日本のテレビが一般家庭に普及した経緯を教えてください。
日本のテレビが一般家庭に普及した経緯として、まず1950年代の高度経済成長期後半から1960年代初めまで、白黒テレビを含めた家電3品目が『三種の神器』として喧伝されました。1960年代中盤のいざなぎ景気時代には、カラーテレビを含めた3種類の耐久消費財が新・三種の神器として喧伝されました。2003年頃から2010年頃にかけて薄型テレビが急速に普及しました。当初テレビは非常に高価でしたが、総合家電メーカーの市場参入による量産効果で低廉化し、1958年の東京タワー竣工とミッチー(ご成婚)ブームを境に爆発的に売れ出しました。
カレーライス 1945年(昭和20年)11月、名古屋のオリエンタルが、カレーが家庭料理に普及しつつあることに着目し、当時のカレーは炒めた小麦粉にカレー粉を混ぜるなど調理に手間がかかるものであったことから、その手間を省いて簡単に調理できれば売れると考え、事前に炒めた小麦粉とカレー粉を混ぜた粉末状のインスタントカレールウ「オリエンタル即席カレー」を完成させた。当時は日本の一般家庭の食卓にスプーンがなかったため、オリエンタル即席カレーの景品としてスプーンを付け、洋食のスプーンを一般家庭に広めた。
固形カレールウは、1954年(昭和29年)にエスビー食品が初めて発売した。昭和30年代からテレビによるCMを主とした各製造販売会社の販売合戦が起こり、即席カレーの生産と消費が急増した。1960年(昭和35年)には大阪の大手菓子メーカー江崎グリコが板チョコの生産技術を生かし、ブロックごとに割って量を加減できる「グリコワンタッチカレー」を発売した。現在の日本の家庭では、インスタントカレールウを使って調理することが多い。
2017年(平成29年)には個食と時短というニーズを満たすレトルトカレーの需要が拡大し、調理が必要なルー消費は減少が続き、レトルトの購入額が初めてルーを上回る。
江上トミ 江上 トミ(えがみ トミ、1899年11月19日 - 1980年7月21日)は、日本の料理研究家。テレビ放送草創期より活躍した料理番組講師の草分けであり、日本の「料理研究家」の元祖。
NHK『きょうの料理』や日本テレビ『キユーピー3分クッキング』などに出演して、暖かいおふくろさんの笑顔と熊本弁で人気を博した。
「ご家庭の幸せは愛情をこめた料理から」をモットーとし、家庭料理の普及に尽くして江上料理学院を創設。同学院は現在、トミの長男の嫁の江上栄子と孫の江上佳奈美に引き継がれている。
ピーマン 日本で広く普及したのは1960年代以降からで、食生活の洋風化とともに栄養的に優れた食材として注目され、洋食や中華料理など一般家庭に普及していった[8][4][10]。
家庭小説 アメリカにおいては、スーザン・ウォーナー(英語版)(筆名:エリザベス・ウェザレル)の『広い、広い世界(英語版)』(1850年)が少女を主人公にした少女小説の先駆とされる。ウォーナーの『広い、広い世界』は、当時のアメリカで福音主義運動の一環であった、『アンクル・トムの小屋』の作者ハリエット・ビーチャー・ストウらが担い広く普及していた、子供に宗教や道徳を教える日曜学校派物語(Sunday School fiction)と呼ばれるフィクションの一種である。家庭小説として深化させたのがオルコットの『若草物語』(1868年)であると言われる。1950年代からの伝統を汲んだリアリズムやユーモアのある家庭小説という文学的潮流の中から生まれた作品で、「十九世紀に人気があったセンチメンタルな婦人向け家庭小説をより易しくし、これにさらに、ロマン主義的な児童文学の要素を加えて、より低年齢層に向けたもの」と評価されている。
一般の出版社による児童文学も、日曜学校派物語より内容は豊かであるとはいえ、基本的な姿勢は変わらず、道徳や教訓が重要な要素であった。また、『若草物語』出版当時の南北戦争中から後にかけて、アメリカの児童向け出版社はおおむね、ボストンまたはニューヨークのアメリカのジェントリー(英語版)層による集団であり、伝統的なジェントリー的価値観も重んじられていた。産業革命以降、旧来のジェントリー層は没落しつつあり、アメリカ社会の価値観の多様化が進んでおり、ジェントリー層の出版人・児童向け作家たちは、アメリカ家国以来の社会秩序の根本になってきた、誠実、名誉、意思堅固、節制、慎み、正義といった、伝統的社会の基盤となるジェントリー層の伝統的価値観を次世代に教え、高潔な人格を育むことを大きな使命と考えていたのである。彼らの多くは牧師や人道主義的社会改革者で、オルコットもこの集団の一員であり、使命観を共有していた。オルコットは多くの短編の教訓物語で、「勤勉と愛が希望をもたらす」というパターンを繰り返しており、当時の女性の道徳であり、超絶主義の教育論者だった父のエイモス・ブロンソン・オルコット(英語版)の教えでもあった自己否定(欲望する自己の放棄・利他的な禁欲)の道徳の重要性を小説に書いた。また、『若草物語』は、作者自身の少女時代の体験をベースにしており、エピソードと人物にリアリティがあり生き生きしていると読者の心を掴んだ。
