# [C31] アメリカにおけるデジタル記録の管理標 DoD5015.2 の理論的背景と実装:
オープンソース「アルフレスコ」によるテスト事例
○橋本陽 1 )
1)帝国データバンク史料館

E-mail: yohashimoto5642194@gmail.com
## The Theoretical Background and Implementation of DoD 5015.2:

The Case Study of Open Source Application Alfresco

Yo Hashimoto ${ }^{1)}$

${ }^{1)}$ Teikoku Databank Historical Museum

## 【発表概要】

本報告は、アメリカの記録管理標準である DOD5015.2 に準拠したアルフレスコを用いて、証拠能力を伴った形でどう電子記録を作成・管理していくかを検証する。まず、DOD5015.2を国防総省がどういう経緯で作成したか、その歴史的経過を追う。この中で、国防総省は、ブリティツシュコロンビア大学の UBC プロジェクトの成果を導入していた事実を指摘する。UBC プロジェクトは、ヨーロッパの伝統的なディプロマティクスとアーカイブズ学をもとに、電子記録の管理のあるべき姿について理論的考察を行なっていた。続いて、業務と記録管理のオープンソー スのソフトウェアであるアルフレスコにおいて、UBC プロジェクトがどう実装されているかを確認する。実際に、文書のバージョン管理、作成者、受領者やアーカイブズ学特有の概念であるアーカイブ結合性も、XML 形式のメタデータが作成されることで示されている。最後に、アルフレスコを利用する上での課題と展望を挙げる。

## 1. はじめに

昨年、日本政府は公文書管理の全面電子化を決定した。その一方、アメリカの国立公文書館である NARA は、日本より先行し、2023 年までに移管対象とする記録をすべてデジタル媒体にすると決定している。これが実現可能となる背景の一つとして、各政府機関が記録を作成し健全に管理するためのシステムが運用されている事実が挙げられる。アメリカの政府機関で用いられる記録作成と管理のシステムは、すべてDoD5015.2に準拠している必要がある。DoD5015.2 とは、デジタル記録の持つ証拠能力を維持しながら管理することを目的として国防総省が作成した標準であり現在では民間の機関も利用している。

DoD 5015.2 に準拠したシステムの一つとして知られるのがアルフレスコ（Alfresco）である。アルフレスコは、日本の民間企業にも導入実績があり、情報管理と業務効率化に役立てられている。しかし、どういう原理で、記録の証拠保全が実装されているのか、日本の記録管理学およびアーカイブズ学の視点か
らはアプローチが見られない。

そこで、本発表では、アルフレスコを通し、 DoD5015.2 の機能を確認する。ただし、標準要件が列挙される DoD5015.2 に依拠するだけでは、全体像が見えにくい。したがって、 DoD5015.2 作成に大きく貢献した UBC プロジェクトとアルフレスコを比較することで、記録の証拠能力がどう担保されているかを検証したい。

## 2. DoD 5015.2 と作成の経緯

DoD5015.2 の現行のバージョンは、DoD 5015.2-STD と呼ばれ、次のような機能が搭載されている。
- 記録保存用のデジタル複製を作るデスクトップ内のアプリケーションで記録を管理

を管理
- 永久保存となる $\mathrm{E}$ メールを自動的に NARA に移管
- 記録の収集、分類、利用、廃棄、保存などを要求される業務課程の自動化

DoDとは、Department of Defense の頭文字をとった略称で、アメリカ国防総省を意味する。つまり、DoD5015.2 は、アメリカ国防総省が取り決めた標準である。

アメリカでは 1990 年代初期に、湾岸戦争症侯群が問題となった。湾岸戦争帰還兵の中から、記憶障害、倦总感といった症状で苦しむ人間が多数現れたのである。湾岸戦争症候群の調查を進めるにあたり、議会は国防総省に湾岸戦争で遂行された「砂漠の嵐作戦」に関する記録の提出を要求した。しかし、国防総省の管理が杜撰で、報告に必要となる記録が廃军・消失していたことが明らかになった。

これにより、国防総省は、記録管理改善の問題に直面することにあり、DoD5015.2を完成させた。この過程で、電子記録の管理について先進的な研究を進めていたカナダのブリテイッシュコロンビア大学にも協力を要請していた。この研究は UBC プロジェクトと呼ばれるもので[1]、後にInterPARES Project（インターパレスと略称）という分野横断型の国際的なプロジェクトにつながる。

## 3. UBC プロジェクト

UBC プロジェクトは、現用および半現用段階における電子記録の証拠能力を保全がどうあるべきかを模索するものである。現用段階とは、作成した組織が文書を管理する段階、半現用とは利用頻度が低下し、作成組織とは別の保管場所あるいはサーバーで管理する段階を指す。

UBC プロジェクトは、ヨーロッパ中世から発展したディプロマティクス (Diplomatics、古文書学）およびアーカイブズ学両方の成果をもとに、電子記録が証拠となるための要件を規定している。証拠能力を判断する指標はは、信憑性 (Reliability) と真正性 (Authenticity) の二つに分けられる。

信憑性とは、記録がその記述対象となる事実を十分に表しているかを指す。これは、記録が完結していること、および完結にいたるプロセスが適切な手続きであることで確定される。一方で、真正性とは、記録に自己同一性があること、および改ざんされていないことを指す。記録が受け渡される状態や形態、保管と管理の状態から判断される。

電子記録の場合は、記録に付与されるメ夕データによって、信憑性と真正性が示される。 メタデータは記録のプロファイル（Record Profile）に、作成段階から記入され続けることで、電子記録の証拠能力は担保される。記述されるメタデータは多種多様である。文書の作成時間、送付時間、作成者、受領者、文書作成に関わる活動・業務およびアーカイ

ブ結合性（Archival Bond）などである。アー カイブ結合性は、組織や部署が処理する業務とその遂行過程で作成・受領する一連の文書との連関性を示す。この連関性によって、分かちがたく結びついた記録の集合体が、記録管理学およびアーカイブズ学の分野では、ア一カイブズと呼ばれる。

## 4. アルフレスコ

アルフレスコは、業務管理と文書管理を連動させたオープンソースのシステムである。 とはいえ、オープンソースの機能は限定されており、サービス全ての利用には、開発企業への契約が必要となる。実際に、インターパレスの研究によれば、本当の意味でのオープンソースであるとは言い難いとの評価を受けている[2]。

アルフレスコでは、文書単体の作成時間、送信時間、受領時間や作成者などをメタデー 夕として保管できる。文書変更によるバージョン履歴の管理により、信憑性を保証できる。 さらに、業務の担当者、業務処理と文書作成の手続きの設定、一連の文書と業務の関係性を紐づける機能が備わっており、記録のアー カイブ結合性を明示できる。

図. アルフレスコのインターフェース

メタデータは、XMLファイル形式で作成され保管される[3]。文書作成と管理を経て作られるXMLファイルによって、記録に信憑性と真正性が備わっていることが示される。

## 5. おわりに

アルフレスコの事例で示されるように、

DoD5015.2 に準拠して運用される記録管理システムによって、証拠能力を伴った記録が作成され、保証される。また、DoD5015.2は、現代の記録管理や環境に関する知識だけでなく、ヨーロッパの伝統にも依拠して作成されており、欧米の歴史に根付くものであることが確認される。

オープンソースは、コードが公開されていることにより、システムの陳腐化を防ぐ一助となる。記録管理システムであれば、そこで管理される記録がより安定して保管される保証となる。この点を活かし、オープンソースのみを使い、記録の作成、管理そして最終的なアーカイブズでの保存を行う試みも見られる。その一つが、 $\mathrm{EU}$ 歴史アーカイブズで進められるプロジェクトである[4]。課題は、アルフレスコと、アーカイブズがアーカイブズ資料を保存するためのソフトウェアをどう連動させるかである。
もし、現用からアーカイブズにおける保存までをオープンソースで実装できれば、資金の乏しい組織や資料保存機関でも電子記録の保管のハードルが格段に下がる。日本では、 アーカイブズ機関のほとんどが予算が潤沢ではない。オープンソースを活かした電子記録管理の研究は、日本でも実利的な効果があると期待できる。

## 参考文献

[1] Duranti, Luciana.; Terry Eastwood.; H eather MacNeil. Preservation of the Integ rity of Electronic Records. Kluwer Acade mic Publishers, 2002, 172p.

[2] Rogers, Corinne.; Elizabeth Shaffer. G eneral Study 08 - Open-Source Records Management Software: Final Report. Vers ion 1.4. 2013/10. http://www.interpares.org /display_file.cfm?doc=ip3_canada_gs08_final _report.pdf (accessed 2020/02/25).

[3] Alfresco. Alfresco Community Edition Doc umentation. https://docs.alfresco.com/commu nity/concepts/welcome-infocenter_communit y.html (accessed 2020/02/25).

[4] Historical Archives of EU. Digital Pre servation System. https://www.eui.eu/Rese $\operatorname{arch} /$ HistoricalArchivesOfEU/FindingAidsA ndResearch/Digital-Preservation-System (a ccessed 2020/02/25)

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C24] 国立科学博物館附属自然教育園における植生管理手法のデジタルアーカイブ化に向けた取り組みについて

$\bigcirc$ 遠藤拓洋 ${ }^{1)}$, 下田彰子 ${ }^{1)}$, 齊藤有里加 ${ }^{2)}$, 山田博之 ${ }^{3)}$, 小川義和 ${ }^{1)}$

1) 国立科学博物館， $\bar{T} 110-8718$ 東京都台東区上野公園 7-20

2) 東京農工大学, 3) 筑波大学

E-mail: tendo@kahaku.go.jp
## The approach toward digital archiving vegetation management methods in the Institute for Nature Study, National Museum of Nature and Science

TAKUMI Endo ${ }^{1)}$, AKIKO Shimoda1), YURIKA Saito ${ }^{2}$, HIROYUKI Yamada ${ }^{3}$, YOSHIKAZU Ogawa $^{1)}$

1) National Museum of Nature and Science, 7 Uenokoen, Taito-ku, 110-8718 Japan

2) Tokyo University of Agriculture and Technology, ${ }^{3)}$ University of Tsukuba

## 【発表概要】

国立科学博物館附属自然教育園にて、動画撮影による植生管理手法のデジタルアーカイブ化を試みた。自然教育園は文化財保護法により、全域が天然記念物および史跡に指定され保護されるとともに、研究・教育のための野外博物館としての機能を有している。園内の植生管理においては開園当時から専門の職員が担当し、方針や大まかな手法については維持管理要綱として文書化されているが、各植栽展示の管理手法の詳細は職員の経験に基づく部分が多く、明文化されていないことが現状の課題である。そこで今回、自然教育園では現状の植生管理手法をデータ化し可視化を目指す中で、動画制作によるデジタルアーカイブ化に取り組んだ。

生態系を考慮した植生管理手法については、一般にあまり知られておらず、デジタルアーカイブ化は自然環境保全について広く理解を深めることと天然記念物の保護と活用についての教育普及にもつながるといえる。

今回はその第一歩として実施した動画制作の取り組みとそのプロセスについて報告する。

## 1. はじめに

国立科学博物館附属自然教育園（以下、自然教育園）は、旧武蔵野の自然景観を保ち、 そこに残された生物群集の学術的価値及び土罣・館跡などの史跡の歴史的意義から、文化財保護法により全域が天然記念物及び史跡の指定を受けている。自然教育園は、この自然の保護及び史跡の保存の役割を担うとともに、都市緑地における生態系の変遷に関する調查研究および自然教育・自然保護教育のための野外博物館としての機能を有している。

近年、文化財保護法が改正され、文化財の計画的な保存と活用とともに、それらの両立が課題となっている[1]。これに向けて、自然教育園をモデルとし、天然記念物の保存と特に密接にかかわる植生管理について、これまで経験に基づき行われてきた手法をデータ化・可視化し、植生管理システムと展示教育への活用に向けた環境教育システムの開発を試みている。

今回はその一環として進めている動画制作による植生管理手法のデジタルアーカイブ化の取り組みとそのプロセスについて報告する。

## 2. 自然教育園における植生管理とデジタ ルアーカイブ化の意義

自然教育園における植生管理は「維持管理要綱」に基づき、天然記念物及び史跡の保存や自然教育の場としての観点から、自然景観や生物群集といった生態系を考慮した手法により行われている $[2]$ 。こうした手法には専門的な知識・技術のほかに園内の生物相や環境の変化を知る必要があるため、開園以降、研究者の助言を受けつつ、専門の職員が植生管
理を実施してきた。

植生管理における基本的な方針や大まかな手法については、前述の維持管理要綱を含め文書化されているが、各植栽展示の詳細な管理手法は担当する職員の経験に基づく部分が多い。また、手法の継承においても口伝によるところが大きく、明文化されていないことが現状の課題である。さらに 2012 年以降、生態学的観点から植生管理に助言できる常勤の研究員が園に不在となっており、現状の植生管理を後世に維持するために、明文化されていない植生管理手法を可視化していく必要があると考えられる。

このような明文化されていない部分を可視化するための試みとして、現状をデータ化・整理することによる植生管理システムの開発を進めている。この試みの一環として、動画を用いたデジタルアーカイブ化を行った。これにより、後世に向けて現在の手法や細かい工夫をより正確に残すことが可能となると考えられる。また、一般にあまり知られていない生態系を考慮した植生管理手法を教材化し、展示教育に活用することで自然環境の保全について広く理解を深めることにつながる。また、天然記念物の保存と活用についての教育普及とそのモデルケースとなることにもつながると考えられる。

## 3. 植生管理手法のデジタルアーカイブ化

植生管理手法のデジタルアーカイブ化においては、前述の植生管理システムのほか、展示教育への活用に向けた環境教育システムと位置付ける Web コンテンツの一つとして活用する。(図1)。

図 1. Web コンテンツイメージと植生管理の位置づけ
これらはレンタルサーバー上に制作したサイトで公開し、動画は Youtube などの動画サイトに置き、サイト上からアクセスする仕組みとなる。また、動画教材についてはタブレッ卜端末に移し、学校団体などの園内案内にも活用する予定である。

今回は動画教材の制作と作業動画集の素材となる季節ごとの主な植生管理作業の撮影を行った。

## 3.1 動画教材の制作

動画教材については、自然教育園の概要、歴史と天然記念物、植生管理の意義を含めたイントロダクションと、植生管理専門の職員によるインタビューを中心とした解説動画の 2 パターンについて制作した。専門知識のない一般層を対象とし、解説内容や字幕の表記、用語の表現については小学 4 年生でも理解できるものとなるように簡易なものとした。動画時間は視聴者が飽きないよう各 1 分半程度となるように調整した。

イントロダクションについては、特に低年齢層が入り込みやすいよう、自然教育園にちなんだキャラクターを作成し（図2）、これらの掛け合いによって進む構成とした。

図 2. キャラクターデザインと要点

インタビュー動画については、専門の職員 3 名と研究者 2 名 (名誉研究員、非常勤研究

員）により 2 回の打ち合わせの中で動画構成や取り扱うテーマなどの検討を行った。そのプロセスを表 1 に示す。決定した 5 テーマについて、管理対象となる植物についても取り上げ、管理方法や目的のほか、担当者の工夫や心構えなどを引き出すようにした。

表 1.インタビュー動画制作における打ち合わせ事項

 &  &  \\

イントロダクションと 5 本のインタビュー 動画（図 3）の計 6 本については、2019 年 12 月 5 日に職員の他、カメラマン 1 名、インタビュアー1名により撮影を行った。イントロダクションにおいては、歴史や天然記念物に関連する風景の撮影、インタビュー動画においては職員のインタビューのほか、実際の作業風景も撮影した。

なお、インタビュー動画については編集時に、低年齢層がよりわかりやすいようテロップによる用語解説や関連画像などを用いてインタビューによる解説を補完した。

図 3.インタビュー動画の一部

## 3. 2 植生管理作業動画の撮影

自然教育園における季節ごとの主な植生管理の様子を動画により記録した。

植生管理の手法、特に明文化されていない細かな工夫や技術をいかにわかりやすく動画に残すかについては、土屋・本岡 ${ }^{[3]}$ にるつイールドワークのデジタルアーカイブ化の手法を参考とし、ハンディカムによる作業遠景と視点ウェアラブルカメラ (Panasonic HXA500）などを用いた作業者視点の 2 パターンを記録した（図 4, 5)。作業遠景では全体状況と作業の意図が、作業者視点では鎌や鋸などを使う際の細かい手元の動きがわかるように撮影を行った。その他の留意点として、作業前、作業後の様子が比較できること、作業上の細かい工夫がわかるよう、細かくシーンを区切って撮影を行った。

これらをテーマごとにまとめ、字幕による解説をつけ、30 秒から 1 分程度の動画集として公開する予定である。

図 4. 水辺のハンノキ伐採(作業遠景)

図 5. 水辺のハンノキ伐採（作業者視点）

## 4. おわりに

本稿では、植生管理を可視化する試みの中で実施した、植生管理手法のデジタルアーカイブ化に向けた取り組みとそのプロセスについて報告した。

作業動画の撮影、動画教材の作成ともに植生管理専門の職員が中心となったが、特に、動画教材を作成する中でこれまで明文化されていなかった各々の手法や工夫について可視化し、共有できたのは一つの成果であると考えられる。一方で、テーマの検討において出し切れていないものも多くあり、可視化すべき部分を各々でどのように引き出し、アウトプットしていくかが今後の課題である。

今後は 3.1 節で作成した動画教材については、他のコンテンツとともに教育システムとしての試験運用を行っていく。具体的には園内で活動するボランティアや観察会などの機会を活用し試行するとともに、アンケートの実施と結果分析によるシステムの改修、今回の教材を用いた教育プログラムの開発を進めていく予定である。

また、3.2 節についても撮影した植生管理作業動画をサイト用にコンテンツ化し、試験運用するともに、随時追加撮影を行ってい
<。

なお、本事業は JSPS 科研費 JP18H00761 の助成を受け、実施した。

## 参考文献

[1] 文化庁. 文化財保護法に基づく文化財保存活用大綱 - 文化財保存活用地域計画 - 保存活用計画の策定等に関する指針. 2019-03-04 https://www.bunka.go.jp/seisaku/bunkazai/p df/r1402097_10.pdf（参照日 2020 年 2 月 21 日)

[2]国立科学博物館附属自然教育園編. 自然教育園 50 年の歩み. 1999. 90 pp.

