シンポジウム」のスクリーンショット。 (2020年12月20日公開 https://www.youtube.com/watch? $\mathrm{v}=$ smbUNjq06tw（参照 2021-11-19)）総合討論ではチャット上でも活発な議論が行われた。
（B-4）ではこの「他者との関わり」は重要な要素であると考えているが、ほとんど実現できなかった。実習のオンライン化は実現可能ではあるが、制約があること、人数を増やすことが難しいこと、さらには映像記録の公開のためには参加者の同意も必要となり難しい場合が多い。今回はコロナ禍という特殊なケースではあったが、同様にアクセスの難しい院内学級へのサー ビスなどでは応用の可能性がある。

C. フィールド体験は映像配信や記録がやはり最も難しい教育活動と感じている。実地で行う観察会は、 その場に出てきた生き物など自然現象に対応して解説する即興性、参加者の興味に応じる双方向性、他の参加者の振る舞いに学ぶ協同学習性がいずれも高度なレベルで必要となる。他のベテラン参加者のマネをして観察の仕方や質問の仕方を学び、誰かの発見に興味が触発されるなど「協同的な学び」[13]の要素は特に大きい。

C-2 の観察資料は多いものでは公開後 200 ダウンロードを超えている（数値はリポジトリのログから）。今後も活用されていくことを考えると、一定のニーズはあり、効果はあった。

撮影記録はドキュメンタリー並に作成に労力が掛かる。さらにライブ配信となると技術的な課題も多い。 C-3のような同じ場所で、特定テーマを中継するものに限定すれば実現可能性も、そしてアーカイブ活用による広がりも期待できる。

D. 展示室の Matterportによる仮想空間化は、特別展示などのインスタレーションのように $3 \mathrm{D}$ 空間に配列されたイベントをまるごと記録するには有効な手法である（図 11）。

しかし、現実空間での展示鑑賞は展示物と自分だけの関係ではなく、一緒に見に行く家族や友人との体験共有が重要な要素であるとされる ${ }^{[15]}$ が、現状の VR ではそうした交流の実現が難しい。スタッフへの問い

図11 MatterportでVR化した特別展「大阪アンダーグラウンド」のドー ルハウス (2021年5月28日公開 https://my.matterport.com/ show/?m=yYBfJ35Kh77 (参照 2022-02-20))

かけやそこで実施されているイベントのような出来事もない状態の孤独な空間は、現実の博物館そのものの代替としては難しい。とはい立、国立科学博物館の 「かはく VR」は約 1 年間に 133 万アクセスを得ている ）。遠隔地やこれまで博物館に関心を示さなかった多くの人に届く可能性を持つ。僅かな数だが大阪アンダーグラウンド展 $\mathrm{VR}$ の閲覧者アンケートからはVRは展示の代替というより Preview としての活用の可能性を感じるものだった。「満足した」、「まあ満足した」との回答が合わせて 61\%、また内容

対し、「実際の展示を見たくなった」という回答は $78 \%$ にぼった。不満としてあげられた理由は、操作のしづらさなどが目立った。

取り組みの中にはオンライン移行によって教育活動としての本来の強みを失いながらも工夫により補うことのできるものもあった。オンライン配信により博物館に来なくても教育を受けられるというメリットはコロナ禍においては絶対であったが、コロナ後であっても引き続き視聴者にはメリットとなりうる特性である。ただし、博物館の教育活動としては、博物館の賑わいや現地での展示やイベントと連動して、そこに集まった強く興味を持った人々とともにトークを聞いてもらうことの有効性は無視できない。フィールド体験も含め、実体験を伴う教育活動はオンラインとは異なる教育効果を持つものとして改めて価值づけをされていくだろう。現地での体験とリモートでのニーズを調和させるためには、オンラインと現地観覧のハイブリッド型の講演などを追求する必要がある。より簡便に良質なハイブリッド講演会を実施するための環境整備も重要になる。今後の課題としたい。

オンライン化した場合の、双方向性確保の工夫は今後も発展するだ万う。チャットによる双方向性は「二コニコ美術館」）など多くの取り組みで採用されている。録画放送を一斉視聴するイベントや、VRを解説付きで一緒に見るイベントなども実施されている。例えば（「もっとかはくVR一かはくVR で隕石展示を巡万う!」https://www.youtube.com/watch?v=9gjZ-We_Iq0 (参照2022-02-20)）のように、いくつかのアプローチを組み合わせて補う方法もある。現場での体験にも AR 動画提供などのフィードバックが予想される。 オンラインと現実の展示の組み合わせ方が発展していくだろう。

リアルタイムの配信だけでなく、アーカイブによる
オンデマンド配信が加わることで「遠隔地から、予定に縛られることなく利用できる」という利点が加わる。 しかしオンデマンドで学ぶ学習者は、その代償に双方向性や協同的な学びを失っている。オンデマンド型の遠隔授業に近い学び方である。山田 ${ }^{[16]}$ は中央教育審議会大学分科会の資料の中で対面授業と同時双方向型、オンデマンド型のオンライン授業を比較している。表 2 で議論したような失われる特性だけでなく、期待される学習成果に影響するという。「知識・技能」 はオンデマンド型で優れるものの、「思考力・判断力表現力等」、「主体性・多様性・協働性等」では対面授業に比べて獲得が難しいことを懸念している。博物館での教育活動に同じ議論が当てはまるかは今後の検討が必要だが、知識以外の学習成果が重要になることから、フィールドでの体験プログラムのコンテンツ化が困難とした我々の判断と概ね一致する。カテゴリーごとにオンライン上の教育活動の課題を評価することで、例えばフィールド体験型の教育活動は実際の体験プログラムが中心となり、オンライン上のプログラム提供は補完的な活動紹介映像等と位置づける事が可能になる。正しく位置づけ、役割を定めることで相乗効果も期待でき、アーカイブに期待する要素も明確化できる。田良島 ${ }^{[17]}$ は「実在するミュージアムから開放された」VR 展示の活用可能性を議論するが、コロナ禍のような特殊状況を除けば、現状の技術の限りにおいては、学習の全体的な効果としてはリアルとデジタルの相補的なアプローチが最も教育効果が望めるだろう。

## 4. 教育活動の成果物をアーカイブしていく上 での課題

博物館では「所蔵資料情報のアーカイブ化」や「発行出版物のアーカイブ化」など資料収集保管活動や研究活動のアーカイブ化は進展しつつあるが、教育活動を映像コンテンツなどで記録し、成果物としてアーカイブする活動はあまり進展してこなかった。しかし、学芸員のバックヤードでの活動を含め、あらゆる博物館活動は将来のコンテンツになり得るものであり、 アーカイブ化の価値が高い $[7]$ 。有形の標本だけでなく無形の活動をコンテンツ化して収集し活用すること、 あるいは既存のアーカイブの活用もふくめ、将来もっと進展させていくべきであろう。オンデマンド配信できる教育コンテンツが十分にたまれば MOOC（大規模公開オンライン講座）などの取り組み同様に博物館が様々な学びを支えるコアになっていくことも可能だろう。現実には単独の博物館でなく全国の博物館の共同で、あるいは MALUI ${ }^{[18]}$ とよばれる大学や産業界

を含めた文化資源を担う機関が共同で構築していくべき課題だろう。その中で博物館が提供する教育コンテンツは、児童から成人まで幅広い年齢を対象につくられたもの、多様なジャンルのものが含まれている。たとえば、「おうちミュージアム」には全国から $200 を$超える博物館が、それぞれの館が扱う独自の主題を元に映像だけでなく、教材テキストも含め多様な学習コンテンツを提供している ${ }^{[10]}$ 。しかし、小規模館が多いために、適切なプラットフォームがなければアーカイブ化されることなく消えていくことが危惧される。奥山らは終了した学習プログラムデータベース PCALi を基礎とした教育コンテンツデータベースとその活用可能性を議論している ${ }^{[19]}$ 。おうちミュージアムをはじめ、コロナ禍の間に PCALi に比べてもはるかに多様なコンテンツが生み出されていることを考えれば、 この議論は今こそ進めるべきである。

社会教育のための MOOC 推進のためには、活用とバックアップのためのプラットフォームの充実が望ましい。現状では民間サービスを利用しながらローカルにバックアップをもつという脆弱な仕組みである。 DOI も検索夕グもなく、YouTube に上げたのみであり URL やタイトル以外に特定の映像を指し示すことは難しい。博物館にとっては、映像もまた資料の一部であり ${ }^{20]}$ 保存と活用の仕組みが望まれる。共用のプラットフォーム上でバックアップや DOI 付与の仕組みができれば、小規模館のコンテンツの保存活用も、映像自身の資料としての利活用も進めることができる。奥山らが議論している、資料などとのクロスリファレンスもすすめやすいであろう。アーカイブと誰でもがアクセスしやすいYouTube のような商用サービスの組み合わせのようなものが最適な施策ではないだろうか。

肖像権処理や著作権などの権利処理も今後検討を深めなければならない。今後ハイブリッド形式などで質問者や客席が映るケースなどがある。DA 学会の肖像権ガイドラインによれば、収録前の口頭での撮影と利用に関する説明で、十分同意とみなせるとのことである ${ }^{[21]}$ 。ただし、児童が参加する「ワークショップ」 などに関しては「参加者として映り达む対象が子どもであること」、「場所が家庭内であるプライベート空間であることを重視し」、同意の得られた一部を除き録画は行っていない。有観客イベントの収録・配信$\cdot$ アーカイブをすすめていく場合にどのような同意をとるか、整理と議論が必要と考えている。

著作権については、博物館の教育活動は学校や図書館に比べ、曖昧な部分が残る。学校の授業などが特定
のメンバーへの送信になるのに比べ、博物館の講座は不特定多数に向けての講座になることから、「授業目的公衆送信補償金制度」の適用外となる。教育活動の際に著作物を利用するなどの際には適切な「引用」や著作者の了解などを慎重に進めなければならないことになるが、フェア・ユースに関するガイドラインなど、社会教育に関する円滑な利用を図るための枠組みについて学校教育同様に検討していく必要があるだ万う。

## 5. おわりに

博物館の教育活動のアーカイブ化をどのようにすすめ、そしてその活用を、どのように、誰にむけて、すすめていくのか。今回の評価は現状の技術とノウハウを元にしたものであり、今後大きく変わる可能性は十分にある。運用の改善もまだまだ検討の余地が大きい。 オンライン上で、博物館での教育として重要な位置を占める「協同的な学び」をどのように実現していくかは工夫の必要なところである。より良い学びのために評価と改善を進めていきたい。改めて博物館個々のミッションに照らし合わせ、どのような戦略でどのような効果を狙うのか、中長期的な活動設計も必要だ。支援などを確保するためにも利用者アンケートも含め評価はより重要になるだろう。

博物館の教育コンテンツのアーカイブ活用には社会教育をより豊かにする可能性を持つ。仕組みづくりや基盤の形成など必要な政策的支援を議論していくことも並行してすすめていかなければならない。

謝辞 : 本稿は 2021 年 6 月 28 日にオンライン上で開催されたデジタルアーカイブ研究会にて佐久間・北村が発表した内容をもとに大幅に拡充してまとめたものである。ご意見を頂いた関係者の皆様、コンテンツの作成に協力を頂いた館員・関係者の皆様に改めて感謝する。本稿の一部は科研費（JP 20K01134）の成果である。

## 註・参考文献

[1] 佐久間大輔. 博物館におけるデジタルメディアの可能性一ステイホーム期間中の取り組みで学んだこと. 発信する博物館：持続可能な社会に向けて. ジダイ社. 2021, p.254-271.

[2] 平田雅. パンデミックのもとでの文化芸術活動コロナ禍における美術館一三菱一号館美術館の取組み一. 文化経済学. 2021, vol. 18, no. 2, p.7-9.

[3] 今井敬子.こんなとき、美術館の役割は？美術による学び. 2021, vol. 2, no. 7, p.1-7.

[4] 中島徹. 博物館のオンラインの取り組みは次のステージへ.美術による学び. 2021, vol. 2, no. 11, p.1-7.

[5] 川端清司. 卷頭言 : 新型コロナウイルス感染症 (COVID-19) の感染拡大に見舞われた 1 年. 大阪市立自然史博物館館報.

2021, 46. p.1-3.

[6] 市川昭午.ノン・フォーマル教育. 生涯学習の理論と構造.改訂版. 教育開発研究所. 1985, p.252-269.

[7] 和田岳. 博物館における市民を巻き込んだ調査研究：大阪市立自然史博物館の事例. 日本生態学会誌, 2005, vol. 55, no. 3, p.466-473.

[8] 佐久間大輔. 自然史系博物館をとりまく重層的ネットワーク. ミュージアムのソーシャル・ネットワーキング. 本間浩一編著. 樹村房, 2018, p.83-138.

[9] 松井彰子. 2020 大阪市立自然史博物館のオンライン上での普及活動についてのアンケート結果. http://id.nii.ac.jp/1504/00001457/ (参照 2022-02-20).

[10] 渋谷美月.おうちミュージアムのはじまりとこれから. 博物館研究. 2021, vol. 55, no. 9, p.26-29.

[11] 大阪市立自然史博物館館報. 2020, 45.

[12] 佐久間大輔 - 横川昌史 - 釋知恵子 - 山中悪希子. 自然史系博物館における子どもワークショップの展開と課題. 子ども博物館楽校. 2017, no. 7, p.18-25.

[13] 茂木一司編. 協同と表現のワークショップ学びのための環境デザイン. 東信堂, 2010, 258p.

[14] 石井陽子. コロナ禍のもとでの特別展：「大阪アンダーグラウンド」展を中心とした大阪市立自然史博物館の事例. 全国科学博物館協議会第29回研究発表大会予稿集. 2022-02-
18, p.27-33.

[15] フォーク, ジョン・H.・ディアーキング, リン・D. (著) 高橋順一（訳）博物館体験一学芸員のための視点. 紀伊國屋書店, 1996

[16] 山田剛史. 遠隔授業のインパクトとニューノーマルの高等教育. 中央教育審議会大学分科会質保証システム部会（第 9 回）資料1-3. 2021. https://www.mext.go.jp/kaigisiryo/content/ 000125292.pdf (参照 2022-02-20).

[17] 田良島哲. 行かない／行けない人のためのデジタルミュージアムと、それを支えるデジタルアーカイブ. artscape. 2020年 07月01日号. https://artscape.jp/study/digital-achive/10162857_ 1958.html (参照 2022-02-20).

[18] 福島幸宏. MALUI（まるい）連携という提案. 情報の科学と技術. 2012, vol. 62, no. 9, p. 402.

[19] 奥山英登, 中井貴規, 笹木一義. 博物館における教育コンテンツデータベースの可能性. 日本科学教育学会年会論文集. 2018. vol. 42, p.565-566.

[20] 石田䓤, 中田兼介, 西浩孝, 藪田慎司. 生物学動画アーカイブの運用で想定される課題：研究者アンケートからの考察. デジタルアーカイブ学会誌. 2019, vol. 3, no. 3, p.334-344.

[21] 数藤雅彦. 肖像権処理ガイドライン (案)の概要. デジタルアーカイブ学会誌. 2020, vol. 4, no. 1, p.44-61.


