エルニーニョ/ラニーニャの語源は何ですか
もともとは、ペルー北部の漁民が、毎年クリスマス頃に現われる小規模な暖流のことをエルニーニョと呼んでいました。エルニーニョはスペイン語でEl Niñoと書き、英語ではThe ChildやThe Boyが対応します。この子供（男の子）は、定冠詞も名詞も大文字で書き始めることからわかるように、単純に一般の子供を意味するのではなく、「幼子イエス・キリスト」を指しています。この言葉が、次第に数年に一度起こるペルー沖の高水温現象の意味で使われるようになりました。 
一方、ラニーニャ（La Niña）はスペイン語で「女の子」を意味します。「神の子キリスト」を意味するエルニーニョの反対現象を「anti-El Niño」などと呼んでは語感が悪い、と米国の海洋学者フィランダー（S. G. H. Philander）が1985年に提唱し、定着しました。
出国時の輸出検疫が終了すると交付される「あらいぐま（きつね、スカンク）の輸出検疫証明書」をいいます。
エルニーニョ/ラニーニャ現象に関係する太平洋熱帯域の海面水温を予測することを目的として、大気と海洋が相互に影響を及ぼしあいながら変化する過程を物理法則に従って計算し、熱帯域の大気と海洋の将来の状態を予測する「数値予報モデル」のことです。
地球の大気や海洋の運動や温度の変化、雲の生成、降水現象、放射や熱の伝達などの過程は、時間変化を含む数式で表されます。
この一連の式から、コンピューターを使って大気と海洋の状態の両方の時間変化を同時に計算するシステムを、
大気と海洋を一体のものとして扱うという意味で、「大気海洋結合モデル」と呼んでいます。 
気象庁では、大気データ同化システム（本来、天気予報の初期状態を作成するもの）と海洋データ同化システムが作成する、大気と海洋の実況データを初期状態とし、大気海洋結合モデルによって将来の大気と海洋の状態を計算しています。
1999年8月より、その計算結果に基づいてエルニーニョ現象やラニーニャ現象の見通しについて情報を発表しています。
印紙税は、一般に収入印紙を貼って、これを消印をすることにより納付するのですが、そのためには、あらかじめ収入印紙を用意しておかなければなりません。ところが、印紙税の課税される書類をたくさん作成する事業所等においては、何種類もの印紙を常時購入保管しておくことは煩さなことであり、また、盗難等のおそれのあることもあって事務管理上手数のかかるものになってきます。そこで、このような煩さな手数を少しでも簡素合理化するための方法が、印紙税納付計器による納付方法です。印紙税納付計器によって印紙税を納付しようとする場合には、まず、その事業所の所在地を管轄する税務署長に「印紙税納付計器設置承認申請」をします。税務署長は、この申請に基づいて承認しても差し支えないと認めたときは、承認番号を付してこれを通知します。質問にある「税務署名と番号」というのは、この承認番号のことです。次に、承認を受けたら、印紙税納付計器を購入して、これを設置し、あらかじめ、10万円とか20万円とか一定期間に必要と認められる印紙税相当額を現金で納付し、印紙税納付計器をその納付額に合わせて使用できるようにセットする必要があります。このセットに当たっては、税務署で所定の措置を行った上で封印することになります。
【関係法令通達】 印紙税法第10条、印紙税法施行令第7条、第8条、印紙税法施行規則第3条、別表第四、印紙税法施行令の規定に基づき計器を指定する告示（昭和42年国税庁告示第10号）
エルニーニョ/ラニーニャ現象の見通しをわかりやすくお知らせするため、エルニーニョ/ラニーニャ現象の発生・持続・終息の可能性を10%単位の確率で表現したものです。平成28年8月発表のエルニーニョ監視速報から導入しました。 
見通しの文章に確率を記述するとともに、各月の確率を図で示しています。主文における見通しの表現とエルニーニョ/ラニーニャ現象の発生確率値の対応は以下の表のとおりです。