[3] 土屋衛治郎, 本岡拓哉. デジタルアーカイブ的手法を用いたフィールドワークにおける 「地理的な見方」の記録と利活用. 地域環境研究. 2018, vol20, p. 171 - 177 イセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C23] 科博の統合データベース:
科学系博物館のデータベースの一例として

大野理恵 1 ), 細矢剛 1 ), 真鍋真 1)

1) 国立科学博物館 標本資料センター, 〒305-0005 つくば市天久保 4-1-1

E-mail: ohno.archen@gmail.com
## Integrated Database for Natural History Specimens and Scientific Objects in National Museum of Nature and Science \\ OHNO Rie ${ ^{1)}$, HOSOYA Tsuyoshi ${ }^{1)}$, MANABE Makoto ${ }^{1)}$ \\ 1) Collection Center, National Museum of Nature and Science, 4-1-1 Amakubo, Tsukuba, Ibaraki 305-0005 Japan}

## 【発表概要】

国立科学博物館では 2019 年 4 月現在、470 万点以上の自然史系および理工系の標本資料を管理・保管している。館内の膨大な数かつ多種多様な分野にまたがる標本資料を一元的に管理し、 またその情報を一般市民に公開するため、当館では標本資料統合データベース（以下統合 DB） を管理・運用している。統合 DB に登録されている自然史系標本のデータは、S-Net（サイエンス・ミュージアムネット）やGBIF（地球規模生物多様性情報機構）、ジャパンサーチに提供され、公開されている。本発表では、統合 DB の概要と利用状況について紹介するとともに、統合 DB が有する様々な課題について報告する。

## 1. はじめに

国立科学博物館は日本で唯一の国立の総合科学博物館である。所蔵している標本資料の数は国内ではトップクラスの 470 万点以上 $(2$ 019 年 4 月現在）にものぼり、分野も動植物標本から地学系標本、理化学資料、人類学標本まで多岐にわたる。

こうした多種多様な分野にまたがる標本資料を一元的に管理し、全体像を把握するため、当館では標本資料統合データベース（以下統合 DB）を管理・運用している[1]。統合 DB の情報の多くは科博内の研究者のみならず、 ウェブサイト(http://db.kahaku.go.jp/webmu seum/）を通じて国内外の研究者や一般市民も閲覧することができる（図 1）。

## 2. 1 データの公開と利用

統合 DB は 2020 年 2 月現在、動物分野、植物分野、地学分野、人類学分野、理工学分野を合わせて 60 のデータセットがあり、約 215 万件のデータが公開されている。このうち約 176 万件は国立科学博物館に収蔵されている標本のデータ、約 7 万件は附属植物園で維持している生植物のデータ、約 32 万件は附属自然教育園で維持している植物の観察データである。統合 DB のデータは CSV ファイルでダウンロードすることが可能である。標本デー タのうち、画像データを伴うものは約 28 万件 （標本データ全体の約 16\%）ある。統合 DB には英語版ページもあり、標本情報を英語で検索・閲覧することも可能である。

図 1. 統合 DB のホームページ
統合 DB のホームページには毎日 100 回以上のアクセスがあり、通常 1 日に数十〜百数十回の検索がなされている。データダウンロ一ドの頻度は月当たり数十回程度である。日本語ページに比べると数は少ないものの、海外からのアクセス（800～1000 回/月）やデー タダウンロード（数回〜数十回/月）も行われている。

## 2. 2 外部データベースとの連携

統合 DB に登録されている標本資料データ

のうち、動物標本、植物標本、および古生物標本のデータは、日本国内の自然史標本に関する情報を集約し、日本語で公開する $\mathrm{S}-\mathrm{Net}$ (サイエンス・ミュージアムネット http://s cience-net.kahaku.go.jp/）[2]や世界の生物多様性情報を集約している GBIF（地球規模生物多様性情報機構 https://www.gbif.org/ja/) [3]、ジャパンサーチ  [4]に提供され、公開されている。

## 3. 統合 DB の問題点

## 3. 1 データの偏り

世界には多種多様な生物が存在しており、全ての生物のデータを満遍なく登録することが望ましい。しかし、当館に所属する研究者が専門外の生物については、標本収集そのものや標本データの登録が遅れたり、手薄になる場合がある。また、専門の研究者が存在しない地域の標本についてもデータ数が少なくなってしまう。その結果、生物の種類及び採集地域において情報量に偏りを生じてしまう。

## 3. 2 表記ゆれ

表記ゆれとは、一つの物事に対して複数種類の表現が存在している状態を指す。表記ゆれが存在すると、検索したい標本が検索されず、データ数の過小評価につながる場合がある。例えば、採集地が「アメリカ」となっているデータ A、「USA」となっているデータ B、「アメリカ合衆国」となっているデータ $\mathrm{C}$ の 3 つの標本データは全てアメリカ産である。 しかし、データの検索者がアメリカ産の標本データを検索するため採集地を「アメリカ」 として検索すると、データ A およびデータ C
は検索結果に表示されるが、データ B は表示されない。つまり、アメリカ産のデータが 3 件あるにもかかわらず、検索者は 2 件のデー 夕にしかアクセスできず、ここでデータ件数の過小評価が生じる。

統合 DB のデータにみられる表記ゆれの例としては、地名表現が挙げられる。市区町村の統廃合や世界情勢の変化により、ある特定の場所を示す地名は時とともに変化していく。 これにより、標本データの作成時期によって、同じ場所が異なる表現の地名で表記されるケ一スがある。例えば、栃木県上都賀郡は 2011 年 4 月に栃木市に編入され、上都賀郡の名前は消滅した[5]。この場合、2011 年 4 月の前後に登録された標本データでは、同所であっても、郡市区町村名が「栃木市」とされたものと「上都賀郡」とされたものの両方が存在しうる。また、標本ラベルに記載された旧地名が現在の複数の地名の範囲にまたがっている場合があり、現在の地名に変換できない場合もある。

また、属や科など、分類群の名称にも表記ゆれが見られる。生物の学名は、研究の成果によって所属する分類群が変わってしまう場合がある。例えば、ネコ科の動物ユキヒョウはかつて Uncia 属とされ、「Uncia uncia」という学名が付されていたが、研究の結果ユキヒョウは Panthera 属となり [6]、2000 年代後半からは「Panthera uncia」とされるようになった。しかし、研究者によって支持する分類が異なる場合もあり、その結果一種類の生物に対して複数の学名表現がなされる場合がある。また、和名と学名が必ずしも一対一で対応していない場合があり、これも表記ゆれが生じる原因となっている。

## 4. 今後の展望

統合 DB は総合科学系博物館のデータベー スとしては日本有数の規模を誇るが、様々な問題を抱えている。こうした問題を解決できれば、統合 DB は今まで以上に様々な研究に利用可能な有力なデータソースとなり得る。

今後はデータベースの有効性を強調してよ

り。また統合 DB が抱える問題やこれによって生じる不利益について館内の研究者と共有し、またデータ入力の研修会を行う事によって、問題点を改善していくことを目指す。

## 参考文献

[1] 標本・資料統合データベース. http://db.k ahaku.go.jp/webmuseum/(閲覧 2020/2/10). [2] サイエンスミュージアムネット. http://sci ence-net.kahaku.go.jp/ (閲覧 2020/2/10).

[3] GBIF | Global Biodiversity Informatio n Facility. https://www.gbif.org/ja/ (閲覧 20
20/2/10)

[4] ジャパンサーチ(BETA). https://jpsearch. go.jp/(閲覧 2020/2/10).

[5] 公益財団法人国土地理協会. 公益財団法人国土地理協会 -市町村変更情報 : 今後の市町村変更情報一. 2019/5/7. http://www.kokudo.o r.jp/marge/index.html (閲覧 2020/2/10).

[6] Johnson, Warren E. et al. The Late Miocene Radiation of Modern Felidae: A Genetic Assessment. Science. 2006, vol. 3 11, no. 5757, p. 73-77.

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C22] 多面的$\cdot$多角的な視座を育むデジタルアーカイブ活用授業の提案:ジャパンサーチの教育活用

$\bigcirc$ 大井将生 ${ }^{1)}$, 渡邊英徳 ${ }^{2}$

1) 東京大学大学院学際情報学府

2) 東京大学大学院情報学環

E-mail: oi-masao519@g.ecc.u-tokyo.ac.jp
## Digital archive utilization class that fosters multifaced and diversified perspectives: Educational use of Japan Search

OI Masao ${ }^{11}$, WATANAVE Hidenori2)

1) The University of Tokyo Graduate School of Interdisciplinary Information Studies,

${ }^{2}$ The University of Tokyo Interfaculty Initiative in Information Studies

## 【発表概要】

新学習指要領では「多面的・多角的に考える力」「膨大な情報から必要なことを判断し、自ら問いを立てる力」等が重要であるとされ、そうした力を育むために図書館・博物館等の活用が推奨されている。しかし、図書館・博物館等の教育利用は深化していない。そこで本研究では、教育現場と MLAアーカイブ群の狭間にある問題を明らかにし、多面的・多角的な視座を育むためのデジタルアーカイブ資料群の教育利用を推進する学習環境をデザインする。そのための手法としてジャパンサーチを活用し、小・中・高校で授業実践を行い児童生徒の認識変容を分析する。ジャパンサーチの活用を通して、児童・生徒自らが探求的に資料を集め、複数の資料から問いを立てることで、多面的・多角的な考え方ができるようになると予想する。長期的には通年カリキュラムに合わせたジャパンサーチ活用実践を断続的に行い、教育に特化したメタデータを付与したアーカイブ構築を目指す。

## 1. はじめに(研究背景)

2020 年度から本格実施される新学習指導要領では、多面的・多角的な考察力の育成が重視されており、M L A(=Museum, Library, Archives)施設を利活用した探求活動が推奨されている[1]。しかしながら、現状では多くの M L A 資料の学校教育への積極的な利活用は進んでいない。一部の教師たちの間では、文書館に訪れての資料収集と教材開発は行われているが、そのような実践は必ずしも全国の教育現場で一般化できるものではない。その要因は、教員が多忙な業務の中で施設に足を運ぶ時間や資料を収集・選択・教材化する時間がとれないこと、利用に際しての権利関係が不明膫であること、施設が近隣にないことにある。したがって、教員の属性を問わず教材として利用できる良質なデジタルアーカイブの構築が期待されている。また、「何を・ どこから・どのように収集するかを分析・考察した上で、自分なりの言葉で表現・発信する力」の育成を目標とする情報リテラシー教育の文脈においても、デジタルアーカイブを活用した学習環境デザインの検討には意義がある。情報リテラシー教育の目標を達成するためにも、多様な資料がストックされており背童生徒が自ら資料を収集することができる統合的なデジタルアーカイブが必要である。 これまでの学校教育におけるデジタル・アー カイブの活用は、主に個別のアーカイブを対象として進められてきた。しかしながら、各 MLA 施設がストックしている資料群を活用し、横断的・複合的な情報収集方法で学ぶことができる環境は十分に構築されていない。 その背景には以下の二点の課題がある。

1 , 日本における 1 万近くの MLA 関連施設の統合的アーカイブ体制構築の遅れ

2 , 膨大な資料群から教育課程に合わせて資料を活用したいと考えた際にどこ何の資料があり、どのように活用すればいいのかが分からないという課題

1 の課題解決に向けては後述のジャパンサー チが大きな役割を担っている。2 の課題を解決し、MLAにストックされている資料の教育利用を推進させるためには、学校教育課程に

おけるカリキュラム、さらには教科 (書)の単元ごとに沿ったキュレーションを進めていく必要がある。また、教材としての資料には、授業場面ごとに違う目的がある。そのため、 そうした場面ごとの目的レイヤーのメタデー タをも明示することが望まれる。すなわち、教育利用に特化したメタデータまでアーカイブすることで、教育現場における資料の価值を高め、新たに生まれた対話の記憶と共に未来に継承されるコンテンツを構築することが望まれる。そこで本研究では、多面的・多角的な視座を育むためのデジタルアーカイブ資料群の教育利用を推進する学習環境をデザインする。そのための手法としてデジタルアー カイブを活用した小・中・高校での授業実践を行い、手法の妥当性を検証するために児童生徒の認識変容を分析する。実践を通して、北童・生徒自らが探求的に資料を集め、複数の資料から問いを立てることで、多面的・多角的な考え方ができるようになると予想す

る。長期的には通年カリキュラムに合わせたデジタルアーカイブ活用実践を断続的に行

い、教育に特化したメタデータを付与したア一カイブを漸進的に構築し、過去と未来を繋ぎ、資料を子どもたちの考えや問い、表現とともに未来に継承していくことを目指す。

## 2. 教育実践で活用するデジタルアーカイブ の検討

授業実践で活用するデジタルアーカイブを検討するにあたって、米国の DPLA（Digital Public Library of America) $の$ Primary Source Sets や、欧州の Historiana や Classroom for Teachers といった統合的資料アーカイブと教育支援や教育メタデータが付与されたコンテンツに該当するものは日本では確認することできない。しかしながら、国が主導する統合的なアーカイブ構築の動きは強められている。デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会を中心に推進されてきたジャパンサーチは、国の分野横断統合ポータルとして様々な分野の既存のデジタルアーカイブと連携し、検索だけでなく多様な利活用の推進基盤として期待されている。現在 16 連携機関、 64 の連携データベー スによって 19,710,496 件メタデータが構築されている[2]。したがって、現状日本で最も多様な資料を統合的に検索できること、権利関係が整備されていることなどが本研究における教育実践との親和性が高いと判断し、本研究ではジャパンサーチを実践で用いるデジタルアーカイブコンテンツの中心に据え、ミュ ージアムとしてのジャパンサーチの領域を学校教育現場にまで拡張させたい。

## 3. ジャパンサーチの活用実践 \\ 3. 1 ギャラリーの構築

ジャパンサーチの利活用推進のためには、非専門家である一般ユーザー、とりわけ学校教育での活用を想定した場合の児童生徒にとっては、まずは興味関心をひくインターフェ一スであることが望まれる。そのような入り口機能としてジャパンサーチに実装されている「ギャラリー」は重要な役割を担っている。「ギャラリー」は国立国会図書館など専門家によってテーマごとにキュレーションされたコンテンツで、これらを眺めているだけでも楽しむことができる。しかし専門的な内容のものが多いため、一般ユーザーや子どもたちからは少し距離が遠いかもしれない。そこで筆者らは、ジャパンサーチの活用例として「非専門家の興味関心を高めるキュレーシヨンデザイン」というコンセプトでギャラリ一作品を構築した ${ }^{[3]}$ 。テーマとしてはオーソドックスな「東海道中膝栗毛」を選んだが、構造と見せ方を工夫し、ポップな旅行サイトのページをめくるような感覚で資料を探索できるようにした。また、現代の宿場町の様子とリンクさせることでタイムトラベルを想起できるような構成にした。

## 3.2 エディタソンでのワークショップ

国立国会図書館主催で 2019 年 11 月に開催された「ジャパンサーチxエディタソン」では、利用者自身が資料を選んで編集するキュレーション機能であるジャパンサーチの「マイノート機能」を用いたワークショップが開催された。東京国立博物館の田良島氏と筆者大井がゲストスピーカー・講師として登壇し、大学生から MLA 関係者まで幅広い層の参加者とともに和やかな雰囲気でイベントは進行された。参加者はチームに分かれて二時間のキュレーションを行い、最後には作品をスクリーンに投影して発表するという流れであった。参加者の興味関心からキュレーションされた作品は実に多様且つユニークで、その一部はジャパンサーチ上で公開されている

[4]。参加者からのアンケートでは、「チーム分けによって思いもよらぬ検索の面白さを感じた」といった好意見も多く、ジャパンサー チの教育利用に向けて手応えを感じた。しかし一方で、参加者からは「保存共有が難し

い」「ノートの統合機能が欲しい」「サムネイルが少ない」といった声も寄せられ、今後の課題も明らかになった。

## 3. 3 教育実践

## 3. 3. 1 ノートボード機能の仮実装

上記エディタソンで明らかになった課題のうち、教育実践に向けて特に改善を要する点をNDL 職員と議論した。デザインした授業プランを伝え、児童生徒が共同キュレーション作業をしやすい環境、すなわちマイノート機能の統合・拡張を要望し、新たに「ノートボ ード機能」を仮実装していただいた。これはマイノートでキュレーション、編集したものを共通の URL 上で保存・共有できるもので、班ごとに作品を統合することも可能である [図 1]。

図 1.ノートボード機能(仮) のインターフェース制作した作品を班ごとに統合できる

## 3. 3.2 小学校での授業実践

国立大学附属小学校において 6 学年 1 クラスを対象に計 5 時間を 3 日に分けて実施した。本研究は学校教育という文脈で実践を行うため、単にジャパンサーチを活用したキュレーション作業だけを行わせるのではなく、過去に学習したことのある教科書に記載されている資料を導入に用いた。また、導入・展開・キュレーション及び発表の段階で「問い」を立てることを児童生徒と共有しながら授業を展開した。

小学校では資料を大きく印刷したものを黒板に貼り出し、小さなホワイトボードを活用して班ごとに 2 つの資料を比較して気づいたこと・分かったことと、疑問点・新たに生ま
れた問いを書き出して議論し、発表する活動を出発点とした[図2]。

第 2 回授業では 8 班に分かれ、各班 i-Pad を一台ずつ用いて前回の資料比較で生まれた問いを発展させる形でテーマを設定し、キュレーション活動を行った[図 3]。児童らは自分たちの問いに沿って資料を集め、中には原本の資料の内容を詳しく読み込み、第 1 回授業の導入資料とジャパンサーチ上の資料、そして自分たちが生きる現代の生活との繋がりに気付き驚く班も見られた[図 4]。

図 2. 第 1 回授業の発表風景

览童らは新たに生まれた問いを共有した

図 3. 第 2 回授業のキュレーション風景タブレットでジャパンサーチを活用した

江戸買物独案内 2 巻付 1 巻上巻
国立国园畫館デタルコレクション

図 4. 原典の内容を分析した班が初回授業の資料分析の問いから発展させて見つけた資料

## 3. 3.3 中学校での授業実践

2020 年 3 月に公立中学校 1 学年 3 クラスを対象に計 3 時間の実践を行う。

## 3. 3.4 高等学校での授業実践

広島県の私立高等学校において 1 学年と 2 学年の合同クラスで計 6 時間を 2 日に分けて実施した。本実践では作品制作においてどのような「問い」を設定し、「問い」と資料をどのように繋げたのかをしつかりと表現することをより強く生徒たちに意識させるようにした。そのためパソコンに向かって作業するだけでなく議論に多くの時間を割く班の様子も見られた [図 5]。また、教科書の内容や論文等のアカデミックな議論の上にも立つて作品を制作するよう声がけをし、作業中はジャパンサーチと教科書を行き来する様子も見られた[図 6]。発表活動ではノートボード機能とパワーポイントの両方を活用する班も見られた [図 7]。また、発表手法としてポスター 発表のように各班を代表してセッションごとに一人がプレゼンテーターを務める形を用いた。このことにより各自が責任感を持って各班の内容を把握・表現でき、少人数セッションになるため活発な議論が行われた。

図 5. 各自のキュレーションと班のテーマの統合について何度も議論が重ねられた

図 6. 教科書や論文検索を組み合わせて作品を制作した班の活動風景

図 7. 二台のパソコンにノートボード機能とパワーポイントを表示して発表した班の様子

## 4. おわりに(今後の展望)

今後は年度を横断して小・中・高でジャパンサーチを活用した長期授業実践を行い、通年カリキュラムの中でのジャパンサーチを活用した学習環境デザインを構築していく。

長期授業実践を通して、行った授業デザインを教育メタデータを付与してアーカイブコンテンツを構築する。最終的にはボトムアップ的なデジタルアーカイブが構築されることを目指したい。

## 参考文献

[1] 文部科学省. 中学校学習指導要領 (平成 29 年告示) 解説社会編第 1 章総説 2 社会科改訂の趣旨及び要点. 東洋館出版社. 2018, p. 16 .

[2] JAPAN SEARCH（B E T A 版）現在の連携データ件数統計. デジタルアーカイブジャパン推進委員会・実務者検討委員会.

https://jpsearch.go.jp/stats

(閲覧 2020/2/18).

[3] 大井将生, 平本智子, 中原貴文, 花岡大樹. 著作作品「よってらっしゃい！みてらっしゃい! 世にも珍しい珍道中」. 2019 年 7 月制作. https://jpsearch.go.jp/curation/w_lab2019jsqAZ2qnmY9xA（閲覧 2020/2/18).

[4] 国立国会図書館作成『ジャパンサーチ $\times$ エディタソン』石間衛,背玉千尋,深瀬香緒,高橋良平.著作作品「干支の動物たち」. 2019 年 11 月製作.

https://jpsearch.go.jp/curation/ndl6M2QogqA47Q（閲覧 2020/2/18）.

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [C21] 国の分野横断型統合ポータル「ジャパンサーチ」:
正式版公開に向けて

○高橋良平 1 ), 中川紗央里 1), 徳原直子 1)

1) 国立国会図書館電子情報部，〒100-8924 千代田区永田町 1-10-1

E-mail: jpsearch@ndl.go.jp
## Development of "Japan Search", a national platform for metadata of digital resources:

## Towards the release of the official version

TAKAHASHI Ryohei1), NAKAGAWA Saori1), TOKUHARA Naoko ${ }^{1}$

1) National Diet Library, 1-10-1 Nagata-cho, Chiyoda-ku, Tokyo, 100-8924 Japan

## 【発表概要】

「ジャパンサーチ」は、我が国が保有する多様なコンテンツのメタデータを検索できる国の分野横断型統合ポータルである。本発表は、2020 年夏までの正式版公開に向けて、機能改善及び連携拡大を進めているジャパンサーチについて、現時点の到達点をまとめ、今後の課題を考察するものである。すなわち、構築に至る背景と構築の目的を説明したのち、ユーザや連携機関のためのさまざまな機能、権利表示の仕組み及び連携拡大のための取組を紹介し、最後にジャパンサ一チが発展していくために解決すべき課題について報告する。

## 1. はじめに

「ジャパンサーチ」は、さまざまな分野のデジタルアーカイブと連携して、我が国が保有する多様なコンテンツのメタデータをまとめて検索できる国の分野横断型統合ポータルである。ここでいうメタデータとは、コンテンツの内容、外形、所在等に関する記述等のデータのことで、具体的には図書館の書誌デ一タや博物館・美術館等の目録データ、文化財の基礎データ等をいう。

2019 年 2 月に試験版が公開され（図 1 参照）、現在フィードバックを得て機能の改善を図っており、2020 年夏までの正式版公開を目指している。

図 1. 試験版公開時のトップ画面

## 2. 構築の背景と目指すところ

ジャパンサーチの運営主体は、内閣府知的財産戦略推進事務局が庶務を務める「デジタルアーカイブジャパン推進委員会及び実務者検討委員会」である。関係府省をはじめ、国の主要なアーカイブ機関及び有識者から構成されており、国立国会図書館も委員として参加している。この委員会で決定される方針のもと、さまざまな分野のアーカイブ機関の連携・協力により、国立国会図書館がシステムの構築・運用を担当している。

ジャパンサーチ構想のはじまりは、前段で紹介した委員会の前身である、2015 年 9 月に設置された「デジタルアーカイブの連携に関する関係省庁等連絡会・実務者協議会」における議論である。2017 年 4 月の同協議会の報告書「我が国におけるデジタルアーカイブ推進の方向性」」[1]で我が国のデジタルアーカイブ推進の方策の一つとしてジャパンサーチ構築の必要性が示され、これを受けて「知的財産推進計画 2017」[2]では、国立国会図書館が中心となって 2020 年までにジャパンサーチの構築を目指すことが掲げられた。

ジャパンサーチの構築は、デジタルアーカ

イブ社会の実現、つまり、デジタルアーカイ

ブが日常的に活用され、様々な創作活動を支える社会・学術・文化の基盤となる社会の実現を目指したものである。そのため、ジャパンサーチは、さまざまな分野や地域の情報とその活用者をつなぐための連携基盤としての役割を果たすことが期待されている。