# "digital policy" Report on the Forum: "Libraries and Digital Media: Possibilities for Fusion"
内田 朋子

UCHIDA Tomoko

共同通信社田朋子 (筆者) の進行により議論を進めていくことで、「図書館」「メデイア」また「公文書館」の情報やアー カイブがどのようにつながり、デジタル社会での役割 をそれぞれがどう果たすべきかを浮き彫りにしていっ た。結果、「デジタル改革は日本を救うのか」という 視点から、未来の社会の在り方までも探ることに成功 したと言える内容となったのではないか。

$\nabla$ 図書館のデジタル改革〜デジタル化の現状と メディアとの関係

財務省による公文書改ざん、国土交通省の統計デー 夕操作など、「保存」や「記録」引いては「アーカイブ」 そのものへの信頼が問われるニュースが報じられる 中、まず山田議員が図書館のデジタル化の現状と未来 の役割、メディアとの関係について焦点を当て議論は スタートした。

山田氏は、国立国会図書館のデジタル化が 2 割ぐら いしか進んでいない事実、世界の主要な国々でも国立国会図書館がデジタル化していないのは日本ぐらいで ある状況、その中でもなんとか大きな予算を獲得しデ ジタル化を主導して進めている経緯を最初に明かした。

その上で「図書館の今の位置付けは、紙に印刷され たものを管理する書庫。けれど、デジタルになった瞬
間にコンテンツそのものになるため、紙である必要は なく、どこにあってもいい。一度、刷った紙は中古品 として流通させられるが、デジタルは中古にならない。紙媒体の情報とデジタルの情報というのは、根本的に 性質、属性が違うというところを前提に議論しないと いけない」と言い、いま現在は「紙の書庫」である「図書館」自体の存在への根本的な問題—デジタル時代 に対応した姿に変革する必要性を提起した。

これに対して「デジタル改革で一番最先端をいくべ きはずのメディアが一番後ろを走ってしまったところ が、（図書館をはじめ日本のデジタル化が遅れた）最大の原因」というデジタル情報の保存についてのメ ディア側の責任を問う意見も鮫島氏から寄せられたが、「今までは編集者が非常に強く、新聞は情報の編集者 の一つだったし、出版社も同じ。図書館というのは編集者と付き合っている。編集者が権利処理をしてくれ るというのが前提」であると話しながら、「ユーチュー ブを代表とするユーザー・ジェネレーテッド・コンテ ンツ（UGC）には編集者はいない。一方、裏側に寡占独占状態にある GAFA+M の集団がある。デジタル ではこういう新たなプレーヤー、ツールから情報を発信しなければいけないが、これらが利用規約を含めて (コンテンツやその編集を) コントロールし始めた」 と、UGC、GAFA+M というプラットフォーマーの出現により「編集者が誰かはっきり分からない時代」に なったと言及し、それにより「権利処理、あるいは権利者が誰なのかというのを特定する、論判する作業」 が難しくなったと説明した。

一方で「権利者にお金を還元しなければ、デジタル 上で全部が『タダ』になってしまい、権利者は死んで しまう。新たな『モノ』をつくろうとしない」という 危険性にも言及した。

また「紙の新聞は縮刷版として一生保管されるが、電子空間の場では新聞を含めたニュース情報がボーン デジタル（デジタル媒体用に作られた情報）である場合、(ネット上から消えると) 一生見られないことは、大きな問題ではないか。きちんと手当てして、法律上 も根拠をつくるなどの議論しておかなければいけない」「放送などには規律があるが、ネットにはない。欧州 はGAFAに規制をかけようとしているが、日本にはこ の議論がほぼないため、今のネットの自由空間の中で どうするか」というように、最初からデジタル用に配信されたコンテンツが主流になっていく時代に向け て、図書館やメディアの新たな課題と役割、デジタル アーカイブなどを巡るプラットフォーマーとの関係性 を再考する必要性に言及した。
マメディアコンテンツの流通化～著作権の集中管理、著作権法の行方について

福井氏からは、当フォーラムのタイトル「図書館と デジタルメディア、融合の可能性」について「自分に とって図書館はメディアだったので、『図書館とメディ アの融合』という言葉が分からなかった。図書館には 膨大な本 (情報) が集まりそれをいつでも読むことが でき、メディア以外の何ものでもない」との指摘がな され、「そのメディアである図書館が新しくデジタル というツールをどう使いこなしていくか」「デジタル 化が進むと、図書館、またメディアの前に権利という のは大きな壁として立ちはだかってく」と説明した。 その上で、権利問題の解消と整理のためのキーワード を三つ挙げた。

一つ目は「権利の集中処理」であり「大量のコンテ ンツを相手にする時代に一気に突入した。一個一個電話をかけての権利処理はできない」。二つ目は「パブ リックドメイン」を挙げ「著作権というのは保護期間 があって、それが切れるとパブリックドメイン、PD と言われ、自由に使ってよい社会の共通の財産になる」「この権利が終わるときをしっかり確定することが大切」であると述べた。三つ目として「権利者の意思表示」を提示し、「著作権法従うと、権利者に許可をも らわないと（著作物は）使えないということになって いるが、二次創作の場面など、当の創作者、権利者は 『条件を守ってくれたら自由に使っていい』とのケー スもある。その意思表示をしておく」ことが大事な鍵 になると説明し、「この三つをもつと洗練させてせる ことで図書館、あるいはメディアの未来が大きく変 わってくる」と話した。

著作権法の行方についても、文化庁文化審議会の委員を務める立場も踏まえて「利用円滑化に向かって大胆に歩みを進め、著作権を変えていこうと話し合って いる」と言及し、「権利者がどこにいるかという『権利情報のデータベース』が充実していない。これを大規模に普及させて横断検索を可能にし、更に JASRAC (日本音楽著作権協会) 的な集中管理を促進し、ここ に連絡を取ればさまざまな種類の作品について権利処理をサポートしてくれるという統一的な利用密口をつ くる」という案などが提示された。

山田氏からの「（デジタル化が進まないから） 100 点を狙うと著作権の法律の改正は全く何もできなかっ た。それを私が政治的責任を取って、全部見切り発車 したのは事実。デジタル時代の著作権、新たな体系に つくり直せないかどうか」「ベル又条約などがあって も、著作権が財産権でもある今の時代に合った法改正

をしないと事実上対応できない」との問いを受けて、「100点を目指したら進めないというのは正しい問題意識で、これは著作権だけではなく、デジタルや情報社会に対応しようとしたら常にそうだ。永遠の $\beta$ 版と いう言葉があるが、完璧なものをつくることを慎重に 検討していたら、その間に現実のほうが先にいってし まう。現実と並走し、走りながら考えていくべき」と の答えは、「メデイアが一生懸命『守り』に入ってい るため、デジタル改革の主導権を握れない」(鮫島氏) という現状を再認識させられるような、筆者にとって は非常に耳が痛く、かつ印象深いものであった。

#
# $\nabla$ デジタル戦略で情報の共有化、透明性を確保 する〜公文書館のデジタル化と民主化

「古代ギリシャでアーカイブは『権力者の館』を意味していた」「記録を持つことこそ権力を持つことで あり、ヨーロッパでは中世まで王侯貴族や教会が記録 を握り統治をしてきた。それを大きく変えたのがフラ ンス革命。市民革命によって権力者の館は『市民の手』 に引き渡された。記録を管理するのは権力者ではなく 国家となり、その代表は市民であるという構図に変 わった」との、吉見氏の「アーカイブ」を巡る歴史説明を受け、鮫島氏から日本の「公文書館」のデジタル 改革の必要性ついて意見が述べられた。

「あまりなじみがなかった公文書という言葉が広く 多くの人に知れ渡る事件があった。外務省の官僚たち による公文書改ざん事件。朝日新聞のスクープだった が、事件に絡んだ官僚の一人はよく知っているが、誠実な人。一人で改ざんを発案したということはあり得 ない。組織全体として公文書を変えてしまった。官邸権力を守るため、国会答弁との整合性を守るためとい う極めて組織的な事件だった」と具体例を挙げつつ、「主権在民の時代に公文書というのは国民のものだと 思っているが、実際はエリート官僚たちにその瞬間、変えられてしまう」と述べ、「DX化というのは、本当の意味で公文書を国民の共有財産にするチャンスの 到来」であることを示唆した。その上で、政府の公文書のデジタル化、デジタル保存が制度化され、原則永久保存を法律で決めれば、文書改ざんはなくなり、不透明な政策決定が健全化され、政治がダイナミックに 変わっていく可能性を指し示した。

重ねて「デジタル改革によって公文書館は本当の意味で『国民の館』になる。デジタル改革を政治改革の 切り札と位置付けたい」と提案した。これに対し、山田氏は「官僚は怖がって、文書をできるだけ残さない ようになった。政府内部の自由な議論をどう保障する
かとセットで考えなければならない」と指摘。福井氏 は「情報を公開してシェアしていく安全保障と、大事 な情報は独占管理する安全保障がせめぎ合っている。両者のバランスが大切だ」と述べ、保存期間などを定 めた公開・非公開の客観的基準やそれを判断する独立性の高い第三者委員会の設置を提案し、鮫島氏も「誰 が仕分けをするかが重要だ。政治家や官僚に仕分けを 委ねて信用できるのか」と主張、アーカイブを巡る統治と民主主義について議論が続いた。

またメディアを巡る著作権について「今の（国民の） マスコミ不信の原因は、既得権益で得た情報の著作権 を振りかざしてビジネスにつないでいることにある。 それらは (本来の意味で) 頑張って得た情報ではない」 ことを指摘した。その上で、福井氏の「集中処理」の 話に関連して「政治の決定的映像はテレビ局しか持つ ていない。フリージャーナリストらは入手できず、大手メディアの競争力はほぼここで保たれている。なぜ テレビ局が独自で持っているか？ 記者クラブにいる から。NHKが撮った映像は（国民が）受信料を払っ ているのだから、誰もが自由に使えるようにする。そ の代わり、『集中処理』という形で、場合によっては 税金からその一部を補填する、または、その映像を （代表して）撮るのは通信社 2 社に限ることにして、通信社の取材を何かしらの形で援助する」などの持論 を述べた。

## 開かれた国家・社会のためのアーカイブ、デ ジタル改革とは〜デジタル化の真の目的

「保存期間などを定めた情報公開の客観的基準」を判断できる人材——専門アーキビスト」の育成は、「図書館」「公文書館」は言うに及ばず、「メディア」 にも必要であろう。

吉見氏はこうしたデジタル社会における各領域の専門的人材の必要性を認めつつ、日本社会が人々のアイデンティティーを属している集団——企業、大学、政党などによって概念化し過ぎる傾向を指し示した。「(結局は) どこの会社に勤めているとか、どこの大学いるとかの話になってしまう」「この仕組みである限り、 （日本は）開かれた社会にならない。それぞれの企業など、その中での立ち居振る舞いが大切で、優れた専門性、技能を身に付けても、発揮したら周りの人からつまはじきに遭うかもしれない。だったら、みんなと仲よくしょうと、そっちにいく。けれど、それではグローバル化あるいはデジタルトランスフォーメーション化以降の世界でやっていけない」と、デジタル改革のために最も必要とされる人々の思考の根源的な在り
方について、まず変革を促した。

更に日本という国について「(岸田政権が提示している）『新しい資本主義』というのは、（自分の解釈では）金融資本主義と一体化した生産力資本主義から、資産力資本主義への変革ではないか？『プロダクトをどんどん拡大していく』のではない、『ストックを生かしていく』というような資本主義への移行を考えるべきだと思う」と話し、情報やデータのストックである「アーカイブ」が、今後ますます重要性を帯びることを示唆した。

その上で「AI やデータサイエンスを取り入れていくことが大切だと言われている。それは価値があると思うが、そのべースになるデータのストックが充実し、 クオリティーが高くなければ、AI 社会は機能しないと思う」と述べ「単に AIを取り入れ高速化して、もっと働いて生産性を上げようという傾向で、日本は疲弊してしまっている」とも指摘した。

吉見氏の考えるデジタル化の真の目的は「より速く、高く、強くを目指す価値観を変え、よりしなやかに、楽しく、末永く遊びの時間をつくる」と述べたよう、 デジタルの力を用いて個人が公私の人生で「自由な選択」を追求できる社会を実現させることではないだろうか？「そのために必要なのがストックされた知識とデータと情報。それらを垣根を越えて横でつないでいき、深掘りしていくこと。横、縦、真ん中を横でつなぐ、そして縦で深める。でも、一番中心になるのは、 その真ん中にいるのは『誰』なのかという、これはクエスチョンにしている。公文書の改ざんの問題はまさにその点だと思う。（真ん中にいる）誰が、横に広がり縦に深まる血をオーガナイズするのか。ここがすご 〈重要た」と解説した。

そして、アーカイブを巡り「戦後、GHQが入って、国会図書館、公文書館がないとなった。最初は国会図書館の中に公文書館的機能も含めて考えていた」「国家の記録を残して、民主主義を確立するために国会図書館がある。それが重要なことであって、統治と民主主義—、この二つの間に緊張関係がある。両方がバランスを持って成立するということが、アーカイブにとって大切なのでは」と説明し、「国家」と「アーカイブ」の関係を解き明かすことで、情報が市民の手に渡っていく発展の途上にいまだにわれわれがいること、「統治」と「民主主義」のせめぎ合いが今後も世界と日本で続いていくことを実感させた。

## 筆者感想〜多様性の時代のメディアの在り方異例の徹底討論には、教育や大学の問題などここに
は収まりきれないハイライトがいくつもあった。それらの貴重な場面は、ユーチューブ公開された映像でぜひ確認し役立ててもらいたい。

今回、メディア側からの一員として参加し司会を務めた筆者が強く感じたのは、デジタル時代に進んた 「多様性」と、それを基にした「目指すべき社会の在り方」だ。デジタルは素晴らしい道具だか、それ以上のものではない。国やメディアが、どのような社会をつくり、さまざまな人々にどう寄り添うのかを真墊に描き、考えなければ、デジタル改革は進まない。

「次代を担う層の多様性はかなり進んでいる」（山田氏）いうのは明確だ。要因の一つはおそらく、吉見氏の言うようにデジタルが発展したことで「マスメディアのゲートキーピング機能が効かなくなり、入り口にどんな情報入れるかという流れの中間地点を押さえていた大手メディアの仕組みが完全に崩れてしまった」 ことにあろう。

一方で、マスメディアが崩れたらから人々が自由になったというのではなく「GAFAやそのアルゴリズムなどのプログラミングのレベルで秩序づけられ、方向づけられた情報の構造に従っているにすぎない」（吉見氏）という見方も確かである。

しかしデジタル時代は既に不可逆的である。人々はデジタルという道具を使いこなしながら情報を得て、自由な人生を切り拓いていかなければならない。

その上でメディアの著作権を考えるとき、記者クラブを含む既得権で得た情報——映像や画像、記事を巡る権利の在り方について、多くの人々が疑いを持っていることをメディア側は認識しなければならないと思う。「ジャーナリズムの一番の反省は一方通行で上から目線だった」（鮫島氏）というような、強い「マスコミ不信」が生まれている社会情勢に無自覚でいることは、大手メディアにはもはや許されないと感じる。既得権やデジタルの新技術にただ頼るのではなく、「読者、視聴者、ユーザーに寄り添い交流する」ことを重視し、自らの著作権の扱い方を見直しながら、情報のデジタル化を進めることで、社会や人々にとって真に有益となり得る存在意義をメディアは再び見いだせるのではないだろうか？

また、「図書館」や「公文書館」がそうであるように、 メディアにも過去の情報の膨大なストックがある。著作権が切れた——パブリックドメイン（PD）となった記事、映像や画像をどう扱うのか？これらの情報は時代が進むほど数が増え、そして、福井氏の言うように誰もが自由に使用できる「社会の共通の財産」なのである。この事実を踏まえながら、メディアはもう一
度、自分たちの社会的役割——公共性」をアーカイブの観点からも見つめ直す必要がある。「ストックということが、文化、コンテンツ立国ということにも親和する」(福井氏) という視点で改めて考えることが大切なのだと思う。
デジタル時代、国、図書館、メディアも「人々の選択の自由」と「多様な社会」が何であるかを模索し追求すれば自らを改革できる一一大き変わることのできるチャンスを逃してはならない。

（左から）吉見俊哉氏、福井健策氏、山田太郎氏、鮫島浩氏、内田朋子（筆者）=2021年11月27日午後、東京・南青山の骨董通り法律事務所 (撮影：佐藤竜一郎）


# 第 1 回 DA フォーラム
## 座長が推すべスト発表

## 2021 年 12 月 19 日 (オンライン)

各座長の方に、特に良かったと感じた発表を挙げていただいた。（カッコ内は推薦した座長、敬称略）

## セッション 1

[13] オンライン開催における我が国の観光の変化と将来性 : 日本のアニメ・特撮作品の現地イベントとオンラインイベントとの比較から (二重作昌満、東海大学大学院文学研究科文明研究専攻)

COVID-19の感染拡大で人々の移動が制限され、各国の観光業界は特に大きな打撃を受ける中、移動を伴わない「オンラインイベント」が急速に浸透し始めている。本報告では、アニメ・特撮作品のオンラインイベントと従来の対面型イベントの比較からそれぞれの利点・久点が報告された。利点として、感染防止への貢献、リアルタイムの声掛けが可能という点が挙げられた。欠点としては五感で感じることができない、無断転載による著作権問題の発生、電子機器・通信環境に関する技術的な問題の発生が挙げられた。経済効果、視覚情報については効果が分かれ、地域を含めた経済効果を期待でき観覧者の好きなように舞台に注目できる対面型イベントに対し、オンラインイベントでは通販による経済効果を期待でき舞台上の描写をカメラでより詳細に観ることができるということだ。この 2 点はアフターコロナでも観覧者の都合や好みに合わせて更なる発展が期待できる。

新たな感染拡大により第 6 波の到来が予期されている現在、もう暫く続くであろうコロナ禍での経済活動の発展に繋がる大変興味深い発表であった。今後の研究成果にも期待したい。(佐々木紫帆)

## セッション 2

[25] プロ・オーケストラ定期演奏会演奏記録データベース作成の試み：仙台フィルのデータベース作成を例として（山口恭正、三田昌輝、山下裕太郎)

本発表は、仙台フィルハーモニー管弦楽団の演奏記録のデジタルアーカイブ化に取り組んだという内容である。

時代や社会とともに音楽の意味や役割は変化していくが、オーケストラのコンサートで演奏される曲目等の軌跡をたどりたいと考えたときに、演奏記録や演奏動画のアーカイブは非常に有効である。このデー夕ベースでは、それぞれの曲目について、コンサートの日付、当日の演奏順、作曲家、作品名、指揮者、会場のデータが表示されるが、作曲家と指揮者については、例えばべートーヴェンの作曲した曲の演奏回数を年代ごとに見ることができるなど、グラフ化できるようになっていた。

