ATMで現金を振り込む方法を教えて？
振込 金融機関でATMによる振込が可能である。振込依頼書の提出に代えて、自動機に金額・宛て先金融機関・口座番号・受取人を入力する。通常、依頼人のキャッシュカードを挿入し、代り金（かわりきん。振込資金）と手数料を依頼者の預金口座から支払うが、預金者でなくとも直接現金を機械に入金して振込依頼できる金融機関、カードローンカードによる振込が可能な金融機関もある。自動機振込の場合、金額と宛て先口座番号の入力後に相手先のオンライン照会が行われ、宛て先口座および受取人の真正が画面に表示されてから取引決定でき、便利である。
クレジットカード (日本) 口座振替については近年、国内でもPay-easyなどの口座振替端末機により、モバイルでダイレクトに金融機関にアクセス、キャッシュカードをスキャンし、金融機関の暗証番号によって口座振替の設定手続が届け出印なしで即時に完了する便利なシステムもあるが、手続き可能な時間が限られていたり、労働金庫などアクセスできない金融機関もある。
室蘭信用金庫 むろしんが設置した現金自動預け払い機(ATM)での当金庫キャッシュカード・通帳を利用しての入金については、時間外手数料を取っていない。また、平日の出金についても時間外手数料は無料となる(ただし、他金融機関との共同ATMについては対象外)。入金ネットに参加している。
公金受取口座 マイナポータルからの登録の場合、登録者による口座番号の入力誤り等を防ぐため、統合ATMスイッチングサービスの受取人口座確認機能を用いて、金融機関名、本支店名、口座種別、口座番号及び口座名義を当該金融機関へ照会する。登録者が内容を確認し、同意ボタンを押下して登録が成立する。
公金受取口座は国や自治体からの入金が出来るのみであり、出金(引き落とし)されることは無い。また、預貯金残高や取引履歴(入出金履歴)が照会されることも無い。
当座借越 当座借越(とうざかりこし)とは会計用語の一つ。
通常は当座預金の残高よりも多額の小切手を振り出したならば不渡りとなるものの、前もって銀行との契約を結んでおくことで一定額までは銀行に立て替えてもらえて不渡りを回避できるという借金の制度。これを行うには銀行と当座借越契約という契約を結ぶ必要があり、これが結ばれることで当座預金が不足していても契約した限度額までの小切手を振り出せるようになる。
なお、銀行側から見た場合にはこうした処理は顧客に一時的に資金を貸すことになるため、当座貸越(とうざかしこし)と呼ばれることになる。
ふるさと山形ネットサービス 1990年(平成2年)、山形銀行と殖産銀行の提携サービスとしてスタート。2000年(平成12年)山形しあわせ銀行が提携に参加し、2007年(平成19年)5月7日、殖産、山形しあわせの合併できらやか銀行が発足すると2行間サービスとなる。2行間では現金の引き出し、振り込み、預け入れとも手数料が無料だった。
2020年(令和2年)12月1日、荘内銀行が参加するが、引き出し、振り込みは無料でできるようになったものの、預け入れが荘内と他2行との間ではできなかった。しかし、2021年(令和3年)12月20日から荘内でも預け入れが可能となり、3行間で現金の引き出し、振り込み、預け入れがいずれも無料で相互利用できるようになる。ただし振り込みの際は別途、各行が定める手数料が必要となり、引き出し、振り込み手数料が無料になるのは、平日午前9時~午後6時。また各行が他金融機関と共同設置しているATMコーナーはサービスの対象外となる。
口座自動振替 口座自動振替の利用申込には、口座自動振替依頼書に記入の上、支払先となるサービス提供者(クレジットカード会社や各種公共サービスの提供者など)もしくはサービス提供者が委託した信販・ファクタリング会社といった収納代行会社(以上総称して収納機関)の事務センターへ送付する。電話や電気などの公共料金に関しては、利用金融機関が用意している口座振替依頼書に記入し、金融機関宛に提出することで手続きを代行させることも可能である。
いずれの場合も、依頼書の所定欄へ引落指定口座の金融機関・支店名・口座番号などの記入、金融機関に届け出の印鑑の押印若しくはサインをする必要がある。引落口座は通常普通預金・当座預金しか指定することしかできないが、税金に限っては納税準備預金も扱う場合がある。なお、ローソン銀行、愛媛銀行四国八十八カ所支店や一部の職域系信用組合など、口座自動振替を取り扱っていない金融機関もある。
口座開設時に印鑑・サイン登録を行わないネット銀行(現状、住信SBIネット銀行のみ)では、自動振替依頼書には任意の印鑑を捺印し、その銀行からメールなどで申込者に自動振替の申込確認を行い承諾後に設定手続をする。
小口現金出納帳 小口現金出納帳(こぐちげんきんすいとうちょう)は、会計帳簿の一つで、小口現金を管理・把握するために記録する帳簿。補助簿の中の補助記入帳の一つ。 日常の取引で必要になる少額の支払いのための現金(小口現金)を、会計係が各部署の小口現金係(用度係)に、週又は月に1度渡し管理させる。
小口現金の管理には、事前に定められた一定の小口現金を前渡ししておく「定額資金前渡法(インプレスト・システム)」と、必要に応じ随時に小口現金を補給する「随時補給法(不定額資金前渡法)」の二つの方法がある。
チャージ機 電子マネー、ICカード乗車券やプリペイドカードにチャージする機器や方法は様々であり、連携した金融機関口座からのチャージ、登録したクレジットカード等からのチャージ、金融機関またはコンビニ店頭のATMを用い現金等によるチャージ、コンビニ店頭レジで現金等によるチャージなどがある。
このうち、チャージ専用に特化した機器のみをチャージ機と呼ぶ。レジや自動券売機、自動精算機、ATMなどでもチャージできる場合があるが、これらがチャージ機と呼ばれることはない。
ICカード乗車券では、導入事業者の駅構内、主に改札付近やホームなどにチャージ機(チャージ専用機)が設置・利用されている事がある。