## 3. さまざまな機能

## 3. 1 検索機能

2020 年 2 月 14 日現在、 16 の連携機関（つなぎ役）を通じて提供されている 64 のデータベース、約 1970 万件のメタデータと連携している（表 1 参照）。分野は書籍、公文書、文化財、美術、自然史 - 理工学、人文学、放送番組など多岐におよぶ。これらを検索できる機能として、キーワードによる横断検索のほか、画像検索、テーマ別検索といった機能がある。

画像検索は、2019 年 8 月にリリースした機能で、サムネイル画像について、類似の画像を検索できる。例えば、「埴輪猪」の画像検索をした結果が図 1 (次ページ) である。四歩足の埴輪が検索結果の上位に並んでいる。 この機能は、機械学習 (AI) を使って開発されたプログラムであり、画像を分類するニュ一ラルネットワークを使って抽出した特徴量を用いた検索である。検索結果にサムネイルがあれば、画像検索アイコンをクリックするだけで、類似するサムネイル画像の一覧が表示される。

テーマ別検索は、特定のテーマに対応する集合を予め用意をして、その範囲で検索結果を出す仕組みである。試験版のトップ画面に一例として、刀剣、日本食、水墨画、蝶などのテーマ別検索を並べている。この検索機能は、連携機関が利用できるエディタ機能を用いて、検索対象とするデータベースとメタデ一夕項目を独自にマッピングすることにより、分野やテーマに応じた検索に対して有効な検索結果が得られるようにしたものである。

## 3. 2 ギャラリーとマイノート

メタデータの検索だけでは多くの人に使ってもらえないのではないか、魅力が足りないのではないかとの指摘を受けたことから、検索しなくても楽しめる機能として用意をしたのが、ギャラリーとマイノートの機能である。

ギャラリーは、特定のテーマごとに、ジャパンサーチと連携しているコンテンツを画像と解説文付きで紹介するぺージである。前述したテーマ別検索の仕組みを使って、ギャラリーのテーマに応じた検索結果を一覧表示させることもできる。

マイノートは、お気に入りのコンテンツにある○（ハートマーク）をクリックして自分だけのノートとしてメモと一緒に保存することができる機能である。ノートは複数作成でき、 ノートごとにも注种をつけることができる。

表 1. 連携状況（2020 年 2 月 14 日現在）

 & 「ColBase 国立博物館所蔵品統合検索システム」 \\

図 2.「埴輪猪」（東京国立博物館所蔵） の画像検索の結果

ギャラリーは連携機関が使えるエディタ機能を用いて作成できるものであるのに対し、 マイノートはブラウザに保存されるため、アカウントがなくても誰でも利用できる。また、 ギャラリーとマイノートのいずれにも、html などでエクスポートできる仕組みがある。作成したギャラリーやマイノートを自らのホー ムページに貼り付けたりすることができる。

## 3. 3 API の提供

ジャパンサーチが集約したメタデータは、連携機関が API 提供不可としたデータを除き、簡易 Web API 及び SPARQL エンドポイントでも提供されている。特に後者は、 Europeana のモデルと相互運用可能な「ジャパンサーチ利活用スキーマ」に変換して提供している[3]。API を用いると、ジャパンサー チのメタデータを外部の情報と結びつけるといった活用が可能となる。例えば、メトロポリタン美術館のオープンデータを用いて、同美術館の日本関連の資料とジャパンサーチのコンテンツを一緒に検索することができる[4]。

## 3. 4 開発中の機能

現在、ギャラリーを共同編集できる作業場を開発中である。この作業場は、一般には公開をしないことを前提とし、URL とパスワー
ドを知っているユーザだけがアクセスできる仕組みである。教育や研究の場において、ジヤパンサーチのコンテンツを活用してもらうための機能として役立つことを想定している。

## 4. 権利表示の仕組み

ジャパンサーチのメタデータは、国際流通を意識して CC0 を原則としている（ただし著作物性のあるものは CC BY でも可）。一方、画像などのデジタルコンテンツについては、「デジタルアーカイブにおける望ましい二次利用条件表示の在り方について（2019 年版）」 [5]を踏まえ、クリエイティブ・コモンズを含む 15 種類のマークを連携機関が設定できるようにしている。これをもとに、検索結果の詳細画面で「教育利用」「非商用利用」「商用利用」の利用可否が表示されている。

## 5. 連携拡大のための取組

## 5. 1 連携の方針

現在の連携機関は表 1 に示したとおりである。連携対象となりうるアーカイブ機関は、社会・文化・学術情報資源である資料・作品等のコンテンツを保有していればどこでも対象になりうる。つまり、図書館、博物館・美術館、文書館といった文化施設のほか、大学・研究機関、官公庁・地方公共団体、企業、市民団体等も含まれる。ただし、連携方針は、「つなぎ役」を通じてアーカイブ機関と連携することが原則とされている。

つなぎ役とは、分野・地域コミュニティにおいてメタデータの集約・提供を行う機関のことであり、当該分野・地域のポータルの整備・提供、メタデータの標準化、デジタルコンテンツ等の二次利用条件の整備等の役割を果たすことが求められる。つなぎ役がいることで、ジャパンサーチと個別の機関との連携がスムーズに進む上、メタデータの活用者にとっても、利用しやすく整備されたデータを入手できるメリットがある。例えば、国立国会図書館は、書籍等分野のつなぎ役として、公共・大学図書館等のデジタルアーカイブを取りまとめ、国立国会図書館サーチを通じて

ジャパンサーチにメタデータを提供している。

しかし、現状では、つなぎ役が存在しない又は明確でない分野・コミュニティが多いため、国の機関、公益目的の機関、唯一性 - 独自性の高いコンテンツ群を扱う代表的機関等とは直接連携を検討することとなっている。

## 5.2 連携の仕組み

連携に係るコストを下げるため、連携は柔軟な仕組みとしている。連携機関が持っているオリジナルのメタデータ構造のまま登録でき、オリジナルのメタデータの項目に、共通項目ラベル（表 2 参照）を付与するだけでよい。ファイルフォーマットはテキストやエクセルでもよく、ファイルをジャパンサーチの管理画面でアップロードすれば登録できる。

表 2．共通項目ラベル一覧

} & 名称/タイトル英語 & レコードの英語名称又はローマ字 \\

## 6. 取り組むべき課題

正式版に向けた課題としては、ジャパンサ一チの認知度向上、利活用の促進、地方のデジタルアーカイブとの連携拡大といったことが挙げられる。

現状の試験版のアクセス数は多くなく、一日平均で数千単位である。一日数万単位にすることは可能だろうとの指摘を受けることから、認知度の向上に取り組む必要がある。

教育、観光等の場面で活用してもらえるような取組の強化も求められる。現在開発中の共同編集機能ができれば、教育や研究の現場で活用してもらえることが期待される。

活用を広げるには、より多くの魅力的なコンテンツを増やすことも必要である。これまで国の機関を中心とした連携を優先して進められてきたが、今後は、地方の機関との連携を進めていく必要がある。さらには、

Europeana など海外のポータルとの連携を進めることも考えられる。

## 7. おわりに

2020 年、いよいよジャパンサーチの正式版が公開となる。しかし、正式版となったら取組が終わりということではない。機能の改善、連携拡大のための取組は続けていかなければならない。今後もさまざまな機会を捉えて広報を行い、ユーザの方々からは、遠慮のないフィードバックをお願いしたい。

## 参考文献（url 参照日は全て 2020/2/14）

[1]https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/d igitalarchive_kyougikai/houkokusho.pdf [2]https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/k ettei/chizaikeikaku20170516.pdf

[3]（ジャパンサーチ）開発者向け情報.

https://jpsearch.go.jp/api

[4]神崎正英氏の「ジャパンサーチ非公式サポ ートページ」に活用例の紹介がある。

https://www.kanzaki.com/works/ld/jpsearch/ [5]実務者検討委員会. 第二次中間取りまとめ. 2019/4, p.45-62.

https://www.kantei.go.jp/jp/singi/titeki2/digi talarchive_suisiniinkai/jitumusya/2018/tori matome2.pdf

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [B44] データで見るタカラジェンヌ:「在団期間」と「退団」について の集計

○坂部裕美子 1)

1)公益財団法人 統計情報研究開発センター, 〒101-0051 千代田区神田神保町 3-6 能楽書林ビル 5 階

E-mail:YumikoSAKABE@sinfonica.or.jp
## Takarasiennes in data:Aggregation of tenure and retirement

SAKABE Yumiko1)

${ }^{1)}$ Statistical Information Institute for Consulting and Analysis, 5F Nogaku-Shorin Bldg. 3-6

Kanda-Jimbocho Chiyoda-ku, Tokyo 101-0051 Japan

## 【発表概要】

宝塚歌劇団から、「虹の橋渡りつづけて」という過去の在団者および主催公演のデータを完全網羅したアーカイブ本が発行されている。これの「人物編」掲載データのうち、 1961 年以降の入団者について、デジタルデータ化を行った上で、在団期間や各年次の退団者数の推移を集計した。2014 年時点の既退団者の平均在団期間は 7.92 年だが、在団年数のヒストグラムを描くと最頻値は 5 である。歌劇団には入団後 $5 \sim 7$ 年頃に退団を考えさせるような各種施策があり、実際にこの時期までに退団する者が多い。また、退団は自己判断で決められるため、各年次別の退団者総数にも多酓がある。この年次推移を見ると、ブームの到来や記念行事の開催といった歌劇団全体の動向が、各々の退団の判断に影響を及ぼしている、と考えられるような数値変動もある。 このような、宝塚歌劇団の公演データ分析の、今後のさらなる進展を希望している。

## 1. はじめに

宝塚歌劇団は、2014 年に 100 年史「虹の橋渡りつづけて」（人物編／舞台編）という、過去の在団者および主催公演のデータを完全網羅したアーカイブ本を発行している。これは、活動歴 100 年を超える劇団の公式アーカイブ資料として、その情報量と信頼性において卓越した存在であるにも関わらず、これまでに「長期時系列デー夕」として研究利用された形跡がない。確認できるのは、ある特定の在団者もしくは公演に関する概要説明資料としての使用のみである。

「宝塚」というと、着目されるのはトップスターのみになりがちなのだが、東西 2 か所の本拠地劇場で連日開催される公演を実際に支えているのは、数多くの無名の若い劇団員である。そして、統計の研究者としては、直近 50 年の在団者 2168 人の中で 109 人しか該当者のいない「トップ」（男役トップ・娘役トップの合計。ただし、近年の入団者で今後卜ップになる人も出て来ると思われる）より、彼女らのような「大多数」の動向にこそ真の「タカラジェンヌ」像が描出されている、と考えたい。

そこで、今回は主に「人物編」の掲載デー 夕を用いて、様々な集計を行ってみる。「人物編」には、入団年次別に、2013 年までの全入団者の芸名、男役/娘役の別、退団日と最終出演公演（公演期間外に退団する者も存在するため)、所属組（組替え記録も含む）の情報と、入団時の顔写真が掲載されている。現在、 この掲載事項のデジタルデータ化の作業中だが、現時点では 1961 年以降の入団者の Excel データ化が終了しているので、これを集計用の基礎データとした。そして、各自について在団期間を「退団年（最終出演公演の公演年) -入団年 +1 」で計算した。

## 2. 在団期間に関する集計 2. 1 平均在団期間

宝塚歌劇団においては、基本的に退団の時期は各劇団員が自ら決めることになっている。 このため、入団した年に組配属もされないままで辞めてしまう者もいれば、尃科（一部の
劇団員が各組での活動を経た後に配属される、 スペシャリストの組）に移動の後、40 年近く在籍する者もいる。

1961 2013 年入団者のうち、2014 年時点でのすべての既退団者の平均在団期間を計算してみたところ、 7.92 年となった。平均在団期間は男役と娘役で若干異なり、男役の平均は 8.51 年、娘役の平均は 7.32 年であった。 この差が出る理由としては、「男役芸」の形成には時間がかかることや、「至高のゴール」と言えるトップ就任（「自分より若いトップの就任」は、ごく一部の例外を除いて「退団へのカウントダウン」の始まりである）の年次が、男役より娘役の方が数年早い傾向があることなどが考えられる。

## 2.2 在団年数ヒストグラム

この既退団者の在団年数をヒストグラムで表すと下の図 1 のようになり、最頻値は 5 となっている。「在団期間 5 年」での退団者が 4 年目までより多くなることに関しては、「本公演千秋楽付で退団する場合、在団 5 年目以上の者は一人で大階段の中央を降りて挨拶できる」という「お約束」（明文化はされていないようである）との関連が窺われる（4 年目以
また、宝塚歌劇団では近年、6 年目の修了をもって、それまでの阪急電鉄株式会社の正社員という身分から、個々に契約を結ぶ形に雇用形態が変わるようになった。この契約の席で、良好な条件での新規契約が叶わなかった者が、このタイミングでの「決断」を迫られるのではないだろうか。実際に、平成期入団者のみに絞って在団期間を調べると、既退団者の在団年数の最頻値は 6 になっている。

そして、最頻値をピークとする山型の分布を想定すると、9 の頻度が若干多めになっているように見える。実は筆者は、劇団員が退団を考えるようになる最大の契機は、新人公演（入団後 7 年目までの劇団員のみで行う公演）からの卒業であろう、と考えていたのだが、9 が多い理由をこれとするには、間が空きすぎる印象もある。最後の新人公演まではそちらに全精力を傾けて活動しているので、 その後のことを真剣に考えたり、挨拶回りに行ったり寸るのにはさらに年数がかかってしまうということなのか、1～ 2 年は様子見でもら少し頑張ってみようと思うのか、それとも、実は新人公演とは関係のない全く別の理由があるのか、は、実際のところ「不明」である。

図 1. 在団年数ヒストグラム（1961 年以降入団者のうち、2014 年までの退団者）

下で退団する場合、出演者の後ろから突然登場して挨拶することになる)。
だが、大階段降り、契約更改、新人公演卒業などの歌劇団側の施策の存在から判断する

と、ごく一部の有望株を除く大半の「スター 性に乏しい」劇団員に関して歌劇団が想定する在団期間は $5 \sim 7$ 年で、実際に大多数がそれに準じている、ということの証左のようにも見える。

さらに、退団年 10 年ごとでグループ分けした上でそれぞれについて在団期間ヒストグラムを作成し、その推移を確認すると、分布が次第に右方向へ移行、つまり在団が「長期化」していることが分かる。これは、この間にミュージカル公演が日本に定着し、宝塚歌劇団の存在意義が「少女がひと時夢を見る場所」から「退団後のキャリア形成も視野に入れた、舞台人としての基礎研修機関」に変わってきたことを意味している、とも考えられる。特に近年は、「綺麗な衣装を着て舞台に上がってみたい」という少女たちの希望を叶える場としては AKB グループなどの存在が非常に大きくなっており、データで検証を行うには今後他の研究との連携が必要になるが、 かつて宝塚歌劇団が担っていたであろうこの機能は後に AKB グループなどに代替されていった、という仮定も可能かも知れない。

また、近年トップの就任年次が後ろ倒しになりつつある、という事実もあり（2000 年代前半まではトップ就任者は遅くとも $15 \sim 6$ 年就任者が現れた）、宝塚入団の目的を「トップ就任」と考えるなら、最終目標への到達可能期間が延びつつあることも、在団期間長期化の一因となっている可能性がある。

## 3. 年次別退団者数の推移

先述のとおり、退団は各自の自己判断に基づいているため、年次ごとの退団者総数にも違いがある。

1961 2013 年入団者について、2013 年までの各年の退団者数をまとめたものが下の図 2 である。この図中で、(全退団者データの揃っていない初期分を除いて) 最も退団者数が少なくなっているのは 1975 年だが、この時の宝塚は「ベルサイユのばら」ブームの真つ只中であり、この時期に敢えて「退団」を選んだ者が少ないことと、宝塚がかつてないほどに注目されていたこととは無関係ではないと思われる。そして、「ベルばら」に続いて企画された「風と共に去りぬ」も大当たりとなったが、これらの上演が続いていた数年間は、全体から見ても退団者数の少ない時期になっている（ちなみに、この頃から歌劇団への入団希望者も激増した)。

その後も退団者数は幾度か増減を繰り返しているが、近年の傾向で目を引くのは 2009

図 2. 各年の退団者数（1961～2013 年、1961 年以降入団者のみ）

目までにトップになっていたが、2007 年に 17 年目での就任者が、2009 年に 18 年目での年の退団者数の激増である。これは、この年に退団したトップが 3 名いたこと（トップ退
団公演の前後は退団者数が増える傾向がある）に加え、実は 2000 年からの数年間は入団者がその前後の年より 10 人ほど多かったため、この時期に彼女たちの「退団ピークの時期」が重なったことが、退団者数の増加に拍車をかけたのではないだろうか。

また、グラフ表示最終年の 2013 年は退団者がそれまでに比べて大きく減少しているが、翌 2014 年には様々な「宝塚歌劇 100 周年記念行事」が企画されていたため、せっかくならこれを劇団員として経験してから辞めたい、 と考えた者が多かったのではないだろうか。

実際に公式 HP などの資料でその後の劇団員の在籍状況を追加確認したところ、2014 年以降の退団者数はそれまでと同レベルに戻っていた。このように、「宝塚歌劇団」としての記念行事等の開催が退団を踏み止まらせたり促したりする側面を持っているようだ、ということも、このグラフから推測できる。

## 4. おわりに

今回は、現時点では「お気に入りのスター の入団時の写真を眺める」くらいにしか活用されていないように見受けられる「虹の橋渡りつづけて／人物編」掲載データから、劇団員の在団傾向の長期的推移を確認した。

実は「舞台編」についてもデジタルデータ化作業を進めており、こちらを用いた分析でも「上演回数上位演目」や「演出家別担当作品数」などの興味深い研究成果が出始めているのだが、ここで述べるには紙幅が足りない。

冒頭にも述べたとおり、この書籍は長期デ一タとしての研究利用がほとんど進んでおらず、貴重なデータが長年「死蔵」状態になっているのが非常に惜しまれる。元が書籍形態であるため、「デジタルデータ化」という手順を一段階踏まなければならないのがネックではあるが、収録データの利活用の可能性はまだ無限にある。この報告を機に、「タカラジェンヌのデータ分析」に興味を持ってくれる研究者が現れることを望みたい。

## 参考文献

[1] 小林公一 (監修) 編. 宝塚歌劇 100 年史虹の橋渡りつづけて：人物編. 阪急コミュニケーションズ, 2014.

[2] 坂部裕美子. 伝統芸能興行データ集計・その一里塚(2)：宝塚歌劇団員の在団期間の分析.

ESTRELA. 2014 年 11 月号, p.24-27.

[3] 坂部裕美子. 伝統芸能興行データ集計・その一里塚 (27): 平成期の宝塚歌劇団員在団年数. ESTRELA. 2019 年 7 月号, p.38-40.