現在、海外での事例はあるものの、国内では主に紙媒体でしかオーケストラの演奏記録をたどれず、無料で検索できるデータベースは見当たらないとのことで、こういったデータベースが構築されることは非常に興味深い。今後の展開として考えられている日本全国のプロ・オーケストラのデータベース構築へ向かって研究が広がるよう期待したい。(山下ユミ)

## セッション 3

[32] チベット・ヒマラヤ牧畜農耕資源データベースの構築、フィールドデータと文献データをつなぐ（星泉、岩田啓介、平田昌弘、別所裕介、山口哲由、海老原志穂)

本発表では、チベット・ヒマラヤ地域における、乳製品や乳加工品といった牧畜農耕資源の加工プロセスに関するデータ収集・データベース構築・収集データ活用事例の現状が報告されている。コロナ禍によりフィー ルド調査が困難となったことを背景に、主として文献調査により収集されたデータをもとにデータベースが構築されている。調査対象である文献の執筆言語が多様であることから、データベースの構築に際しては KH Coder を用いた地名表記の名寄也や OpenStreetMap による地理情報の同定等の工夫も行われている。

本発表は、人文学分野における、研究活動のデジタル化および複数の研究者による研究データの作成・整備・活用に関する好例であると思われる。チベット・ ヒマラヤ地域を対象とする研究分野に対する貢献に留まらず、本発表では、多様な種類のデー夕を整理する方法や共同研究において共有の研究データを構築・活用することの利点といった、分野を問わず有用な知見が示されている。以上の理由により、本発表をべスト発表として選定したい。(西川開)

## セッション 4

[43] オブジェクトを交差させる場としてのデジタル・ミュージアム、Exhibition RoomX の設計思想と実装（本間友、慶應義塾ミュージアム・コモンズ)

本発表は、慶應義塾ミュージアム・コモンズ (KeMCo) が開発したデジタル・ミュージアムのためのツール Exhibition RoomXの理念と実践を論じた。RoomXは、 KeMCo が準備していた「人間交際」展が、新型コロナウイルス感染症のためウェブ開催に移行するに際し開発されたデジタル・ミュージアムの一種である。

一般的に、これまでのデジタル・ミュージアム開発では、360 度映像、VR・AR、メタバース、ゲームなど様々な新しい媒体が用いられてきた。

しかし、これらの前例は展示室を「一つのナラティヴによって固定された空間」という点で従来の展示と変わらない。そこで、RoomXは、「部屋」と呼ばれるデジタル空間に作品を集め、アクセス毎に陳列の順番を変更して、ナラティヴを解体し、作品同士が「何度も出会い直すような」セレンディピティを創出した。

本発表を選定したのは、展示室の既成概念を打ち壊す斬新なアイデアを提示しただけでなく、それを実際にウェブ上の展示会で運用し、ツールとして実用可能にしたためである。(宮川創)


# いくつもの《11日》を思い出す : 育児日記を用いた被災経験の提え直し Remembering Multiple "11th" Day: Revisiting the Experience of the Earthquake Using a Child Care Diary

松本 篤
MATSUMOTO Atsushi
}

NPO法人記録と表現とメディアのための組織/東京大学大学院学際情報学府

\begin{abstract}
抄録：誰かが残した「私」の記録。その価値に着目したアーカイブづくりに取り組むプロジェクト・AHA!は、大地震から 10 年目 の節目に開催される展覧会の企画を依頼される。筆者は準備の過程で、仙台市の沿岸部に暮らすかおりさん（仮名）と出会う。彼女は、初めての出産を経験した 2010 年 6 月 11 日から育児日記をつけ続けていた。1000 年に一度といわれる大災害の経験を、たつ た 1 人の育児の記録と記憶から捉え直す。そんな展覧会『わたしは思い出す』は、どのように企画されたのか。本展の着想から開催に至るまでのプロセスをたどりながら、メモリアルとは何か、記憶の継承とは何か、忘却とは何かを問い直す。

Abstract: Records of "I" left by someone. AHA!, a project to create an archive focusing on the value of such records, was asked to plan an exhibition to be held in Sendai City on the tenth anniversary of the earthquake. In the process of its preparation, the author met Kaori (pseudonym), who lives in the coastal area of the city. She had been keeping a diary of her childcare since June 11,2010, the day she gave birth for the first time. This author recaptures the experience of a catastrophe, once in 1,000 years, from the records and memories of one person's childcare. How was the seemingly reckless exhibition "I Remember" organized? By tracing the process from the conception of this exhibition to its opening, the author questions the nature of memorial, the inheritance of memory, and forgetting.
\end{abstract}

キーワード : 能坚日記、記録、記憶

Keywords: childcare diary, record, memory
## 1. 大きな物語を逆なでする「私」の記録 あの大地震のあとを、あなたはどのように生きてきた か一。そんな問いを揭げた企画展『わたしは思い出す 10 年間の子育てからさぐる震災のかたち』(以下、本展 と記す）が、2021 年 2 月から 7 月にかけて宮城県仙台市に打いて開催された。同市の沿岸部に暮らし、自宅が 津波の被害にも遭ったひとりの女性が記し続けた育児日記。その再読によって思い起こされたさまざまな記憶か ら、 10 年という歳月を振り返ろうとする試みだった。会場は、せんだい 3.11 メモリアル交流館（以下、交流館 と記す)。「東日本大震災を知り学ぶための場」として、 また、「津波により大きな被害を受けた仙台市東部沿岸地域への玄関口」として、2016 年に地下鉄東西線荒井駅舎内に開設された公共施設だ。そんな交流館で 実施された本展はいったいどのようにして企画され、 どのように実現に至ったのか。本稿では、展覧会を企画・運営した当事者の立場から振り返ってみたい。

2020 年 7 月 5 日。交流館から 1 通のメールが届く。 そこに記されていた内容は主に 2 つ。あの地震から 10 年目の 3 月 11 日を迎える時期にあわせて企画展を開催しようとしていること、また、筆者が世話人を務
めるアーカイブプロジェクト、AHA! [Archive for Human Activities／人類の営みのためのアーカイブ]（以下、AHA！と記す）と一緒にその企画展を作っていきたいという打診だった。AHA! とは、8ミリフィルム、家族写真、戦時中の慰問文といった、私的な記録の価值に着目したデジタルアーカイブプロジェクトだ。大阪市に本拠地を置く NPO 法人記録と表現とメディアのための組織（remo）の一事業として、2005 年に筆者が始動させた。時間的／空間的な隔たりを前にして、 イメージはどのように働くのか。そんな問題関心を共有する仲間とともに、国内外で活動を継続していた。 そんな取り組みに関心を持った交流館スタッフ（当時） の飯川晃氏から声がかかったのだった。

2020 年 8 月 28 日からの 2 日間、筆者は企画を立案するための予備調査として、大阪から仙台に出向いた。沿岸部のさまざまな活動の現場を見学、体験させてもらった。しかし実は、メールをもらった当初から企画者を引き受けることをためらう気持ちが筆者の中にあった。これまでの 10 年間、「被菼地」の移り変わりにしっかりと身を置いてこなかった《よそ者》に、 いったい何ができるのだろう。沿岸部での地道な活動

の現場に触れるにつれ、そんな後ろ向きな気持ちが募っていった。実際の準備期間はあと半年もない。コロナ禍の真っ只中、状況次第では企画を進めるための現地調查も満足にできなくなる可能性もあるだ万う。多くの犠牲者の方々への配慮にも欠けるような付け焼刃の企画は、絶対に避けなければいけない。予備調査の終盤で、そんな心境を正直に飯川氏に伝えた。だが、彼は全く動じなかった。よそ者たかららそのアプロー チを持ち达んでもらえればそれでいい。そんな覚悟と信念を感じとった筆者は、自分たちに何ができるのかを本格的に検討し始めた。

## 2.「被災者」から「生活者」へ

2020 年 9 月 11 日のオンラインミーティングでは、「育児日記」という記録物に着目するアイデアをすでに提案していた。その理由が3つほどあった。1つ目の理由は、私（わたくし）の記録をなぞり直すことでドミナントな「歴史」や「物語」とは異なる風景を立ち上げるという AHA！の《記録に対する政治性》を、震災という大きな文脈の中にもしっかりと持ち込む必要を感じたからだ。この 10 年を「震災」という大きな主語から捉えるのではなく、個という微小な点から捉え直すことで、「3.11」という日付や「メモリアル (追悼)」の意味がアクチュアルなものとして再認識されるのではないかと考えたのだ。私的な動機や理由にしっかりと支えられて記録を残してきた人を探す。そして、その人の記録と記憶をとおして、この 10 年を振り返る。そんなアプローチの重要性を強く意識した。育坚日記に着目した 2 つ目の理由は、交流館がこれまで取り上げてこなかった視点やテーマに光をあてることで、はじめて「継承」の意味が生まれてくると考えたからだ。地下鉄荒井駅舎内には交流館と隣接するかたちでこども園が併設されている。園览の送迎時には保護者や子どもの声でにぎやかになる。荒井駅周辺はファミリー向けのマンションや戸建て、商業ビルが建設されるなど、地震後の仙台において最も開発が進められた“新しいまち”だった。この地区に暮らす住民にとって、自分ごとになるようなテーマ設定が必要だと感じた。交流館がこれまで出会わなかった人たち、具体的には「被災」という朹組みではこぼれ落ちてしまうような新しい住民の声もしっかりと掬い上げ、残し、伝えていく。それによってはじめてこれまでの 10 年が、これからの 10 年に接続できると考えた。彼らは「被災者」以前に「生活者」であり、彼らが住む場所は「被災地」以前に「生活の場」なのだ。育览日記に着目した 3 つ目の理由は、個人的なエピ
ソードに由来する。私が中学生の時に起きた兵庫県南部地震（1995）だ。最も被害の大きかった地区の小学校にボランティアに行った。体育館の入り口に立って、ずっと遠くを見つめている妊婦がいた。その横姿がずっと記憶に残っていた。地震から 10 年後の 2005 年、ふとその風景が浮かんだ。お腹にいた赤ちゃんが無事に産まれていれば、子どもは 10 歳になる。あの女性は、地震後の 10 年をどのように過ごしたのか。そんなことを思い立ち、記録と記憶の継承をテーマとしたプロジェクト、 AHA! を始めた。あなたは地震後の 10 年間をどのように過ごしたのか。神戸で出会った女性に尋ねたかったその問いを、仙台の地で発することができるかもしれない。上記の $3 つの$ 理由が重なるところに「子育て」 というテーマがあり、その記録としての育児日記に注目するのは自然な流れだった。

図1神戸での巡回展のひとこま

## 3. 育児日記を再読する

2020 年 10 月 30 日からの 2 日間、 10 年間の育児を振り返るためのワークショップに向けた説明会を実施した。地震の前後に出産を経験した、これまでの 10 年の育览経験を振り返りたいという動機を持つ参加希望者を募集したのだ。ワークショップにさきがけて、沿岸部の複数の小学校 $3 、 4$ 年生の保護者 (合計 600 名) に対して集中的に募集チラシを配布した。チラシには 「駆け抜けてきた子育ての 10 年間。今、振り返ってみませんか。あなたの記録があるうちに。あなたの記憶があるうちに」というメッセージを込めた。さらには、交流館のウェブサイトを通じて広く参加を呼びかけた。育児日記をつけ続けてきた人なら、このワークショップにきっと参加すると思ったのだ。ただ、育览の記録を取り続けている万がそもそもどれほどいるのか。仮にいたとしても、その記録を見せてくれる方が本当に現れるのか。そんな不安とずっと隣り合わせだった。ただひたすら待つしかなかった。

わたしのことだ。かおりさん（仮名）は、自分の娘

が学校から持ち帰ってきた募集チラシを見て、そう思ったという。岩手県盛岡市で生まれ育った彼女は高校卒業後、仙台市の専門学校に進学し、一人暮らしを始める。卒業後、市内にて就職。2007 年に結婚。夫も宮城県外出身者で、夜間勤務もある警備会社で働いていた。2010 年 6 月 11 日に第一子を出産。その日から毎日、日記をつけ始めた。女览のちょうど9ケ月目の月誕生日の日に、市内沿岸部の自宅にて地震と遭遇。津波の被害にも遭った。「ずっと振り返りたかったけど、 そんな時間を自分で作ることはできなかった。もしかしらこのタイミングを逃したらこれからもできないんじゃないか。そう思って応募しました」。あくまでも自分のため、娘のために日記を書き続けてきたかおりさん。 そんな彼女の記録と記憶に触れる日々が始まった。

2020 年 11 月 18 日を皮切りに、約4个月間、交流館の一室において、20 回以上にわたって継続的に ZOOM での振り返りインタビューを実施した。出産日、地震の日、津波に遭った家を引っ越す日、幼稚園の卒業式の日、ひとりで留守番を任せた日、ドラッグストアのマスクが売り切れだった日、10 年目の 3 月 11 日。日記の再読をとおして紡がれた言葉たちによって、かおりさんという実在する人物にとても具体的な輪郭が与えられていくように感じた。そこには暴露的なマル秘エピソードもなければ、ドラマティックな伏線や回収があるわけでもない。まして、巨悪を断罪するようなジャーナリスティックな視点が达められているわけでもない。しかし、まがいもないか扬さんの 10 年という歳月がくっきりと横たわっていた。

図2 神戸での巡回展のひとこま

## 4. いくつもの《11 日》を思い出す

2021 年 2 月 10 日に始まった本展。黒色のシャープな明朝系のフォントによって出力された「わたしは思い出す」という定型句から始まる短文の羅列。それらは会場の四方の白い壁に、等間隔に配置された。「わた
しは思い出す、涙は意外と出なかったことを。(2010.6.11)」「わたしは思い出す、14 時7 分を。(2011.3.11)」「わたしは思い出す、福田パンの焼きそばパンを。(2013.5.11)」「わたしは思い出す、字を書きはじめたことを。少し寂しかった。(2014.6.11)」「わたしは思い出す、2人で影送りをしたことを。(2015.3.11)」「わたしは思い出す、忘れてしまうということを。(2017.12.11)」….. それらの短文は、日記を再読したかおりさんが語ったエピソードのうち、毎月 11 日の内容を抽出したもの、 すなわち、かおりさんにとっては娘の月誕生日であり、多くの犠牲者遺族にとっては月命曰でもある日の出来事が思い起こされ、筆者によって編集されたものである。ある一定の制約を課すことによって、言葉のもつ喚起力が発揮されることを狙った方法だった。

また、会場の中心部には、 10 年間の振り返りの聞き書きが筆者によって編集された配布資料 (ハンドアウト) と、それを読むためのベンチが設置された。約 50 万字にもおよぶかおりさんの書き起こしは 20 万字のテキストに編集され、さらに 1 年ごとに $\mathrm{A} 3$ 用紙の両面にまとめられた。短文として壁面に紹介された 11 日のエピソード（前述）の詳細も配布資料にはもちろん揭載されており、資料を読めば約められた短文の意味がわかるように設えた。来場者が落ち着いて読めることを心がけ、配布資料は会場から自由に持ち帰ることも可能にした。振り返りインタビューは会期が始まっても続き、 10 年目の 3 月 11 日をまたぎながら 3 月 26 日に終了した。それに伴い、壁面の短文や 1 年ごとにまとめられた配布資料も段階的に増えていき、6月 11 日にすべての展示要素、すなわち、「わたしは思い出す」 から始まる 130 の短文と、 12 枚からなる 10 年分の振り返りの言葉たちが揃った。会場には、交流館に隣接する保育園の子どもたちの声が時折聞こえていた。

か打りさんは 10 年目の 3 月 11 日に書いた日記を再読して、どんなことを思い出したのか。以下に抜粋する。「《略》14 時 46 分にみどりと一緒に家の外に出て、 お寺の鐘と防災無線から流れてくるサイレンを聞きました。 10 年前のあの日はすごく寒かったのに、この日は暖かくて穏やかでした。あの時とは違う綺麗な青空を見上げました。《略》会社勤めの人は車に乗って会社に行き、小学生は小学校に行き、家にいる人は洗濯機を回したり、食事の支度をする。地震が起きてからは、そんな普通の日常が、普通じゃなくなった、普通の 10 年でした。 2020 年 11 月からの約半年間、短い間でしたが日記を読んで思い出す作業が私の生活の一部になりました。そんな“日常”も今日［2021 年 3 月 26 日]で終わります。明日から当たり前じゃない
新しい生活が始まります。いや、もとの日常に戻ると言ったほうがいいのかもしれません。でも、思うんです。“もとの日常に戻る”と言うけれど、それってどこに戻ることなんでしょうね。私は、日記を書くことで私の日常に戻ろうと思います」。

