気象庁ホームページに掲載されている気圧は、海面気圧と現地気圧のどちらですか？
アメダス（表形式）では、気象台等で観測した海面気圧を掲載しています。海面気圧とは、海面上（0ｍ）に校正した気圧です。現地気圧（観測所で観測された気圧）は標高が高いほど小さくなるため、現地気圧の数値をそのまま使用して天気図を書くと、ほとんど等高線のようなものになってしまいます。このため、天気図を書く際には海面気圧を使用していますが、これにあわせて気象庁ホームページでは海面気圧を掲載しています。なお、標高の高い日光、軽井沢、富士山、河口湖、阿蘇山は現地気圧で表示しています。これら高所の観測所では海面気圧への校正を十分な精度で行うことができないことから、このような表示としています。また、過去の気象データ検索では、海面気圧と現地気圧の両方を掲載しています（ただし、上述の標高の高い地点を除く）。
経済産業省及び環境省のホームページにおいて、都道府県ごとに記載すべき名称を整理したもの（「PRTR届出の公共用水域（河川、湖沼、海域等）の名称について」）が掲載してありますので、それを参照してください。
また、事業所からの排水が2つ以上の河川等に排出されている場合には、排出される対象物質の排出量の多い方の河川等を記入してください。
気象庁では、1886（明治19）年に風速を秒速（m/s）で表記するよう定めました。現在、秒速の表記は、気象分野だけではなく、風工学などの学術研究や耐風設計などの技術的な基準など、一般にも広く定着しています。なお、実際の風の強さをイメージしやすいように風の強さと吹き方という表を作成しています。
気象庁ホームページでは、「黄砂情報（黄砂観測実況図、黄砂予測図）」を毎日公表しています。また、視程の悪化による交通への影響や日常生活に広い範囲で影響を及ぼす黄砂が観測されたり、黄砂予測モデルや天気図等の解析から向こう２４時間先までに影響を及ぼすような黄砂が予想された場合には、各地の気象台は、担当予報区内における影響を踏まえて「黄砂に関する地方／府県気象情報」を発表します。黄砂の影響が全国的に広い範囲に及ぶ恐れがある場合には、気象庁予報部が「黄砂に関する全般気象情報」を発表します。黄砂に関する気象情報を発表する場合や、黄砂の動向に特に注意が必要と判断される場合には、「天気予報」の天気概況にも黄砂の状況やこの先の見通しに関する記述を行います。
気象衛星の観測により、雲の動き等多くの情報を得ることはできますが、それだけでは天気の予想はできません。天気を予想するためには、将来の大気の状態がどうなるかを予想する必要があります。気象庁では、国内だけでなく、世界各国で行われる地上や上空の観測データを活用した数値予報を用いて将来の大気の状態を予想しています。スーパーコンピュータを用いて、地球全体の大気の状態のこれからの変化をシミュレーション技術で計算し、明日、明後日、・・・一週間後の大気の状態を求めることができるということです。
予防接種は、感染症から自分の身を守るため、そして入国時に、予防接種済みの証明書を要求する国（地域）があることから接種をするものです。予防接種に関する情報は、厚生労働省検疫所や外務省ホームページ「世界の医療事情」などのホームページに掲載されていますので、渡航予定の国や地域でどのような予防接種をしておけばよいのか調べて下さい。
なお、予防接種の中には複数回接種しなければならないものや他の予防接種と同時に接種できないものもあります。海外に渡航される予定がある場合には、十分な時間的余裕をもって予防接種機関や検疫所に接種するワクチンの種類と接種日程を相談しましょう。
エルニーニョ/ラニーニャ現象に関係する太平洋熱帯域の海面水温を予測することを目的として、大気と海洋が相互に影響を及ぼしあいながら変化する過程を物理法則に従って計算し、熱帯域の大気と海洋の将来の状態を予測する「数値予報モデル」のことです。
地球の大気や海洋の運動や温度の変化、雲の生成、降水現象、放射や熱の伝達などの過程は、時間変化を含む数式で表されます。
この一連の式から、コンピューターを使って大気と海洋の状態の両方の時間変化を同時に計算するシステムを、
大気と海洋を一体のものとして扱うという意味で、「大気海洋結合モデル」と呼んでいます。 
気象庁では、大気データ同化システム（本来、天気予報の初期状態を作成するもの）と海洋データ同化システムが作成する、大気と海洋の実況データを初期状態とし、大気海洋結合モデルによって将来の大気と海洋の状態を計算しています。
1999年8月より、その計算結果に基づいてエルニーニョ現象やラニーニャ現象の見通しについて情報を発表しています。
気象庁で用いる「山地」「山沿い」「山間部」「山岳部」の違いは、天気予報等で用いる用語（地域に関する用語）をご覧ください。
個別の事案ごとに判断されますが、例えば、施行規則第17条第２項から第４項までの規定により求められる情報が掲載されたWebページが存在する場合に、当該WebページのURLを自社のホームページに掲載し、当該URLに掲載された情報を本人に閲覧させる方法も、施行規則第17条第１項における「適切な方法」に該当すると考えられます。