# [B43] 『人事興信録』データからの親族ネットワークの可視
化

○佐野智也 ${ }^{1)}$, 増田知子 1$)$

1) 名古屋大学大学院法学研究科, 〒 464-8601 名古屋市千種区不老町

E-mail: tomoya@law.nagoya-u.ac.jp
## Visualization of Kinship Network from Who's Who Record "JINJI KOSHINROKU"

SANO Tomoya1), MASUDA Tomoko1)

1) Nagoya University, Furo-cho, Chikusa-ku, Nagoya, 464-8601, Japan

## 【発表概要】

「日本研究のための歴史情報」プロジェクトでは、様々な資料のテキストデータ化に取り組み、研究に利用している。本報告では、テキスト処理とその結果の活用事例の一つとして、『人事興信録』の人的ネットワークの可視化について報告する。『人事興信録』は、家族・親戚情報が詳細に記載されている点に大きな特徴があり、これを利用することで、実親子関係やより広い姻戚関係の情報を得ることができる。可視化のための前提作業として、テキストデータからの親の氏名の抽出処理や、採録者との同定処理について紹介する。特に、採録者の同定処理は、他の人事情報資料を扱う際の参考になるものと考えられる。このようなテキスト処理を経て描かれたネットワーク図は、『人事興信録』原典だけでは容易にわからない人的関係性を可視化しており、実際の事例を用いてその有効性を示す。

## 1. はじめに

名古屋大学法学研究科でおこなっている 「日本研究のための歴史情報」プロジェクト （http://jahis.law.nagoya-u.ac.jp/）では、法学、政治学、経済学で扱う歴史資料 (明治〜占領期）のデータベース化に取り組んでいる。 その目的は、資料画像の展示ではなく、文献・資料に記載されている情報の集計や内容の検索を自由にできるようにすることである。文献・資料のテキスト化及びコンピュータ処理を、解読前の作業工程に組み入れることで、従来の研究者の手作業では非常に困難であった、大量の情報を短時間で処理することが可能となった。

本報告では、『人事興信録』のテキスト処理とその結果の活用について報告する。『人事興信録』データベースは、2018 年 8 月に大正 4 年版の一般公開を行い、その作成経緯と利用について、2019 年 3 月の第 3 回研究大会で報告を行った。その後、2019 年 6 月に、昭和 3 年版を公開し、検索対象は、延べ 39133 名となっている。2020 年には、初版（明治 36 年）を公開することを予定している。この DB は、『人事興信録』研究の基盤となっているが、この研究の重要なテーマの一つは、近代日本の富裕層の人的ネットワークを解明す
ることである。『人事興信録』は、家族・親戚情報が詳細に記載されていることが大きな特徴であり、これを利用することで、人的ネットワークの一端が解明できると考えられる。

人的ネットワークの解明を補助するため、実親子関係のある採録者を可視化して表示する機能を既に DB に実装している。さらに、『人事興信録』では、「参照」として、より広い親戚関係が明示されている。この情報を用いて、実親子関係という緊密な関係以上の、 より広い姻戚ネットワークを表示することで、日本近代政治史分野の新しい発見につながる成果を得ている。

本報告では、可視化の前提処理として、実親子関係の特定方法や、「参照」中の人名の同定方法を紹介し、人事情報を機械処理する際の問題点を示す。さらに、実際に可視化した図が、研究に有用な材料となることを示す。

## 2. 実親子関係の可視化

## 2. 1 親の氏名の取得

親子関係を特定するためには、『人事興信録』の記述の中から、親の氏名を正確に取得することが必要となる。親の氏名が記述されている部分は、通常、「君は【肩書】【親の氏

## 名】の【続柄】」という構成になっている (例：「君は埼玉縣人澁澤市郎右衞門の長男」)。肩書と親の氏名は連続した文字列であるため、何らかの方法で、両者を分離する必要がある。親の氏名はフルネームで記載されていること が多いが、名前のみの場合もあり（例：「君は 滋賀縣人先代太郎平の二男」)、この場合、苗字を補う必要がある。これよりもさらに問題 となるのが、「其」と記載されている場合であ る。「其」と記載される場合、ほとんどが「君 は」から始まるのではなく「當家は」から始 まる記述となっている（例：「當家は先代陳重 より顯る陳重は（中略）君は其長男」）。「當家 は」から始まる記述には、様々なことが記載 されており、「其」が誰を指しているかは、高度な判断が要求される。

人事興信録のテキスト化は、順次進めており、非公開の版も含めると、採録者は 10 万名以上になっている。これらをすべて人間が手作業することは現実的ではない。そこで、本プロジェクトでは、親の氏名を取得する処理は、ほとんど機械処理で行っている。機械処理に失敗した箇所や、失敗している可能性が高い部分だけをピックアップし、その部分だけを目視で修正するというプロセスを取っている。以下では、機械処理の手法について述べる。

（1）肩書と親の氏名の分離

肩書の部分には、道府県名を伴う「縣人」 や「士族」のほか、「先代」「故」「亡」「多額納税者」「資産家」「豪農」「校長」など、多種多様な言葉が使われている。これには、肩書辞書を作成することで対応している。しかし、 あらかじめすべての肩書を登録しておくことは不可能であるため、処理がうまくされない場合もある。

（2）苗字の補完

苗字が省略されている場合を検討したとこ万、肩書に「先代」「先々代」「當主」が使われている場合に、省略されている傾向があることがわかった。しかし、これらの場合にすべて省略されているというわけでもなかった。苗字が省略されていない場合には、補わない
ことが必要となる。そこで、肩書に「先代」「先々代」「當主」が含まれている場合で、親の氏名として取得した文字列の一文字目と採録者名の一文字目がマッチしない場合に、採録者名の苗字を補うこととした。

なお、テキスト化の際には、採録者名の苗字と名前を分離して入力してはいない。資料画像上は、苗字と名前の間に他より広いスぺ ースが空いていることで、区別して入力が可能な場合もあるが、すべてがそのようになっているわけではない。また、テキスト化時にそのような分離入力をさせることは、入力コストの増大にもつながる。そのため、テキストデータ納品後に、採録者名を苗字と名前に分離する作業を別途おこなっている。これも機械処理で行っており、MeCab による形態素解析を利用している。 $\mathrm{MeCab}$ の苗字の辞書を独自に拡張することで、機械処理だけでも、 かなりの精度で苗字と名前を分離することに成功している。

(3) 「其」の処理

「其」を正確に特定することは、非常に難しい。検討した結果、「先代【親名】」「父【親名】」「【親名】に至（り・る）」の部分を取得すると、比較的正解が多いことがわかった。 これらのパターンが複数回出現する場合には、最後に使われているものを取得すれば良いこともわかった。なお、これらのパターンで取得できる場合でも、名前だけが使われているため、苗字を補う必要がある。

これ以外に、文字列上のパターンを見つけ出すことは困難であった。そもそも「其」が使われているのは、採録者の $3 \sim 4 \%$ 程度であり、上記で処理できたものを除けば、残りは $2 \%$ 以下となるため、処理できなかったものだけを手作業することは、許容範囲内と判断し、残りは手作業することとした。

## 2.2 親の特定

『人事興信録』は、非常に限られた者だけが採録者となっているが、それでも第四版 13917 名における同姓同名は、38 組 77 名存在する。このような同姓同名の問題があるた

め、他資料と比較する際の同一人物の判定は、名前のみによることができない。さらに、当時は、家督相続の際に親の名前を継ぐことも多かった。そのため、第四版と第八版をマッチングさせるなど、時代が異なる資料を使う場合には、同姓同名だが別人であるという可能性は、格段に高くなる。このような同姓同名の問題を考慮せず単に名前だけを使って親子関係をつけると、無関係の採録者が兄弟となってしまったり、本来は兄弟である者が親子になってしまったりということが発生する。 そのため、親にも一意の ID を与えて、同姓同名の場合を区別する必要がある。本プロジエクトでは、親が採録者になっている場合にのみ、DB 上で使用している ID を与えて、その範囲内で親子関係を可視化することとした。 2.1 で取得した親の氏名と、『人事興信録』 の採録者名をマッチングさせ、同一人物かどうかを判定することになる。同一人物の判定には、氏名に加えて、(1)「親」の妻の名前と 「子」の母の名前が一致する、(2)「親」の子供の名前と「子」の採録者名の名前の部分が一致する、この(1)(2)のいずれかが一致する場合に、親であると機械処理で判定した。

## 2. 3 可視化

2.2 で得られた親子関係の情報を使い、 jQuery の OrgChart [1]を使って、図 1 のような可視化を行っている。これにより親、兄弟、甥といった関係にある採録者を容易に把握できるようになった。

## 3.「参照」の可視化

## 3. 1 人物の特定

「参照」には、採録者名が記載されているが、やはり同姓同名の問題がある。そこで、 この場合も氏名ではなく一意の ID に置き換えるのが適切であり、DB 上で使用している ID を与えている。前提として、「参照」には当該版の採録者名が掲げてあるはずであるから、採録者名のみを対象とした文字列マッチのみで処理している。同姓同名がいる場合には、複数の採録者のうちの誰であるかを特定する必要があるが、参照している場合には、通常は、相手から参照されているため、それを基準に機械処理で判定を行っている。

ここで問題となるのは、参照人物が採録者名の中に見つからない場合である。これには大きく 2 種類の原因がある。一つは、誤植や改名のために、参照中の記載と採録者名が文字列マッチしない場合である。もう一つは、死亡等により採録者となっていないのに、参照に記載されてしまっている場合である。このように参照人物が採録者名の中に見つからない例は、版によって大きく異なるが、第八版において 400 件あった。これらの特定は、相手から参照されていることを手がかりとできるため比較的単純な作業ではあるが、現状では手作業により行っている。

## 3. 2 ネットワーク図の利用

3.1 で得られた関係情報を処理することで、図 2 のような可視化を行うことができる。本稿では、Gephi [2]を利用した。可視化するこ

図1. 実親子関係の可視化

とによって、人事興信録の情報をより的確に捉えることができるようになる。

『人事興信録』を発行する人事興信所の事業は、戸籍調査、秘密調査、結婚情報の提供であった。これらの情報は、婚姻関係、養子制度を活用しながら、事業の拡大を図っていこうとする富裕層・実業家たちにとって必要とされていた。もっとも、家格が大きく異なる、平民と旧大名家、平民と旧公卿家の間で婚姻関係が成立することは、極めて特殊なことと言ってよかった。姻戚関係が、社会的なネットワークとして機能するには、「媒介」即ち八ブとなる家が存在し、それにより身分違いの、旧公卿家、旧大名家、大実業家たちによるネットワークが誕生していたことが指摘されている[3]。

例として、『人事興信録』第四版の古河虎之助を挙げる。古河虎之助は、銅山王古河市兵衛の息子で大富豪であるが、身分としては平民である。古河家は、維新の元勲である岩倉具視と姻戚関係を成立させているが、これは、侯爵・西郷家を媒介にすることで成し遂げられている。このことは、『人事興信録』の原典を眺めているだけでは、容易にはわからない。原典には、「参照」として、「侯爵西鄉從德、 ※公爵岩倉具張、 $※$ 男爵伊地知幸介、 $※$ 男爵上村彦之丞、 $※$ 平岡良助」が記載されており、岩倉具張が挙げられていることで、岩倉家とのつながりはうかがえる。しかし、岩倉家とどのようにつながっているかは明らかではない。「参照」には、上記のように、人名にコメ印（※）が付されている場合がある。コメ印がついている場合、通常、その採録者の項にその人物の名前が登場せず、関係が記載されていない。そのため、古河虎之助の項を見ても、岩倉具張との関係は全く不明である。図 2 は、コメ印がついていない人物のみをネットワークとしてつないだものであるが、この図を見ると、西鄉從德が古河虎之助をつなぐためのハブとなっていることがよく分かる。

図2. 第四版の古河虎之助のネットワーク図

## 4. おわりに

「参照」の可視化については、本稿で示した使い方以外に、複数の人物を比較する、特定の人物を時期で比較する、といった使い方をすることで、日本近代政治史分野の新しい発見につながる成果を得ている。

「参照」の可視化については、DB 上では機能を提供できていないので、今後、閲覧できる仕組みを導入することを検討している。

## 謝辞

本研究は、科研費 $16 \mathrm{H} 01998$ の助成を受けた。

## 参考文献

[1] https://github.com/dabeng/OrgChart （参照日 2020-02-20)

[2] https://gephi.org (参照日 2020-02-20)

[3] 増田知子, 佐野智也. 近代日本の『人事興信録』(人事興信所) の研究 $(2)$. 名古屋大学法政論集. 2018, 276 号, p.251-258. DOI:

10.18999/nujlp.276.7

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [B42] 顔コレデータセット:美術史研究分野における機械学習データセットの構築$\cdot$公開の諸問題

○鈴木親彦 1) 2), 北本朝展 1) 2), Yingtao Tian3)

1) ROIS-DS 人文学オープンデータ共同利用センター，〒101-8430 東京都千代田区一ツ橋 2-1-2

2) 国立情報学研究所

3) Google Brain Tokyo

E-mail:ch_suzuki@nii.ac.jp
## KaoKore Dataset: Issues of creating and releasing machine learning datasets in the art history research

OSUZUKI Chikahiko1) 2), KITAMOTO Asanobu 1) 2), Yingtao Tian ${ }^{3}$

1) ROIS-DS Center for Open Data in the Humanities, 2-1-2 Hitotsubashi, Chiyoda-ku, Tokyo, 101-8430, Japan

2) National Institution of Informatics

${ }^{3)}$ Google Brain Tokyo

## 【発表概要】

本論では、人文学研究目的で収集したデータを機械学習データセットに修正して公開する過程で生じる問題について、美術史学の研究データを機械学習データセットとして再構築した「顔コレデータセット」を事例に解決方法を提案する。「顔コレデータセット」の元となる「顔貌コレクション (顔コレ)」では、美術作品に登場する顔貌をIIIF 画像から収集し、メタデータを付与することで、検索性と再利用性のあるデータを提供している。しかしこれを機械学習データセットとして公開することを考えると、複数の機関が公開する画像を収集する点や、宗教的な内容などを含む点にも配慮する必要が生じる。そこでデータ配布、出展表示、利用ガイドラインを中心に検討を加え、原典画像公開者とデータセット利用者の双方に有益な公開方法を考案した。

## 1. はじめに

本論は、人文学研究データとして収集した画像を機械学習向けのデータセットとして修正・公開する際の問題について、「顔コレデー タセット」の事例に基づき解決方法を提案する。

今日、数多くの人文学資料がデジタル化され、デジタルアーカイブでの利活用が可能となっている。資料へのアクセスが容易になり、研究に利用した元資料を効率的に共有することも可能になるなど、人文学研究の大きな助けとなっている。またデジタル化された資料を活用する手法は、人文情報学分野で日々研究が進められている。

こうした資料を人文学の枠内で研究するだけでなく、他分野の研究でも活用できる興味深い素材として提供できないか、というのが本論の問題意識である。他分野でも同じ資料を活用した研究が進めば、将来的には人文学研究に新しいアイデアや方法論が戻ってくる可能性があるからである。その一例として、「くずし字」に関わる一連のデータセットを取り上げる。

ROIS-DS 人文学オープンデータ共同利用センター（CODH）は、「日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築計画」[1]でデジタル化した古典籍画像「日本古典籍デー タセット」を公開した[2]。次に、ここで公開する古典籍を中心に、機械と人間のための学習データとして、くずし字の座標情報などを 「日本古典籍くずし字データセット」として公開した[3]。さらにその派生データセットとして、機械学習研究で著名な MNIST データセット互換の形式に変換した「KMNIST デー タセット」を公開した[4]。このようにデータセット形式を変換することで、機械学習研究者が参入しやすくなり、様々なアルゴリズムの比較や新たなアプリケーションの提案が出

てくるなど、くずし字に関する研究開発を活性化させる成果を上げることができた。

このように機械学習向けのデータセットを構築することには大きな意義がある。しかしそのために考慮すべき課題は、実はデータセット形式の変換だけではない。例えばライセンスの問題や利用ガイドラインの問題などは技術的な問題だけでなく倫理的な側面を含む。 それに加え、画像公開者、データセット構築者、利用者等のステークホルダー間でどのように権利を調整するか、関係機関の貢献をどのように示すかといった問題は、デジタルア一カイブにおける画像公開の促進に影響を与える本質的な課題となる。このように機械学習向けデータセットの構築が提起する新たな課題に解決策を見出す必要がある。

そこで本論では、美術史研究のためにアー カイブを横断的に活用して構築してきた「顔貌コレクション」を、機械学習に利用しやすい形式の「顔コレデータセット」として公開した具体的な事例に基づき、その過程で生じた課題と解決策についてまとめる。

## 2. 顔コレデータセットについて 2.1 顔貌コレクション

まずは。「顔コレデータセット」の元となつた「顔貌コレクション（顔コレ）」について簡単に説明する。これは、美術作品に登場する顔貌表現を収集し、研究活用することを目的とするもので。単に顔貌の画像を集めるだけでなく、「性別」「身分」「(顔の）向き」「原典」 など基礎的なメタデータを付与することで、検索性を高めている点に特長がある（図 1）

[5]。2020 年 2 月現在、国文学研究資料館、慶應義塾大学メディアセンター、京都大学図書館が公開している室町時代末期から近世初期に作られた絵本・絵巻物を原典とした顔貌 5,824 枚の画像を公開している。

「顔コレ」は国際的な画像配信方式 IIIF

( International Image Interoperability Framework） および、IIIF の相互運用性を生かしてユーザーによる画像の一部の切り取り、収集、並べ替え、保存、共有を可能にす
る IIIF Curation Platform を利用して構築を行った。

IIIF Curation Platform の機能により「顔コレ」では付与されているメタデータを一覧化し、メタデータ付与数を含めて定量的に把握することも可能である。また、収集されている顔貌画像を自由に選択して派生的に公開することも可能である。これらの機能により、美術史の様式研究に研究データの検索や再利用と、量的な解析の可能性を提示した [6][7]。

図 1.「顔コレ」より、メタデータ「身分：僧侶」での絞り込み結果。

複数の機関が公開する複数の作品を横断して比較することができる。

## 2.2 顔コレデータセット

「顔コレデータセット（KaoKore Dataset）」 は、「顔コレ」で公開する顔貌画像を、機械学習で利用しやすい形式に整えたデータセットである [8]。具体的には

1. 顔貌画像（画素: $256 \times 256$ ) の所在情報

（URL）をまとめたテキストファイル

2. 専門家が付与した属性情報（メタデータ） をまとめたテキストファイル

3. 機械学習のためのラベルとデータ分割を指定する CSVファイル

を提供する。なお、画像そのものではなく、画像の所在情報をまとめたファイルを配布している理由については、次項で詳しく述べる。 このデータセットは、機械学習研究に対して、日本絵画に登場する顔貌という新たな研究対象を提供することになる。例えば日本絵画風の画像自動生成など、クリエイティブな活動に活用できる。また、機械学習によって日本絵画の顔貌自動抽出や基礎的なメタデー 夕の自動付与が可能になれば、日本のみならず世界各地に存在する未調査の絵画資料を対
象とした美術史研究の効率化が期待できる。

「顔コレ」の顔貌収集とメタデータ付与は美術史研究者の人手で行っている。機械学習による自動抽出が進み、美術史研究者がエラ一のチェックとその後の分析に集中できるようになれば、作業負担の軽減と研究の効率化にもつながる。このように「顔コレデータセット」は、人文学研究と機械学習研究の双方に価値があるデータセットである。

## 3. データセット構築-公開の諸問題 3. 1 問題の整理

「顔コレデータセット」の公開に向けた作業を進める過程で浮上してきた問題を以下に簡単に整理する。

第一の問題は配布方法である。「顔コレ」は複数の機関が公開する IIIF 画像を横断的に利用することで、幅広い作品から顔貌を収集した。これを「顔コレデータセット」として公開するのに最も標準的な方法は、これらの画像をすべてダウンロードした上で、原典画像公開者から切り離したデータセットとして公開する方法である。しかしこの方法では、原典画像公開者の貢献が埋もれてしまう懸念があるため、原典画像公開者とのリンクを保持しながらデータセットを公開することが望ましい。

第二の問題は出典表示である。「顔コレ」で想定していた美術史での研究利用では、論文等で一度に利用する顔貌画像の数には限度があり、キャプションや注を用いて原典画像の出典を個別に表示することが可能だった。しかし、データセットとして機械学習に利用する場合、成果物と個別の画像との関係は複雑であり、機械学習モデルの中に全ての画像が埋め込まれることもある。ゆえに、全ての出典および原典画像公開者を表示することが現実的でない場合も生じてくる。

第三の問題は利用ガイドラインである。「顔コレ」には宗教的な内容を含む作品から収集した多く含まれる。特に『熊野權現縁起』のように、現存する具体的な信仰対象に直接結びつく原典もある。ゆえに、機械学習による画像生成などの利用において、こうした対象を傷つけることに繋がるような利用は可能な限り避けたい。自由な利用を萎縮させないオ ープン性を担保しながらも、利用者に対しては価値観の多様性の尊重を意識してもらう必要がある。

## 3.2 解決方法の提案

上記の 3 つの問題に対して、「顔コレデータセット」では、利用者と原典画像公開者の双方に有益な公開方法を目指し、以下の方法を用いることとした。

配布方法: 2.2 章でも述べたように、今回は顔貌画像データではなく原典画像公開者のサイ卜上での所在情報 URL リストを提供している。 IIIF では画像内の顔貌の座標やサイズなどを URL に指定できるため、このような配布方法が可能となった。利用者はダウンロード作業を自動化するスクリプトなどを用いて、原典画像公開者のサイトにアクセスして画像を手元にダウンロードする。これにより原典画像公開者は、アクセス履歴を通して利用状況を把握できるようになる。

出典表示 : データセットのライセンスは $\mathrm{CC}$ BY-SA を採用した。これにより利用者は出典を表示することが必要となるが、すべての原典画像公開者を表示することは現実的ではない。そこで出典表示としてはデータセットの DOI を用い、そのランディングページおよびデータセット公開ページに原典画像公開者の一覧を表示することで、出典から原典画像公開者をたどれるようにした。また、顔コレデ一タセットから派生した新たなデータセットやソフトウェアを公開する場合は、「原典画像公開者一覧」ファイル配布物に含めるように求めることで、派生的な成果に対しても、原典画像公開者を表示できるようにした。

利用ガイドライン : Europeana Collections の Public Domain Usage Guidelines[9]や、 シンポジウム「デジタル知識基盤におけるパブリックドメイン資料の利用条件をめぐって」 [10] での議論を参考に、ライセンスと利用規約（法的なもの）、ガイドライン（善意に基づくもの）の違いを整理した。そしてガイドラ

インでは利用者の善意に基づき、多様な価値観の尊重と、作者や原典画像公開者など公開に係る様々なステークホルダーの尊重をお願いすることとした。

## 4. おわりに

本論は、「顔コレデータセット」を事例として、デジタルアーカイブの横断利用に基づく機械学習データセットを公開する際の課題と解決策をまとめた。オープン化やライセンス、機械学習の倫理などを巡る議論を踏まえて、 ベストプラクティスは今後も変化していくであろう。その中で、我々としては、「原典画像公開者とデータセット利用者の双方に有益な公開方法」を基本方針とし、公開方法を今後も更新していくことを考えている。

また「顔コレデータセット」の公開を契機に、美術史研究の立場から機械学習にどのような成果を期待するかを考えておく必要があろう。もともと「顔コレ」を立ち上げたのは、美術史研究にデータの再利用性を導入し、議論の整理を促進することが目的だった。機械学習はこの再利用性をさらに推進し、顔貌の自動検出などのレベルでは作業を効率化できる可能性があるが、美術史研究の重要な論点の解決に貢献できるかはまだ不確かである。

例えば複数の流派の影響が見らえる作品の様式研究においては、熟練した美術史研究者の間でも判断が異なり、簡単に答えが出せない議論となる。また主題の特定に関しても、時代や流派など複数の要因から議論がなされる。こうした議論に対して、機械学習の結果をエビデンスとして使うという考え方はやや単純に過ぎる。機械学習はデータセットのバイアスに影響されるため、誤った結論を出す可能性もある。データセットの量と質を高めると同時に、機械学習が解決可能な問題を見極めていくことも、今後の重要な課題である。

## 参考文献

[1] 日本語の歴史的典籍の国際共同研究ネットワーク構築計画（歴史的転籍 NW） https://www.nijl.ac.jp/pages/cijproject/ (閲覧 2020/2/17).