図3神戸での巡回展のひとこま

## 5. 仙台から神戸へ

2021 年 12 月 4 日から翌年 1 月 17 日にかけて、本展は神戸に巡回開催された（デザイン・クリエイティブセンター神戸)。巡回展においても企画を担った筆者たち AHA! は、「あなたの《わたしは思い出す》」と題したアンケートを来場者に対して実施した。か打りさんの《わたしは思い出す》を発端として、来場者が思い出した大切なエピソードとその日付を尋ねたのた。以下にその一部を抜粋する。「2020/1/12 成人式の帰り、振袖のまま母と老人ホームにいる祖母に会いに行きました。老人ホームが成人式の会場から近かつた事から、私の気まぐれで会いに行きましたが、6-7 年振りに会った祖母は私の事を覚えていませんでした。祖母の認知症は祖母が 17 歳の時から私の姉が小さな頃（24、25 年前）までしか思い出せないそうで、 その事を知っていた母は、きっと私を悲しませないように介護がどんなにつらくても私にはその話を一切してこなかった事を、その時知りました。コロナでもう会う事は難しいかもしれませんが、私の事を知らなくてもいいので祖母に会いたいです」。

「1999/2/25父の亡くなった日。夜中に誰かと話したかった」。「2011/10/82011年 10 月 8 日、仙台から群馬へ引越した。転勤だった。6月頃、人事部との面談で希望をすれば仙台から離れられるという話を聞き、迷うことなく手を挙げた。引越した日の夜、余震
が無くて久々にぐっすり眠れて嬉しかったのと同時に、『私は逃げたんだな』と思って罪悪感を抱いた。数年経って結婚して子育てをし（子供はもうじき新一年生)、神戸で家を建てたこのタイミングでこの展示を見られて、本当に良かった。自分の 10 年と重ねながら、 1つ1つじっくり見ました」。「1995/1/16 夕方に三宮の『そごう』のバーゲン売り場で私、妻、長男（中 2）、次男（小4）の４人で買い物をし、兵庫県内の自宅に帰宅しました。翌朝未明に就寝中、背中を下からドンとつきあげられ、大きな地震だと直感しました。半日遅く『そごう』にいたら、4人とも命を落としていたかもしれません。長男は当日のことを何も記憶しておりませんでしたが、どういう巡り合わせか、この展覧会を企画しています」。

あの大地震のあとを、あなたはどのように生きてきたか一。本展および神戸での巡回展は、たったひとりの女性の日々の記録と記憶に、その問いの答えをさぐる試みだった。来場者が自分にとって大切な日付やエピソードをアンケートに寄せてくれたのは、多くの万々にとって不幸が訪れた日であり、かおりさんにとつて祝福の日でもあった、いくつもの《11日》に触発されてのことだった。来場者にとって会ったことのないかおりさん（わたし）の記憶をなぞることは、期せずして、来場者自身（わたし）の記憶をたどる行為にもなりえ、さらには、あの日埏われた個々の生 （わたし）や、あとにのこされた生（わたし）を想像する契機にもなりえた。2010 年 6 月 11 日から始まったかおりさんの育览日記。その再読をとおして地震からの月日を振り返るという試みは、2つの展示を経て、 2022 年 6 月 11 日、 11 年分の回想記録『わたしは思い出す』として出版される。刊行をつうじて、未知なる誰か（わたし）の手元に届くことを願っている。

## <付言>

私たちはかおりさんの 10 年分のモノローグから構成される展覧会『わたしは思い出す』終了後、その資料価値をひろく示すため、さらに追加取材を行った。地震から 11 年目を迎え、か打りさんの 11 年分の聞き書き 20 万字超の回想を書籍化するとともに、その全文をデジタル化し、特設ウェブサイト上で公開する予定である (無料)。

https://aha.ne.jp/iremember/ (2022 年 3 月 30 日閲覧)


#
抄録 : 筆者は 2012 年より、日本のアーティストや学芸員、多様な参加者と協働し、1950-80 年代にドイツで構築された学術映像アー カイブ「ECフィルム」の活用に取り組んできた。本稿ではまず、ECフィルムの特徴を生かして企画した、多様な場所や実物の素材、 あるいは多視点のゲストスピーカーを組み合わせた上映座談会や、2019年開催の《映像のフィールドワーク》展について概観する。後半部では、特に ECフィルムの音楽映像を「再現／再演」する試みを取り上げ、「遠い他者」の経験を写した記録映像のアーカイ ブを、現代に生きる我々が組み替えながら継承していく方法について考える。

Abstract: Since 2012, I have been working with Japanese artists, curators and diverse participants on the use of EC Film, an academic video archive constructed in Germany in the 1950s-80s. In the first part of this article, we will present a series of screenings/lectures that combine EC Film, various locations, real materials and guest speakers with multiple perspectives, as well as the "Fieldwork in Films" exhibition held in Tokyo in 2019. In the second part, we will focus on the attempt to 're-enact' music and performing arts images in EC film, and consider the ways in which we, living in the present day, can recombine and 'pass on' visual archives that capture the experiences of 'distant others'.

キーワード：ECフィルム、映像アーカイブ、リエンナクトメント、継承、経験の多重化

Keywords: EC film, Visual Archives, Re-enactment, Succession, Pluralizing Experiences

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# 1. はじめに

「1952 年、第 2 次世界大戦の敗戦後間もないドイツ の国立科学映画研究所で、ある壮大なプロジェクトが 始まりました。その名は「エンサイクロペディア・シ ネマトグラフィカ」(Encyclopedia Cinematographica、以下、ECフィルム)。世界中の知の記録を集積すること を目指した、“映像による百科事典”です。(…… 道具を作り、狩りをし、果実を集め、土を耕し、料理し て食べ、紐を綯い、衣服を作り、住居を建て、身を飾 り、時に祈り、踊り歌い、子を産み育てる一。これら の映像を記録した人々は、未来の私たちに、何を伝え、残したかったのでしょう。タイムカプセルの中身を現代に活かせるかどうかは、私たち自身の手に委ねられ ています。本展では、 $(\cdots \cdots . .$.$) 映像のなかの世界をひ$ もとくように探索しながら、そこで生まれた来場者の 問いと気づきが展示に反映されていきます。過去から
のメッセージを未来へとつないでいく、参加型の展覧会です」。

このテキストは、2019年に東京・世田谷区の生活工房で開催された《映像のフィールドワーク〜20世紀の映像百科事典をひらく》展の告知文である ${ }^{[1]}$ 。同展は、筆者が 2012 年より携わる「EC 活用プロジェク ト」による記録映像アーカイブの活用実践の集大成的 な試みであり、その参加型の企画は、前年度に同館で 実施された上映・制作ワークショップ《映像のフィー ルドワーク・ラボ》が土台となっている。

「映像のフィールドワーク」とは、筆者自身の文化人類学的フィールドワークの記録を元に、EC 活用プ ロジェクトのメンバーでもある造形作家の下中菜穂さ しと共同制作した《窓花一中国の切り紙》展（2013-14 年）で考案したワークショップの手法である。ここで は敢えて専門家が前面に出ずに、フィールドで撮影し

た編集前の調査映像を、過度な解説抜きに一般参加者 が自ら「観察」し、被写体の営みを「倣う」「なぞる」 ことで得た気づきが共有される。人類学のフィールド ワークでは、調査者は身体をもってフィールドに入り、全知覚と知識を総動員してそこで起きていることを観察し、現地の暮らしに参入して倣うことを通じ、対象地の人々の生や思考を理解しょうと奮闘する。「映像 のフィールドワーク」は当初、展覧会の観者がこうし たフィールドワークの営みを追体験し、展示をより主体的に（単に外側から解釈的に「情報」として受け取 るのみならず）自分事として「体験」してもらうべく 考案された。ところが実際には当初の目論見を大きく 超えて、ワークショップ参加者達の異なる複数の身体 が、自らと異なる身体をもつ映像に記録された他者と の「距離」を経験し、各様の経験を対話の中で重ね合 わせる過程で、多様な理解の仕方がひらかれたり、イ メージ経験が多重化するといった、新たな可能性が見 えてきた[2]。

本稿ではこのような参加者と共に作るワークショッ プや映像インスタレーション展示の手法を、学術映像 アーカイブの活用に導入した取り組みについて、参加者の感想等も交えて紹介する。後半部では特に、EC フィルムの音楽映像を「再現／再演」する試みを取り 上げ、「遠い他者」の経験を写した記録映像のアーカ イブを、現代に生きる我々が組み替えながら継承して いく方法について考えていきたい。

## 2.「アーカイブ」概念の刷新と、記録の「再現再演」

「アーカイブ」は従来、集合的知識の外部的・固定的蓄積メディアとして機能する記録伝達のための装置であり、時にその権力性が指摘されてきた[3]。これに対して近年は「アーカイブ」概念が拡張され、多様な出来事の生成を通じ、受け継ぎ残すための媒体へと変化を遂げつつある。一例を挙げれば、震災記録アーカイブを先導する「せんだいメディアテーク」の「3がつ 11 にちをわすれないためにセンター」の実験的な活用実践について、当時担当していた清水チナツ氏は、「外部装置に全てを預けられないと知った私たちは、集団での作業を通して経験されることをこそ、身体に蓄えようとしているのかもしれない」と述べ、その手法を「アクションとしてのアーカイブ」と称した ${ }^{[4]}$ 。

また現在、現代美術や学術分野で注目を集めている手法に、歴史や民族誌の「玨演クト再現」がある。これは、調査対象者自身が自らの生の営みを再現したり、 その出来事や歴史と時空間的に遠い受け手が、自らの身体をもって、他者の生を写した映像を仮構的パフォーマンスとして再演するものである。旧日本軍の教育訓練の記録映像を、現代の韓国人大学生が見て再演する映像作品などで知られる現代美術家の藤井光氏は、リエンナクトメントのワークショップと歴史的な記録資料を組み合わせ、過去と現在をオーバーラップさせるような自身の作品について、「専門家たちの事覀磪認的な言語を、行為遂行的な言語に書き換える」 と説明している[5]。また、人類学においては儀礼研究の第一人者である V. ターナーが、自身が記したザンビアの民族誌を、ニューヨークの学生や俳優と再演した活動が知られる。この演劇についてターナーは、対象地の「村落世界を彷彿とさせる仮構的世界の創造」 であり、単なる「ミメーシス」、模倣を超えた「ポイエーシス」、制作作業だと論じた ${ }^{[6]}$

$\mathrm{EC}$ 活用プロジェクトの上映と制作表現を組み合わせた映像の活用実践は、集団で過去の記録アーカイブを身をすて経験する「アクションとしてのアーカイブ」や、一連の「リエンナクトメント」の試み等の延長線上に位置付けられる。このような従来の実践と $\mathrm{EC}$ 活用プロジェクトが異なる点等については、本稿最終部で言及したい。

## 3. EC 活用プロジェクトの試み \\ 3.1 ECフィルムの特徵を生かす上映会

ECフィルムは 1952 年、ドイツ・国立科学映画研究所で G. ヴォルフが提唱した「映像による百科事典」構想のもと設立され、その後約 40 年の間に、世界各地の人間や動物の生を捉えた、民族学・生物学・科学技術の 3 分野から成る 3000 以上もの短編映像が作られた ${ }^{[7]}$ 。主に生物学では顕微鏡撮影やスローモーションなどの多用、民族学では当時すでに失われつつあつた文化のサルベージのための記録が目指され、ヨー ロッパ・アフリカ・アジア・オセアニアの各地にカメラマンや研究者が派遣された。

ECフィルムの主な特徴は、管見では二つある。一つは、「比較」を可能にする体系的なアーカイブの構築である。1950 年代当時に隆盛した動物行動学の見地から、生物学・民族学フィルムともに、一つの映像は行動様式別の短編映像として制作され、相同する行動をする異なる地域間、人と動物などを、相似のアングル・編集で記録することで、比較研究が目指された。二つ目は、徹底した「客観」主義の追求が挙げられる。芸術的表現や演出、被写体への干涉は極力避けられ、時系列の改変や過度な解説、BGM も規制された。制作過程はレフェラーと国際編集会議がチェックし、

ECの制作基準を満たすよう再編集を提議したという ${ }^{[8]}$ 。 ECフィルムはドイツや日本を含む5カ国にフルセットが置かれ、日本では出版社の平凡社の創設者を記念する下中記念財団に「EC 日本アーカイブズ」 （ECJA）が開設され、管理・運用されてきた。しかし 16 ミリフィルムという保存媒体や、調查者・撮影者が対象を一方向的に観察記録する「客観的」な科学映像のスタイルが時代にそぐわなくなり、21世紀に入ってからは上映機会がほぼ失われていた。

2012 年、同財団のサポートのもと、下中菜穂さん、映画制作や映画館運営に携わる中植きさらさん、文化人類学を専門とする筆者らが中心となり、フィルムのデジタル化と平行して、ECの新たな活用方法を探る 「EC 活用プロジェクト」が始動した。

活用にあたりまず問題となったのは、ECの特徴的な映像形式であった。各フィルムは「物語」(線形.完結性）のない断片的な記録であり、撮影機材等の制限からサイレント・モノクロの映像が多い。また、映像間の比較を可能とするため演出を排し、ナレーションや字幕が付されていない。それぞれの映像には往時の研究者や撮影者による短い論文が別添えされているが、ドイツ語表記であったり、紛失しているものも多く、情報不足は否めない。そこで、このような無い無い尽くしの「わからなさ」をも含めた「ECフィルムらしさ」を最大限生かしつつ、多地域・多種の人や動物の生のイメージ同士をぶつけたり、響き合わせるような、実験的な上映方法を模索することになった。

具体的には、各種テーマに合わせて、複数地域や生物学 + 民族学の ECフィルムと、現代の映像作品や、 ものづくり・芸能・ダンス等の実演を組み合わせたり、実際に実物素材や道具を備えた現場で鑑賞してみる上映会や、異なる眼をもつ実践者や研究者など複数のゲストと来場者が上映中にざっくばらんに気づきや疑問を語り合う座談会形式の上映会などが定着して、現在に至る。

前者の「場所・モノ・出来事との交差」の例としてはこれまでに、原発事故の影響を受けた農地で藍栽培を始めた福島県大玉村で世界各地の藍染の映像を、東京のパン工房を紹介する展覧会場で小麦粉を膨らませる様々な食文化の映像を映したり、せんだいメディアテークでECフィルムと被災地の記録映像を並べた上映座談会等のイベントを行ってきた。

また後者の例として次章で扱う音楽関連の $\mathrm{EC}$ 上映会を振り返ると、結果的に「音楽とは何か」を深く問い直すような企画が多く試みられてきた印象がある。例えば 2017 年に映画館「ポレポレ東中野」で開催し
た「ECフィルム七夜連続上映会」の一プログラム「語りと歌の境界〈音楽行為と身体〉」では、映像人類学者の川瀬慈氏とミュージシャンの環 ROY 氏をゲストに、ECフィルムの中からアフリカの民族楽器や歌の演奏記録（音声有り）や、身振り手振りでサインを送り合う遊び、老婆がおとぎ話を語るサイレント映像などがセレクトされた。当日はそれら 1960-70 年代の ECフィルムと、川瀬氏が現代のエチオピアの人々のパフォーマンスを写した映像作品、さらに日本語ラップを繰る環氏のライブ動画などの現代の「音楽」的営為とを並べて観ることで、「語りとも歌とも吟りとも判別しがたい人間の〈音楽行為〉」いわば「音楽」となる以前のアフリカの豊かな音の世界に焦点が当てられ、「楽器と歌」「声／語りの力」「身体性」の問題等などへと議論が深められた。

各回の $\mathrm{EC}$ 上映会のアンケートには、「残像効果」「本来無関係の映像がめくるめく繋がり、観る私たちの対話も根源的な問いに向かっていったことに驚いた」といったコメントが書かれ、フィルムや実演、あるいは想起された複数のイメージを、観者たちが自分なりの仕方で「モンタージュ」し、個人的・集団的な思考の跳躍が生まれたことが見て取れる。そして、この上映活動で得られた知見が、映像アーカイブと観者たちの複数の経験を重ね合わせてイメージを多重化し、新たな思考をひらく《映像のフィールドワーク》 の企画へと結びつくことになった ${ }^{[9]}$ 。

## 3.2 鑑賞者とともに「育つ展示」

冒頭で触れた 2019年開催の《映像のフィールドワー ク》展は、「観る・やってみる・問い続ける $\rightarrow$ 次の誰かに手渡す」をテーマに、会場全体を「EC 研究所」 と位置づけて、来場者が自らの身体をもって ECフィルムと対峙し、そこで日々生まれた問いと気づきが展示に反映されていく参加型展覧会として企画された。 その最大の特徴は、「EC ラボラトリーズ」と題し、会期の 20 日間中、「ゲスト研究員」をファシリテーター として、12 回の上映とものづくりやパフォーマンス等を組合せたワークショップを実施したことにある。 そこでの制作物と来場者の「フィールドメモ」等が徐々に会場内にコラージュされていき、他者の「実験」 の経験や思考の「痕跡」が映像と多重写しにされ、次の来場者に「伝わる」という仕組みを展示に組み込んだ。私たち EC 活用プロジェクトのメンバーや生活工房の学芸員など企画者側は、「育つ展示」の「庭師」役という位置付けだ。

