地震で津波が起きる理由はなんですか？
津波 断層が活動して地震が発生した時に、海底にまで断層のずれが達して海底面が上下に変化すると非圧縮性流体である海水が上下に移動させられてその地形変化が海面に現われ水位の変動がうねりとなって周囲に広がっていき、津波となる[12]。大地震においては、数十kmから時に1,000 kmを超える長さ、数十kmから数百kmの幅の範囲で、数十cmから数十mという規模で、数十秒から数分の間に、海底が一気に起きる。この体積変化のエネルギーは巨大で波長が非常に長いため、ほとんど失われることなく海水面の隆起や沈降に変換されて津波を生じる[5]。
アントファガスタ地震 アントファガスタ地震(アントファガスタじしん、1995 Antofagasta earthquake)では、1995年7月30日1時11分(現地時間(英語版)、UTC-4)にチリで発生した地震について解説する。震源は、チリのアントファガスタ州で、深さ45.6キロメートル。地震の規模を表すマグニチュードはMw8.0だった。この地域は、1877年に発生したイキケ地震の震源より南にあり地震空白域と見られていた。
この地震によって津波が発生し、メヒヨネス(英語版)からタルタル(英語版)にかけては2メートルから2.5メートル程度の津波が押し寄せた。3人が死亡し、60人弱が負傷、600人前後が住居を失った。地震及び津波による損害は179万1千ドル程度と見積もられている。
この地震による津波は、一日遅れて日本でも観測され、17時8分(以下、日本に関する事物は日本時間、UTC+9で表記する)に岩手県宮古市で29センチメートルを記録した。ただし、地震発生後4時間が経った30日午後6時ごろに「この地震による津波の心配はありません。」という地震情報を出していたこと、翌31日12時49分に父島で観測した3センチメートルの第一波を津波と認識できず、15時になってようやく津波注意報が発表されるという後手後手な対応となった。津波注意報は、北海道・本州・四国・九州の太平洋沿岸と沖縄県内各島に出されたが、20時半ごろに解除された。
福島第一原発の核燃料溶け出し漏れは、2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震に起因します。地震と、それによる津波で外部からの電源と発電所内の非常用ディーゼル発電機による電源の双方を失う「全交流電源喪失」状態に陥り原子炉の冷却機能が失われたために発生しました。国会事故調は、東電は従来の想定を超えた地震・津波が襲来する可能性、そして原発がそれに耐えられない構造であることを何度も指摘されていたにも関わらず、これを軽視し十分な対策を採らなかったことが事故の根本原因だとしています。
津波警報 なお、防災行政上、「発表」と「発令」は明確に区別されており、気象庁は津波警報や津波注意報を「発表」している。内閣府の避難勧告等に関するガイドラインでも、気象庁の津波警報等については「発表」、それに基づく市町村からの避難指示については「発令」としている。
津波警報は予想される津波の高さが1 m超3 m以下である場合において予想される津波の高さ「3 m」として発表される(なお、M8を超える巨大地震の場合には正確な地震の規模がわかるまで「高い」と表現される)。予想される津波の高さが3 mを超える場合においては大津波警報が発表される(数値で発表される場合、5 m、10 m、10 m超に区分されるが、M8を超える巨大地震の場合には正確な地震の規模がわかるまで「巨大」と表記される)。一方、予想される津波の高さが1 m以下であるときは津波注意報が発表される。
以上の津波注意報・津波警報・大津波警報の区分は2013年3月7日改正されたもので、以前は津波警報は「津波警報(津波)」と「津波警報(大津波)」に区分されており「大津波警報」の名称は2013年3月7日の改正で正式採用されることとなったものである。2013年3月7日改正前は津波警報での予想される津波の高さは「1 m」と「2 m」に区分されていたが、東北地方太平洋沖地震後の改善の議論を経て「3 m」という形に集約されることとなった(歴史も参照)。