[2] 日本古典籍データセット（国文研等所蔵 $/ \mathrm{CODH}$ 提供)

http://codh.rois.ac.jp/pmjt/ (閲覧 2020/2/17).

[3] 日本古典籍くずし字データセット（国文

研ほか所蔵 / CODH 加工)

http://codh.rois.ac.jp/char-shape/

 (閲覧

2020/2/17

[4] KMNIST データセット（CODH 作成／日本古典籍くずし字データセット（国文研等所蔵）を翻案） http://codh.rois.ac.jp/kmnist/  (閲覧 2020/2/17)

[5] 顔貌コレクション（顔コレ）

http://codh.rois.ac.jp/face/ (閲覧 2020/2/17)

[6] 鈴木親彦,高岸輝,北本朝展.

顔貌コレクション（顔コレ）：精読と遠読を併用した美術史の様式研究に向けて. じんもんこん 2018 論文集. 2018. pp. 249-256

[7] 鈴木親彦. デジタルアーカイブを横断した画像活用による研究実践 : IIIF と IIIF

Curation Platform を軸に. デジタルアーカイブ学会誌. 2019. No.3(2). pp. 223-226

[8] 顔コレデータセット (CODH 作成)

http://codh.rois.ac.jp/face/dataset/

（閲覧

2020/2/17)

[9] Public Domain Usage Guidelines -

Europeana Collection

https://www.europeana.eu/portal/en/rights/p

ublic-domain.html （閲覧 2020/2/17）

[10] デジタル知識基盤におけるパブリックド

メイン資料の利用条件をめぐって。

http://21dzk.l.u-

tokyo.ac.jp/kibana/sympo2019/ (閲覧

2020/2/17)

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [B41］GIS データの可視化への試み:

天然記念物の保存と活用に向けた稙生管理と展示教育への利用の観点から

○下田彰子 1), 梶並純一郎 2 ，遠藤拓洋 1）, 齊藤有里加 3), 海老原淳 1）, 山田博之 4), 小川義和 1)

1) 国立科学博物館， $110-8718$ 東京都台東区上野公園 7-20

2) NPO法人地域自然情報ネットワーク, 3) 東京農工大学, 4) 筑波大学

E-mail: a-shimoda@kahaku.go.jp
## Experiment to visualize GIS data From the viewpoint of vegetation management for preservation and utilization of natural monuments and use for exhibition education

AKIKO Shimoda1), JUNICHIRO Kajinami2), TAKUMI Endo¹), YURIKA Saito ${ }^{3}$, ATSUSHI Ebihara ${ }^{1)}$, HIROYUKI Yamada ${ }^{4)}$, YOSHIKAZU Ogawa1)

1) National Museum of Nature and Science, 7 Uenokoen, Taito-ku, 110-8718 Japan

2) The Geoecological Conservation Network, ${ }^{3}$ Tokyo University of Agriculture and Technology,

4) University of Tsukuba

## 【発表概要】

本研究は、天然記念物の保存と活用に向け、天然記念物に指定される国立科学博物館附属自然教育園をモデルに、経験に基づき行われている植生管理について、GIS を活用してデータ化し、可視化する植生管理手法の開発を試みている。また、自然教育園には毎木調査データ、動植物目録や写真記録など、多数のデジタル化されたデータが蓄積されている。野外博物館である自然教育園において、これらのデータはコレクションの記録に該当し、自然の変遷を知る上で非常に意義深いものである。データは積極的に活用されることが望ましく、来園者への自然理解を深めるための展示教育への利用に取組んでいる。今回、植生管理および展示教育の観点から、自然教育園において過去 60 年間にわたり蓄積された毎木調查の GIS データを可視化した事例を報告する。

## 1. はじめに

文化財保護法が改正され、文化財の計画的な保存と活用とともに、それらの両立が課題となっている。生物圏保存地域（ユネスコエコパーク）では、生態系の保全と持続可能な利活用の調和を目的として、保存とともに教育などへの活用が図られている。天然記念物についても、教育等に活用されることで、自然に対する一般への理解が深まり、保存が促進されると期待される。

以上を踏まえ、本研究は、天然記念物の保存と活用に向け、現在、天然記念物に指定される国立科学博物館附属自然教育園をモデルに、経験に基づき行われている植生管理について、GIS を活用してデータ化し、可視化する植生管理手法の開発を試みている。さらに、自然教育園では毎木調査データ、動植物目録
や写真記録など、多数のデータがデジタル化され、蓄積されている。これらは、天然記念物における自然の変遷の記録として、非常に意義深いものである。さらなる活用として、 これらを可視化し、来園者への自然理解を深めるための展示教育への利用に取組んでいる。本発表は、植生管理および展示教育の観点から、自然教育園において過去 60 年間にわたり蓄積された毎木調査の GIS データを可視化した事例を報告する。

## 2. GIS データを活用する意義

GIS（Geographic Information System）は、近年まちづくりや防災などの様々な分野で活用されている。それは空間情報を作成、加工、管理、分析、共有することができる情報テクノロジを意味し、地図上に可視化して、情報

の関係性、パターン、傾向をわかりやすく導き出すことが可能となるシステムである。大仙隠岐国立公園では、GIS を用いて植生デー タベースを構築し、植生管理への応用の可能性が示唆されている ${ }^{[1]} ように 、$ 植生や管理内容などの目に見えない情報を可視化し、分析する点から、植生管理に GIS を活用することは有用である。また、展示教育においては、 GIS のデータを活用して可視化することで、来園者が植生の変遷など見えない自然を理解し、将来の自然環境のあり方などを考えるきっかけとなる効果が期待できる。

## 3. GIS データの可視化への試み

## 3. 1 GIS データの内容

自然教育園では、過去 60 年間にわたり概ね $5 \sim 10$ 年ごとに毎木調査が実施されている。データは、基盤となる地図等とともに、 GIS データとして蓄積されており、今回、このデータを可視化する試みを行った。データの内容は、以下のとおりである。

## (1)地図データ

2012 年以前の測量成果を GIS 化したデー 夕

・ベースマップ (line)、10・20m メッシュ

(line)、園路杭（point）、水域 (polygon)

・杭は属性に杭番号が付与されているが、それ以外は線形のみ。当時の地面に載っていた構造物も描かれている

図 1.地図データの表示例

## (2)地形データ

2012 年にレーザー測量でにより作成したデ
ータで、現在の自然教育園で利用する地形図となっている。

・ 2012 年作成レーザー測量、調整メッシュ密度 $30 \mathrm{~cm}$ 。

・標高・地物高さがあり、高さ精度は極めて高い。

・点群データ（RIDAR の元データ）があ

り、林内構造把握も可能。

- 館跡や土畚、防空壕跡など、地表面の詳細な地形状況を鮮明に見ることが可能。

図 2.地形データの表示例

## (3) 毎木調査データ

過去 60 年間にわたり、胸高周囲 $30 \mathrm{~cm}$ 以上の全ての樹木を調查したデータ。

$\cdot$ $1965 \cdot 1983 \cdot 1987 \cdot 1992 \cdot 1997 \cdot 2002 \cdot 2007$

（2010 に一部修正）の 7 時期。

- 種名$\cdot$個体番号$\cdot$胸高周囲$\cdot$樹高 (2010のみ)。

・樹木の消長や変遷を把握することが可能。

図 3 。毎木調查データの表示例

## 3. 2 可視化の方法

今回の研究は、データを可視化し、植生管理と展示教育に活用することを目指したものである。植生管理では、樹木の状況から遷移の進行状況を把握し、それに基づいて枝下ろしや伐採などの作業を選定・実施し、目的とする植生を維持することが求められる。また、展示教育については、植生の変遷を、来園者に正確にわかりやすく伝えることが重要となる。

毎木調査データは、樹種により、遷移進行などの指標となる「落葉広葉樹」「針葉樹」

「常緑広葉樹」「シュロ類」として分類した。植生は一定不変なものではなく、環境との相互作用や種間の相互作用によって自ら変化する。この時間的な変化を遷移と呼ぶ[2]が、自然教育園が位置する東京都港区では、コナラ、ミズキなどの落葉広葉樹やアカマツ、クロマツなどの針葉樹を主体とした林が遷移途上の段階で成立し、最終的にはスダジイやシラカシなどの常緑広葉樹の林となると考えられる。そこで、「落葉広葉樹」「針葉樹」「常緑広葉樹」の増減を把握することで、植生遷移の進行状況を把握しようとした。

シュロ類については、遷移進行の指標として直接挙げられるものではないが、自然教育園を含めた首都圏で近年急激に増加した植物であり、植生管理面からは景観を阻害するなどの理由から個体数のコントロールが必要であること、展示教育面からは、地球温暖化やヒートアイランド等の人間活動の影響が増加要因として示唆されることから、別途分類した。

分類した項目は、わかりやすいように、色と形で区別し、簡単なイラストにした。植生の変遷が理解できるように、 7 時期をつなげて動画を作成した。なお、胸高周囲はデータに基づいたが、樹高は 1 時期のみのデータであったため、イメージとして作成した。

以上の手順により、時間の経過による樹木の変化として、以下が可視化された。
- 初期に樹木の本数が急激に増加している
- 尾根上には常緑樹が増加している

・谷筋にはシュロ類が増加している

図 4 . 毎木調査データより作成した動画

遷移の指標となる常緑樹や、駆除を念頭に入れた個体数管理が必要なシュロ類の増加の状況がわかりやすく示された。特に展示教育への活用については、該当の箇所を拡大したり、変遷に関する説明を入れることで、より理解を深める内容になると考えられる。

## 4. 今後の課題

デジタルアーカイブ化については、データ蓄積と同時にその活用をいかに図るかが重要な課題である。今回、蓄積された毎木調査デ一タを、植生管理および展示教育に活用した事例を紹介した。

現在、自然教育園において、植生管理の内
容についてデータの蓄積を進めるとともに、植生管理をわかりやすく伝える動画の制作、植生管理を指標するための草本種の抽出やデ一タ化の仕組みづくりを進めている。今後、植生管理における順応的管理と展示教育の理解を促進するために、これらと既存データをあわせた総合的な活用の検討をいかに進めるかが課題である。

毎木調査データの可視化においては、樹高はデータがなくイメージとして作成した。今後、このような未測定のデータは、樹種や胸高周囲などのデータから値を推定し、より正確な情報として来園者に伝える工夫が必要である。

これからの博物館の情報化は、全ての博物館が持っている「知」の共有であるとされ、 オープンサイエンスに対応する博物館の役割が問われている[3]。自然教育園におけるデジタルデータの公開は一部にとどまっている。 データ公開を含めたデジタルアーカイブ化がさらに進めば、研究機関等によるデータの活用により、緑地の変遷や植生管理に関する調査研究にも寄与できると考えられる。しかし、現状においては、当館において二次利用などのオープンデータポリシーが明確に規定されていないことが、公開を難しくしている。オープンデータ化を進めるためには、各施設においてオープンデータポリシーが明確に設定される必要があると考えられる。

なお、本研究は JSPS 科研費 JP18H00761の助成を受けたものである。

## 参考文献

[1] 千布拓生 - 日置佳之.大仙隠岐国立公園奥大山地区を事例とした自然公園の植生データベ一スの構築.景観生態学 18(2) .2013, p.89-108 [2] 吉川正人.植物群落の見方.植生管理学.福嶋司（編）朝倉書店.2005, p.3-11

[3] 庄中（原田）雅子・坂井知志. 学芸員向け研修の必要性.博物館研究 52 (2). 2017, p.1922

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [B34] インドの新聞デジタルアーカイブシステムとその日本 の地方紙デジタルアーカイブシステムへの応用可能性 および地方新聞デジタルアーカイブ開発における公共図書館の役割について

○山口 学 1)

1)苫小牧駒澤大学, $\overline{\mathrm{T}} 059-1266$ 苫小牧市錦西町 3-2-1

E-mail:mn97208@e.t-komazawa.ac.jp
## A Glimpse of Indian Newspaper Digital Archive Systems and The Possibilities on Implementation of Their Applications to Japanese Local Newspapers Digital Archive Systems and The Role of Public Libraries on Developing Local Newspaper Digital Archive Systems YAMAGUCHI Gaku1)

1)Tomakomai Komazawa University, Kinsei-cho 3-2-1,Tomakomai-shi Hokkaido 059-1266 Japan

## [発表概要]

2017 年の地方新聞社に対するデジタル化情報の調查の分析報告によると、多額の予算をかけてデジタルデータ化を進めたとしても、利用者をどの程度確保できるかの見通しがつかないため、採算性の確保が地方新聞社にとって重い課題となっている。またデータの公開や保存、維持については、メタデータの付与やシステム構築の問題がある。インドは英語とヒンデイー語の公用語のほか、2 2 の指定言語がある多言語・多民族国家であり、新聞は中国に次ぎ世界第二の規模を持つ。インドの図書館や公共機関では Greenstone,Dspace などのオープンソースソフトを使用した低コストの新聞デジタルアーカイブの開発が行われている。本稿ではインドのシステムを概観し、こうしたシステムが地方紙のデジタルアーカイブシステム開発に適用可能か考える。地域資料の収集主体である公共図書館の地方紙のデジタルアーカイブ開発の貢献可能性についてもインドと比較し考察する。

1. はじめに厳しさをます地方紙の経営 2017 年に実施されたデジタル化に関するアンケートを分析した平野桃子等の報告によると、約 6 割近くの地方紙が紙面、記事単位のイメージをデータ化済みであるが、データの公開は進んでいない[1]。これには、（1）法制度的 - 倫理的、(2)社会的、(3) 技術的、(4) 経済的・制度的などいくつかの課題があるが、 やはり経済的課題が大きいと思われる。日本新聞協会によると 2019 年の新聞の発行部数は、 $37,801,249$ 部で、 2 年間で 400 万部減少している[2]。この現象は、全国紙だけでなく地方紙にも共通している。部数減少は地方人口の減少や経済の低迷も影響しているが、SNS の発達で、独占的に地方の情報を提供できていた基盤が摇らいでいることも見逃せない。部数減は広告収入の減少をもたらし、地方紙の経営基盤は一段と厳しさを増している。常陽新聞のように廃刊に追い込まれる例もある。多額の予算をかけてデジタルデータ化を進めたとしても、利用者をどの程度確保できるかの見通しがつかないため、消極的にならざるを得ないのである。

## 2. 地方紙のデジタル化を阻む要因

## 2.1 公的援助の欠如

経営が苦しい地方紙が自力でデジタル化に乗り出すことは困難である。しかし現在のところ、地方紙のデジタル化は各新聞社の自助努力に任せられており、公的な資金援助はほとんどない。

下野新聞のように日経テレコンのシステム

に加入して 2001 年以降のデジタル化に成功した例もある[3]。しかし創刊号以来のデータをすべて公開するには至っていない。

## 2. 2 標準的なシステムの不在

地方紙のデジタル化が進展しないのは、自前で独自のシステムを開発するのは巨額な費用を必要とするのに、地方紙デジタル化のための標準的なシステムが存在しないことも一因である。下野のように中央紙のシステムに加入するのも一つであるが、すべての地方紙が加入できるわけではない。システム開発においても、公的な援助が不可欠である。

## 3. インドの新聞業界とデジタルアーカイブ

インドは 2 の公用語と 22 の指定語が使用されている多言語・他民族国家であり、日本新聞協会によると、2017 年の新聞の発行部数は $371,458,000$ 部で、発行紙数は 2016 年に 8,905 を数え、中国に次ぎ世界第二の規模を誇る。インドはデジタル化が進展しているにもかかわらず、紙媒体の発行も伸びている。 インドの新聞デジタルアーカイブの発達には、図書館が重要な役割を果たしてきた。ジャワハルラールネルー大学（JNU）図書館は、 1974 年から新聞切り抜き記事サービスを開始しているが、これをデータベース化して提供している。その他議会図書館をはじめとするいくつかの図書館は新聞切り抜きサービスを提供しており、その多くはデータベース化されている[4]。オープンソースソフトを使用した低コストのデジタルアーカイブシステムの研究も盛んである。その一例として、パンジ
ヤブ州のババファリッド大学では、ユネスコのオープンソフト Greenstoneを使用した新聞切り抜きデータベースを開発している[5]。

## 4. おわりに

インドは近年経済成長が目覚ましいが、それまでは開発途上国として位置づけられ、図書館の財政基盤は決して豊かではなかった。 しかし日本と違って公的機関の図書館が新聞記事のデータベース化にいち早く乗り出し、 IT 技術の進展とともにデジタルアーカイブ化にも着手している。インド政府は新聞に対し補助金を拠出しており、民主主義の根本である新聞情報の重要性に関しての認識は見習うべきものがあるのではないか。

## 参考文献

[1] 我が国における地方紙のデジタル化状況に関する調查報告デジタルアーカイブ学会誌 3(1), 35-40, 2019

[2] MEDIA KOKUSYO

http://www.kokusyo.jp/oshigami/14683/

(参照日 2020-02-25)

[3] 下野新聞社十日経テレコン

http://telecom.nikkei.co.jp/public/guide/shim otsuke/case/ (参照日 2020-02-25)

[4] Online Newspaper clippings \& News Services for Libraries: Experiences in Indian Libraries. IFLA WLIC 2013

[5] Development of Digital Newspaper Cli ppings Service Using GSDL: A Case Study of University Library of Bfuhs, Faridkot. SRELS Journal of Information Management Volume 50. Issue 2, April 2013


# [B33]「阪神淡路大震災取材映像アーカイブ」の取り組み:四半世紀を経てのアーカイブ公開 その目的と課題

○木戸崇之 1 ),

1) 朝日放送テレビ報道局 ニュース情報センター, 〒 $553-8503$ 大阪市福島区福島 1-1-30

E-mail: takayuki_kido@asahi.co.jp
## The making of "Hanshin-Awaji earthquake 1995 Footage Archives":

The purpose and issues of archive publication after 25 years from the earthquake

KIDO Takayuki ${ }^{11}$,

1) Asahi Television Broadcasting Corporation,

1-1-30 Fukushima, Fukushima-ku, Osaka 553-8503 Japan

## 【発表概要】

2020 年 1 月、朝日放送グループは阪神淡路大震災の取材映像、約 38 時間分 1970 クリップを公開した。1995 年の発生から四半世紀が経過し、中心被災地の神戸市ですら、震災を経験していない住民が半数近くにのぼっており、被災経験や教訓の伝承が課題となっている。公開映像には被災者の顔が映り込んだものやインタビューも多数盛り込んだが、被取材者本人や近親者からの公開取りやめの要望は寄せられていない。アーカイブ公開においてしばしば課題となる肖像権の問題をどのように検討したか、公開に向け掲げたポリシーと具体的な作業内容を報告する。

## 1. 公開の背景

阪神淡路大震災は、その発生直後から復興に至るプロセスをテレビがつぶさに取材、記録した都市型震災である。しかし当時の映像は、それを思い出したくない被災者への配慮などから、テレビ放送でも使われることが少なくなっていた。毎年 1 月 17 日の報道で「震災を後世にどう語り継いでいくかが課題」と訴える一方で、局内では記者の世代交代も進んでいる。このままでは膨大な取材映像の存在や内容が忘れ去られ、ライブラリーに入ったまま、よりいっそう使われなくなるのではないかと、危機感を感じていた。

スマートフォン普及前に起こった阪神淡路大震災の記録映像は、報道機関が撮影したものがその多くを占める。将来の防災・減災の

ためにこれを見られるようにすることが、地元放送局の社会的使命であると考え、CSR 活動の一環として公開に至ったものである。

図1. QRコードを読み取りスマホでも視聴できる

2. アーカイブサイトの特徴 2. 1 「番組」ではなく「素材」

本サイトでは、1995 年 1 月 17 日の地震発生直後から、ポートライナーが全線開通した同年 8 月 23 日までに朝日放送テレビが取材した映像を公開している。QR コードを読み取り、スマートフォンやタブレットで視聴することもできる（図 1 ）。映像には ANN 取材団として系列局が取材したもの、サンテレビジョンと交換したものが一部含まれている。 放送済みの番組や、事後取材の VTR 企画ではなく、記者リポートや被災者のインタビュ一、空撮など、取材したままの「素材」であることも特色の一つである。防災・減災のためには、数十年後、数百年後においても被災の空気感が伝わる必要があるが、編集して映像に文脈をつけたり、ナレーションを加えたりすると、映像の意味を現代人の視点で限定してしまうことになり、その効果が減衰する恐れがある。そこで編集は、映像ノイズや記者リポートの $\mathrm{NG}$ テイクの除去、インタビュ一几長部分のカットなど最低限にとどめた。

