すべての携帯電話やスマートフォンで緊急地震速報や津波警報が受信できると聞きましたが、本当なの？
ほとんどの機種で受信できますが、機種によっては受信できないものもあります。気象庁が発表する緊急地震速報や津波警報などは、テレビ・ラジオ、防災行政無線、専用受信端末のほか、携帯電話やスマートフォンでも見聞きすることができます。販売年月が古いものなど一部においては対応していない機種もありますので、ご自身の端末が対応しているかどうか携帯電話会社のホームページ等で調べておきましょう。

公平性の観点からお断りしております。また、記載内容の適否に関する電話等でのお問い合わせについても、公平性の観点から回答を行っておりません。

メール閲覧ソフトの種類によっては、添付ファイルが確認できない場合があります。 スマートフォンのメール閲覧ソフトで受信した場合、パソコン用のメール閲覧ソフトに転送することで、確認できる場合があります。 送信メールには、ZIPファイルが添付されておりますので、ZIPファイルの中身をご確認ください。
可能です。ただし、利用定員を上回ることがあらかじめ見込まれる場合や、利用定員を上回る状況が恒常化している場合には、適切に利用定員を見直していただくことが必要です。
携帯電話番号やクレジットカード番号は、様々な契約形態や運用実態があり、およそいかなる場合においても特定の個人を識別することができるとは限らないこと等から、個人識別符号に位置付けておりません。
「無線設備」とは、無線電信、無線電話その他電波を送り又は受けるための電気的設備をいう（電波法第2条）とされており、基本的な考え方としては、携帯電話・スマートフォンにあっては、本体に設置されたマイク、スピーカ、カメラ、表示パネルや電池のほか、商用電源に接続する充電器などの電源装置、また、オペレーティングシステムやアプリケーション等のソフトウェアも無線設備に含まれます。
可能です。その場合、いずれかの事情による要件を満たしていれば、早期審査の対象となります。
特別警報の対象となる、最大震度６弱以上または長周期地震動階級４をもたらすような巨大な地震について、震度６弱以上または長周期地震動階級４の揺れが予想される地域を予測する技術は、現状では即時性・正確性に改善の余地があること、及び特別警報と通常の警報を一般の皆様に対してごく短時間に区別して伝えることが難しいことなどから、緊急地震速報（警報）においては、特別警報を通常の警報と区別せず発表します。
緊急地震速報（警報）を見聞きしたら、周囲の状況に応じて、あわてずに、まず身の安全を確保してください。これは特別警報の場合も同じです。
パソコンのほかスマートフォンでもインターネット出願は可能です。ただし、スマートフォンをお使いの場合、端末及びブラウザの種類によってはセキュリティやプライバシー保護に係る警告メッセージが表示されることがあります。その場合は、パソコンを利用するようにしてください。　なお、受験票・写真票は、ダウンロード期間を過ぎると、出願サイトが閉鎖され、ダウンロードが出来なくなりますので、ダウンロード期間に係る案内には特に注意していただくとともに、プリンターに接続できる環境を考慮のうえスマートフォンでの登録をお願いします。　また、メールアドレスを変更すると案内が届かなくなりますのでご注意ください。