会場全体は、(1)ECフィルムの概要や、日本での
$\mathrm{EC}$ 活用プロジェクトの歩みを紹介する「EC 資料室」、 （2）ECのアーカイブの全体像（数や多様性）を可視化する「映像の百科事典」展示、(3) EC や関連書籍を自由閲覧できる仮設の「EC 研究所」を中心に配し、その周囲に同心円状に各種テーマごとの複数の $\mathrm{EC} を$ ループ再生するスクリーンを設置した「ワークショップ空間」の3つから構成された。

(2)のメインは、アーティストの野口靖氏による映像インスターレション《Diverse and Universal Camera》 である（図1）。

図1 Diverse and Universal Camera（制作 $\cdot$ 写真提供：野口靖）

本作品は、ワークショップに参加した有志メンバー が「運ぶ」「食べる」「犬」「飾り」など 40 の「ことば」 を選定し、約 300 本の ECフィルムを眺めて、相当する動きや対象が写り达んだ場面を、登場した時間と合わせ詳細に記録。デジタル化した映像データにこれらの情報を夕グ付けしてプログラミングし、来場者がある「ことば」を選んで検索すると、タグ付けされた映像部分が壁一面にコラージュ再生されるものである。多地域間・人間を含む多種の生物の相似的な生の営みが同時投影される本作品は、題名通り、アーカイブとしての ECフィルムがもつ多様性と普遍性を体現する装置として、本展の中で極めて重要な役割を担った。 また(3)の「ワークショップ空間」では、「住処」「音楽」「料理」「儀礼」「ひも」等をテーマにセレクトしたECフィルムを投影したスクリーンの周囲に、来場者が自由に触れて、試作に使える素材や道具を多数盛っておき、映像の見真似を促すような展示空間が作られた（図2）。

紙幅の都合で鑑賞者の感想の具体は省くが、本展では、展覧会という上映会に比べて長期間、ECフィルムをほぼ時間制限なく幾度も眺めて、画面の向こうの被写体と時間を共有することのできる鑑賞空間が維持されたことにより、単発のワークショップ以上に、鑑賞者の個人的な内省や来場者同士の対話が引き起こさ

図2 映像とものづくりや食の材料・道具が並ぶ展示風景（会場：生活工房、撮影：松田洋一)

れたことが注目される。

## 4. EC フィルムの音楽・芸能を「見真似」する

次に、とりわけ情報が足りず「わからない」アーカイブ映像の創造的な活用方法を模索した事例として、音楽や芸能関連のECフィルムの活用実践を紹介したい[10]。 ECアーカイブの分類は、大分類／中分類／地域／民族別に区分がなされている。音楽・芸能関連では、大分類の「音楽・演奏・舞踊・演劇・語り」が計 368 （内デジタル化済 145）夕イトルあり、その下に「歌唱」「楽器演奏」「楽器づくり」「舞踏」「舞踏用の仮面関連」「演劇」「伝説を語る」等の中分類が続く。ECフィルムの制作規定では、音声有りの場合は同時録音が必須とされたが、大型かつ高額であった当時の撮影機材の制限から、音声有りの映像は歌唱や演奏を撮影用に力メラの前で実演してもらうケースが多く、実際の音楽行為がどのようなコンテクストの中で発現したかまでは画面からはうかがい知れない。他方、儀礼など撮影用の「再現」が認められない対象はサイレント映像が多く、現場で鳴っていたであろう音や歌は観る者が想像するほかない。

2017 年度に実施した《映像のフィールドワーク・ ラボ》では、このような「情報不足」を逆手に取り、 ECフィルムの音を想像／創造する表現実践を試みた。 この上映・制作表現ワークショップでは、参加者が ECフィルムを「観察」し、身体を介して被写体の営みを「なぞる」「「見よう見真似」することを通じて、映像のより深い理解や新たな気づきを共有することが目指される。開催した全 3 回のうち「みみをすます／ なかに入る」をテーマとした回では、民族学と生物学の映像の横断的鑑賞経験をもとに、ECの中の生き物になりきって、身体表現や演劇的パフォーマンス、映像インスタレーション等を制作し、映像の中の営みを
全身で「再現／再演」する実験を行った。一群の映像を見終わった後、参加者たちの対話において、複数の映像イメージを連ねた「残像効果」により見出された、複数地域・他種の間の身振りやリズムの類似が語られ、それをアイディア・ソースとして、3つのパフォーマンス作品が作られた。演劇的表現に挑戦したあるチームは、前述の映画館でのアフリカ音楽を扱った上映会でも上映された中央スーダンのおとぎ話を語る老女と車座で聴き入る子供たちの無声映像に、想像された台詞や音を創作してアテレコしたり、中央ヨー ロッパの復活祭で行われる鳴子ならしの記録映像をみて同様の構造の道具を手作りして映像と同じタイミングで鳴らしてみたりと、数々の「なりきり」パフォー マンスを制作した。

ワークショップの最後に設けた参加者達の「反易」 の場では、パフォーマンス制作の中で「脳内で起きている ECのスクリーニングと、目の前でビジュアルに起きていることのスクリーニングとが同時に起き」、身体的な知覚と (科学的知識としては誤読も交えた)想像的なイメージが入り混じり、多元化していくような経験が創出したことが語られた。また見た映像と真似した身体経験との大きなギャップを痛感し、他者/他種に「なりきれない」という経験から、対象との距離が逆に鮮明になったとの感想も聞かれた。

アーカイブの活用という面から特筆すべきは、こうした上映会や、映像を見真似するワークショップを通じて、ある一つの記録映像を、多視点で観る契機が作られることである。EC 活用プロジェクトで登板数の多い、「バリの音楽のリズム型」という、バリの女性

る儀礼の映像を例にとると、「音楽のはじまる時」をテーマとする上映会では、川辺で厚手の外套を足でリズム良く踏みつけ洗濯する北アフリカの映像と一緒に観ることで、労働する身体の動きに合わせて歌やリズムが生まれる瞬間が着目された。また「木と作る暮らし」というテーマで木工細工の映像と並べて観た際には、木という素材に随う形や音の生成について議論が及び、さらに《映像のフィールドワーク・ラボ》の第 2 回「こな・ねる・食べる」と題した脱穀から粉を練って食事を作るワークショップでは、この映像を真似てみたことで、食を支える「脱穀」という重労働と道具との関係が実感された（図3）。展覧会の「ECラボラトリーズ」では、民族音楽学者・ガムラン奏者の増野亜子さんをファシリテーターに、大人数の参加者が集って映像と同じタイミングで音を出し合奏することで、バリの音楽がもつ独特なリズムの「再現」が試

図3「バリの音楽のリズム型」の映像を見ながら、儀礼的な脱殼／演奏のリズムを真似する展覧会の参加者（会場：生活工房、撮影：松田洋一)

みられた。このようにして、その都度のテーマに従って、同じ一つの映像がもつ多面的な要素が引き出され、理解が深められていった。

## 5. おわりに

「EC 活用プロジェクト」が他の実践と一線を画す点は、体系的かつ客観的な知のあり方を体現する学術的な科学映像を、当初のコンテクストからずらし、ある特徴ある映像イメージとして現代に生きる私たちの眼と身体で見直し、異なるイメージ間の類比や衝突による思考の跳躍を促すような上映方法を模索したこと。 さらにその過程で、（創造的）誤読も多分に含む、鑑賞者による「見真似」という仮構的再現の上映ワークショップの手法が練り上げられていったこと等が挙げられる。

《映像のフィールドワーク》に参加したある女性は、「体験しながら映像を観ることで次々と新たな視点が加わり、映像を観る解像度」が上がり、ひいては「日常目に留めないようなこと、生きている中でものを見る解像度までが上がった気がする」と述べた。この言葉は、遠い他者の経験を記録したアーカイブを、現代に生きる我々が組之替完ながら継承していく核心的な意義を言い得て妙である。

アーカイブ映像を見よう見真似した参加者達は、素材や道具等のモノや身体との折衝を通じて、対象の質感や生のリズムなどを、自己＝身体の内から感得する。 このような「見ること」と「やること」の間のギャップ、「失敗」や「なりきれなさ」といった経験の中から、映像に映された他者と自己の距離を探り、映像の中に 「入って」思考を始める。

このような意味で「EC 活用プロジェクト」は、異なる複数の身体間で、イメージや経験を多重化していく装置として、映像アーカイブを活用する取り組みだ

と言えるだろう。そこでは総じて、記録と身体経験、記憶などの複数のイメージが折り重なる経験を通じ、一つの事象をめぐる主客や自他の境界線が摚乱・再編されるとともに、複数の時間、複数の身体 - 視点、複数の思考の混淆がもたらされうる。

もち万ん、上述したような活用実践は、映像の被写体の置かれた現実から大きくかけ離れてしまう危険性を孕むことには留意すべきである。本特集で川瀬氏が論じている国立民族学博物館のフォーラム型情報ミュージアムの活動などに顕著なように、昨今は調查・記録された現地の人々の声を取り入れたアーカイブ活用が強く求められている。EC 活用プロジェクトにおいてもその端緒を開く試みとして、ECフィルムを対象地域の人々とともに見て対話する「映像の里帰り」プロジェクトを進めてきた[11]。今後は、ECフィルムを経験する「身体」を日本国内から対象地、またさらに遠い時空間へと射程を広げて複数化し、より多様な「距離」や「ズレ」を取り达むようなアーカイブの活用を目指していきたいと考えている。

謝辞：EC 活用プロジェクトの参加者および、公益財団法人せたがや文化財団生活工房、公益財団法人下中記念財団の関係者の皆様のご協力に感謝いたします。

また、本稿の元になった調査研究は、科研基盤 B （20H01403）の支援を受けました。

## 註・参考文献

[1] 公益財団法人せたがや文化財団の運営する「生活工房」は、市民を巻き込んだ実験的なワークショップや展示を多数実施する施設である。《映像のフィールドワーク展一20世紀の映像百科事典をひらく》（2019.3.16〜4.7、主催・会場：生活工房）は、下中菜穂氏と同館の学芸員竹田由美氏が中心となって企画し、筆者は主にコンセプト作りやECフィル么解説部分の制作、ワークショップの記録などを担当した。

[2] 2013-14年開催の《空花一中国の切り紙》展（福岡アジア美術館・生活工房）の、様々な参加者を巻き迄む共創的な記録映像や展示の制作・公開の手法については、以下の拙稿に詳しい。丹羽朋子. 空花を〈うつす〉窓花展一人類学的表現実践としての映像と展示制作. 国立民族学博物館研究報告. 2020, vol. 45, no. 2, p.319-358.

[3] アスマン,アライダ. 想起の空間一文化的記憶の形態と変遷. 安川晴基訳. 水声社, 2007.

[4] 清水チナツ.“影が照らす」せんだいメデイアテーク”. 物語りのかたち一現在に映し出す、あったること. Grambooks， 2016, p.168-177.

[5] 藤井光. ARTIST INTERVIEW 藤井光. 美術手帖. 2018, vol. 70 (1067), p.174-189.

[6] ターナー, ヴィクター. パフォーマンスとしての人類学. 大橋洋一訳. 現代思想. 1981, vol. 11, p.60-81.

[7]「EC活用プロジェクト」.

http://ecfilm.net/ (参照 2022-04-01). 本サイトではECフィルムの全リストの閲覧や、デジタル変換済みタイトルの検索が可能で、教育研究目的の貸出も受付けている。

[8] ECフィルムの制作に関しては、以下の 2 つの論考が参考になる。Loizos, P. Innovation in ethnographic film: from innocence to self-consciousness, 1955-85. University of Chicago Press, 1993.川瀬慈.アーカイブ映像の創造的活用にむけてーエンサイクロペデイア・シネマトグラフィカを事例に，民博通信． 2013, vol. 141, p.2-7. その他ECフィルム設立経緯等については、EC日本アーカイブズの代表を務めた岡田一男氏へのインタビュー(2018年10月12日、東京シネマ新社) に基づく。

[9] 以下の拙稿では、より詳細に映像メディアの特性に焦点を当てながら、EC活用プロジェクトがもたらす日常イメー ジを異化する経験の創出について考察した。丹羽朋子. “「カメラの眼」と「肉体を持った眼」を往還する一「映像のフィールドワーク・ラボ」の試みから”.わざの人類学.床呂郁哉編. 京都大学学術出版会, 2021, p.27-49.

[10] 丹羽朋子.「音楽のはじまる場所」を再現／再演する学術映像アーカイブの「組み替え」の試みから. 第72回東洋音楽学会公開シンポジウム「音楽研究とメデイアの歴史と未来」, 2021年10月30日.

[11] 人類学者の村越勲氏による、1960年代のスーダンでヌバの生活を写したECフィルムを、現在紛争で難民となり各地に移住するヌバ人とともに観る活動については以下を参照。Murahashi, I. Creatively Utilising the Encyclopaedia Cinematographica Film Project: Visual Repatriation of the Masakin. TRAJECTORIA, 2020, vol. 1, p.1-8.


# データの可視化と個へのインタビュー による複合メディアの可能性 The Possibility of Complex Media Through Data Visualization And Individual Interview

東京工芸大学 インタラクティブメディア学科

\begin{abstract}
抄録：一般的に、コンピュータのプログラムなどを利用して可視化されたデータは、ユーザーの客観的な分析を容易にするが、生身 の人間の個々の体験の詳細や感情の摇らぎなどがこぼれ落ちてしまうことは否めない。一方で、データの「可視化」と、アートや ドキュメンタリーにおけるインタビューを組み合わせることによって互いを補完し、「理解と共感」を引き出そうとする試みがある。本稿では、筆者が関わったアートプロジェクトである「核についてのいくつかの問い」と「東京大空襲証言映像マップ」を紹介し、 データの可視化と個のヘインタビューによる複合メディアの可能性を論じる。

Abstract: In general, data visualized using computer programs etc. facilitates objective analysis of users, but it is inevitable that details of individual experiences of people and emotional changes are difficult to observe. On the other hand, there are attempts to complement each other and derive "understanding and empathy" by combining data visualization and individual interview in art and documentary. In this paper, I will introduce art projects called "Some Questions about Nuclear" and "Tokyo Air Raid Oral History Map" that I have been involved in, and discuss the possibility of complex media by data visualization and individual interview.
\end{abstract}

キーワード : ライフストーリー、データビジュアライゼーション、デジタルアーカイブ、インタビュー、オーラルヒストリー、メ ディアアート

Keywords: Life Story, Data Visualization, Digital Archives, Interview, Oral History, Media Art
## 1. はじめに

近年、「データビジュアライゼーション」や「見える化」などの用語が話題に上ることからも分かる通り、 データの可視化が様々な分野で重要視されている。

一般的に、コンピュータのプログラムを利用して澎大なデータを可視化したメディアは、事象の把握を容易にするという特長を持っている。しかしながら、「デー夕」として可視化することにより客観的に分析し俯瞰することは可能になっても、生身の人間の個々の体験の詳細がこぼれ落ちてしまい、個人の感情の摇らぎなどが見えにくくなることは否めない。

一方、アートやドキュメンタリーでも用いられる個人に対するインタビューは、主観的、個人的な体験が語られることによって鑑賞者の感情を摇さぶることが多い。これらのインタビューを活用したメディアには、 その人が経験したことを大局的・客観的に捉えることは難しいが、個人の人生観、倫理観、思想に訴えかけるという特長がある。

これらのメディアにはそれぞれの長所があるが、両者を組み合わせることによって互いを補完し、鑑賞者
の「理解と共感」を深めることが可能になるのではないだろうか。本稿は、データの可視化と個へのインタビューを組み合わせて制作した複合メディアの可能性を探るものである。ここでは、筆者が関わったアートプロジェクトの中から、「核についてのいくつかの問 $い\rfloor^{[1]}$ と「東京大空襲証言映像マップ」 $]^{[2]}$ の制作過程及び鑑賞者の反応などを紹介する。

## 2.「核についてのいくつかの問い」

「核についてのいくつかの問い」は、筆者が 2011 年 3 月に起きた東日本大震災による福島第一原子力発電所の事故後に構想・調査を開始し、2015 年 3 月に作品化して公開したものである。そして、現在も更新を継続している。

この震災と原子力発電所事故は、多大な被害をもたらし多くの人々の心に深い傷を残したが、特に、拡散した放射性物質の問題については、「情報は誰のものか」という根本的な問いを国民に投げかけたと言える。例えば、事故直後に日本政府が迅速に情報公開しなかったことにより放射能被ばくの被害が拡大し、異な

