台所のコンロ近くの壁が、火種もないのに急に燃え出す「低温発火」という現象があると聞きました。そんなことが起きるのですか。それは、どんな現象なのですか。
低温発火についてご説明します。(1)

一般的な木材の発火を考えて見ましょう。外部から木材が加熱されると、熱源から与えられた熱と加熱された材料から発散していく熱のバランスでその材料の温度が決まってきます。もし、熱源から与える熱が大きく、材料から発散する熱より大きければ熱が材料に蓄積されることになり、材料の温度は上昇してゆきます。ある温度に達すると、材料自身の酸化反応(発熱反応)が激しくなり、材料の温度はさらに上昇し、燃えだします。

この燃えだす温度を、周りに火種(コンロの炎)があり、それにより発火する温度のときに引火温度といいます。引火温度は220～264℃ (2)です。また、周りに火種がなくとも自然に発火する温度の時に発火温度といいます。発火温度は260～416℃ (2) です。

それでは、低温発火とはどのような現象でしょうか。熱源からの熱が木材に与えられ、始めは木材の水分などが蒸発し、木材が多孔質化してゆきます。多孔質化した木材は断熱性が良く、熱が逃げにくい材料になってゆきます。その結果、低い温度100～150℃(この温度より低い温度でも周りの状況によっては)で加熱されても木材内部で蓄熱が起こり、ついには引火温度や発火温度にまで達して燃え出すことになります。このような現象を低温発火といいます。 例えば、コンロにより近くの壁材が長い間加熱されて発火する場合、風呂の煙突や暖房のスチーム管に接している木材が長い間加熱されて発火する場合などは、低温発火の可能性が高いです。

では低温発火を防ぐにはどうしたらいいのでしょうか。
次のいくつかの方法があげられます。

コンロと壁との距離を十分とる
距離をとれない場合は熱を伝えない材料を壁との間にはさむなどの対処をする
ある程度温度の高い物質と材料の距離は離す
低温発火に関する参照文献として、次のものがあります。

(1) 金原寿郎、川崎昭:「木材の低温加熱発火について」、日本火災学会論文集 (Bulletin of The Fire Prevention Society of Japan), Vol.16, No.2, p.9-16 (Jan. 1967)
(2) Carlos J. Hilado, “Flammability Handbook for Plastics Fifth Edition”, TECHNOMIN, p.44,
ない。
「特別警報」は、警報の発表基準をはるかに超える現象に対して発表されます。例えば、東日本大震災における大津波や「伊勢湾台風」の高潮、「平成２３年台風第１２号」の豪雨等が発表の対象となります。
次のURL内の【別表２】をご参照ください。 https://www.mlit.go.jp/common/001229357.pdf
土砂災害警戒情報は命に危険を及ぼす土砂災害がいつ発生してもおかしくない状況となったとき、市町村長の避難指示の発令や住民の避難開始の判断を支援するよう、対象となる市町村を特定して警戒を呼びかける情報です。一方、大雨特別警報は避難指示に相当する気象状況の次元をはるかに超えるような現象をターゲットに発表するものですので、土砂災害警戒区域や浸水想定区域など、災害の危険性が認められている場所からまだ避難できていない方は、命の危険が迫っているため直ちに身の安全を確保しなければならない状況です。
大雨特別警報が発表されたときには、すでに何らかの災害が発生して避難が困難となっているおそれがありますので、大雨特別警報の発表を待つことなく、土砂災害警戒情報が発表された時点で速やかに避難を開始することが重要です。
現況届は、1年に1回誕生月にお出しいただく届で、あなたが引き続き年金を受ける権利があるかどうかを確認するための大事な届です。現況届の提出が遅れたり、提出されていないときは、年金の支払いが一時止まりますのでご注意ください。現況届をまだ出されていない方は、必要事項を記入し、すみやかにお出しください。年金の支払いが一時止まった場合は、現況届が日本年金機構に届いてから2か月ほどで、止まった期間分の年金をさかのぼってお支払いいたします。なお、平成29年2月から、誕生月が2月以降の方に送付される現況届については、住民票の添付又は個人番号（マイナンバー）の記入が必要となります。
気象庁では、自然災害から国民の生命・財産を守るための防災気象情報の他に、交通の安全を支援する交通安全情報、農業・電力・観光などの各種産業活動を支援する産業情報、国民の日常生活に役立つ生活情報、さらには人類の将来に警鐘をならす地球温暖化など地球環境に関する情報などを発信しており、各方面で多彩な役割を果たしています。また、気象、地震、津波などの現象は国境を越えて及ぶことから、これらを把握するには国際的な協力が必要であり、気象庁は、各国の気象機関や国連の世界気象機関との緊密な連帯を図っています。その他に、自然現象の監視・予報、各種情報の適時・的確な発表、更に精度向上のため、最新の科学技術を取り込みながら技術開発等を進めています。詳細については以下を参照下さい。
総合パンフレット「気象庁」
パンフレット「気象庁のしごと」
エルニーニョ現象（ラニーニャ現象）が発生すると、大気循環が変化して、日本付近では冷夏・暖冬（猛暑・厳冬）になると云われています。そのような日本付近の気温の状態が日本付近の海面水温に影響を及ぼすことがあります。一方で、エルニーニョ現象（ラニーニャ現象）に伴う中・東部太平洋赤道域の水温変化が海洋を伝って、すぐに日本近海の海面水温を変化させることはありません。そのような水温変化が日本付近に到達するには数年かかると考えられ、またその間に大気の影響を受けるため、日本付近に到達する段階では水温の変化は不明瞭になります。
機器の外観や冷水器の温度を確認する等、可能な範囲で簡易点検を実施してください。