マグニチュードと震度の違いって何？
マグニチュードは地震のエネルギーの大きさを表し、震度は揺れの大きさを表すという違いがあります。マグニチュードは日本の地震学者である和達清夫氏の最大震度と震央までの距離を書き込んだ地図に着想を得て、アメリカの地震学者チャールズ・リヒターが考案した、地震が発するエネルギーの大きさを対数で表した指標値で、地震における震度とは、地震動の強さを表す尺度を言い、工学的震度という場合、主に地震動の加速度を言います。
震央 地震の間、地震波は震源から球状に伝播する。液体の外核が縦波のP波を屈折し、横波のS波を吸収するため、震央から地球の真裏の地点は地震波の影となる。この領域の外側では両方の波が検出されるが、その速度と地球内部を通過する経路が異なるため、異なった時間に到着する。この時間差を地震計で測定することで、地震の震央からの距離を計算することができる。この距離は震央距離と呼ばれ、地震学では通常°(度)の単位で測定し、Δ(デルタ)の記号で表す。
少なくとも3点の地震計での震央距離が測定されると、三角法を用いて震央の位置を特定するのは容易である。
震央距離は、地震のマグニチュードを計算するのにも用いられる。
宝永富士宮地震 宇津ほか(2001)は、本地震のマグニチュードを M 7.0としている。中村・松浦(2012)は、本地震に近い位置で発生した2011年静岡県東部地震が、東京で震度3であり、本地震が江戸で震度4程度と推定されることから M 6.6 - 7.0程度、富士宮付近の浅い地震と推定している。
震度 を受けることとなる。
一般には地震の強さは地震波の加速度に比例すると考えられ、主に工学的震度(佐野震度)K が用いられているが、震害の大きさは一概に工学的震度 K に比例するわけではないこともあり、他にも定義が存在する。
震度7 日本における「震度7」は、気象庁が定める気象庁震度階級(10段階)のうち、最も階級の高いものである。1948年の福井地震を契機として、1949年に導入された。導入時は激震(げきしん)の呼称が与えられていたが、1996年の震度階級改正以降、激震の呼称は廃止された。
気象庁は震度7について、「立っていることができず、何かにつかまっていないと動くことができない。揺れにほんろうされ、動くこともできず、飛ばされることもある。」と説明した。
一般に震度7の領域は、地下に断層が通っている場合、平野部や盆地に分布しやすく山地では広がりは小さい。また、震源断層の深さが20 km以深になると平野部でも震度7の揺れにはなりにくくなる傾向にある。震源近傍での振動の卓越方向は断層走行と直行する方向になる場合が多い。また、地震動の上下動加速度が重力加速度を越えたと見られる現象はM7前後の地震の限られた地域で見られることがある。
山形盆地 山形盆地を南北に貫く活断層。長さ約60Kmで、平均的な活動周期はおよそ3000年。過去1万年前の間に、少なくとも3回は活動した可能性がある。将来の地震発生の予測では、今後30年以内にマグニチュード7.8程度の地震が発生する確率は、0〜7%と比較的高い水準で、Sランクの断層となっている。この地震が発生した場合、山形盆地を含む山形県内陸部全域が、震度6強の揺れに見舞われると予測されている。
岩手県内陸北部地震 岩手県内陸北部地震(いわてけんないりくほくぶじしん)は、1998年(平成10年)9月3日16時58分17秒(JST)に発生した地震である。震源は岩手県の岩手山南西山麓付近(北緯39度48.3分、東経140度54.0分)、震源の深さは8 - 10km、マグニチュードは推定6.1-6.2、 最大震度は6弱である。
伊豆半島沖地震 震度3以上を観測した地点は次の通り。
最大有感地点は北海道の帯広市であるが、このような飛び離れた有感地点を除いた最大有感距離とマグニチュードとの関係式から求めたマグニチュードはM=6.0-6.1であり、気象庁マグニチュードに比べかなり小さい。また、同程度の規模の1963年越前岬沖地震や1969年男鹿半島沖地震に比べても有感半径はかなり狭かった。
関東地震 震源の深さは、金森と宮村によれば0-10kmとされているが、浜田(1986)は震源断層が出現しなかった事から10km以浅は考えに難く25kmとしている。
河角廣により本地震のマグニチュードは7.9と推定されたが、その根拠は東京の震度を6とし、震央距離を100kmと仮定したものと思われている。坪井(1964)も7.9が妥当としているが、日本国外の地震波形を用いて解析するとM8以上となる傾向があり、表面波マグニチュードMs8.2、Ms8.3などが報告されている。
武村雅之、池浦友則、野澤貴(1999-2000)は、秋田、仙台、長崎など7箇所の今村式強震計の記録データを元に、Mj = 8.1±0.2 と推定した。但し、従来から用いられている M 7.9 は決定精度誤差の範疇であり妥当であるとしている。この結果は、当時の観測記録で振り切れていない完全な記録をもとに評価したものであり、中央防災会議の災害教訓の継承に関する専門調査会における平成18年7月の報告書(1923 関東大震災報告書─第1編─)に掲載されている。