津波が発生する原因を教えて
津波は、地震や火山活動、山体崩壊に起因する海底・海岸地形の自然環境の急変により生じる大規模な波の伝播現象です。まれに隕石衝突が原因となったり、湖で発生したりすることもあります。通常は地殻変動要因の現象を指し、気象要因の現象、特にプラウドマン共鳴により増幅された海洋長波は気象津波として区別されます。津波の原因として最も一般的なものは、震源地が海底である大地震であり、記録に残る津波の大部分はこれによるものです。
巨大津波 巨大津波(きょだいつなみ)とは、巨大な津波のこと。マグニチュード8を超える巨大地震に伴う規模の大きい津波などに「巨大」という表現が用いられる。メガ津波(Megatsunami)という語が用いられることもある。本項では巨大津波の要因について記述する。
津波注意報 気象庁が津波注意報(警報も含め)を発表するまでの流れは、まず地震が発生した場合には震源要素(震源地点・深さ・規模)を解析する。その後、シミュレーションソフトを使用して津波の発生の有無などを再現し、高いところで20センチ以上50センチ程度の津波観測が予想される場合には津波予報区と共に注意報として発表する。
なお、シミュレーションソフトでは断層ずれの際のずれ角度については45度と定義している。これは45度以上(急な角度)だと過大評価となり地震で大きな津波が来襲する危険があると判断され、逆にそれ以下(緩やかな角度)だと過小評価となりほとんどの地震で注意報発表レベル以下になる可能性があるためである。なお、断層のずれ角度などについては原則として発生後2時間程度で発表されることがある。
以前に沖縄県石垣島近海を震源とする地震があり、その際に警報が発表された事例がある。しかし、結果として津波は微弱なもののみ観測された。これは、横ずれ断層による地震だったことから実際には津波発生の危険性がないものだった。その後、2009年8月にも同域を震源とする地震があり朝と夜にそれぞれ注意報が発表された事例があるがこれも同様に横ずれ断層だったことにより津波が発生しなかった。なお現在の技術では断層の即時解析は不可能であり、結果として沖合で発生する規模の大きなものはどんなものでも「注意報」以上を発表せざるを得ない状況である。
択捉島沖地震 1918年9月8日に発生したMw 8.0 - 8.3の海溝型地震。2006年千島列島沖地震 (Mw 8.3) の前回活動である可能性がある。静岡県沼津市まで人間が感じることができる揺れ(有感)が伝わった。6 m から12 m の津波が発生し、ウルップ島岩美湾では地震発生後35分で津波が来襲し家屋は全滅、当時の住民63名の中で24名が死亡した。根室で1 m、花咲で0.5 m、三陸海岸で1 m以下の津波を観測。
最大余震は2ヶ月後の同年11月8日に発生したM 7.9の地震。花咲と鮎川で弱い津波を観測し、父島で0.5メートルの津波を観測。
流れ 流れの原因は様々である、物体的な流れの場合では、(物体は一旦動きだせば慣性の法則で動きつづける性質があり、流体は自在に変形しながら動き続ける性質があり、それは働いていることを前提として)たとえば川の流れなどの場合はおおむね重力(水の重さ自体)が主な原因になっている。風の場合、いくつか要因はあるが主として気圧の差。上昇気流・下降気流は空気の温度による重さの差。電流の場合も様々ありうるが、例えば電圧(電位差)が原因のひとつとしてあげられる。物質の拡散の場合には主として濃度差。人の流れの場合は、一方で何か人が魅力と感じる要素(様々な意味での“環境”の良さ、その内容は多岐に渡る)が誘因になりそこへ近づく方向の流れを引き起こし、他方である場所の“環境”の悪さ(たとえば地方政府や中央政府による悪政、犯罪率の高さ、原子力発電所事故による放射能汚染、等々等々)がそこから離れる流れ(移住、国外脱出、難民 等々の傾向)を引き起こす。
津波堆積物 海底で発生する大規模な地震により生じた堆積物調査が行われる地点は、普段は潮汐や高波の影響を受けず、生物や人間による攪乱の影響を受けにくい海岸段丘面上、後背湿地(溢れた氾濫水が河川への排水を妨げられ長期間滞水する)な湖沼などが選定される。原子力発電所の立地や再稼働に伴う調査、水田や住宅地などでは工事に伴い実施されることがある。しかし、内湾である大阪湾、伊勢湾、東京湾では、人間による攪乱により堆積物の破壊が進んでいるため行われない。
津波地震 津波地震(つなみじしん)とは、地震動から求められるマグニチュードの大きさに比して、大きな津波が発生する地震のことである。1972年に地震学者の金森博雄が定義した。
十勝沖地震 北海道東部沿岸では、津波堆積物の分布から17世紀に大規模な津波が発生したと推定されている。地震調査研究推進本部はこの津波堆積物や地殻変動から、この津波の波源を千島海溝のプレート境界で発生したMw 9前後の地震と推定し、この地震・津波イベントを17世紀型の地震とした。
調査開始初期は、津波堆積物の堆積間隔や地殻変動から活動間隔は300年から600年とされており、2005年には中央防災会議がその平均から「500年間隔地震」と命名し、対策を始めた。しかし、精度の高い年代測定を実施した結果、津波堆積物の堆積間隔は平均500年間隔ではなく、100年から800年程度の非周期的なバラツキがあり、平均発生間隔は400年程度と求められた。
17世紀型地震による津波(痕跡)分布を説明できる断層モデルはMw 8.5または8.6、慶長三陸地震津波と17世紀地震津波が同一であった場合はMw 8.9以上のプレート間地震が想定されている。
スンダ海峡津波 インドネシアの災害対策本部報道官はこの問題に対し、「インドネシアには地滑りや火山噴火に対する早期警戒システムは存在しない」「現時点で存在する早期警戒システムは全て地震活動に主眼を置くもの」などとTwitterで発言した。また、同報道官は「インドネシアの津波ブイは予算不足により2012年以降運用されていない」とも指摘している。インドネシア国家防災庁 (BNPB)も当初、津波の原因を満月による高波として言及したが、後にこれを撤回し海中の地滑りによるものとした。