検定を受けることのできる気象測器にはどんなものがありますか。
下表に受検できる気象測器を示します。
気象測器受検できる気象測器
温度計ガラス製温度計、金属製温度計、電気式温度計、ラジオゾンデ用温度計
気圧計液柱型水銀気圧計、アネロイド型気圧計、電気式気圧計、ラジオゾンデ用気圧計
湿度計乾湿式湿度計、毛髪製湿度計、露点式湿度計、電気式湿度計、ラジオゾンデ用湿度計
風速計風杯型風速計、風車型風速計、超音波式風速計
日射計電気式日射計
雨量計貯水型雨量計、転倒ます型雨量計
雪量計積雪計
実は隣のビル（秋田合同庁舎）の屋上に気象台の風向風速計があります。
風はビル等の影響により変化が生じます。秋田地方気象台があるビルにはレーダー観測や高層気象観測のための塔があり、風の観測には適していません。そのため影響を受けにくい場所として隣のビルの屋上に設置されています。
微小粒子状物質（PM2.5）の環境基準（人の健康を保護する上で維持されることが望ましい基準）として「１年平均値が15µg/m3 以下であり、かつ、１日平均値が35µg/m3以下であること」と定められています。環境省が平成 25 年２月に設置した「微小粒子状物質（PM2.5）に関する専門家会合」では、健康影響が出現する可能性が高くなると予測される濃度水準として、注意喚起のための暫定的な指針となる値を１日平均値70µg/m3 と定めています。但し、呼吸器系や循環器系の疾患のある者、小児や高齢者などでは、個人差が大きいと考えられており、これより低い濃度でも健康影響が生じる可能性は否定できないとされています。この暫定的な指針となる値については、今後新たな知見やデータの蓄積等を踏まえ、必要に応じて、見直しを行うこととしています。
機器の点検等を除き、基本的に連続的に観測しています。観測所周辺の局所的な影響があると考えられるデータを除く等の品質管理を行った後、月平均値を求めています。
気象予報士は民間気象会社などが気象業務許可事業者となるために必要な資格であり、気象庁で天気予
報を行う予報官には必要のない資格です。気象庁の予報官になるために特に資格は必要ありませんが、
必要な研修を受け長年天気予報に関する業務についた職員が予報官になっています。
華氏の目盛又は標記の付された温度計については、計量法第９条に基づき、非法定計量単位を使用していることから、販売を認められていない。
しかし、目的が計量ではなく、当該温度計が地球儀の装飾の一部として扱われるものであれば、計量器には該当しないので、販売することは可能である。
受講者数の上限及び下限について決まりはありません。ただし，開発されたカリキュラムの教育効果を測るのに十分な人数の受講者数が確保するよう，計画をしてください。
いずれも差し支えありません。ただし、試験官が試験時間中に本人確認を行う際、眼鏡の着脱をしてもらう場合があります。
観測の成果を不特定多数の者に対して公表するものが該当します（観測の成果を特定の者だけに限って提供する場合は該当しません）。例えば、テレビ・ラジオでの放送、新聞などへの掲載、電光掲示板での掲示などが該当します。インターネット上のホームページ等に観測データを不特定多数の者が閲覧可能な状態で掲載する場合も該当します。
ただし、この場合であっても、研究・教育を目的としている気象観測、特殊な環境下での気象観測、または臨時に行う気象観測については対象外です。
気象観測データをインターネット上のホームページ等で掲載する場合には、その観測データの特徴を踏まえた適切な利用につながるよう、観測データの特徴（例えば、観測の目的や観測場所等）を明示するよう努めていただきますようお願いします。