東北地方太平洋沖地震および津波のメカニズム 東北地方太平洋沖地震は、2011年3月11日14時46分 (JST) に三陸沖(宮城県沖)を震源として発生した。震源の深さは約24キロ、地震の規模を示すマグニチュードはMw9.0であり、これまで日本国内で観測された地震の中で最も規模が大きく、世界的に見ても1900年以降に発生した地震の中では、1960年のチリ地震、1964年のアラスカ地震、2004年のスマトラ島沖地震に次ぎ、1952年のカムチャツカ地震と同規模であり、極めて規模の大きい超巨大地震であった。また、東北地方太平洋沖地震は東北日本が乗る陸側のプレートが、日本海溝に沈み込む太平洋プレートによって引きずられることに伴って蓄積したひずみが開放されることにより、太平洋プレートの上面で発生したプレート境界型地震である。
震源域となる断層領域は南北約400-500キロ、東西約150-200キロに及ぶが、マグニチュード9クラスの地震としてはすべり域が小さい。一方、宮城県沖の日本海溝海溝軸付近で局地的に推定50mを超える極めて大きなすべりが発生したと考えられ、これはこれまで観測された他の超巨大地震のすべりよりも遥かに大きい。地震によって大きくすべった東北日本が乗る陸側のプレートの海面下の変動によって、極めて大きな津波が発生し、東北地方の太平洋沿岸を中心として甚大な被害が発生した。そしてマグニチュード9の巨大地震は大きな地殻変動を引き起こし、東北日本が大きく東側に引っ張られ、また東北地方から関東地方の太平洋沿岸一帯の広い範囲が沈降した。地震後も地殻変動は続いており、これまで東西方向の圧縮力がかかっていたものが一転ひっぱられる力が働くようになったため、活発な余震活動や誘発地震活動が続き、火山活動の誘発も懸念されている。
日本地震学会地震予知検討委員会が2007年に刊行した「地震予知の科学」では、アスペリティモデルによって地震現象の理解が飛躍的に進み、同モデルに基づく地震発生の長期評価によって、将来どこでどのくらいの規模の大地震が発生するかについては想定ができているとした。しかし実際にはMw9.0という超巨大地震が、全く想定していなかった東北地方太平洋沖のプレート境界で発生してしまい、地震科学が社会にどのように貢献していくべきかとの自問とともに、2011年10月に行なわれた日本地震学会秋季大会は反省一色に包まれた。これまで東北地方
歴史地震 宝永地震や安政地震などでは、地震後暫くして強大な津波が襲来し、その回数、第何波が最大であったか、津波襲来の継続時間など詳細な記録が残る。また、津波の遡上範囲とその標高および家屋の流失範囲、あるいは神社、寺院の石段の浸水の段数などの記録により遡上高を見積もることが可能である。
沿岸の浦々の津波遡上高の分布から凡その震源域や断層モデルの推定も行われる。
宝永地震では済州島や上海に津波が到達したと思われる記録があり、安政東海地震や安政南海地震の津波はサンフランシスコの験潮所で記録されている。
東北地方太平洋沖地震 本震のすべり量が大きい日本海溝の海溝軸付近では、プレート境界より深いところの海洋プレート内部では余震が多発しているものの、プレート境界の逆断層型の余震は少ない。原因として、本震時にすべり量が大きかった場所ではひずみが十分に開放された一方、その周囲では本震や余効変動によってひずみが蓄積しているため余震が多発しているのではないかという考えがあるほか、この地域では通常プレート間の固着が非常に強固であることから、本震後すぐに強固な固着が復活してしまった可能性が指摘されている。