## 2.2 位置情報を地図にプロット

どこでどのような被害が発生したかを後世にわかりやすく伝えるため、公開にあたって映像のメタデータに緯度経度を追加し、

Google 地図上にプロットした（図2）。

取材記録に書かれた「取材場所」に基づき、映像ひとつひとつに緯度経度を付与したが、取材班がテープの箱に書き込む記録をそのまま転記していることから、同じ場所にもかかわらず、「そごう前陸橋」や「三宮駅前」などと記述にばらつきが生じていた。映像の内容を確認しつつ整理・修正し、場所名と緯度経度を 1 対 1 に対応させる作業を行った。公開映像の取材箇所は 800 箇所以上にのぼった。

図 2. 地図上に落とした取材箇所のイメージ

## 2. 3 音声部分のテキスト化

公開映像には 567 クリップのインタビュー が含まれている。被災者がその時の気持ちを吐露した貴重な「生の声」である。映像をすべて見返さなくても発言内容がわかるよう、音声をテキストに起こし、映像の再生画面の

図 3. 再生画面のイメージ下欄に配置して文字で読めるようにした（図 3)。また 43 クリップある記者リポート映像も同様に文字化した。

## 3. 公開までのプロセス

## 3. 1 肖像権に関する課題

取材映像を公開する上で最も大きな課題は、映像に映り込んでいる被災者の肖像権であつた。当然のことながら取材時には、映り込む方の連絡先を聞いておらず、 25 年が経過した今になってその人物をすべて探し出して許諾を取ることは事実上不可能である。

肖像権はあくまで、撮影や公開の目的、必要性等と撮影された人の人格的利益の侵害の度合いを比較衡量して、受忍限度を超えるかどうかでその違法性が判断される[1]もので、無条件に参照できる法律や前例がない。そこで、法務部や顧問弁護士の助言のもと、公開の目的や意義を固めることに注力した。

## 3.2 学生ワークショップの実施

本アーカイブ公開の最大の目的は、当時の記憶が薄い若い世代や、これから生まれてくる世代に、リアルな被災状況を伝えることである。そこで、震災後に生まれた大学生に取材映像を視聴してもらい、感じたことを語り合ってもらうワークショップを開催した。

彼らは「高速道路が倒れた写真は教科書で見て知っているが、それ以外の風景の印象はあまりない」と話し、「身近な神戸の町がこんなことになっていたとは…と強く心を動かされていた。「目を背けたくなる映像もあるが、被災者がインタビューに答えている内容や何気ない表情に多くの情報があり、モザイクしないほうがよい」という意見が印象的だった。 また、ある参加学生からは、「公開にあたっては放送局側で映像の取捨選択を極力しないで欲しい」と要望された。「見る者への配慮を理由に映像を選別すれば、後世に伝わる災害のリアルが損なわれる」という趣旨であった。

このワークショップで集めた意見は、本ア ーカイブ公開の意義を再確認し、その方法を決定する上で大いに参考となった。

## 3. 3 有識者による研究会の開催

アーカイブは研究分野においても広く活用されることが望ましい。また、災害アーカイブの先行事例で確認された課題は、今回の公開の参考になる。そこで、防災やメディア、法律の研究者を招き、アーカイブの意義や課題を共有する研究会を行った。弊社担当役員や本アーカイブに関係する部署の責任者も議論を傍聴し、公開に向け社内の「位相」を合わせる機会とした。

人と防災未来センターが保有する動画の現況や、先行する東日本大震災関連アーカイブの課題が報告され、アーカイブの維持と効果的な活用のためには公開機関の「覚悟」が必要であること。また、公開が「災害報道批判の再生産」につながらないよう気をつけるべきとの指摘もあった。

## 3. 4 肖像権処理ガイドラインに基づく試算

前項研究会の出席識者から、「肖像権処理ガイドライン (案)」[2]が紹介され、公開予定の映像を類型化して点数計算を試みた（表 1 ）。阪神淡路大震災が「歴史的事件」に分類され、 25 年の経過で 15 点が加点されるとした場合、「ブルー（公開可）」とならないものは、「避難所内のけが人アップ」や「西市民病院の救出風景」など、被取材者がけが人の場合で-25 点。そのほかは-5 点以内にとどまった。

試算結果に従えば、あと 5 年で「けが人」以外の取材映像が公開できることになるが、首都直下地震をはじめ「都市型震災」の発生が危惧される環境下で、いたずらに公開を遅
らせる必然性もない。報道機関の責務として原則公開することにし、本当に必要なものに限って最低限の配慮をすることとした。

## 3. 5 「受忍」レベルの定量的確認作業

しかし、映り込んだ被災者の心情を抜きにして、独りよがりの判断でアーカイブを公開することは適切とはいえない。公開に先立ち被取材者を時間の許す限りで探し出し、意向確認する作業を行った。

氏名などから現在の連絡先が判明した方はもとより、長田区や東灘区、淡路島などに映像を持って赴いて被取材者を探した。30 名弱の方の身元がわかったが、数名の方は既に亡くなられ、高齢で話ができない方も数名いた。 しかし直接接触できた方やご遺族に意向を確認したところ、公開を拒む方はおられず、むしろポジティブな評価をいただいた。クリップ数に比してサンプル数が十分とは言えないが、公開に手応えを感じる結果となった。

## 4. 公開のポリシー

## 4. 1 映像ごとの配慮

前章各節での検討に基づき、原則として映像を加工せず公開することとしたが、一部下記のような映像については、被取材者や遺族への配慮からモザイク等を施すこととした。

- 災害対応に激高している

- 悲しみで取り乱している

- 受験生として取材し結果が不明

- 職探しの様子を取材し結果が不明

・病歴などが分かる可能性がある

表 1. 映像の主な類型別「肖像権ガイドライン（案）」適用例

 &  &  &  &  &  &  &  &  \\

また、肖像権は消滅しているものの、慰霊祭で撮影した「遺影」や亡くなった方のお名前については、遺族感情を考えて映像から削除した。家族全員が亡くなったと話す女子高校生や、母親の遺体が見つからず実家跡で再捜索を見守る女性のインタビューについては、肉親の死という悲しいエピソードを経験した個人に焦点が当たっているにもかかわらず、被取材者本人とコンタクトが取れていないため、テキストのみでの公開とした。

さらに、遺体の搬出や、清掃していないトイレの様子が映っているクリップについては、 タイトル横に注意の文言を加えて、見たくないと思う人の目に映像が触れないようにした。

## 4. 2 利活用の制限

通常、テレビ放送を目的に取材した報道素材を目的外に使用することには、被取材者の人権等に配慮して厳しい制限をかけている。 ただし、本アーカイブは防災・減災に広く役立てていただくことが目的のため、非営利の授業や研修会において、本サイトを上映する形での利用を希望する申し出があった場合には、無償での使用を許諾することとした。

映像をSNS でシェアすることで、災害の現実を広く知らしめ、教訓を伝承する効果が高まるという考え方もある。しかし、見ることを望まない人に刺激的な映像が配信される可能性や、災害以外の文脈のコメントを付けて広く配信されると、被取材者が抵抗を感じる恐れもあるため、現時点では「動画ごとのシェア」ができないようサイトを構築している。

## 4. 3 公開期間とオプトアウト

都市型震災の教訓をいつでも拾い上げられるようにという考えから、本アーカイブは公開の期間を定めていない。万一、被取材者本人や近親者から、映像の公開をやめてほしい
と要望があった場合は、改めて公開の趣旨を説明し、ご理解いただけなければ速やかに公開を取りやめる「オプトアウト方式」での対応を予定している。ただ本稿提出期限の 2020 年 2 月 25 日現在、公開取りやめを求める声は寄せられていない。公開前後に集めた被取材者や視聴者の反応に関する考察は稿を改める。

## 5. 謝辞に代えて

1995 年春に入社した筆者は、災害直後の過酷な被災地の取材や、緊急放送の経験がない。入社後は「知っているもの」として経験談を語る先輩社員を前に、「共通言語」の乏しさを感じることも多かった。災害取材の環境は 25 年前と大きく変わり、先輩記者の多くが現場を離れた今、若手記者に当時の災害取材を伝えることも、公開のもうひとつの目的である。

当時の記者やデスク、アナウンサーらは本公開の意義を理解し、それぞれの今の立場で取り組みを後押ししてくれた。取材を躊躇するような状況で、被災者のネガティブな反応にもめげず続けた取材成果があってこそ、未来においても教訓を拾い上げることができる。 そして何より、記者の不躾な質問に対しても真摰に答えてくださった被取材者の皆さんに感謝の思いを新たにした。本アーカイブが将来の防災・減災に役立ち、災害報道への市民の理解を深める一助となることを期待したい。

## 参考文献

[1] 長坂俊成. “自治体が運営する災害デジタルアーカイブ” . 権利処理と法の実務. 数藤雅彦編. 勉誠出版, 2019, p.67-85

[2] デジタルアーカイブ学会法制度部会. 肖像権処理ガイドライン（案）. 2019/11/6.

http://digitalarchivejapan.org/wpcontent/uploads/2019/11/ShozokenGuideline2019-01.pdf （閲覧 2019/12/4）.


# [B32] NHK アーカイブスにおける塩づくり映像の抽出$\cdot$解析：塩田作業の「技$\cdot$過酷さ」をどのように共有するか

○篠山浩文 1)

1) 明星大学教育学部, $\bar{\top} 191-8506$ 東京都日野市程久保 2-1-1

E-mail: shinoyama@jc.meisei-u.ac.jp
## Analysis of Japanese salt making TV programs in the NHK Archives:

How to share the expert skills and heavy work at salt field

SHINOYAMA Hirofumi ${ }^{1}$

1) Meisei University, 2-1-1 Hodokubo, Hino, Tokyo, 191-8506 Japan

## 【発表概要】

本研究は、NHK 番組アーカイブス学術トライアルにおける NHK 番組の視聴を通じて、塩田法による塩田作業を抽出・解析し、さらに塩田作業の「技・過酷さ」の共有・発信・伝承の可能性を検討したものである。「揚浜式」「入浜式」「流下式」それぞれの塩田作業を NHK 番組から抽出し、特に入浜式塩田における入鍬作業を例に「技・過酷さ」の共有を検討した。技については、文献や写真から伝わる情報とは質的に異なる情報が映像から共有される可能性が示唆された。過酷さについては映像から共有されにくく、経験者の音声や文献情報が加わることにより映像が生かされるものと考えられた。

## 1. はじめに

日本における塩づくりは、太陽光、風力等を利用することにより海水を濃縮する「採凪 （さいかん）」、その穢水を惹つめて塩の結晶を得る「煎鳌（せんごう）」の二つの工程を経る独特な方式で行われてきた。採踉は、主に塩田法により行われ、時代とともに「揚浜式」「入浜式」「流下式」へと姿を変えてきた。1971 年以降は、イオン交換膜の開発と国策による塩業近代化臨時措置法の施行が相俟って、塩田による採嵅が廃止され、電気エネルギーを利用したイオン交換膜法による工場内採䣓が導入され現在に至る ${ }^{[1]}$

本研究は、NHK番組アーカイブス学術トライアル採択課題『NHK映像記録から「塩田に対する視点の変遷」と「塩田文化遺産を未来へと繋ぐ活動の原動力」を探る (2018 年)』『日本における塩専売制廃止以降の塩文化の多様化と NHK「塩」番組との関係性 (2019 年)』における NHK 番組の視聴を通じて、塩田法による塩田作業を抽出・解析し、さらに塩田作業の「技・過酷さ」の共有・発信・伝承の可能性を検討したものである。

## 2. NHK で放送された塩づくり関連番組と 塩田作業の抽出

NHK クロニクル ${ }^{[2]} における$ 番組表ヒストリ一にて、NHKで過去に放送された塩づくりに関連する番組を検索し、NHKアーカイブスに保存されている番組を視聴することにより、各塩田法における塩づくり作業を抽出した。本項では揚浜式塩田と流下式塩田について概説し、入浜式塩田については、次項 3.にて塩田作業における「技・過酷さ」と絡めながら述べることとする。

## 2.1 揚浜式塩田

揚浜式塩田における作業は『テレビ生紀行 “北陸・海の回廊を行く”（8）珠洲市〜揚げ浜塩田 1991 年放送』『BS スペシャル日本人の味はこうして作られた (3) 「塩」 1997 年放送』『新日本風土記 「塩いのちと心の物語」2010 年放送』等に収められていた。

『新日本風土記』では、1958 年当時の能登半島における塩づくりの様子がナレーターにより『砂を敷いた塩田に繰り返し海水を撒き、夏の太陽の熱で乾かします。そして塩がついた砂を集め、海水に溶かして濃い塩水を作り、孛詰めて塩を取ります。汐汲夕 3 年、潮撒き

10 年といわれた作業は、人の力だけが頼りの過酷なものでした。』と紹介されていた。また、『日本人の味はこうして作られた』では、塩田廃止後も能登半島で塩田を守り続けてきた塩づくりの様子が文化人類学者石毛直道氏より紹介されていた（図 1 ）。石毛氏は各作業に対して『自然を相手の本当に素朴な方法です。まずお天気のいい季節しかできませんし、何よりも大切なことは海水が污れていないことです。』『まさに汗の結晶と言っても良いのではないでしょうか。人間の労働だけで作り上げた天然の塩ですね。』のように視聴者に語りかけていた。

図 1. 揚浜式塩田における採狪作業

塩のついた砂が集められた組立式沼井（ぬい：中央の構造物）の上部から海水を流し込み、下部より濃い塩水を回収する様子

出典: NHK「BS スペシャル日本人の味はこう

して作られた (3) 「塩」 1997 年放送」

## 2.2 流下式塩田

流下式塩田の映像は『日本の素顔日本政府専売品 1959 年放送』『続日本横断讃岐平野一四国編一（2） 1963 年放送』『新日本紀行西讃岐 1968 年放送』等に収められており、特に、NHK最初のテレビ定時ドキュメンタリ一30 分番組『日本の素顔』では、流下式塩田に関わる映像がおよそ 14 分間にわたり「流下式塩田の全景 $\rightarrow$ 塩の袋詰め $\rightarrow$ 倉庫への搬入 $\rightarrow$流下式塩田における枝条架組立・稼動一流下盤管理 $\rightarrow$ 立釜による煎謷」の流れで構成されていた（図 2(a)～(c)）。また『新日本紀行』 では、かつて入浜式塩田で従事した方による枝条架の手入孔等の塩田管理の様子も記録されていた（図2(d)）。

(a)流下式塩田全景

(b)竹を素材とした枝条架部品づくり

(c)枝条架の組立て

(d)枝条架の手入れ

図 2. 流下式塩田における作業

出典: (a) (c), NHK「日本の素顔日本政府専売品 1959 年放送」; (d), NHK「新日本紀行西讃岐 1968 年放送」

## 3. 入浜式塩田における作業とその「技$\cdot$過酷さ」

## 3. 1 入浜式塩田作業を解説した番組

入浜式塩田における作業映像が収められているのは『日本の素顔日本政府専売品 1959 年放送』『昭和回顧録 「浜子はマラソンランナー」一瀬戸内塩田の記録—1978 年放送』

『高校生の科学化学「塩と生活」一製塩の歴史と化学の発達一 1980 年放送』等であつた。特に『昭和回顧録』では、1935 年に制作

された「通俗科学映画塩の話」を映しながら、元塩田従事者で元扶桑塩業組合 (香川県宇多津町）組合長黒田忠雄氏が 5 分間にわたり塩田作業を詳細に解説していた。また『高校生の科学』では、3 分弱にまとめられた映像を用いて講師（大学教授）が説明していた。

## 3. 2 入浜式塩田における作業

入浜式塩田は、遠浅の海岸に大きな堤防を造り、満潮・干潮時の水位の高さの中位に塩田面（地場）が築かれたものである（図 3 ）。

図 3. 入浜式塩田における構造物と作業出典: NHK「日本の素顔日本政府専売品 1959 年放送」 ; 演者より解説文字を追加

採狪作業の概要は次のとおりである。

(1) 満潮時に海水を浜溝に導き、毛細管現象により砂層上部に海水を供給し、太陽熱と風で水分を蒸発させ、砂に塩分を付着させる。

(2) 塩分の付着した砂を沼井に集め、上部から海水を注ぎ、下部より穢水を回収し煎㥿に供する。

(3) 塩抽出後の砂を沼井から掘り出し、

の作業時にその砂を塩田にひろげる。

（1）には「浜飼（撒潮）」「浜ひき」（2）には「入鍬（すくい込み）」「上げ水」（3）には 「沼井掘り」「おろし（土振り）」といったそれぞれに高度な “技”が必要とされる。

## 3. 3 作業映像から伝わる“技”

3.2 で示した塩田作業のうち「入鍬」を例に、 その“技”を映像から抽出した（図 4）。図 4 における柄振（えぶり；乾燥した砂を寄せ集め、沼井に入れる道具）を用いた女性による一連の入鍬作業は、各写真右下のタイムコー ドに見られるようにわずか 8 秒であった。演者の私見であるが、本映像における迅速かつ

図 4. 入鍬作業の流れ出典 : NHK「高校生の科学化学塩と生活 1980 年放送」; 演者より解説文字を追加

精巧な “技” に感銘するとともに、ある種のスポーツ競技を見ているような美しさすら感じた。紙面の制約上、詳細を割愛するが、「入鍬」以外の全ての塩田作業においても “技”に対する同様な感想を持った。文献や
写真から伝わる情報とは質的に異なる情報が映像に秘められていることを改めて感じた。

## 3. 4 作業映像から伝わりにくい“過酷さ”

塩田作業の過酷さは様々な文献からうかがい知ることができる。例えば、「入浜式塩田作業関係者座談会」 ${ }^{[3]}$ では、元塩田従事者が 『柄振にかかる重さは大変なものだった。昔、相撲取りが柄振を使って沼井台の中に砂を入れることができなかった。重さがあるので、柄振を使うコツ（経験）が必要だった。』と述べている。さらに角田 ${ }^{[4]}$ も『砂をもち上げることが浜子にとって一番つらい労働である。

（中略）それに真夏の午後、一番暑い時刻の労働であることを思えば、「すくい込み（入鍬）」が浜子泣かせの山場であることは間違いない。』と入鍬作業の過酷さを述べている。

一方、本項 3.1 で示した番組『昭和回顧録』 において、出演者の黒田氏も『これが我々の激動と言いましょうか。普通の人ではできませんよ。重労働ですから。俗にいう脂汗が出るような仕事なんです。 3 時が塩の最高の付着の時ですからね。その土を入れるために急いでやらにやいかんから。重労働ですよ。死ぬか生きるかのくらいまでやる激動です。苦しい作業です。』と入鍬作業の過酷さを強調されていた。

本項 3.3 で述べたように、入鍬作業の映像から“技”の巧みさがひしひしと伝わってきた。しかしながら “過酷さ”については、これも演者の私見となるが、映像から強くは伝わってこなかった。天気に左右される作業のため「塩田を走る」という過酷さを一連の作業時間の短さから感じ取れたものの、「暑い」

「重い」については、“技”が洗練されているためにむしろ伝わりにくいのかもしれない。

“過酷さ” のような視覚ではなかなか伝わらない情報には、上述した黒田氏のような現場経験者の音声や文献情報が加わることにより、映像が生かされるものと考えられる。

## 4. おわりに

演者はこれまでに「塩田文化の消失が及ぼしてきた我々の生活への影響」を調查している過程で、塩田文化遺産を未来へと繋ぐ活動が旧塩田地域各地において行われていることを把握している ${ }^{[5,6]}$ 。例えば、香川県の宇多津臨海公園では復元された入浜式塩田にて子どもたちが塩づくりを体験することができ、資料館では塩田作業の流れが収められた保存映像が常時放映されている。放映に加え、本研究で検討した塩田作業の「技・過酷さ」を保存映像から抽出し、塩田従事者からの情報を加味しながら発信方法を工夫することにより、子どもたちとの塩田文化の共有がさらに強まる可能性を感じている。今後、その可能性を検討していきたい。

## 参考文献

[1] 公益財団法人塩事業センター.塩百科一日

本の塩づくりの歴史一.

https://www.shiojigyo.com/siohyakka/made/ history.html(閲覧 2020/2/24).

[2]NHKアーカイブス.NHK クロニクル.

https://www.nhk.or.jp/archives/document/(閲覧 2020/2/10).