る立場の「専門家」による被ばくについての様々な発言が国民の混乱を招いた。そして、この混乱は現在でも風評被害という形で続いている。さらに、未だに 6 万 7 千人超が避難を余儀なくされ (2021 年 1 月現在)、污染水問題も解決されていないにもかかわらず、事故発生から 10 年以上の歳月が経過した今、被災者の声は以前上り周囲に届きにくくなり、多くの人々にとって事故の記憶は遠い存在となりつつある。情報を分かりやすく発信し続けること、問題を風化させないことが切迫した課題であると考えられる。

本プロジェクトでは、「日本における食品中の放射性物質検査マップ」と「日本を含むアジアでのインタビュー映像」という二種類のメデイアが使用されている。展示空間においては、中央に前者が展示され、それを取り囲むようにして後者の二種類の映像が左右で上映される（図 1）。

図1「核についてのいくつかの問い」展示風景

この空間構成により、体験者は「日本における食品中の放射性物質検査マップ」を操作している間にも 「日本を含むアジアでのインタビュー映像」の語りを聞くことになり、二つの作品の要素が常に混ざり合う環境に身を委ねることになる。

## 2.1 「日本における食品中の放射性物質検査マップ」 について

「日本における食品中の放射性物質検査マップ」は、日本の厚生労働省と東京電力ホールディングス株式会社（以下、東京電力と記す）がそれぞれ公開しているデータを統合し、主に JavaScript、D3.js、MySQLを使用して可視化した、Webブラウザ上のインタラクティブマップである。使用した厚生労働省のオープンデー 夕[3]は、日本国内のほぼ全ての食品の検査結果を集約・アーカイブ化したものである。また、東京電力が定期的に発表している「魚介類の分析結果：福島第一原子力発電所 $20 \mathrm{~km}$ 圈内海域」[4]のデー夕は、厚生労働省のデータには集約されていなかったので、福島県沖の海洋污染の実態を知る貴重なデータとして、マップに組み込んだ。

このマップの大きな特長は、チェルノブイリ原子力発電所の事故後の、各国・各機関における食品中の放射性物質の基準値が比較できるという点である。福島第一原子力発電所の事故直後、日本の暫定基準値は緩すぎるという批判を受けたが、各国の基準値が客観的に比較できる資料は管見の限りではほぼ存在しない。 チェルノブイリの事故当時の食品検査デー夕は入手できなかったが、当時の検査基準値は判明したので、「日本国内の食品を、当時のウクライナやベラルーシなどを含む各国・各機関の基準值で検查し直した結果のシミュレーション」を行うマップを作成し、徹底的に客観的なデータを集めて概観、比較できるメディアを提示することに努めた。

## 2.2 「日本を含むアジアでのインタビュー映像」につ いて

「日本を含むアジアでのインタビュー映像」は、日本、ベトナム、インドという、日本の原発政策と関係の深い国々において、地域住民、避難者、科学者、市民活動家、政治家など多様な立場の人々に対して行ったインタビュー映像を、ビデオインスタレーションとしてまとめたものである。インタビューにおける質問は全てのインタビュイーに対して同一であり、原発政策に関するものであったが、鑑賞者にどのような質問たっったかを明示しないことによって、深い思考や多様な解釈を促し、鑑賞者独自の解を見出してもらうように構成されている。

核の平和利用はエネルギー政策であると同時に安全保障問題でもあることから、単純に「原発推進」対「脱原発」の議論をすれば済む話ではないと考えられる。「日本における食品中の放射性物質検査マップ」で示された事実からは明らかにすることができない、利害関係が生じる立場によって異なると推測される問題の捉え方を浮かび上がらせるため、極力二項対立にならないように、様々な立場の方々にインタビューを実施するように留意した。

## 2.3 プロジェクトに対する反応

2015 年 3 月に筆者が所属する大学の展示場で、また 2017 年 2 月に都内のギャラリーで展示を行ったところ、様々な反応があった。この作品に関しては、特に「日本における食品中の放射性物質検査マップ」に
鑑賞者の関心が寄せられることが多く、感想やコメントも「全体的に思ったよりも数値が低くなっていて安心した」「意外な地域の数値が高めで驚いた」「地域によっては検査をしていないところもあることを知らなかった」などマップに関するものが多かった。

一方で、「日本を含むアジアでのインタビュー映像」 に関しては、「楢葉町からいわき市に避難している方が質問への返答に詰まっている映像を見るとやりきれない」、「インタビュー中に言葉を慎重に選んでいるように見える（またはインタビューを受けない）政治家と、率直に自分の考えを述べょうとしていると感じる避難者の口調の違いが印象的であった」などのコメントや、インタビューが編集されていたことについて 「都合のいいところだけを切り取っているように見える」などの指摘があった。

無論、「日本に扔ける食品中の放射性物質検査マップ」は現状の把握を可能にするものであり、単体であってもこの作品には意義がある。しかしながら、感想やコメントの内容からも、そこから生まれる議論を 「原発推進」対「脱原発」の対立構造に巻き込まれたものに留めないためには、「日本を含むアジアでのインタビュー映像」は必要であると考えられる。なぜなら、立場の異なる多くの人の生の声を聴くことによって感情を摇さぶられることが、問題の理解をさらに深めると考えられるからである。

その後、「日本に打ける食品中の放射性物質検査マップ」に関しては、福島第一原子力発電所事故から 10 年以上経過し、チェルノブイリ原子力発電所事故と污染度を比較する必要性が薄れてしまったことに加え、当初のマップにさまざまな機能を付加しすぎて操作性の低いインタフェースになってしまったことから、2021 年にシステムを全て作り直し、基準値を超過した検体の割合を地域ごとに確認できるシンプルな構造にリニューアルした（図 2) ${ }^{[5]}$ 。

そして、当初と同じょうにインターネット上で公開したところ、マスメディアにも取り上げられ多少の関心を集めたものの、残念ながら 2015 年の発表時ほどの反響を得たとは言い難かった。放射能問題の風化を目の当たりにし、現在は、時間の経過とともに変化する人々の考え方を踏まえて「日本を含むアジアでのインタビュー映像」を更新することを計画中である。インタビュー自体は 2015 年も継続しており、元東京電力社員や、「世界で唯一の高レベル放射性廃棄物の最終処分施設」がある、フィンランドのオルキルオト原子力発電所の所員にインタビューを行なっている。

図2「日本における食品中の放射性物質検査マップ」最新版

## 3.「東京大空襲証言映像マップ」

筆者は 2007 年から c-loc（クロックと読む）と名付けた時空間マップソフトウェアの開発を始め、現在に至る。「東京大空襲証言映像マップ」はこの c-locのコンテンツとして制作されたものである。

## 3.1 時空間マップソフトウェア（c-loc）とは

時空間マップソフトウェア (c-loc) は、時間を縦軸、空間を横軸として $3 \mathrm{D}$ 空間上に立体的なマップを表示する、時空間データを視覚化するためのソフトウェアである。時間地理学の概念をプログラム化したものであり、主に歴史学、文化人類学、地理学などの分野の研究成果を分かりやすく表示することが可能である。 また、文章、音声、画像、映像をオブジェクトとして登録することができ、それぞれのオブジェクトはカテゴリ／サブカテゴリを設定することができる。

## 3.2 「東京大空襲証言映像マップ」とは

「東京大空襲証言映像マップ」は、東京大空襲・戦災資料センターのプロジェクトとして、山本唯人 (ディレクション)、早乙女愛（映像制作）、筆者（デジタルメディア・ソフトウェア制作）を中心に制作されたものである。この作品は、1人 $15 \sim 20$ 分程度の証言映像をライフイベントごとに分節化して時空間マップ上に配置したものであり、筆者が開発した c-loc が使用されている。筆者はソフトウェアを提供する役割を担ったため、コンテンツ制作に直接は関わっていないが、作品をより魅力的にするためにプログラム自体を改変する作業や助言を行った。

この「東京大空襲証言映像マップ」は、1919年から 2000 年の間に 8 層の旧地図が年代順に配置されている（図3）。

そして、この各年代の旧地図の間に配置された人型

図3東京大空襲証言映像マップの操作画面

図4 その時・その場所での体験を語る証言者

のシンボルをクリックすることにより、その時・その場所での体験を語る証言者の証言映像を視聴できる (図 4)。

証言映像は主に $1 、 2$ 分から最大で 15 分程度の短い動画に分節化されているため、各証言者の過去から現在を辿ることもでき、一方で同じ時期の体験である 1945 年 3 月 10 日の空襲体験や 8 月 15 日の終戦の日の様々な証言者の記憶を比較することもできる。すなわち、「そのひとが『どう語ったか』を共感的に理解しながら、全体社会のなかで『どういう位置にあるのか』を考える $\rightarrow$ 個別の経験を理解する『社会的な文脈』 を発見する」[6]ことを促す構成となっているのである。

各地の平和記念館などで展示されている多くの証言映像は、歴史的な節目となったまさにその当日の体験のみに焦点を当てたものが多い。その中で、このインタビュー映像は、戦前・戦後を含めた各人のライフストーリーの中に空襲体験があり、「戦争の前には普通の日常というものがあり、また戦争の後にも傷を負った人たちの痛みは続いていく」[2]ということを改めて確認できるものとなっている。

## 3.3 プロジェクトに対する反応

この「東京大空襲証言映像マップ」は 2014 年 3 月
に東京大空襲・戦災資料センターの常設展示として公開された。展示公開記念イベントの来場者からは、操作方法に関して「パソコンに詳しくない年配の人には使い方が分からない」などの指摘もあったが、「新しいメディアを使って戦災のことを知るのは子どもたちにとってはいい機会だと思う」というように、戦災の記憶を次世代に伝える上での本作品の複合的なメディアの在り方に対する肯定的な評価も得られた。

## 4. おわりに

本稿では、データの可視化と個へのインタビューを組み合わせて制作した複合メディアの可能性を探った。紹介した「核についてのいくつかの問い」と「東京大空襲証言映像マップ」はともに、様々な立場の人が「共感」した上で社会状況を「理解」をすることが可能な作品であり、社会が自分を含め様々な人の関係性の中で成り立ち、問題はその中に存在することを改めて認識することができるようなものとなっている。震焱、戦災、大事故などの体験を後世に継承するためには、当事者としての「理解と共感」を得ることが必要であると考えられ、そのためのメディアとして、 データの可視化と個へのインタビューによる複合义ディアは可能性を有していると言えよう。

もちろん課題もある。操作性の改良及び社会情勢の変化に応じた情報の更新、またより多くの人に情報を届けるための活動は、今後もできうる限り継続していくことが必要であると考えられる。

## 註・参考文献

[1] Noguchi, Yasushi. Some Questions about Nuclear, https://vimeo.com/121926522 (参照 2022-01-31).

[2] Yamamoto, Tadahito; Saotome, Ai; Noguchi, Yasushi. The Document of the Tokyo Air Raids Oral History Map, https://vimeo.com/138595407 (参照2022-01-31).

[3] 厚生労働省. 食品中の放射性物質の検査：全国の過去の検査結果 (月別). https://www.mhlw.go.jp/stf/kinkyu/0000045250. html (参照 2022-01-31).

[4] 原子力規制委員会. 放射線モニタリング情報. https://radioactivity.nsr.go.jp/ja/list/460/list-1.html (参照 2022-01-31).

[5] Noguchi, Yasushi. Food and Radiation Map in Japan. https://foodradiation.org/ (参照 2022-01-31).

[6] 山本唯人. 東京大空襲証言映像マップ一「語りの時間」を内側から聞く、外側から見る一.オーラルヒストリー・プロジェクト一新しい仕組みが生み出す様々な可能性. https://researchmap.jp/multidatabases/multidatabase_contents/ detail/251987/d8c86ac74013f2bbcda587f60c79b807?frame_ $\mathrm{id}=699685$ (参照 2022-01-31).


# 企画セッション(2)「多様な担い手た ちによる地域資料継承セッション」

合同会社AMANE

 &  &  &  \\

開催日：2021 年 10 月 16 日(日)

(東北大学災害科学国際研究所)
## 登壇者：

後藤真（国立歷史民俗博物館）

堀井美里（合同会社 AMANE）

高橋和孝 (奥州市教育委員会)

野坂晃平（えさし郷土文化館）

司会：

堀井洋（合同会社 AMANE）

急速に進む地方都市の過踈化・高齢化打よび地震・台風などの大規模自然焱害により、地域に現存する学術資料（地域資料）の保存・継承に関する状況は厳しさを増している。地域資料継承のための新たな実施体制の確立が喫緊の課題の 1 つである。本セッション登壇者らは、奥州市域において「産学官連携に基づいた地域資料継承支援事業 (以下、産学官連携事業)」を 2020 年から実施している。本セッションでは、産学官が連携した“多様な担い手たち”による地域資料の継承に関する現状と、今後の展望について議論を行った。

冒頭に、本企画セッションの趣旨について堀井が説明を行った。その後、後藤氏が国立歴史民俗博物館义夕資料学研究センターにおける総合資料学の展開と、実施中の地域資料継承に関する取り組みについて紹介した。さらに奥州市域に存在する民具等の情報を総合資料学情報基盤システム khirin に揭載していること、全国から資料情報にアクセス可能になることにより期待される効果について述べた。次に、堀井美里氏が奥州市における資料調査活動について概要を紹介するとともに、地域における資料継承を想定した「地域資料情報継承記録モデル」について述べた。奥州市における産学官が連携した資料調査では、異なる立場・分野の専門家が連携し、調査過程・手法の客観化や事業としての透明性の確保など、新たな視点・問題意識に基づいた事業の実現を目指している。その後、高橋氏が奥州市域の資料の紹介と産学官連携事業への期待について述べた。奥州市には、膨大な量の文書資料が現存している。地域資料の継承を継続的に実現するために、地域内外の多様な組織・専門家と連携して調査・研究・公開事業を実施する意義や今後の展望が述べられた。最後に、野坂氏が地域資料・文化の活用と地域間連携の可能性について述べた。産学官連携事業では、岩手県奥州市の他に石川県輪島市 - 富山県高岡市と連携協定を締結している（2021 年 10 月現在）。本事業では、AMANE・歴博・自治体の産学官三者のみで閉じた関係ではなく、地域間の文化交流も実施している。野坂氏の発表では、特別企画展「雅静の美一正法寺の至宝を巡る一」関連フォーラム「禅禅禅世一正法寺学寮 2021」（2021 年7月 18 日）の事例が紹介された。本イベントは、曹洞宗寺院である正法寺（奥州市）と
總持寺祖院（輪島市）が双方の自治体を含めて連携することにより実現した、遠隔地域間の文化交流の一事例である。

登壇者の発表後に、参加者（オンラインも含む）全員によるデイスカッションを行った。会場からは、各地で確認され問題となっているネットオークションへの地域資料の流出や、地域資料の保存・継承に携わる専門人材の不足への対応などについて、質問や発言があった。さらに、大量な地域資料を今後も継続的に継承していくためには、人材や予算確保なども含めた事業的なスキームを構築することが非常に重要であるとの意見に対して、多くの賛同があった。

本セッションには、オンラインを含め約 80 名の参加者があった。地域資料継承の現状と今後に関しては、厳しい状況が続いており、現在様々な取り組みが各地で行われている。急速に変化する社会情勢の中で、同じ目的を持って活動する個人・団体間での交流や連携が非常に重要になりつつあることは明らかであり、今後も議論・交流の機会を積極的に設けたい。


# 映像実践の創造的な プラットフォームづくりにむけて
## Toward a creative platform for visual study practices

\begin{abstract}
抄録: 本稿では、人文学の将来にむけた創造的な研究成果公開の場の在り方について、筆者自身が携わってきた映像人類学研究の成果発表と議論のプラットフォームづくりの事例をもとに考察したい。人類学とアートの接近と交流という近年の映像人類学研究の潮流を俯瞰しつつ、筆者が創設に携わった Anthro-film laboratory と題した研究会、さらには筆者の職場、国立民族学博物館が刊行する、国際的なオンラインジャーナル、TRAJECTORIA をとりあげ、その目的、活動内容について報告する。

Abstract: In this paper, I would like to discuss the nature of a platform for the publication of creative research results for the future of the humanities, based on my own experience of creating such for visual anthropology research. While looking at the recent trend of visual anthropology, which is the proximity and exchange between anthropology and art, I would like to report the purpose and activities of the research group entitled Anthro-Film Llaboratory, which I was involved in establishing, as well as TRAJECTORIA, an international online journal published by the National Museum of Ethnology, where I work.
\end{abstract}

キーワード : 映像人類学、プラットフォーム、オンラインジャーナル

Keywords: visual anthropology, platform, online journal

## 1. はじめに

「イメージは説明しない一それは人がイメージを再創造し、文字通りイメージを再び生きるよう誘うのである」。オクタビオ・パスのことば[1] の通り、映像は記録者・表現者の意図、表現を超え、映像を享受した存在が世界を主体的に創造することを促す媒体である。映像作品を公開することによって、制作者が視聴者より、撮影対象に関する新たな知見や情報を得て、対象に対する理解を深めることがある。また映像作品は、視聴者の記憶をゆさぶり、感情に訴えかける存在でもある。それはすなわち、スクリーンに投影されることをきっかけに、制作者の意図から離れ、視聴者を通し、自らを生成、顕現させ、饒舌に、雄弁に語りはじめる主体であるともいえる。そのため研究者には、映像を享受する側の存在、役割を軽視せず、幅広い表象の受け手と向き合い、相互交渉を重ね、その結果を研究に再帰的に反映させていく工夫が求められる。人文学は、言語を中心に据えた議論に固執しない、映像の特性を踏まえ活用する、世界の探求と理解の方法を開拓していく必要があるといえるだろう。