また、震源域に近い海域での大規模な誘発地震の発生が注目されている。宮城県・福島県遠方沖、日本海溝東側の海溝外縁隆起帯にあたる太平洋プレート上に設置した海底地震計等により4月から2ヶ月間行われた、海洋研究開発機構 (JAMSTEC) による海洋プレート内地震の調査では、深さ約20キロの浅い領域は本震発生以前の正断層型のまま変化はないが、約40キロの深い領域では本震発生以前の逆断層型から正断層型の地震に変化していた。本震の影響によりプレート内部の応力の方向が変化している可能性などが考えられ、これまでと異なり深い部分まで応力の方向が揃ったため、プレート内部の地震がM8級の巨大地震に及ぶ可能性も指摘されている。日本海溝東側のように沈み込む手前の海洋プレート内で発生する地震はアウターライズ地震と呼ばれており、大きな津波が発生しても震源が陸地から遠いため揺れが小さくなるといった「津波地震」と類似した特徴があるため、避難行動が遅れて被害が拡大する恐れがある。本震40分後の15時25分に発生したM7.5の余震が該当し、過去には1933年昭和三陸地震もこのタイプで甚大な津波被害を出した。
本震および、余震を含む余効変動により、大きな地殻変動が発生した。東日本全域が東方向に10 cm以上移動するなどその範囲は広い。東北から関東、甲信越までの東北日本の地殻は普段より太平洋プレートの沈み込みによる西方向への圧縮力を受けていたが、東北地方太平洋沖地震とその後の余効変動では逆に東方向への引っ張り力を受けており、地震活動の変化が懸念されている。また陸側の太平洋プレート上の震源域付近では隆起、震源域の西側では沈降が発生したため、東北から関東にかけての太平洋岸では軒並み地盤沈下が起きて二次被害をもたらしている。震源に近いところではさらに大きな地殻変動が起きてい
津波警報 具体的には、M8に近い規模までの地震については、予想される津波の高さ予測を「細分化されすぎ」ていた8段階から、予測誤差を考慮した防災対応とリンクさせやすい5段階程度に変更し、M8を超える巨大地震と判断できるときには過小評価のおそれがあることから数値として発表するのではなく、定性的な(具体的な高さを明示しない)「巨大な津波のおそれ」と一般的表現としたり、東北地方太平洋沖地震も含め過去の津波被害を引用するなど、津波警報発表地域の住民に災害が具体的にイメージできるような表現とすることを検討していた。また、「津波観測情報」における第一波観測の情報についても、巨大地震になれば最大波は第一波の10倍以上に匹敵するおそれもあるため、避難行動に抑制がかからないような内容で発表することを検討していた。
これらの検討を踏まえて2013年3月7日正午をもって従来の津波警報は改正されることとなった。
気象庁が発表する津波警報には「大津波警報」、「津波警報」の2種類がある一方、市町村から発令される避難指示・避難勧告の対象範囲は、ほとんどが最悪ケースを想定して過去最大の津波による被害想定地域に設定(1段階に限定)されている。この結果、津波警報と避難指示・避難勧告の対応関係に齟齬が生じている。つまり、津波警報が発表された場合も大津波警報が発表された場合も、同じ地域に避難指示・避難勧告が発令されてしまう。このような齟齬が続くと、津波警報に基づく避難指示・避難勧告はオオカミ少年効果をもたらし続ける(津波警報や避難指示・避難勧告の信用が低下する)ことになり、肝心の東南海・南海地震のときに避難をしなかったり避難が遅れたりして、多くの犠牲者を出すという悲劇につながりかねないことから、「大津波警報」、「津波警報」という津波警報の種類に応じた避難対象地域(ゾーニング)の必要性が指摘されている。なお、津波警報-避難勧告間と同様の齟齬は津波注意報(居住区からの避難は不要)の場合にも生じている。
クイズ殿様の野望 イベントの種類は大幅に増加している。豊作・凶作・大雪は前作と同じ(ただし、豊作と凶作は1年間=4ターン継続する)だが、大雪(東北・北陸地方で起きやすい)以外に地震(東海地方で起きやすい)・津波(四国・九州地方で起きやすい)も追加されている。地震のみ対象国のノルマが2減、その他は対象国のノルマが1減。
ゲーム中で「内政」イベントが発生する場合があり、難易度が低めの問題を制限時間内に5問回答すると様々な効果がある。春に発生することがあり、配下武将が「殿、今年は政策を行いましょう」と進言することにより発生する。
全領土を支配下に入れるとエンディング。「選んだ大名の本拠地に幕府を置いた後、本拠地が日本の首都となる」点は共通であるが、選んだ大名の本拠地にちなんだグラフィックが表示され、「軍資金」(=消費したクレジット数)に応じてエンディングが若干変化するようになっている。