[3]日本たばこ産業高松塩業センター.香川の塩業の歩み.日本たばこ産業.1991, p.117-155

[4] 角田直一. 元野崎浜風土記. 財団法人龍王会館.1998, p. 74

[5]篠山浩文、「塩」を子どもたちと考える一塩田文化を未来へ繋ぐ科学コミュニケーション一: 明星大学教職センター研究紀要.2019, 第 2 号, p.25-35

[6]篠山浩文.NHK 番組における「塩田」

「塩」に対する視点の変遷一塩田文化遺産を未来へと繋ぐ活動の原動力を探る一：日本生活学会第 46 回研究発表大会梗概集. 2019 , p. $42-43$

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [B31] 未組織化映像のアーカイブおよび利活用手法の研究: 中部大学放送研究会番組映像を事例として
○安永知加子 1), 柊和佑 ${ ^{11}$, 石橋豊之 ${ }^{2}$
1) 中部大学, $\bar{\top} 487-8501$ 愛知県春日井市松本町 1200,2$)$ 岐阜女子大学
E-mail: yasu.chika770@gmail.com

## Institutional Video Archiving System: An Example from Broadcasting Club In Chubu University

YASUNAGA Chikako ${ }^{1)}$, HIIRAGI Wasuke ${ }^{1}$, ISHIBASHI Toyoyuki ${ }^{2}$

1) Chubu University, 1200 Matsumoto-cho, Aichi, 487-8501 Japan

${ }^{2)}$ Gifu Women's University

## 【発表概要】

我々は、組織による地域情報の収集・蓄積・利活用を「地域の記憶」アーカイブの中核であると位置付け、収集手法、形式および保存方法、効果的な利活用手法を検討している。本稿では、組織の活動として作成された CATV や組織内放送用動画像を地域情報資源と捉え、将来的に組織が「利活用」することを第一に考えた収集・蓄積・提供手法を提案する。

具体的には、中部大学において約 10 年にわたって動画を作成し、地元 CATV に番組を提供し続けているサークルである放送研究会の素材映像、番組映像および、構成台本、議事録等を収集対象とし、放送研究会および中部大学内で利活用しやすいアクセスポイントの設定および、メタデータスキーマと蓄積手法を検討した。アーカイブする対象としては、放送された映像のカット （映像の切り替わり）を中心に収集・蓄積を行う。素材を含めたアーカイブは既存の動画アーカイブと異なる点である。また、システムのガイドライン作成し、人的要因による入力情報不足を防ぐ。

## 1. はじめに

近年、デジタルアーカイブを巡る議論には

「利活用」を中心としたものに移っている。

また、近年は組織内で録画・放送業務を行う部署も存在し、組織の記録として動画がなんらかの編集を経て蓄積されていることも多い。 さらに、市民の持つ端末の高性能化が進み、写真のように録画しただけの動画も以前よりも蓄積される機会が増加した。つまり、動画をアーカイブして利活用する場合、編集作業が施されたものと、録画しただけのものが混在しているアーカイブを使う必要がある。本研究では、動画コンテンツを図 1 に示すように考える。まず、「番組」は同一の番組名でまとめられる「単一番組」の集合体である。「単一番組」は 1 つ以上の「特集」VTR とオ ープニング VTR（以下 OP）とエンディング VTR（以下 END）をリニアに接続したものである。「単一番組」を構成する「特集」VTR は、1つ以上の「イベント」を表現している。 VTR は OP か END か特集を単一の「映像」 として固定したものであり、しばしば別番組
で再利用される単位である。VTR は「映像」 から取り出した 1 つ以上の「カット」で構成されており、一定の編集意図の元、繋げられている。「映像」は、アーカイブが持つ全ての 「素材」の中から、「単一番組」を作るために選択されたものであり、動画および静止画の区別していない。

図 1. 本研究における動画の構成図

また、各段階に応じて検索のためのアクセスポイント（以下 AP）が変化する。例えば、
「素材」では撮影者と撮影対象と、日時、イベント名、季節が AP になる。それに対し、「VTR」は編集者、撮影時期あるいは季節、

組織内では毎年同じイベントの開催や特集が組まれることが多く、例年イベントでは何を撮影しているのか下調べとして検索するため「素材」が検索される。その際、APは撮影対象、イベント名、オープニングや特集映像などのタイプ、撮影時期、季節などが挙げられる。また、何年前のある時期にどのようなものが取り上げられていたのか検索する際は、多くは番組から遡るため、VTR が主な検索対象となる。この場合、 $\mathrm{AP}$ は、放送日時、時期、担当者名などである。

このように映像編集を効率よく行うためには、VTR となる素材の映像を検索しやすい状況に整える必要がある。しかし、番組になる前の、膨大なデータひとつひとつに手作業でメタデータを付与することは、積極的には行われていない。

また、ひとつの組織に所属する情報資源は、 その組織内でのみ有用な情報が多い。例えば、大学のような組織では入学年次だけでなく、 サークルでの活動期間などがこれに当たる。 この情報は、他の組織では必要とされず、汎用的なルールとは合わないことがある。そのため、ガイドラインの設定は、その組織内で行う必要がある。

本稿は、中部大学放送研究会の活動によって蓄積された動画を中心とした地域情報資源について、そのアーカイビング手法について解説したものである。

## 2. 先行事例

動画のアーカイビングは、様々な組織が行っている。しかし、調査した限り既存の動画配信サイトでは、完成パッケージメディアの形でしか公開していない。

数少ない素材映像を提供しているサイトとして NHK クリエイティブ・ライブラリーでは、NHKアーカイブスの番組映像等を「創作用素材」として素材映像が提供されている。長所として、映像の説明が明記している。し
かし、短所はキーワード検索の設定にムラがあることだ。[1][2]

さらに、各キー局のアーカイブシステムを述べると、テレビ東京は、「ビジュアル・アー カイブス」という名のホームページはあるが、 Web 上で映像の公開はしていない。どのような映像があるのか確認できない。VTR の元となる編集されていない映像を利用できるが、使用可能か調查・検討があり、料金も発生する。また、法人および団体に限られ、個人での使用はできない $[3]$ 。日本テレビは、画像や動画等を販売をしている“ストック素材販売サイト”を独占代理店として、1950 年代から現在までに起きた出来事や風俗に関する映像を販売している[4]。TBS テレビは、TVer、 TBSFREE などいったサイトで完成した番組を配信している。フジテレビジョンも同様で、 フジテレビオンデマンド（FOD）というサイトで完成した番組を配信している。テレビ朝日にいたっては、「テレビ朝日映像アーカイブ」 というサイトはあるが、ご利用案内と映像利用料金表のページが白紙である[5]。規模の大きいテレビ局でもアーカイブは未整備であったり、社外に委託していることがわかる。

民放は、TVer などのサービスを介して、見逃し配信などのサービスを行っているが、これらは基本的に番組としての配信であり、素材単位の配信にはなっていない。

また、制作会社は、カットなどの保存は行っておらず、必要に応じて撮影を行う方法をとっており、組織化にコストのかかるアーカイブ化は熱心に行っていない。実際、筆者はカットが無造作に消去されている制作現場を見てきた。

## 3. 既存動画アーカイブの問題と解決手法

動画のアーカイブは、前述のように番組単位で行われることがほとんどであり、実際に編集された映像しか残っていない。NHK内部の制作用アーカイブも、実際に番組制作に使われた数秒以外は廃棄されていた。また、スタッフの秀作や使用されなかったデータは他業種のコンテンツ制作系でも廃棄されていることが多いそうだ。

しかし、このような動画を地域資源として考える場合、番組だけでなく捨てられた部分にも多くの地域情報が残っている。実際に、

NHK の番組制作手法を参考に作られた中部大学放送研究会では、 1 分のカットのために短いもので約 3 分、長いもので約 1 時間の動画が撮影され、必要なデータ以外は半年程度で廃棄されている。

なお、実際に本学で制作された 30 分の番組は約 560 個のカットが組み合わされている。 そのため、完成した映像からカット単位で素材を切り出すことは実時間以上の作業コストがかかることがわかる。なお、本研究会は完成した動画はカセットテープに記録されているほか、最近の動画は MP 4 形式で保存されている。

そこで、本稿ではコストのかかる番組単位でのアーカイブではなく、その映像の編集段階での動的なメタデータ付与を行う。また、各段階に応じたアクセスポイントを設定し、利用者の目的に応じたアーカイブ利用を行うことを支援する。

## 4. システム概要

本研究で用いるメタデータは、図 2 のように大きく 5 つのカテゴリがある。

図 2.メタデータの構造

「素材」は撮影され、全く編集がされていない動画である。撮影者の情報のみが記録されている。大学の学生組織であるため、学年 （熟練度）などが検索の際の AP となっている。

「イベント」は学内の公式行事についてメタデータである。番組制作者が過去のイベントなどの撮影状況を調べる場合などに使う AP が含まれている。大学を中心とした当該組織内の統制語彙が使われている。「被写体/物」は、映像に映る人物や物体、風景や季節などである。番組制作者および編集者が番組制作時に付与するものである。編集によって撮影者の思惑とは異なる対象がメタデータになることがある。特定の人物や物に対して過去の実例を調べたり、特集のための APとなる。

「番組」は映像 VTR がいつ使われたのか、番組制作者は誰なのかなどの情報が含まれる。番組制作者が過去の番組の情報を調べる場合に使う。仮想的な「番組」名に個別の番組が日付単位で含まれている。NHKアーカイブスなどの番組名の検索と日付への細分化の形式を参考にした。

全てのメタデータは表 1 のようにカテゴリに分類されており、検索時に利用される。

} & \multirow{6}{*}{} & カメラマン & 撮影した人 \\

} &  & 番組タイトル & 統一した番組タイトル \\

## 5. Web ページ概要

システムは図 3 のように Web ベースで実行される。また、利用者はログインすることで撮影者情報などをデータベースから取り出し、 メタデータの入力の手間を省くようにしている。

## 6. おわりに

本発表では、中部大学放送研究会という組織で使うための動画アーカイブについて解説を行った。一定のメタデータを付与する漼備は整ったが、まだ検索UIなど検討すべき部分が多く残されている。

図 3.システム画面例

## 謝辞

本研究は JSPS 科研費 $17 \mathrm{~K} 12793$ の助成を受けたものです。

## 参考文献

[1] NHK. NHK クリエイティブ・ライブラリ一(更新日不明). https://www.nhk.or.jp/ar chives/creative/ (閲覧 2020.2.15)

[2]望月貴裕. 2017. 画像解析技術を用いたア一カイブス検索システム. NHK 技研 R\&D.

No.163, https://www.nhk.or.jp/strl/publica /rd/rd163/pdf/P22-32.pdf (閲覧 2020.2.15)

[3]Visual Archives. Visual Archives(更新日不明).テレビ東京メディア・アーカイブセンタ —.https://www.tv-

tokyo.co.jp/archives/main.html(閲覧 2020.2.15)

[4]日テレアーカイブス. アマナイメージズ(更新日不明）。株式会社アマナイメージズ. http s://amanaimages.com/lp/ntv-motion/ (閲覧 2020.2.15)

[5]テレビ朝日. テレビ朝日映像アーカイブ. （更新日不明）テレビ朝日映像株式会社 https://vivia-library.appspot.com/lib/index (閲覧 2020.2.15)

この記事の著作権は著者に属します。この記事は Creative Commons 4.0 に基づきライセンスされます(http://creativecommons.org/licenses/by/4.0/)。出典を表示することを主な条件とし、複製、改変はもちろん、営利目的での二次利用も許可されています。


# [B24] 音声読み上げを活用した中世文書資料のオンライン 展示

○橋本雄太 ${ }^{1)}$

1) 国立歴史民俗博物館，〒285-0017 千葉県佐倉市城内町 117

E-mail: yhashimoto@rekihaku.ac.jp
## An Online Exhibition of Japanese Medieval Documents with Content-synchronized Audio Reading

HASHIMOTO Yuta1)

1) National Museum of Japanese History, 117 Jonaicho, Sakura City, Chiba Pref., Japan

## 【発表概要】

近年多数の文献資料がデジタルアーカイブ化されているが、専門知識を有さない一般の人々には前近代の文献資料の読解は困難である。国立歴史民俗博物館では、同館が所蔵する中世文書資料のオンライン展示システム『日本の中世文書 WEB』（以下、『中世文書 WEB』）を開発・公開した。『中世文書 WEB』は、展示資料の内容解説に加えて、音声による文書の読み上げとアニメー ションによる翻字の強調を組み合わせた「カラオケ」式のプレゼンテーションを採用している。 この手法は非常によく機能し、2020 年 1 月 8 日のシステム公開後、 1 週間の評価期間中に 5,000 人を超える人々が Web サイトを訪問した。また、サイト利用者 48 名に対して実施したオンラインアンケートにおいても、「カラオケ」式のインターフェイスが高く評価された。これらの結果は、前近代の文献資料を幅広い利用者に展示する手法として、読み上げ音声の提供が効果的にはたらくことを示唆している。

## 1. はじめに

近年、博物館や図書館、大学に所蔵する歴史文化資料のデジタル画像化が急速に進展し、中世文書を含む多数の文献資料がオンラインで閲覧可能になった。たとえば京都学・歴彩館が運営する『東寺百合文書 WEB』[1]では、東寺に伝来する文書群およそ 25,000 通からなる東寺百合文書のデジタル画像が CC BY ライセンスで公開されている。国立歴史民俗博物館が運営する『館蔵中世古文書データベース』 [2]は、「田中本古文書」「越前島津家文書」「水木家資料」など約 2,000 点の中世文書を公開している。また、神奈川県立公文書館が運営する『神奈川デジタルアーカイブ』[3]では、同館が所蔵する中世諸家文書およそ 100 点が PDF 形式で公開されている。

一方で、これらの中世文書デジタルアーカイブを、中世史の専門家以外が利用するのは非常に困難である。中世文書の大多数はくずし字で筆記されており、一般の人々には文字を判読するだけでも大きな困難をともなう。 たとえ資料の翻刻が提供されていても、中世文書の多くはいわゆる変体漢文で書かれてお
り、これを読み下すには現代とは異なる漢字の読み方や、漢字の返り読みについての知識が要求される。

中世の古文書に関心を抱きつつも、日本史学で専門的訓練を受けていない大多数の人々に対して、文書資料の記述内容や歴史背景を分かりやすく伝えるためには、専門家と一般の人々の間にあるギャップを埋める「梯子」 をかける必要がある。

## 2. システムの概要

本稿で記述する『日本の中世文書 WEB』 （https://chuseimonjo.net/）は、国立歴史民俗博物館共同研究「中世文書の様式と機能および国際比較と活用の研究」（2016 2018 年) の成果の一部として開発され、2020 年 1 月に一般公開された。『中世文書 WEB』の開発は、歴史に関心のある一般の人々に中世文書に記述された内容を分かりやすく伝えることを目的にしている。この意味で『中世文書 WEB』 は博物館展示の延長上にあり、デジタル化した資料に対して網羅的なアクセスを与える一般のデジタルアーカイブやデータベースとは性質を異にするものである。

2020 年 2 月時点では、「足利尊氏御判御教書」「羽柴秀吉書状」など国立歴史民俗博物館が所蔵する 8 点の中世文書資料が同サイトで公開されている。

電子展示としての『中世文書 WEB』の特徴は、資料のデジタルスキャン画像に加えて、

(1) 文書の読み上げ音声

(2) 音声再生と同期する翻字テキスト

を提供する点にある。より具体的には、図 1 に示すように、音声再生と同期して画像中の翻字を強調表示するインターフェイスを与えている。この仕組みはカラオケの歌詞表示の仕組みにヒントを得たものである。

音声とテキストが同期することで、難読漢字の読みや漢字の返り読みなど、特に初学者にとって中世文書資料の解読の障害になる点を、直観的に提示することを目的としたものである。

図1. 文書画像に表示される翻字。音声と同期して読み上げ箇所が強調表示される。

## 3. 使用技術

『中世文書 WEB』の Web システムは単一

の HTML ファイルで構成される SPA (Single Page Application) であり、JavaScript フレームワークのVue.js[4]を用いて実装している。 SPA はサーバーとの通信量が少なく、高速にページ遷移が可能であるといった利点がある。 また UI デザインには、レスポンシブデザイン（デバイスの画面サイズに依存しない Web サイトのデザイン手法）に対応した UIフレー ムワークの Vuetify[5]を採用し、画面に表示される UI の数を抑えるなどして、モバイル端末
においてもデスクトップ PC と同等の表示性・操作性が維持されるように配慮した。

文書画像の配信には、画像配信サーバーの

Cantaloupe[6]使用した。Cantaloupe は IIIF (International Image Interoperability Framework) Image API[7]に対応した画像配信サーバーである。Web クライアント上では、Cantaloupe が配信した画像を JavaScript 製画像ビューアの OpenSeadragon[8]を用いて表示している。実際には、IIIF Image API 対応の画像配信サーバー から配信される画像であれば、任意の画像を 『中世文書 WEB』に取り込むことが可能である。

図 1 に示した翻字画像の強調表示は OpenSeadragon のレイヤー機能を用いて実装した。この翻字列は、文書の読み上げ音声の再生時間と同期して、「カラオケ」形式で表示色が黒から青に変化するようになっている。

## 4. 公開後の反応

『中世文書 WEB』の公開は 2020 年 1 月 8 日に開始し、その後 1 月 14 日までの 1 週間を評価期間としてアクセス数等の各種指標を計測した。以下では、評価期間中のアクセス状況と、利用者に対して実施したオンラインアンケートの結果について述べる。

## 4. 1 アクセス状況

『中世文書 WEB』に埋め込んだ Google Analytis の計測によると、評価期間中には合計 6,333 件のアクセス（セッション）があった。日次アクセス回数は公開翌日の 1 月 9 日が 3,215 回と最も多く、その後は漸減している。 サイトを訪問したユニークユーザー数は 5,440 人、ページビューの合計は 13,410 回であった。 サイトへのアクセスの大多数は日本国内からのものであったが、ドイツから 154 件 (2.8\%) 、米国から 144 件（2.6\%）、オランダから 33 件 $(0.6 \%)$ など、少数ながら欧米諸国からのアクセスもあった。これはサイト開設の情報が欧米の日本研究者コミュニティの間でメーリングリスト等を通じて共有されたためらしい。

## 4. 2 利用者に対するオンラインアンケート

次に、利用者からのフィードバックを得る目的で、評価期間中の利用者を対象としてオ

図 2.アンケート質問「文書内容の理解に（1）翻字の表示、（2）音声読み上げ、（3）フォー ラムの各機能は役立ちましたか？」に対する回答の集計結果。

ンラインアンケートを実施した。アンケートは Google Form で作成し、『中世文書 WEB』 サイト本体および筆者の Twitter アカウント上で入力の呼びかけをおこなった。その結果、評価期間中に 48 件の回答が得られた。

## (1) サイトを知ったきっかけ

Twitter 上での広報を中心に実施したこともあって、48 名中の 39 名 $(81.3 \%)$ が「Twitter 等の SNS」をきつかけに本サイトの存在を知ったと回答した。この他には「知人・友人からの紹介」（2 名）や、「Google などの検索エンジン」（2 名）があった。

## (2) 機能に対する評価

『中世文書 WEB』の「翻字の表示」「音声読み上げ」「フォーラム」の各機能について、 それぞれの機能が文書内容の理解に寄与したかどうかを 5 段階のリッカート尺度で質問した。集計結果を図 4 に示す。「翻字の表示」 と「音声読み上げ」はいずれも内容理解に高く貢献したことが見て取れる。一方で「フォ ーラム」の寄与は高いとは言えず、「どちらとも言えない」の回答が最多であった。

また、自由記述方式で『中世文書 WEB』に対する各利用者の評価を尋ね、これに対して 33 件の回答を得た。内容別に回答を分類すると、最大グループは音声読み上げの機能に言及する回答であり、33 件中 15 件がこのグルー プに分類された。実際の回答の例をいくつか紹介する。

- 文字を見ると頭の中で音読してしまうたちなので、読み方がわかると嬉しいです。 このようなコンテンツがあると、ただの文字のかたまりが、意味を持った文章へと変化します。（50 代女性・自営業）

- 崩し字を読んだり中世文書を読み下したりする練習に最適でした。まず自分で考えた後に翻刻を見て読み下しを聞くと、本で読むより頭に入りやすく、学習効果が高まるように感じました。（20 代女性・大学生)

- 初心者です。古文書の読み方を書籍で学ぼうとして挫折しました。字形も文法も自分には難しすぎました。リアルタイムでテキストと音声が現れてくれるのは画期的です。（40 代女性・自営業）

- 独学では分からない文字の読み方・順番など、ガイドしてもらえるのはとてもありがたいです。（40 代女性・パート）

- 白黒の活字印刷版で「中世文書」を読んでいた身の上としては、生の文書をカラ一で表示された上に漢字が表示され、音読して下さるなんてよい時代だとつくづく思いました。こうして発信することで
修正や新しい意見、そして発見もありそうですね。中世文書もそうですが、手書きであり人間味溢れる場面も垣間見られ面白いものです。 (40 代女性・司書)

- 高校の授業の古文のう万覚えぐらいの知識くらいなので、漢字の読み自体知らなかったりして、音読をきいて「それか！」 となった。とてもわかり易く、理解もしやすい。古文書読んでみたいと思っていたけど、難しそうだとおもってた。でも、読める字が隣に表示できるし、音読で読み方（からの意味）が理解できて、一気に理解が深まった。本当にすごいと思います。（40 代女性・会社員）

残りの 9 件の回答についても、音声読み上げについて肯定的な評価を与えるものであった。

## 5. おわりに

本稿では、中世文書のオンライン展示システムの開発と公開後の成果について述べた。 アクセス解析の内容からは、『中世文書 WEB』 が短期間に多数の人々から認知を得た様子が伺える。また、オンラインアンケートの結果からは、音声読み上げと翻字を組み合わせた

「カラオケ」式のプレゼンテーションが特に利用者に評価されたことが見て取れる。

あまり意識されないことであるが、前近代の文書は基本的に音読されるものであった。日本で黙読の習慣が根付いたのは明治時代以降のことと言われている[9]。『中世文書 WEB』 で採用した音声読み上げが利用者に高く評価された理由は、文書そのものの音声的性質に由来するのではないだろうか。

現行のデジタルアーカイブでは、文書資料はもつぱらデジタル画像として提示されるが、 そこから音声的情報を読み取るのは困難である。しかしながら Web 技術の進展によって、音声・動画・3D などのマルチメディアを Web 上で扱うことは飛躍的に容易になった。今一度、デジタルアーカイブにおける文書資料の提示のあり方について再考する時期に来ているのではないだろうか。

## 参考文献

（url 参照日は全て 2020 年 2 月 25 日）

[1] 東寺百合文書 WEB. https://hyakugo.kyoto.jp/.