筆者はエチオピアをはじめとするアフリカや日本の地域社会の音楽・芸能等、無形文化の調査を行うとともに、それらを対象とした映像作品を制作し、学界内外の幅広い社会的脈絡で発表し議論する映像人類学研究を行ってきた。自らの作品制作においては、制作者である自身を対象の観察者として固定したスタイルから、自らが作品を構成するアクターとなって被写体と頻繁に会話し、議論するスタイル等、様々なアプロー チを試してきた。同時に、作品が公開されることによって引き起こす問題や可能性について検討し、学術活動における記録・表現・議論の地平の拡張に取り組んできた[2]。本稿では、人文学の将来にむけた創造的な研究成果公開の場の在り方について、筆者自身が携わってきた人類学（主に映像人類学）の成果公開と議論のプラットフォームづくりの事例をもとに考察したい。

## 2. 映像人類学研究における近年の傾向

## 2.1 人類学とアートの接近と交流

人類学者による民族誌映画（Ethnographic Film）と呼ばれる映画の制作に基づく文化事象の記録と研究は、映像人類学の分野において主要な研究実践として位置づけられてきた。民族誌映画は、大学等の教育現
場や博物館において異文化を理解するツールとしてひろく活用されると同時に、研究者による研究成果の学会への還元においても積極的に実践されている。民族誌映画の公表、議論の場として知られる代表格に、人類学を掲げる映画祭があげられる。隔年で開催される英国王立人類学協会民族誌映画祭やゲッティンゲン民族誌映画祭は、テーマ別の上映部門やコンペティションを設けて、作品を募り、人類学者による研究作品の国際的な上映と討論の場となってきた。今世紀に入り、欧州人類学映画祭機構（CAFFE）を筆頭にした映像人類学の国際的な議論のプラットフォームの形成が急速に展開している。これらの動向と並行して、Youtube や Vimeo 等の動画チャンネル、ソーシャルネットワー キングサービス上における学術作品公表の場の拡大、作品流通の加速も無視できない。民族誌映画が幅広い社会的文脈において共有されつつあるといえる。 そのようななか近年、既存の学術映画の様式に見受けられる視覚中心主義的な認識のありかた、さらには映像をアカデミックな論述を補完する資料として位置づける傾向への批判が高まり、人の知識、経験と映像の関係を、感覚の多様な働きの中でとらえる議論の重要性が指摘されている[3]。匂いや味、音、触感を中心とする研究報告の増加、さらには感覚をめぐる人類学研究の議論の隆盛に呼応するかのように、各国の主要な映像人類学の研究機関では、民族誌映画とは異なる映像人類学的な研究実践が探求されている。これらの実践においては、センサリーメディア (sensory media)、 あるいは、マルチモーダル (multimodal) のキーワー ドのもと、人類学研究における表現、そして研究成果公開のありかたが大きく変容している。これらの研究実践には、音、テクスト、写真、モノのインスタレー ション、ドローイング、アニメーション、人の心象に基点を置いたマッピング、研究者自身による身体パフォーマンス、あるいは以上のメディアや表現を重層的に組み合わせた様式が挙げられる ${ }^{[4]}$ 。筆者が研究員として過去に所属したマンチェスター大学や、 HMKWベルリン (応用科学大学)、オーフス大学等の欧州の映像人類学拠点の大学院においては、従来の民族誌映画の制作と同時に、以上のセンサリーメディアの実践を教育カリキュラムに定着させている。民族誌映画祭や学会の研究大会を俯瞰すると、センサリー メディアの動向を意識した、映像制作と表現の試みがみうけられ、研究者のメディアの活用と表現のありかたについては、まさしく百花繚乱に展開しているといえる。しかしながら、技術的、制度的な制限のためなのか、以上の研究成果公開のプラットフォームが、こ
れら先鋭的かつ、多層的に進化する研究者の表現のすべてを包括的に受け入れ発信しているとは言い難い。

この他にも、近年注目すべき動向として、人類学とアートの実践的な交流が挙げられる。テクストのみに依拠しない、各種のメデイアを駆使した人類学研究の模索が、アートの方法論を学びつつ各地で展開しているのである。反対に、人類学研究に影響を受けたアー ティストが、特定の場所を基点にしたフィールドワークを行い、なんらかの作品を制作する機会も珍しくない。

## 2.2 Anthro-film Laboratory

人類学とアートの密な交流の場として Anthro-film Laboratory が挙げられる。Anthro-film Laboratory は筆者を発起人とし、映像実践に興味を持つ人類学者の有志を中心に組織された映像人類学の研究会である。 2012 年 5 月に発足し、その後 45 回、研究会を積み重ね (2022 年 2 月現在)、国内外の人類学者やアーティストが制作した民族誌映画、インスタレーション作品、博物館、美術館での展示企画等のブラッシュアップを目的とした会合を継続してきた。本会で発表・議論された作品のなかには、国際民族誌映画祭、ドキュメンタリー映画祭、アートフェスティバルにおいて入選・受賞し、大学講義の場においてひろく活用されることになった作品が少なくない。本会の目的は、「文化人類学、映画、アートが交叉する実践のなかで、言語に依拠するだけでは伝達されえない知や経験の領域を探求し、人文学における新たな知の創造と語りの新地平を切り開くこと」(本会のウェブサイト http://www. itsushikawase.com/anthro-film_lab/より抜粋、(参照 202202-21）である。本会が最も重視してきた点は、本会が、完成した作品やプロジェクトを披露する場なのではなく、発表者が制作過程のプロジェクトについて発表し、参加者とともに密な議論を行う点にある。この “制作過程”については発表作品によって大きく程度が異なる。映画の制作計画に関する口頭発表から、海外でのフィールドワークを終え、撮りためたフッテージを開示し作品構成についての方向性を示す報告や、映画祭出品を直前に控え、音の調整のみを残すものまで多様である。いずれにせよ、発表者は、参加者からの厳しい意見や提言を受け、それらをさらなる編集等の制作活動に反映させていくのである。これまで本会の会場は主に国立民族学博物館 4 階の映像実験室の上映室であり、せいぜい 10 名が入っていっぱいという狭いスペースであった。その他にも、本会は大阪大学、京都市立芸術大学、立命館大学、早稲田大学、東京藝術大学、また、ミニシアターやアートギャラリーにお

いても開催されてきた。新型コロナウィルス蔓延の時代状況を踏まえ、近年はオンラインでも開催されるようになった。Anthro-film laboratoryでは、人類学者、映画監督、アーティスト、キュレーター等、活動する分野が異なる参加者、発表者が、領域横断的な議論を行う。1.において紹介した、映像人類学の新潮流である、センサリーメディアの実践においては、急速に進化し、多元化するメデイアの活用法については、特に人文学関係の機関での研究活動にとどまるのみでは、有益な知識が得られない。メデイアの活用をめぐっては、必然的に現代美術の関係者から、そのノウハウについて学ぶことになる。反対に、アーテイストの作品発表に対して、主に、フィールドワークの技法についての建設的な提言等が人類学者よりなされることもある。例えば“津波石』制作過程のインスタレーションのブラッシュアップ”（2017年 12 月 18 日、民博にて開催）という研究会合では、美術作家の下道基行による、津波によって打ち上げられた巨石群を映像記録したインスタレーションが発表され、アーティスト、 キュレーター、人類学者によって、映像の構成から、 スクリーンの設置法について、展示に関わる具体的な方法をめぐる意見交換が行われた。この時の議論は、下道が参加した、第 58 回ヴェネチア・ビエンナーレ国際美術展・日本館展示「Cosmo-Eggs｜宇宙の卵」に、後に生かされることになる。また、“The Image-making from Africa-Perspectives from Visual Anthropology-” (2020 年 6 月 26 日、 2021 年 3 月 16 日、オンラインにて計 2 回開催、東京外国語大学現代アフリカ地域研究センターとの共催）という研究会合（図1）では、アフリカにおいて映像制作を通した人類学研究を推し進める研究拠点、例えばカメルーンのマルア大学、マリのバマコ大学、エチオピアのメケレ大学等の教員、大学院生が制作した民族誌映画を参加者が会に先立ち視聴 (作品は動画チャンネル Vimeo 上にアーカイビング) し、研究会合当日、Zoom 上で議論を行い、各作品の撮影アプローチ、構成からモンタージュの詳細に至るまで、アフリカ、日本、欧州の研究者、アーティスト、映画作家が意見交換を行った。概して、人類学における映像実践については、その理論や方法論を欧米の研究者が制引するのみならず、民族誌映画祭で発表される作品についても、欧米を拠点にする研究者による作品が圧倒的に多い現状がある。

かつては一方的に表象される客体として人類学研究の脈絡で位置付けられてきた人々が様々なメディアを通して自らの文化・歴史を表象しようとする試みが北米や南米の先住民を中心にさかんになって久しい。し

図1 Anthro-film laboratory の告知文

かしながら、アフリカに目を移すと、アフリカの諸文化は調查・撮影・記録の対象ではあっても、ノルウェーのトロムソ大学とマルア大学による先鋭的な民族誌映画制作プログラムをのぞき、現地の研究者による映像作品を通した主体的な表象・表現についてはあまり注目されてこなかった点は否定できない。Anthrofilm Laboratory でのこのような研究交流の機会を継続することによって、人類学者とアーティストの対話を促進させ、世界の多様な地域からの研究発信と交流を実現させ、非言語メディアを通した研究における、各国間のネットワーク構築を進めていく予定である。

## 3. 研究成果発表の新たな場づくり 一オンラインジャーナルー

2016 年頃を境に、筆者の職場、国立民族学博物館 （民博）において、審査付きの国際オンラインジャー ナルを刊行する準備がはじまった。民博は 1974 年の創設以来、様々な方法を用いて研究結果を学界、および一般社会に発信してきた。特に近年民博では、 フォーラム型情報ミュージアムプロジェクトの実施に力を注いできた。これは、物質文化に関する知識や情報、映像音響資料等を、様々なアクター間で、多角的に議論する創造的なプラットフォームとしてミュージ

アムを位置づけなおす試みといえる。オンラインジャーナル創造の構想は、フォーラム型情報ミュージアムに関する議論の盛り上がりのなかで胚胎してきたといえる。研究者が論文をまとめ、査読付きのジャー ナルに投稿し、学界に研究成果を報告し、問題提起することは、いうまでもなく重要な研究の営みである。 これまでジャーナルは、あくまでも紙媒体の刊行物が主流であったが、国内の人文学分野の各種ジャーナルは、紙媒体のみならず、オンラインジャーナルの刊行に移行する動きが顕著である。しかしながら、それらの多くが、従来のテクストを主体とした論文の発表が中心であり、オンラインという空間の特性を、創造的に活用、開拓するものは現状では決して多くない。では、国外の審查付きオンラインジャーナルの状況はどうだろうか。例えば映像人類学に関連するジャーナルは、世界を俯瞰する限り、近年増加する傾向にある。欧州社会人類学者協会の下部組織、映像人類学ネットワーク（VANEASA）が編集・運営する Anthrovision、 ロンドン大学ゴールドスミス校の研究者等による entanglements: experiments in multimodal ethnography、イタリア、バジリカータ大学の研究者等による VISUAL ETHNOGRAPHY、ハーバード大学感覚民族誌学研究所 (SEL)による Sensate、北欧人類学映画協会 (NAFA) が運営する Journal of Anthropological Films 等が知られる。これらのジャーナルにおいては研究者による論述と同時に写真、動画 (映像作品)、サウンド、ドロー イングをはじめとする非言語メディアが、研究成果の重要な部分としてテクストと同等に位置づけられ揭載されている。以上の中でも Journal of Anthropological Filmsについては、人類学者による映画作品のみの揭載に徹底して特化している点がユニークであるといえる。筆者は、これらのジャーナルの方向性、編集体制、 デザイン、機能を批判的に吟味しつつ、民博ならではの独創的なオンラインジャーナルの構想を練っていった。そうしたなか、研究者による研究・展示活動を基軸に据えた民博刊行のジャーナルという特性を踏まえ、人類学、文化遺産、ミュージアム、アートを対象とする査読つき国際オンラインジャーナルをはじめるに至った。モノ、知識、人がミュージアム内外で時空を経て生成させる様々な関係の軌跡についての議論を主軸に据えるということから、TRAJECTORIA（軌跡） というジャーナルのタイトルを想起した。ジャーナルは 2020 年の 3 月に第 1 号を発刊した。筆者をはじめ、外国の研究機関（オックスフォード大学、トロムソ大学）に属する研究者を含めた編集委員によって運営され、現在に至っている。本ジャーナルはテクスト主体
の学術誌では実現しにくい、マルチメディアの表現形態を推奨するプラットフォームを目指している。民族誌映画をはじめ、静止画、動画、アニメーション、イラストレーション、地図、音響作品、VR、さらにはこれらを様々なかたちで組み合わせた作品を対象に据え、知の創造と語りの新地平を切り開く投稿を求めている。ウェブサイト (https://trajectoria.minpaku.ac.jp/ (参照 2022-02-21）上には、本ジャーナルの目的として以下の 3 点が揭げられている。

1）モノや物質をとりまく環境を、多感覚的な側面から検証し、新しい知識の創造を促す。

2) ソースコミュニティ (研究成果やミュージアムの収蔵品を提供した人々）との情報共有を通して、表象、研究される側の人々と研究者間の多様で創造的なコラボレーション、相互交流のありかたを提示する。

3）来館者がミュージアムに関連する知の創造過程に参与できる、マルチメディアや、展示の革新的な手法を探求する。

その他重要な点として、本ジャーナルが研究者による研究成果発表の場であると同時に、発表されたコンテンッのアーカイブの役割を持つということが挙げられる。コンテンツのプレゼンテーションと保管はできうる限りの高度な技術で実現させていく所存である。 2020 年の 3 月に刊行されたジャーナルの第 1 号では、上記の 2 に属するプロジェクト、すなわちソースコミュニティと研究者による共同作業に主眼が置かれたマルチメディア論文が揭載されることになった。古いアーカイブ映像の創造的な活用方法を世界に離散するスーダンの又バの人々と探る試み、さらにはソースコミュニティである北米先住民の声を主体とするミュー ジアムカタログ作りに関するマルチメデイアによる報告と議論が、豊富な写真、動画資料、映像作品とともに発表された。2021 年の 3 月に刊行された第 2 号においては、台湾の人類学者、原住民による映像作品をはじめ、ブラジルの先住民、人類学者による映像作品、 ならびに制作者・被写体間の作品制作をめぐる議論の動画（図2）が公開された。

2022 年の 3 月に刊行された第 3 号では、アニメー ション、ドローイング、絵画、さらには風刺漫画が発表され、揭載されるコンテンツの様式がますます多様化していく傾向にある。今後も本ジャーナルは人類学、文化遺産、ミュージアム、アートに関心のある各国の研究者、および広く一般の人々を対象とし、年 1 回ペースで刊行していく予定である。

図2 TRAJECTORIA上の投稿者による議論動画

## 4. おわりに

以上、足早に筆者自身が携わってきた、研究成果公開と議論のプラットフォームづくりの事例を紹介した。議論を喚起する媒体として映像を位置付けた場合、特に上記のオンラインジャーナル上で発表された作品
や論稿が、今後どのような“声”を喚起させていくか注意深く見守っていく必要があるだ万う。それらの声は、ジャーナル上にどのようなかたちで効果的に反映させていくことが可能なのであろうか。様々な研究者による思考の循環と交流を促進させる開かれたプラットフォームとしてのオンラインジャーナルを実現させていくには、まだまだ課題は山積みである。

## 註・参考文献

[1] オクタビオ・パス. 牛島信明訳. 弓と竪琴. 2011, 岩波書店

[2] 川瀬慈. コミュニケーションを媒介し生成する民族誌映画一エチオピアの音楽職能集団と子供たちを対象とした映画制作と公開の事例より一. 文化人類学. 2015, 80(1), 6-19.

[3] MacDougall, D. The Corporeal Image: Film, Ethnography, And The Senses. New Jersey: Princeton University Press, 2006.

[4] 川瀬慈. センサリーメディア. Lexicon 現代人類学. 2018, 以文社. 172-175.


