国内総生産(GDP)の値はどうやって計算すればいいのか
国内総生産 企業による支出は投資支出と呼ばれ、Ｉで表される。家計による支出は消費支出と呼ばれ、Ｃで表される。また政府による支出はＧで表される。
輸出入がない場合、ＧＤＰを国内で一定期間の間に最終財・サービスに対して行われた支出の総額ともみなせ、次が成立する事がわかる：
 GDP = C + I + G
輸出入がある場合、国内総生産額であるＧＤＰのうち、輸出額Ｘ分だけ海外へと漏れ出る。 また国内の総支出Ｃ＋Ｉ＋Ｇの一部は輸入に使われたものである。 従って輸入額をＩＭとすると、以上の議論より、次が成立する事がわかる：
 GDP = C + I + G + X - IM
三面等価の原則 GDPとGDEの他に国内総所得(GDI)と呼ばれる概念がある。上でも述べているように名目の世界では、国内で産み出された付加価値と所得の大きさは等しく、名目GDP=名目GDIが成立している。一方、付加価値の実質的な大きさである実質GDPは各構成要素の価格をある時点で固定することによって 計測されるため、実質GDPには海外との貿易に係る交易条件の変化に伴う実質所得(購買力)の変化は反映されない。この「交易条件の変化に伴う実質所得(購買力)の変化」を捉えるのが交易利得・損失という概念であり、定義上、実質GDP+交易利得・損失=実質GDIが成立している。
また、名目GDP=名目GDE=名目GDIであり、実質GDP=実質GDEである。
GDPデフレーター GDPの下位範疇として、ある品目の今年の価格と基準年の価格の比としてインプリシット・デフレーターを考えると有用である。基準年の価格は100に正規化される。 たとえば、ある特定の水準の処理能力、メモリー容量、ハードディスク容量等の性能を持ったコンピューターハードウェアを「単位」として定義する。デフレーターが200になるということは、今年のコンピューターの価格が基準年の2倍になることを意味する(インフレーション)。デフレーターが50なら、今年の価格は基準年の半値である(デフレーション)。公式の統計では物価の下落を示していても、実際には変化がないという状況があり得る。例として新しいコンピューターの価格が同じままで計算能力が年々倍になるとする。デフレーターは50になるが、消費者は同じ金額を支払うことになる。このような考え方で品質変化が盛り込まれた指数をヘドニック指数と呼ぶ。
種々の財・サービスのそれぞれの購入数量をセットにまとめたものをバスケット(英語版)と呼ぶが、いくつかの物価指数と違ってGDPデフレーターのバスケットは固定されておらず、人々の消費や投資のパターンの変化と共に変わる。GDPの各年のバスケットは国内で生産された全ての財のセットで、各財の総消費量の市場価値で重み付けされる。人々が価格の変動に対応して、最新の支出パターンがGDPデフレーターに表れるという理論がある。たとえば、牛肉の価格と比べて鶏肉の価格が上がると、人々は牛肉の代わりに鶏肉によりお金を遣うようになるとされている。
先進国の政府は、財政政策や金融政策の立案、給付金額、社会保障制度などに物価指数を活用しているので、わずかなインフレーションの尺度の違いであっても歳入や歳出が大きく変わることがある。
国内総生産 アメリカ合衆国ドル(US$)建ての名目国内総生産における上位10か国。
円建てでの日本の国内総生産(実質GDPと名目GDP、GDPデフレーター)の経年変化。
1990年代以降の約20年間は、円建てでの国内総生産の名目経済成長率は年率マイナス0.7%程度、実質経済成長率は年率0.6%程度、インフレ率は年率マイナス1.3%程度になった。名目GDPは1997年に記録した536兆円をピークとし、2010年にはそれより63兆円少ない473兆円にまで低下した。
経済成長の黄金律 C t {\displaystyle C_{t}} は消費の総量、 N t {\displaystyle N_{t}} は総人口、 H {\displaystyle H} は家計の総数であり、したがって C t / N t {\displaystyle C_{t}/N_{t}} は一人あたり消費、 N t / H {\displaystyle N_{t}/H} は各家計の構成人数である。関数 u {\displaystyle u} は各人の各時点の効用を示し、それにその時点の家計構成人数を乗じた u ( C t / N t ) N t / H {\displaystyle u(C_{t}/N_{t})N_{t}/H} は各家計の各時点の効用を表わす。 ρ {\displaystyle \rho } は主観的な割引率であり、 ρ {\displaystyle \rho } が高いほど家計は目先を重視し先行きを軽視する。
関数 u {\displaystyle u} は次のような形を仮定する。
有効労働あたりの消費 c t ≡ C t / A t N t {\displaystyle c_{t}\equiv C_{t}/A_{t}N_{t}} と有効労働の成長率 g ≡ a + n {\displaystyle g\equiv a+n} を用いて家計の生涯効用を表すと次のとおりである。
三面等価の原則 冒頭でも述べたように三面等価の原則とは、以上に述べた生産、分配、支出から見たGDPの値が等しいことを示す原則であるが、本節ではこれを現実社会における実際例に当てはめて考える。以下の表は、内閣府が発表した2010年度の日本における国民経済計算のデータを参考にしたものである。
貯蓄投資バランス 一国の生産水準をYとする。輸入をIM、輸出をEX、消費をC、投資をI、政府支出をGとする。すると、支出面から見たGDP(国内総生産)=Yとすると、Yは次のような恒等式で表わされる。
(EX-IM)は経常収支である。 ここで、租税をTとして上記の式を変形すると
となる。(Y-T-C)は民間貯蓄であり、(T-G)は政府貯蓄であるから、貯蓄をS(=民間貯蓄+政府貯蓄)とすると
財政再建 税収弾性値とは、経済成長によって税収がどの程度増えるかを示す値であり、税収弾性値が高ければ、経済成長による税収増と財政再建の効果は大きくなる。GDP1%の変化に対して、税収が1%変化すれば税収弾性値は1となる。
一般的に主要国の政府債務の状況を見る場合、政府の債務額をその国のGDPで割った数字で評価する。GDPはその国の経済を表したものであり、GDPに対してどの程度の割合の政府債務であるかを確認することで、その国の債務の程度が解る。今年のGDPに対する国債残高の割合を式で表すと、分母が「今年のGDP」、分子が「今年の国債残高」となる。長期的な財政状況は、政府債務を名目GDPで割ったものが適当な指標になる。
経済学者のロバート・シラーは「ある国の債務が、GDP比で100%を超えたら財政は破綻すると考えるのは誤りである。債務とGDPから計算される比率は、純粋な時間を単位とするが、その単位として1年を用いることに必然性はない」と指摘している。
グルーベル＝ロイド指数 ある国の産業 i {\displaystyle i} のグルーベル=ロイド指数(以下GL指数)は、
と定義される。ただし、Xiは産業 i {\displaystyle i} の輸出額、Miは産業 i {\displaystyle i} の輸入額である。
先に定義したGL指数では輸出と輸入で異なる文字(XとM)を用いていたが、国1から国2への輸出をX12、国1の国2からの輸入(すなわち国2の国1への輸出)をX21と定義することで、より一般的な表示形式で書き直すことができる。