落雷、ひょうはどのような気象状態のときに発生するのですか？
落雷やひょうは、発達した積乱雲にともなって発生します。発達した積乱雲の中では、上空の雲の中に浮かんでいる細かい氷の粒（氷晶）とあられが衝突する際に電荷が発生する説が最近の研究では有力とされています。そして、雲の中ではプラスとマイナスの電荷が分かれて分布するようになります。空気は通常は絶縁状態で電気を通さないのですが、電荷がだんだんと蓄積されてある限度を超えると、絶縁状態がやぶれて雲と雲との間や雲と地上との間で瞬間的に電気が流れます。これが「雷」で、このうち雲と地上との間の雷が「落雷」です。
一方、細かい氷の粒の回りに過冷却状態（氷点下でも凍らずに液体のままの状態）の水の粒が凍りついてだんだんと大きくなると、積乱雲の中の強い上昇気流で持ちこたえられなくなります。このような氷の粒が溶けずに落下して地上へ到達するものが「ひょう」です。なお、氷の粒は地上へ落下中に大きくなることもあります。
OLRから導いた上層雲量の指標の一つ。正(負)の値は雲量が平年よりも多い(少ない)状態を示します。 
OLR(外向き長波放射量)を用いて対流圏上層の雲量を指数化したものがOLR指数です。 OLR指数が大きいことは、背の高い積乱雲が平年より多く発生していることを意味し、対流活動が活発で降水が多いことを意味しています。
ありません。
大雨特別警報は、避難指示に相当する気象状況の次元をはるかに超えるような現象をターゲットに発表します。発表時には何らかの災害がすでに発生している可能性が極めて高く、警戒レベル５に相当します。（→防災気象情報と警戒レベルとの対応について）
近年では、「平成29年7月九州北部豪雨」、「平成30年7月豪雨」、「令和元年東日本台風」、「令和2年7月豪雨」などがその代表例です。
大雪特別警報に該当する主な事例は、「昭和38年１月豪雪」「昭和56年豪雪」等です。
雨量によって通行止めとなる基準は、それぞれの道路で、過去の記録などに基づいて規制の基準を定めています。
道路の構造は、地形・地質・気象などを考慮して安全につくられていますが、豪雨・台風・地震などの異常が発生した場合は、土砂崩れや落石などが人や車に被害を及ぼす危険な箇所もあります。そのような区間では、災害が発生する前に「通行止め」などの規制を実施して、道路利用者の安全を確保しています。
温帯低気圧は台風のように暴風警戒域を示してはいないものの、猛烈に発達する温帯低気圧のような現象についても暴風の対象となる地域を予想することが可能です。このため、台風・温帯低気圧によらず、伊勢湾台風級に発達した低気圧により猛烈な風が吹くような地域に対し特別警報を発表することとしています。
平成29年7月7日より、危険度分布の技術を活用した大雨特別警報の発表対象区域の改善を実施しました。これにより、危険度分布の示す危険度の高まりに応じ、注意報→警報→土砂災害警戒情報→特別警報のように段階的な発表がなされるように改善され、注意報から突如として特別警報が発表されるケースは基本的になくなりました。ただし、台風等を要因とする特別警報では注意報から特別警報に切り替わる場合があります。
台風が温帯低気圧になっても強風や大雨による大きな影響が続く場合は、台風情報を終了した後も強風や大雨、高波などに関する警報や注意報、気象情報等を発表しています。台風の一般的な特徴は、中心付近で風が強いこと、台風の中心を取り巻いて発達した雨雲が存在することです。一方、温帯低気圧の特徴は、広い範囲で風が吹くこと、前線に沿うなどして発達した雨雲がひろがっていることなどです。台風が温帯低気圧に変わった場合は、低気圧の位置よりも強風や大雨、高波などが予想される場所が重要ですので、各地の気象台が発表する警報や注意報、気象情報などに留意してください。