その後、ス
三洋電機 よみうりテレビ制作の全国ネット番組での提供が多かった。
など
パソコンゲーム Windows 95が普及しはじめたこの段階で、コンピュータは「パソコン愛好家」や「マイコン愛好家」だけのものではなく「一般人」のものになりはじめており、すでに素朴なレベルのパソコンゲームは一般人の娯楽の選択肢となっていた。パソコンショップに行けば、たとえば素朴な2Dシューティングのパソコンゲーム、チェスや将棋などのボードゲーム、戦略シミュレーションゲームなどのパソコンゲームも「Windows 95用」とパッケージに明記された状態で店頭に並べられて販売されていたからである。この時代でも2Dゲームは家庭用で快適に遊ぶことができた。
一方でPC/AT互換機の普及の前に国産PCは次々と撤退、日本のゲームメーカーはそれに伴ってパソコンゲームから撤退し当時流行の32bit/64bitゲーム機に移ったことで、日本では急激な市場の縮小を招いた。PCゲーマーであった原田勝弘(バンダイナムコ)は、当時はゲーム機の大ヒットで頂点に立っていたようにみえた日本のゲーム業界も、実はこの頃から弱体化が始まっていたと述べている。その代わり、以前から存在した同人ゲーム、アダルトゲームに加え、インターネットからダウンロードするフリーゲームが大きな位置を占めるようになった。
1990年代には既にネット対戦機能を搭載したゲームも発売され、LANパーティーなどのネット対戦がパソコンマニアの間で徐々に普及した。
テレビ番組 1950年代前半に日本で民放テレビ放送を開始するとともに、各地で次第に地方局の相次ぐ開局、特に平成新局の開局ラッシュにより、放送対象地域も拡大されるようになったが、今なお「地上波の民放」による「民放テレビ番組」の完全な形での全国(同時)放送は実現していない。これは公共放送であるNHKが放送法により日本全国をくまなくカバーすることが義務付けられているのに対し、民放各局にはそれがないためである。
また、2000年に各キー局の子会社で個別にBSデジタル放送局(BS日テレ、BS朝日、BS-TBS、BSジャパン、BSフジ)が開局したことで、地上波では不可能な「民放テレビ番組の全国放送」も可能と期待されていたにもかかわらず、BSデジタル放送において著作権管理団体(日本音楽事業者協会・日本音楽著作権協会(JASRAC)など)との権利処理などの理由から、各系列とも「地上波/BSとの同時ネットもしくは遅れネット」を行っている番組が少ないのが現状である。
それを裏付けるかのように、日本テレビのアニメや各コンテンツ事業を統括する、元アナウンサーの船越雅史は「テレビ局にとっての最強のコンテンツは、地上波放送の番組」と発言している。
メディア・コングロマリット 日本では、1951年4月21日に日本初の民間放送としてラジオ16社へ予備免許が交付。同年9月1日に中部日本放送(現・CBCラジオ)と新日本放送(現・MBSラジオ)がラジオ放送を開始し、2年後の1953年にはNHKに続き、日本テレビ放送網が本邦初の民間テレビ局として開局した。中部日本放送は中日新聞社を核に在名財界各社が、新日本放送は毎日新聞社、京阪神急行電鉄、日本電気の3社を軸に関西財界が、日本テレビは正力松太郎が主導して読売新聞社、朝日新聞社、毎日新聞社の3社が中心となりそれぞれ設立された。以降、1950年代、60年代にかけて、新聞社が旗振り役となり、民間ラジオ、民間テレビが相次いで開局していった。1970年代に当時郵政大臣だった田中角栄が主導して、放送局ー新聞社の資本及び放送系列を整理(腸ねん転)。日本テレビは読売新聞社、TBSは毎日新聞社、フジテレビはサンケイ新聞社、NETテレビ(現・テレビ朝日)は朝日新聞社、東京12チャンネル(現・テレビ東京)は日本経済新聞社と、現在の放送ネットワークの大枠が確立した。
1967年にフジテレビジョン(現・フジ・メディア・ホールディングス)、サンケイ新聞社、ニッポン放送、文化放送が中心となりフジサンケイグループを結成。翌1968年、フジテレビ、ニッポン放送の代表取締役社長を兼任する鹿内信隆がフジサンケイグループ会議を創設、議長(最高経営責任者に相当)に就任。グループ各社の財務経理、人事、総務等コーポレート機能の積極的連携を推進するなど、当時からグループ経営を志向していた。フジサンケイグループを除く日本のメディア企業は、電波政策上の連携(いわゆる波取り)や人事面での交流、イベント等の共同企画、ゆるやかな資本的関係はあるが、あくまで個々が独立した企業体であるのが特徴である。
1992年7月21日、フジサンケイグループの三代議長である鹿内宏明が、当時フジテレビ社長だった日枝久の主導で産経新聞社の代表取締役会長職を解任される。翌22年にフジテレビ、ニッポン放送の代表取締役会長とフジサンケイグループの議長職を辞任した。以降しばらくの間、フジテレビを中心とする緩やかなグループ運営が行われた。