[2]館蔵中世古文書データベース. https://www. rekihaku. ac. jp/upcgi/login. pl?p=param/tana/db_param.

[3] 神奈川デジタルアーカイブ. https://www. klnet. pref. kanagawa. jp/di gital_archives/.

[4] Vue.js, https://vuejs. org/_

[5] Vuetify, https://vuetifyjs.com/.

[6] Cantaloupe Image Server, https://cantaloupeproject. github. io/.

[7] IIIF Image API 2.1.1, https://iiif.io/api/image/2.1/.

[8] OpenSeadragon, https://openseadragon. github. io/.

[9]永嶺重敏『〈読書国民〉の誕生：明治 30 年代の活字メディアと読書文化』(日本エディタースクール出版部、2004 年）


# [B23] KuroNet: End-to-end Kuzushiji Transcription System for Understanding Historical Documents

Tarin Clanuwat $^{11}$, Alex (amb ${ }^{2)}$, Asanobu Kitamoto1)

1) ROIS-DS Center for Open Data in the Humanities, National Institute of Informatics

2-1-2 Hitotsubashi, Chiyoda-ku, Tokyo 101-8430

2) Mila, Quebec Artificial Intelligence Institute, Université de Montréal

E-mail: tarin@nii.ac.jp
## 【Abstract】

Kuzushiji was used as the dominant writing system in Japan for over a thousand years. However, following a reform of the Japanese language in 1900, Kuzushiji was removed from the regular school curriculum. As a result, most Japanese people today cannot read Kuzushiji. This causes difficulty in archiving and examining Kuzushiji documents. KuroNet is an end-toend Kuzushiji transcription system that transcribes Kuzushiji documents and takes one second per page. A service for running KuroNet is available online through IIIF Curation Viewer developed by the ROIS-DS Center for Open Data in the Humanities. In this paper, we explain the basic idea of KuroNet, such as the architecture and the capabilities of KuroNet. We also discuss how KuroNet can help museums and libraries preserve historical documents, making Kuzushiji documents more accessible, and how people can learn about Japanese culture and history from using KuroNet. Finally, we suggest directions for future work which could enhance the usage of Kuzushiji documents such as full-text search, text-to-speech, and other visualization projects.

## 1. Introduction

Kuzushiji or cursive style Japanese characters were used in the Japanese writing and printing system for over a thousand years. However, the standardization of Japanese language textbooks known as the Elementary School Order in 1900 unified the writing type of Hiragana. This made the Kuzushiji writing style obsolete from school curricula and incompatible with modern printing systems. Therefore, most Japanese natives cannot read books written just 150 years ago. This is the main reason why despite the ongoing efforts to create digital copies of these documents, most of the knowledge, history, and culture contained within these texts remain inaccessible to the general public. This has led to a great deal of interest in automatically converting these documents into modern Japanese characters. Our Kuzushiji recognition system, which we call KuroNet [1] achieves superior results in machine-automated Kuzushiji transcription. Even though there remains room for further improvement, KuroNet makes Kuzushiji documents more accessible to the general public. This can help to increase efficiency in archiving and preserving historical documents.

## 2. KuroNet

## 2. 1 How KuroNet Works

CODH released a large-scale Kuzushiji dataset (http://codh.rois.ac.jp/char-shape/) created by the National Institute of Japanese Literature. As of November 2019, this dataset includes 1,086,326 character images of 4,328 character types cropped from 44 classical books. The KuroNet method is motivated by the idea of processing an entire page of text together, with the goal of capturing both long-range and local dependencies. KuroNet uses object detection algorithms (in our case is U-net [2]) to capture the locations of characters then classify them into modern Japanese character Unicodes. KuroNet begins with a training process, in which the KuroNet model is trained with all 44 books from the Kuzushiji dataset. It takes about 5 days with one NVidia Titan RTX GPU. At test time, we evaluate by running the U-Net on the entire uncropped page but at a higher resolution than was used for training (which is possible because the U-Net is a fully
convolutional architecture). As a result, KuroNet can transcribe one Kuzushiji page within only 1.5 seconds using a single Titan RTX GPU. Since KuroNet doesn't assume the characters have a sequential layout, the system is robust in transcribing Kuzushiji page with a complex layout. However, the transcription result relies greatly on the quality of the image and size of characters on the page.

Figure 1 Transcription result from KuroNet

## 2. 2 The Capabilities of KuroNet

Since KuroNet is trained on a specific Kuzushiji dataset, therefore, what KuroNet can transcribe with high performance is limited by the scope of the dataset. The Kuzushiji dataset was created mostly from woodblock-printed books from the Edo period. Only 3 out of the 44 books are handwritten. The difference between handwritten and printed books is the readability of the characters. The purpose of printed books is to be read by a lot of people. However, in personal documents such as diaries, records or letters, the variation in how characters are written is much greater. In a real-world situation, the number of handwritten documents is far beyond the number of printed books. This is why there is a lot of demand for transcribing handwritten Kuzushiji documents which have survived all over Japan. Many of them come from old storehouses that belonged to individual owners. If the documents are found in bad conditions (mold or moisture), and thus might be thrown away before examining their content. Even though KuroNet performs very well with high accuracy on printed books from the Edo period, it will struggle when transcribing handwritten documents. The way to solve this problem is by gathering more data from handwritten documents, and retraining with this additional data included. In the Kuzushiji dataset, we have to specify the bounding box of each character by human which is both a budget and time-consuming process. However, we can now use KuroNet to estimate the bounding box from Kuzushiji page (as shown in figure 2) which will help accelerate the dataset creation process.

Another issue with KuroNet is that the time period that documents were created is also critical in transcription. Some characters appeared in the older era might not be seen much in the Edo period such as many Hiragana characters in earlier periods don't appear often in documents in the Edo period. This is why we will need a lot more character data to make KuroNet being able to transcribe those handwritten documents and expanding the scope of the documents outside the Edo period. Using KuroNet to provide bounding boxes along with labels for simple characters while allowing humans to provide labels for challenging characters could potentially help to create additional data more quickly and efficiently.

## 3. KuroNet for Museums and Libraries

KuroNet will be released as open-source software in the future. However, KuroNet software itself is quite hard to use if users don't have the right technical skills. For example, users have to have the ability to install Pytorch, install CUDA, and run python code. Additionally, the computer should have a reasonably powerful GPU. For
this reason we decided to release a KuroNet web service first so that anyone can use it without having any particular technical skills. We made the Kuzushiji recognition web service available from IIIF Curation Viewer which was developed by CODH. The International Image Interoperability Framework (IIIF) is the universal standard for describing and delivering images over the web and is the result of collaborative efforts across universities, museums, libraries, and other cultural heritage institutions around the world. At the moment, if a document has IIIF manifest URI, it can be transcribed with our KuroNet web service. One downside of our current KuroNet web service is we still don't allow users to upload their Kuzushiji document images to the server due to privacy concerns and technical issues.

The advantage of using KuroNet to transcribe documents for libraries and museums is that if the documents are unknown, librarians or curators can use KuroNet to transcribe documents and use extracted keywords and phrases for categorization. Note that this uses aggregate properties of a text, so it does not require the model to be perfectly accurate. This may help accelerate many processes in indexing or archiving. In museums, curators can also use KuroNet to transcribe documents and then edit the result for perfect accuracy to prepare the transcription for public exhibition. However, using KuroNet alone to do transcription for museum exhibition is not practical since the transcription must be $100 \%$ accurate for this task.

## 4. KuroNet for Education

Since KuroNet can help to make historical documents more accessible, anyone who is interested in learning more about Kuzushiji or anything regarding Kuzushiji documents such as history or literature will directly benefit from it. Until now, reading Kuzushiji documents has been exclusively for trained professionals which has made some people lose interest in them. Successfully preserving historical documents requires the support of the general public. Being able to read Kuzushiji documents may make people appreciate them more and understand why preservation is needed. Moreover, we can also make people be more familiar with Kuzushiji documents. For example, in classical literature class, instead of using transcribed text in a textbook, students could try to read from the original Kuzushiji text from KuroNet transcription. This is possible because KuroNet predicts characters along with their positions on the original page in the text, and thus the original text (including illustrations and layout) can be read with modern text overlayed. In histories or classical literature research, researchers spend a lot of time finding specific information from Kuzushiji documents by reading them one page at a time. This can be accelerated by using KuroNet to search for specific keywords and phrases, and then allowing a researcher to manually inspect the most relevant parts of documents. A salient property of the search task is that it is robust to some amount of error rate, and can still be useful for saving humans time even if it is not perfectly accurate.

Figure 2 Bounding boxes generated from KuroNet

## 5. Future Work

There are many things that can be done to improve KuroNet. For example, if we can get feedback from human users in order to get correct labels for image, we can get more information about where KuroNet performs poorly and add more data for training.

From July to October 2019, CODH hosted Kaggle Kuzushiji Recognition Competition [3] which gathered machine learning researchers and engineers from around the whole to help us build the Kuzushiji transcription system. We plan to use the software and idea [4] we got from the competition to improve KuroNet's accuracy. We have also released the KuroNet paper to the public, and we hope to see more research from the community on how this system can be improved.

One of the biggest challenges for future work is to get sequential text output from KuroNet. This is challenging because of the irregular layout on some pages. We are currently exploring the task of automatically converting these character coordinate lists into a single text sequence for a page using a learned reading order. These text sequences are necessary for machine translation, cataloging, and search, which are critical for Kuzushiji recognition research. From the text sequence, we can also try creative projects such as text-tospeech or interesting visualizations to make Kuzushiji documents more interesting.

One critical milestone in Kuzushiji recognition research is to create a full-text search system for Japanese historical documents. We can use KuroNet to transcribe a large amount of image data and perform searches for given keywords and phrases in the text (which requires both a knowledge of the spatial position as well as the ordering of characters on a page). This will help make research faster and may lead to new discoveries in Japanese history.

## 6. Conclusion

KuroNet is a Kuzushiji recognition system that can help make historical documents more accessible. Museums, libraries and archives can benefit from it both by having an automatic search and discovery capability, as well as producing preliminary transcriptions for public exhibition. While KuroNet works well on the type of data it was trained on, it may perform worse on other types of data not seen during training. We hope to setup partially-automated pipelines to efficiently add more labeled data, expanding the domains where KuroNet performs well. We also believe that the support of the public is necessary for historical preservation. We hope that KuroNet, by providing transcriptions which are overlaid on the original (potentially illustrated) text, will help to make Kuzushiji documents more popular with the general public. As a result, we hope that this will help to grow a popular movement to preserve the cultural heritage of Japan.

## References

[1] Tarin Clanuwat, Alex Lamb, Asanobu Kitamoto, "KuroNet: Pre-Modern Japanese Kuzushiji Character Recognition with Deep Learning", 15th International Conference on Document Analysis and Recognition (ICDAR2019), arXiv:1910.09433, 2019.

[2]Ronneberger, O., Fischer, P., and Brox, T. (2015). U-net: Convolutional networks for biomedical image segmentation. International Conference on Medical image computing and computer-assisted intervention, pages 234-241. Springer.

[3] Asanobu KITAMOTO et al. "Progress and Results of Kaggle Machine Learning Competition for Kuzushiji Recognition", Proceedings of IPSJ SIG Computers and the Humanities Symposium 2019, pp. 223-230, 2019.

[4] Kaggle Kuzushiji Recognition Competition, https://www.kaggle.com/c/kuzushiji-recognition

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# [B22] IIFを利用した科学者資料の電子展示システムの試験開発:「矢田部良吉デジタルアーカイブ」を事例として

○有賀暢迪 ${ }^{1)}$ ，橋本雄太 ${ }^{2}$

1) 国立科学博物館理工学研究部, 〒 305-0005 茨城県つくば市天久保 4-1-1

2) 国立歴史民俗博物館研究部，〒285-0017 千葉県佐倉市城内町 117

E-mail:n-ariga@kahaku.go.jp
## Development of a Prototype System for Online Exhibition of the Archival Materials of Scientists: The Case of "Ryokichi Yatabe Digital Archives"

ARIGA Nobumichi ${ }^{1)}$, HASHIMOTO Yuta ${ }^{2}$

1) National Museum of Nature and Science, 4-1-1 Amakubo, Tsukuba, Ibaraki Pref., Japan

2) National Museum of Japanese History, 117 Jonaicho, Sakura, Chiba Pref., Japan

## 【発表概要】

国立科学博物館では、科学技術史資料として日本の科学者の個人資料を収集・保存している。 こうした「科学者資料」にはノート、原稿、書簡、写真、辞令、身の回り品などが含まれ、展示室内で全体を紹介することが難しい。他方で、近年急速に広まっている IIIF (International Image Interoperability Framework）は、この種の資料をインターネット上で「展示」するための新たな手法をもたらしつつある。本研究では、植物学者・矢田部良吉（1851-1899）の資料を事例とし、資料画像の IIIF での公開を前提とした上で、これを利用して電子展示を行うシステムを試作した。このシステムでは、自館の所蔵資料に他館からの「借用」資料を組み合わせ、それぞれに「キャプション」を付して、一つのストーリーの下に「展示」できるほか、「展示替え」 も容易に行える。本システムは、IIIF を利用することにより、博物館が伝統的に行ってきた展示室での展示と同様のことをインターネット上で実行可能にしたものである。

## 1. はじめに

国立科学博物館（以下、科博）では、科学技術史資料として日本の科学者の個人資料を收集・保存している。こうした「科学者資料」 にはノート、原稿、書簡、写真、辞令、身の回り品などが含まれ、人物によっては数百点から数千点に上ることもある。しかし、常設展や企画展では数点からせいぜい十数点を展示する程度であり、展示室内で全体を紹介することは難しいのが実情である。

インターネットを利用した電子展示の手法は、こうした資料を「展示」するための有効な方策の一つである。とりわけ、近年急速に広まっている IIIF (International Image Interoperability Framework）は、第一義的には資料の利用者にとっての仕組みであるにしても、所蔵者が「展示」を行う上でも有用であるように思われる。

そこで本研究では、植物学者・矢田部良吉の資料を事例とし、資料画像の IIIF での公開
を前提とした上で、これを利用して電子展示を行う「矢田部良吉デジタルアーカイブ」のシステムを試作した。ただし本稿執筆時点において、科博では IIIF による資料公開を行っていないため、矢田部良吉資料は国立歴史民俗博物館の IIIF 画像サーバーから配信することを計画している。この電子展示の試作品は 2020 年度中の公開を予定している。

## 2. 矢田部良吉資料の概要

矢田部良吉（1851-1899）は、明治時代前半に活躍した植物学者・教育者である。東京大学の初代植物学教授として、欧米式の植物学研究の制度的基盤を日本に導入する上で重要な役割を果たした。また一方では、新体詩運動やローマ字普及活動の先頭に立ち、女子教育や盲䆍教育を含む教育活動にも熱心に取り組むなど、幅広く活躍した[1]。

科博の前身である教育博物館が 1877 (明治 10）年に設立された際、矢田部が館長を務めていたという縁から、矢田部の個人資料は親
族より科博に寄贈されている。最近行われた再整理の結果、資料点数は計 313 点となった。 この中には、書籍・写本、日記・手帳、ノー 卜、原稿、辞令 - 文書、書簡、夷辞・墓碑銘が含まれ、矢田部の多彩な活動を反映したコレクションとなっている[2]。

矢田部良吉資料に含まれる個々の資料情報は、科博の「標本・資料統合データベース」

(http://db.kahaku.go.jp/webmuseum/) において、理工学研究部の「科学者資料」として登録・公開されている。しかし現状のデータベースの仕様では、検索結果を一覧で表示することはできても、それらを意味のあるスト ーリーに沿って並べることはできない。今回の試験開発はこれを行うことを主目的とし、 どのような電子展示システムがあれば望ましいかを考えることとした。

## 3. 電子展示の基本的な考え方

電子展示の内容は、矢田部の生涯に沿った全 8 章の構成をまず想定した。各章のページでは、冒頭に章全体を説明する文章があり、 それに続いて関連資料が紹介される。これは展示室内での展示において、解説パネルが掲出され、資料が展示ケース内に並べられるのと同じ発想である。

このアナロジーを続けると、各資料の紹介には画像とともに「キャプション」を付す必要がある。ここには資料の名称や年代、所蔵情報のほか、必要に応じて追加の説明が書かれる。この説明は資料が展示される文脈に依存するため、同一資料であっても章および展示全体のテーマによって変わってくることに注意しなければならない。

展示資料は、科博所蔵の矢田部良吉資料が中心ではあるものの、他機関所蔵の資料を

「借用」したい場合もある。これも一般的な企画展ではふつうに行われることであるが、 オンライン上でも実現したいと考えた。たとえば、国立国会図書館デジタルコレクションにおいて公開されている矢田部良吉の著書をあわせて展示できれば、より充実した内容にすることができるであろう。
また、歴史系の博物館や美術館では、会期中に「展示替え」を行うことが珍しくない。電子展示の場合、資料保存の観点からの展示替えは不要であるが、多数の資料を同時に掲載すると情報過多になるおそれがある。このため、各章に載せる資料点数は少なくした上で、掲載資料の入れ替えができることが望ましいと考えられた。

さらに、常設展のらち一部を企画コーナー とし、時期を区切って異なる展示内容にすることも、博物館ではよく行われる。電子展示でこれに対応するのは、章そのものを一時的に追加したり変更したりする操作であろう。 こうした工夫ができれば、リピーターを増やすことにもつながると思われる。

以上述べたことを踏まえ、実際に開発した電子展示の表示画面の例を図 1 に示す。右上に章のタイトルと説明があり、その下に関連資料が表示されている。各資料の画像の右側にある文字情報が「キャプション」である。先に挙げた考え方を実現するために、次節で述べるようなシステムを構築した。

図 1. 電子展示の表示画面の例

(開発中のもの)

## 4. システムの概要と IIIF の活用

「矢田部良吉デジタルアーカイブ」のシステム全体は CMS の Drupal で構築されており、 サイト管理者は Web インターフェイスから、 コンテンツの追加や削除等の管理操作を行うことができる。また、電子展示の編成や「展示替え」に伴う操作も同様に、Web ブラウザ上で完結する。

このシステムでは、IIIF Presentation API[3] に準拠して配信される画像コンテンツを電子展示の対象として登録することができる。矢田部良吉資料の画像については、当面は、国立歴史民俗博物館が運用する IIIF 画像サーバー（https://khirin-i.rekihaku.ac.jp/） から配信される予定である。将来、科博に IIIF 画像サーバーが導入された場合には、そこから配信される資料画像を取り込めばよく、 システムそのものを再構築する必要はない。

同様に、IIIF Presentation API に準拠して配信される画像コンテンツであれば、他機関の公開資料であってもマニフェストファイルを取り込み、本システムに登録することができる。その際、「キャプション」の情報、特に説明文は、マニフェストファイルに書かれたメタデータとは別に与えることができるため、多数の機関から資料を「借用」した場合でも、展示としての統一感を与えることができるようになっている。

このように IIIF の相互運用性を活用することで、本システムは博物館展示における「展示替え」や「借用」に相当する作業をオンラインで可能にしている。

## 5. おわりに

本研究において試験的に開発した「矢田部良吉デジタルアーカイブ」のシステムでは、自館の所蔵資料に他館からの「借用」資料を組み合わせ、それぞれに「キャプション」を付して、一つのストーリーの下に「展示」できるほか、「展示替え」も容易に行える。この意味で、本システムは IIIF を利用することにより、博物館が伝統的に行ってきた展示室での展示と同様のことをインターネット上で実行可能にしたものである。

本システムは矢田部良吉資料の紹介を主たる目的として構築されているが、ほかの科学者資料はもちろん、文書・文献資料に広く応用できると考えられる。さらに、博物館・図書館・文書館が所蔵するその他の種類の資料ないしは標本についても、画像の IIIF 公開がさらに進んでいった場合には、同じく有力なツールとなりうる。

これまでのところ、IIIF による資料公開は図書館が中心となって進められており、利用者による資料の自由な活用に主眼が置かれている。しかし、IIIF は資料をインターネット上で「展示」するための新たな手法をも提供しており、この意味で、資料の所蔵者としての博物館にとってもメリットがある。ここで提示したような電子展示システムが普及すれば、博物館においても資料の IIIF 公開が進みやすくなり、デジタルアーカイブ全体の発展に貢献することが期待される。

## 参考文献

[1] 太田由佳，有賀暢迪. 矢田部良吉年譜稿.国立科学博物館研究報告 $\mathrm{E}$ 類: 理工学. 2016, 39, p. 27-58.

[2] 有賀暢迪，太田由佳. 矢田部良吉資料目録付・著作目録. 国立科学博物館研究報告 E 類 : 理工学. 2018, 41, p. 23-52.

[3] IIIF Presentation API ver 2.1.1, https://iiif.io/api/presentation/2.1/\#canvas (参照日 2020-02-25)