一般曹候補生と自衛官候補生ではどちらが良いですか。
どちらも良いと思います。
  一般曹候補生は定年まで自衛官を続けることができます。また、曹への昇任試験を早く受けられることは勿論、幹部自衛官への登用のための部内試験がありますので幹部自衛官へ進む道も用意されています。
  自衛官候補生は２年又は３年を一任期として勤務するもので、任期毎に、自衛官を継続するか一般企業等へ就職するかを柔軟に選択することができます。
  任期満了毎に特例退職金が支給されます。また、一般企業等への再就職の支援は勿論、再就職を希望する業種の資格・免許の取得のための教育等が行われます。
「防大卒業後に幹部候補生学校に半年間入校し、 卒業時に各人職種（「パイロット」とか「航空機整備」とか「通信」とか。。。）を指定されます。 その時は、特別航空輸送隊の客室乗務員として勤務する「空中輸送幹部」には指定されません。 その後、２尉（幹部任官後２年）から３佐（幹部任官後９年半以降）の階級で、 英語能力等の条件をクリアしていれば、希望により、空中輸送幹部としての教育を受け、 特別輸送航空隊の客室乗務員を５年間程度勤務することができます。 ただし、勤務期間が限られており、勤務が終了すると、元の職種の勤務をすることとなります。
主に、教育期間や独身の陸曹・陸士は駐屯地内の隊舎に居住し、幹部は駐屯地外の官舎や自宅等に居住します。陸士には一部規定があるものの、陸曹・陸士も結婚などの事情により、駐屯地外に居住することが認められれば、官舎や自宅等から通勤できるようになる他、独身でも階級や特定の事情により、駐屯地外に居住することができます。
予備自衛官補の期間中ではありませんが、予備自衛官として任官後は、大規模災害等が発生した場合で、特に必要と認とめられるときは、災害派遣に招集されることがあります。
  これまでも予備自衛官補から予備自衛官に任官された方が、東日本大震災において招集され、医療支援や通訳支援などの後方支援で活躍された実績があります。
  また、新型コロナウイルス感染症の感染拡大防止のための災害派遣にも、医療資格を有している予備自衛官が活動しています。
自衛官及び自衛官候補生であれば自衛隊病院に受診又は入院すれば医療費等は免除となります。また、公務災害の認定を受ければ療養費等についても国が支払い、本人への負担等はありません。
可能です。対比説明においても国際予備審査報告書ではこのような見解が得られているというような記載に代えることも可能です。
自衛隊には受験する方の特性に応じ様々な『募集種目』があります。
「自衛官応募ナビ」では、年齢や最終学歴、居住地と該当する資格や職歴を選択すると、受験可能な募集種目が表示されます。
戦闘機のパイロットを目指すことを目的として、特定の高校に通う必要はありません。なぜなら、必要な専門的知識や技能は入隊後に教育されるからです。また、採用試験は、将来のパイロットとしての適性を見るもので、受験時に持っているパイロットとしての専門知識を問うものではありません。
戦闘機パイロットとしての訓練を受けるための道はいくつかあります。航空学生、防衛大学校卒業のパイロット要員、一般大学卒業のパイロット要員、また、これらへの航空自衛隊内からの選抜試験合格者等です。
戦闘機パイロットは、体力、気力、知力、の全てに高いレベルが要求されますが、それらは初めからではありません。ですから、航空高校とは限らず、進みたい高校へ進学し、積極的に学び、運動し、視野を広げ、何か目標を定めて努力し、自分を成長させてください。将来、航空自衛隊の門をたたき、戦闘機パイロットに挑戦することを待っています。
航空学生募集要項の詳細は、自衛官募集ホームページを御覧ください。
（https://www.mod.go.jp/gsdf/jieikanbosyu）
質問にあるレーダー員は、航空自衛隊では「偵察航法幹部」が該当します。偵察航法幹部になるためには、パイロットと同じ航空身体検査項目を受験し、パイロットと同じ合格基準で判定されますので、パイロットと同様の視力が要求されています。
  
 航空学生受験時の矯正視力に関してですが、自衛官募集ホームページ　(https://www.mod.go.jp/gsdf/jieikanbosyu)　に、航空身体検査に関する記述があります。その中に、「矯正視力で受験する方は、遠距離視力、中距離視力及び近距離視力を同一の矯正眼鏡（遠近両用不可）で測定しますので矯正眼鏡を持参して下さい。（コンタクトレンズ不可）」と「注」書きにありますので御確認下さい。