エルニーニョ／ラニーニャ現象の発生確率値と主文における見通しの表現
エルニーニョ現象の監視にとって気象衛星の最も重要な役割の１つが、太平洋熱帯域での対流活動、すなわち、積雲や積乱雲がどの程度発達しているか、どこに分布しているかを測定することです。物質はその温度に応じた量の赤外線を放出しています。上空１万メートルにも達する積乱雲の頂上では、背の低い雲に比べてずっと温度が低く、赤外線の放射量も少なくなります。この雲の頂上から放射される赤外線を気象衛星に搭載された放射計が捉えることにより積乱雲の分布を捉えることができます。 
例えば、97/98年のエルニーニョ現象時の外向き長波放射量(OLR)の様子は下図のようになっています。
また、マイクロ波放射計やレーダーが衛星に搭載され、降雨分布の観測も行われています。
真北です。
推進法第2条第2項では、「消費者市民社会とは、消費者が、個々の消費者の特性及び消費生活の多様性を相互に尊重しつつ、自らの消費生活に関する行動が現在及び将来の世代にわたって内外の社会経済情勢及び地球環境に影響を及ぼし得るものであることを自覚して、公正かつ持続可能な社会の形成に積極的に参画する社会をいう。」としています。「消費者行政推進基本計画」（平成20年6月27日閣議決定）には、消費者市民社会とは、「個人が、消費者としての役割において、社会倫理問題、多様性、世界情勢、将来世代の状況等を考慮することによって、社会の発展と改善に積極的に参加する社会を意味しており、生活者や消費者が主役となる社会そのものと考えられる。」と記載されています。消費者庁の設立に向けた検討においては、消費者基本法の理念である「消費者の利益の擁護及び増進」「消費者の権利の尊重及びその自立の支援」の観点から、政府のこれまでの施策や行政の在り方を積極的に見直す「行政のパラダイム転換」が求められ、消費者・生活者が主役となる社会を実現しなければならないとされました。そして「消費者を主役とする政府の舵取り役」として消費者庁が創設されました11。消費者市民社会を形成することは、消費者庁創設の理念と同じく、消費者を主役として各主体が連携し協働する社会を築くということです。そして、消費者市民社会の形成に参画しその発展に寄与する消費者の育成は、消費者や生活者が主役の社会を作る上で必要であり、消費者の自立を支援するために行われる消費者教育に当然含まれるものと考えられます。具体的にいうと例えば、消費者が「単に、受身の立場で「買う・買わない」を決めるだけでなく、自分がこの商品を買う（この事業者と取引をする）ことが、相手方事業者あるいは市場にどういう影響を与えるだろうかと意識して行動すること。よく消費者は、選挙民が選挙権を行使することにたとえられ主権者だといわれる。・・・企業の姿勢をも評価する、あるいは企業に対して注文することも消費者には求められて12」います。また、何かの消費者トラブルに遭遇し被害を受けたときに、消費生活センター等に相談するという行動は、当該個人の救済につながるばかりでなく、トラブル情報を社会で共有することで、トラブルの原因となった社会的な問題の解決にもつながり得ます。市民として社会の形成に参画するという考え方は、今までの消費者教育の中に含まれていなかっ
「ものが燃える」とは、可燃物と支燃物（酸素など、可燃物に結びついて可燃物を燃やすもの）が、着火源から熱をもらうことにより、高温で高速の発熱反応を起こし、可燃物と支燃物の化学エネルギーが熱と光のエネルギーに変換される現象を指します。

安定な物質が火気や電気火花などから熱をもらって高温になると、熱運動のエネルギーが増え、物質間で激しい衝突を起こしやすくなります。衝突の激しさがあるレベルに達すると、衝突した物質どうしが相互作用を起こし、物質を構成している原子どうしの結びつき（化学結合）に変化が生じます。それまで結びついていた同じ物質内の原子より、もっと結びつきやすい別の原子（例えば、コンロのガスやろうそくのロウの蒸気に含まれる水素原子と周囲空気中の酸素に含まれる酸素原子）との間で結合の組み換えが起こります。組み換え前より安定した強い結合ができると、組み換え前後の結合の強さの差に相当する化学エネルギーが物質から失われ、熱や光として外部に放出されます。 放出された熱エネルギーを、まだ燃えていない可燃物や支燃物が吸収して熱運動のエネルギーが増えると、さらに結合の組み換えが起こります。このようにして高温・高速で進行する、熱エネルギーの放出を伴う連続的な結合の組み換え過程が、「ものが燃える」という現象です。

ものが燃えるのは、突き詰めて言えば、物質を構成している原子間の化学結合の強さが、原子の組み合わせによって大きく異なる場合があるからです。

解説
考え方のヒント
なぜ燃えるかを知りたい場合、どういう時に燃えないかを想像してみることが、手がかりになります。

例(1)：コンロの火をつける場合
ガスの栓が閉まっていたら、火はつくでしょうか？ 点火スイッチの電池が古くなって、パチパチッと火花が飛ばなくなったら、火はつくでしょうか？

例(2)：ろうそくの燃え方 《 火も息をするのでしょうか？ 》
火をつけたろうそくにコップをかぶせて、しばらくすると、火はどうなるでしょうか？ 大きいコップをかぶせた場合と、小さいコップをかぶせた場合では、違いがあるでしょうか？ 〈お願い〉ご家庭での燃焼実験は絶対にしないでください。 

実験映像をご覧ください「クイズのこたえ」へのリンク「実験映像」へのリンク
まず考えてみて、仮説（仮の答え）を立ててから、実験映像をご覧ください。

火の三角形
可燃物・酸素