情報化の進展により，コミュニケーションの手段に関して選択の幅が広がっています。媒体を選ぶときには，どんなことに気を付けるとよいでしょうか。
媒体には，それぞれの特性があります。特性を見極め，理解した上で媒体を選択することが大切でしょう。特性を考えるに際してどのような点に注目すべきかを知っておきましょう。媒体の特性を知り，目的に合ったものを選ぶコミュニケーションのための手段は，多岐にわたっています。言語を主とした双方向性のある媒体に限ってみても，それぞれ異なる特性が認められます。言語コミュニケーションは，場面や状況によって様々に変化するので，やり取りをする相手やその目的・内容に従った媒体の選択が期待されます。媒体ごとの特性を考えるに際しては，様々なことが想定されます。媒体選択のヒントとして，以下のような観点を示すことができます。
◆ 対面して，あるいは間接的にでも，相手の表情などを見ながら行うことが可能なやり取りか
◆ 時間差のない同時的なやり取りか
◆ 双方向性の高いやり取りか
◆ 会話的要素と書き言葉的要素，どちらが強いやり取りか
◆ 匿名のままでいることの，あるいは他人に成りすますことの可能なやり取りか
◆ 受信者の指定が可能か，不特定多数の人に広がる（拡散する）可能性のあるやり取りか
◆ 言葉以外の情報を併用することが可能なやり取りかこのような観点に沿って，用いようとする媒体が備えている特性とその程度を意識した上で，伝え合いの目的に適したものであるかどうかを検討してみましょう。新しい媒体が増え一般に広まるに従い注意すべき事柄も増えています。コメントや画像等を発信するＳＮＳのうちに受信者が限定されるわけではなく拡散性の極めて高いものもあることには，特に注意が必要でしょう。親しい人のみに発信したつもりが，全く想定していない人に受信され，思わぬ事態を招くこともあります。また話し言葉においては気分や感情を伝えるために，話す速度，声の大きさや抑揚，声色などの言語以外の情報を用いることができます。一方新たな手段である｢打ち言葉」は音声を伴わないために気分や感情は，各種の記号や顔文字，絵文字画像等を用いて代替的に表現されることがしばしばあります。記号などの視覚的要素で表現しようとした気分や感情が発信者の意図どおりに受信者に伝わるとは限らないことは十分に意識しておく必要もあるでしょう。連絡手段に対する意識に変化もかつては，郵便か電話で行っていたコミュニケーションが，インターネットを介した電子メールやＳＮＳによっても行えるようになりました。インターネットを介した
法第２条第３号の「電磁的記録」とは、情報(データ)それ自体あるいは記録に用いられる媒体のことではなく、一定の媒体上にて使用し得る(一定の順序によって読みだすことができる)情報が記録・保存された状態にあるものをいいます（取扱通達４－１）。具体的には、情報がハードディスク、コンパクトディスク、ＤＶＤ、磁気テープ、クラウド（ストレージ）サービス等に記録・保存された状態にあるものをいいます。
卒業要件において，「大学通信教育設置基準」第6条第2項の制限がかかってきますので，学則等で明示してください。学生の身分に関わることなので，面接やメディアを利用して行う授業について学則に記載のないまま，通信教育を実施することはできません。
必要な措置を講じることが求められる事業者とは、景品類の提供若しくは自己の供給する商品又は役務について一般消費者向けの表示を行う事業者です。したがって、遅くとも表示等を行うこととなった時点までに必要な措置が講じられていれば問題ありません。 なお、広告媒体事業者等は、通常、景品表示法の表示規制の対象とはなりませんが、新聞社や放送局が当該媒体において掲載・放送される広告に対する一般消費者の信頼を確保するため、長年にわたり広告審査を行っているように、広告・表示の適正化に向けた取組を一層積極的に行うことが期待されます。
Ｑ２で挙げた例で考えると、それぞれ、例えば、①あるボタンをクリックすることで申込みの意思表示となることを消費者が明らかに確認することができる画面を設定すること、②最終的な意思表示となる送信ボタンを押す前に、申込みの内容を表示し、そこで訂正できる機会を与える画面を設定すること、などが考えられます。
地上テレビ放送のデジタル化を進めるにあたっては、視聴者の方々に、デジタル化の意義やスケジュールを正しくご理解いただくことが重要です。このため、国、放送事業者、メーカー、電器店、関係団体等の関係者が協力してテレビスポットや番組、ポスター・パンフレット等の作成・配布、地域に密着した相談会等によって地上デジタル放送についての周知広報活動を進めているところです。また、ＮＨＫ及び民放においては放送番組における周知広報の取組を強化しており、デジタル化周知のＰＲスポットの放送のほか、常時「レターボックス化」による放送を行うとともに「告知スーパー」を表示して、アナログ放送を視聴されていることやデジタル化対応の相談窓口等のお知らせを放送しています。（注）レターボックスデジタル放送の横と縦の画面サイズ比率は１６：９であり、これを４：３のアナログテレビに収めることによって発生する上下の黒い帯のこと。

内容が正しければ問題ありません。
「学習指導要領」は、戦後すぐに試案として作られましたが、現在のような大臣告示の形で定められたのは昭和３３年のことであり、それ以来、ほぼ１０年毎に改訂されてきました。
　それぞれの改訂における、主なねらいと特徴は、以下のとおりです。
 ○ 
昭和３３～３５年改訂 教育課程の基準としての性格の明確化
（道徳の時間の新設、系統的な学習を重視、基礎学力の充実、科学技術教育の向上等）
 ○ 
昭和４３～４５年改訂 教育内容の一層の向上（「教育内容の現代化」）
（時代の進展に対応した教育内容の導入（算数における集合の導入等））
 ○ 
昭和５２～５３年改訂 ゆとりのある充実した学校生活の実現
＝学習負担の適正化
（各教科等の目標・内容を中核的事項にしぼる）
 ○ 
平成元年改訂 社会の変化に自ら対応できる心豊かな人間の育成
（生活科の新設、道徳教育の充実等）
 ○ 
平成１０～１１年改訂 基礎・基本を確実に身に付けさせ、自ら学び自ら考える力などの「生きる力」の育成
（教育内容の厳選、「総合的な学習の時間」の新設等）
内容の詳細な規定はなく、施設のバリアフリーに関する情報であれば幅広く認めるものとなっております。また、ソフト面のバリア・バリアフリー情報および、ハード面のバリア・バリアフリー情報を含めることが望ましいとしております。