# 総論 : 人類の棠みのデジタルアーカ イブー「他者」理解に関する実践例 Digital archive of human activities - Practical examples of understanding "others"

東 由美子
HIGASHI Yumiko
}

国際ファッション専門職大学 国際ファッション学部

\begin{abstract}
抄録：本特集は、デジタルアーカイブやデジタルデータを用いて、「他者」理解に対する自らの姿勢を意識的に提示しようとする 研究領域の紹介を目的としている。この研究領域については、これまで本学会では正面からは論じてこなかった。しかし、他の分野に目を向けてみると、「他者」理解という人類学的な関心を「芸術的に」表現しようとする人類学者や社会学者、アーティスト といった人々によって、研究が蓄積されてきているのである。ある者は、古今東西の人類の営みに対する自らの理解のありかたを、 デジタル形式を媒介させつつ多元的に表現しようとする。別の者は、読解・分析した既存のデジタルデータを、現在の自分が共感 できる形で表現し直そうとする。本特集では、このような研究の実践例として、国立民族学博物館のフォーラム型情報ミュージア ムプロジェクト、および４名の執筆者の試みを取り上げる。

Abstract: The purpose of this special feature is to introduce research areas that consciously present their attitudes toward understanding "others" using digital archive and digital data. So far, they have not been discussed head-on at Japan Society for Digital Archive. However, looking at other fields, people such as anthropologists, sociologists, and artists who are trying to "artistically" express the anthropological interest of understanding "others" have accumulated research. Some people try to express their understanding of human activities in the east and west in a multidimensional way through the digital format. Another people try to re-express the existing digital data that they have read and analyzed in a form that they can sympathize with. In this special issue, as practical examples of such research, we will take up 'The Info-Forum Museum' Project of the National Museum of Ethnology and the attempts of four people.
\end{abstract}

キーワード : 国立民族学博物館、フォーラム型情報ミュージアム、映像人類学、アート、実践、他者理解、創造的活用

Keywords: National Museum of Ethnology, The Info-Forum Museum, Visual anthropology, Art, Practice, understanding others, creative utilizationrt
## 1. 本特集の目的

デジタルアーカイブ学会が設立されてから約 5 年が経過した。

この間、国内に埋もれている文化資源をデジタル形式でアーカイブ化する際の環境整備に関する議論がさかんに交わされ、デジタルアーカイブ構築において先行する海外の動向や既存のデジタルアーカイブの利活用についても精力的に報告がなされてきた。国内において、文化資源のデジタル発信に関する議論と調査、実例報告、活用事例、提言などが蓄積されつつあるといえよう。

こうした中、本特集では、本学会がこれまで正面からは論じてこなかった研究を紹介することによって、本学会の対象領域の拡充を目的としている。

その研究は、近年、「他者」理解という人類学的な関心をアートの形で表現しようとする人類学者や社会学者、アーティストといった人々によって行われてき
た。彼らが行っているのは、デジタルアーカイブやデジタルデータを用いて、古今東西の人類の営みに対する自らの理解のありかたを多元的に表現したり、既存のデジタルデータを読解・分析した後で、現在の自分が共感できる形で表現したり、追体験したりするという試みである。

彼らに共有されているのは、デジタルアーカイブやデジタルデータを用いて、「他者」理解に関する問題を提起するという姿勢に他ならない。すなわち、デジタルアーカイブやデジタルデータから、「他者」の生活形式や生活実践をいかにして理解できるのか。「他者」になりかわって「他者」がいかなるものであるのかを物語ったり、別の形で表現したりすることが可能か。あるいは、今を生きる私たちに、「他者」の思考や感覚などの追体験は可能か。そういった「他者」理解をめぐる問いかけや現時点で得た解答を、さまざまな方法を駆使して呈示している。
本特集では、このような研究の実践例として、日本の研究機関による世界各地の民族資料やその研究成果のデジタルアーカイブ化の試み、および個人、もしくはごく少数の人々からなるグループの試みを紹介する。

## 2. 機関の実践例：国立民族学博物館

## 「フォーラム型情報ミュージアム $]^{[1]$ の試み}

かねてより、人類学者は世界各地におもむき、現地の人々とともに生活しながら、当該地域や文化における生活様式や習慣、伝承、親族構造や思考法などの情報や、生活の中で使用されているモノや図像などを調查・収集してきた。オリジナルの資料は、調査者の国に持ち帰ることが許される場合もあれば、持ち帰るのが難しい場合もある。そこで研究者は許可が得られれば、調査対象物をスケッチしたり、写真を撮ったり、音声を録音したり、動画で撮影したりする。

国立民族学博物館（以下、民博）は、このようにして人類学者が現地で収集し、日本に持ち帰ってきた有形・無形の民族資料、あるいは大阪万博などで現地の人々が日本に残していった資料等について、海外の研究機関などと共同しながら、長年、研究や展示を行ってきた。さらに近年では、現地でも消失しつつある貴重な資料を、世界中の人々がいつでも閲覧できるように、現地の人々とともに、「フォーラム型情報ミュー ジアム」を構築し、運営している ${ }^{[2]}$ 。の民博のプロジェクトのうち、今回は国際的なオンラインジャーナルの発行について、川瀬慈氏に紹介いたたく。

## 3. 個人の実践例 : アート化するデジタルアー カイブ、あるいはデジタルデータの「創造的活用 $]^{[3]$}

一方、デジタルデータやデジタルアーカイブを用い

て、制作者ないしは利用者が、自らの思想を、芸術性を重視しながら表現しようとする場合もある。一般的に、機関がつくるアーカイブは公共性の確保に重点が置かれる傾向が強い。しかし、このような人々がつくる私的アーカイブ、ないしはアーカイブの活用法からは、制作者ないしは利用者が私たちに投げかける問いを読み取ることができる。彼らは、デジタルアーカイブを梃子に用いて、既存の認識の枠組みに疑問を投げかけ、私たちのパースペクティブを摇さぶろうとするのである。

民博で「フォーラム型情報ミュージアム」プロジェクトに携わる川瀬氏は、自らも映像人類学者として民族誌映画や映像アーカイブなどを制作されており、長らく「映像の話法」というものを模索されてきた $[4]$ 。
そこで、川瀬氏には民博でのプロジェクトと同時に、氏個人のプロジェクトの解説もお願いした。

東京大学大学院学際情報学府に所属する松本篤氏は、大学院で研究するするかたわら、「Archive for Human Activities/人類の営みのためのアーカイブ（略称 AHA!)」の世話人を務めている。AHA! とは、「8 ミリフィルム、家族写真、戦時中の慰問文といった、私的な記録の価値に着目した」デジタルアーカイブプロジェクトのことである[5]。今回は、ある女性が東日本大震災の前後を通じて書き続けてきた育児日記に焦点を当て、展覧会を開催するに至った経緯、さらには松本氏の問題関心について報告いただく。

野口靖氏は既存のデジタルデータを、見る者の「理解と共感」につながる形で可視化しようと試みる気鋭のアーティストである。氏は、観察者と対象物との間に、暗黙のうちに横たわる距離に非常に敏感であり、 そのへだたりに潜む問題をつかみだし、表現方法にこだわりながら呈示しようとする $[6]$ 。氏の実践を、作品の解説とともに紹介いただく。

丹羽朋子氏は、古い映像アーカイブを用いて、新たな現代的経験を得ようとする斬新な人類学的試みを行っている。鑑賞者は、古いアーカイブであれば時間的なへだたりを、他民族を対象とするアーカイブであ

だたりを同時に体験し直すための実験的なワークショップを開催してきた[7]。既存のデジタルアーカイブの創造的活用を試みる丹羽氏の実践を、他の執筆者との連携の模様も含めて報告いただく。

以上の本特集の執筆者 4 名に共通するのは、デジ夕ルアーカイブやアーカイブデータを用いて、おのおのが持つ「他者」理解への関心をどのような形で表現するかという点に意識的であるということである。異文化に属する人々やモノであれ、東日本大震焱を経験した一女性の手による育坚日記であれ、公表された数字であれ、古い映像アーカイブの空間であれ、自己と完全に同化できない存在（「他者」）との距離が何を意味しているのか。その疑問を、実践を通じて解き明かそうとしている人々である。

各執筆者の報告によって、デジタルアーカイブの世界に、新たな展望が切り開かれるさまを体感いただければ幸いである。

## 付記

本特集を構成するにあたり、執筆者の一人である丹羽朋子氏に、ひとかたならぬご尽力をいただいた。特記して感謝申し上げる次第である。

また、本特集原稿の依頼後に、川瀬慈氏が御著書『エチオピア高原の吟遊詩人うたに生きる者たち』[8] にて、第 43 回サントリー学芸賞（芸術・文学部門） を受賞された ${ }^{[9]}$ 。映像による語りの第一人者である川瀬氏は、この書物の中で、文字による語りの力をも遺憾なく発揮されている。本学会を代表して、心よりの祝意を申し上げたい。

## 註・参考文献

[1] 国立民族学博物館の「フォーラム型情報ミュージアム」プロジェクトとは、「多言語によるフォーラム機能をもつマルチメディア対応のデジタルアーカイブ」を構築するプロジェクトのことである。https://www.minpaku.ac.jp/research/ project/ifm (参照 2022-02-15).

[2] 岸上伸啓. フォーラム型情報ミュージアムの構築一国立民族学博物館における新たな展開. 民博通信. 2014. no. 146, 2-7.「人類の文化資源に関するフォーラム型情報ミュージアムの構築一国立民族学博物館における新たな展開」 https://older.minpaku.ac.jp/research/activity/project/ifm/summary (参照 2022-02-15).

[3] 本稿における「創造的活用」という言葉は、デジタルアー
カイブの構築そのもの、あるいはデジタルデータの活用のしかたそのものに、構築者や活用者の価値観や思想、精神性、芸術性が表明されている、といった意味で用いている。

[4] 港千尋・笠原恵実子・川瀬慈.アートと人類学のクロスポイント人類の営みを探究する手法・制作・記録をめぐって. 美術手帳. 2018. vol. 70, 14.

[5] AHA! (Archive for Human Activities／人類の営みのためのアー カイブ)。https://aha.ne.jp/project/gaya/ (参照 2022-02-07).

なお、今回の特集タイトル「人類の営みのデジタルアーカイブ」は、この松本氏の「AHA! (Archive for Human Activities ／人類の営みのためのアーカイブ)」プロジェクトから着想を得、松本氏の了解のもとで使用している。

[6] 本特集で紹介されている試み以外にも、野口靖展「関係性の次元」などがインターネット上で閲覧可能である。

http://rcc.recruit.co.jp/gg/exhibition/gg_sec_ph_200505/gg_sec_ ph_200505.html (参照 2022-02-07).

[7] 丹羽朋子.「カメラの眼」と「肉体を持った眼」を往還する一「映像のフィールドワーク・ラボ」の試みから. 床呂郁哉編. わざの人類学. 京都大学学術出版会. 2021. 27-49.

[8] 川瀬慈. エチオピア高原の吟遊詩人うたに生きる者たち.音楽之友社. 2020.

[9] サントリー学芸賞2021年受賞、選評。https://www.suntory. co.jp/sfnd/prize_ssah/detail/202103.html (参照 2022-02-07).


# 日本学術会議協力学術研究団体の 指定を受けて

デジタルアーカイブ学会 会長

去る 2021 年 11 月 25 日付で、本学会は、日本学術会議協力学術研究団体に指定されました。その詳細は、 すでに学会ホームページで告知されていますので、会員の皆様はご存知と思いますが、それがそもそもどん な意味を持つのかは、特に産業界や市民団体などから 参加されている皆様にはピンと来ない面もあるかもし れず、ここで若干の説明を加えておきたいと思います。指定には、以下の 2 つの価値があります。

第 1 は消極的な価值ですが、この指定により、今後、「デジタルアーカイブ」を前面に掲げる別の学会が学術会議に登録するのを防ぐことができます。これはい わば商標登録的な意味で、「デジタルアーカイブ」の 場合、あまり心配する必要はない気もしますが、一応保証として措置したという意味です。

第 2 は積極的な価値で、こちらのほうが重要です。 アカデミズムというのはなかなか厄介な世界で、学術的権威は目に見えません。つまり、資金力や政治的影響力、社会的地位と対応しているわけではありません。他方、実はそれは、本当の意味での研究者としての知的実力や仕事の創造性と完全に対応しているわけでも ありません。

ところがそれは、デュルケーム的な意味での「社会的事実」として存在している。つまり社会的に機能し ているのです。この機能は、学術的に権威づけられた 組織、たとえばフランスでしたらアカデミー・フラン セーズのような機関によって裏づけられます。結局、学者も「お上」に権威づけられたいのだと言ってしま えば身も蓋もありませんが、重要なのは、このように 〈権威づける一権威づけられる〉仕組みを内装するこ とで、アカデミズムは、政治や経済の影響力から一定程度の自律性を確保しているのです。

このあたりの学術的権威と学問的自律の関係がわ かっていないと、菅内閣で大問題となった日本学術会議会員の任命拒否がどれほど深刻な問題なのかを理解 できません。

そして、レベルや文脈は異なりますが、本学会が日本学術会議に「協力学術研究団体」に登録するのも、構造的には似た意味を含みます。つまり私たちは、学術会議の下位組織になるわけではもちろんありません し、学会の権威づけ自体が目的なのでもありません。 そうではなく、学術会議に登録することで多少なりと も〈権威づけられる〉ことが、学問の自律的な創造性 を可能にする仕組みを機能させていくことにつながる のです。

具体的には、これで本学会は国内アカデミズムの諸学会とまったく同様の地位を得たわけですから、その 立場で学会発表者やジャーナル論文揭載者、学会賞受賞者の未来を継続的にサポートしていくことになりま す。そうして、学会の裾野を産業界や市民、行政はも ちろん、よりいっそう大学や研究所などの学術機関に も広めていくべきだと思います。


# \title{企画セッション(1)「デジタルアー キビストの在り方」 \\ 井上 透岐阜女子大学

開催日：2021 年 10 月 16 日(土) ライブとオンライン のハイブリッド型シンポジウム

企画趣旨：

デジタルアーカイブ開発を担う人材としてデジタル アーキビストが注目され、政権与党の知財調査報告に 国家資格化が明記された。しかし、学会内でデジタル アーキビストに関する統一的な見解は明確になってい ない。そのため、デジタルアーカイブ学会人材養成・活用検討委員会が中心となって、プロデューサーとし て、国内外の動向を把握し、組織のミッション、理論、技術を確立し、他のデジタルアーカイブ提供機関と連携し、継続的にデジタルアーカイブを提供するため、 ヒト、モノ、カネをマネジメントしながら、ミッショ ンをもって活動し、社会に貢献する、硬派の人材とし てのデジタルアーキビストのあり方を考えたい。 パネラー及び演題：

・デジタルアーキビストのミッションとは

福島 幸宏 慶応義塾大学

-3次元デジタルアーカイブ時代に向けたデータ収集江添誠 古代オリエント博物館

・分野横断型統合ポータルへの視線

中村 覚 東京大学史料編纂所

・権利処理の視点から見るデジタルアーキビスト

藤森 純 并護士

・自治体とデジタルアーカイブ

坂井 知志 日本デジタル・アーキビスト資格認定機構理事

・デジタルアーカイブのマネタイズとアーキビスト の役割 久永一郎 大日本印刷(株)

・ジャパンサーチが支えたいもの

德原 直子 国立国会図書館

、公共図書館の現状と課題

田山 健二 TRC-ADEAC(株)会長

・デジタルアーキビストが意識するべきビジネスの 可能性と求める人材像山川 道子（株）プロダクション・アイジー

・デジタルアーカイブマネジメント（まとめ）

井上 透岐阜女子大学

コーディネーター：井上透岐阜女子大学

コメンテータ：吉見 俊哉 東京大学

・専門職が軽視される現状で、デジタルアーキビス トの重要性を確立すべきだある。

・デジタルライブラリアン、デジタルキュレーター

などを統合するデジタルアーキビストは、MLA

の各場面でデジタルアーカイブをマネジメントす ることになる。

デジタルアーキビストの持つべき資質として、(1)倫理が必要、また、各分野の蛸营化からボーダレスの意識改革へのマインドセットが必要である。(2)デジタル 化に向けたテクノロジー・新技術の活用が必要であ る。(3)権利処理はキーポイントである。(4)デジタル アーカイブの活用、学びの場でのデジタルアーカイブ の活用、人材育成は重要課題である。(5)マネジメント、 ビジネスとしての見切り（網羅性へのこだわりを捨て ポイントを絞る）が必要である。

以上、デジタルアーキビストが目指すものは、デジ タルアーカイブの総合的活用であり、社会の DX 化に リンクするごとが重要である。さらに、このことを通 じて文化資源活用によるクオリティオブライフの実現 を目指すべきである。

パネルディスカッション：

以下の議論があった。デジタルアーキビストとして の倫理、地域・団体の側から足りてない部分を考える。 そのための文化情報資源の必要性、社会の DX 化に文化も包括されるためデジタルアーカイブが取り残され ない対策、文化資源コーデイネーターやアーキビスト と似通った広義のマネージメントの観点、多様な対象 に対する人材育成における横断型プログラムの必要性、デジタルアーキビストがキャリアパスになるかの 可能性・イメージを早急に提示すること。