認知症にならないためにできることは？
認知症 予防も、知的活動や他人とのコミュニケーション、身体運動などにより試みられており、日本では日本認知症予防学会が組織され、アルツハイマー症に名を残すドイツの医学者アロイス・アルツハイマーの誕生日である6月14日を「認知症予防の日」と定めている[13]。
日本回想療法学会 心療回想法は、10歳~15歳の記憶に含まれるADLの忘却を防ぐことを目的としている。回想法はそれ自体では、認知症を改善するものではない。なぜなら、認知症の発症要因が加齢であり、βアミロイドの付着を回想法によって防ぎえるものではないからである。言い換えると、認知症になったとしてもADLを維持することができれば、介護の手間が大幅に軽減し、また、本人にとっても制約感を減らすことができる。こうした認知症への対応としての心療回想法とともに、回想法は扁桃体を刺激するところから、うつ病への治療として活用されている。また、がんなどによる「余命告知」後の心理的ケアとして、死の受容を目的として心療回想法が臨床活用されている。
睡眠 加齢するに従い、「早寝早起きの習慣」が身につくと一般に考えられている。しかし、本当に習慣的なものなのか、高齢者に多く見られる「睡眠相前進症候群」の症状であるのかは、容易には判断できない。
また、宗教的影響として仏教思想と結び付けて、頭を北に、足を南に配置する形で寝ることは「北枕」と呼ばれ、忌避されている。
日本でも昼寝の効用について研究が行われている。昼寝を行うことにより、事故の予防・仕事の効率向上・自己評価向上などが期待されるため、職場・学校などで昼寝が最近奨励されるようになった。また、昼寝により脳が活発になるため、独創的なアイデアが浮かびやすい環境になるという。
認知症 大うつ病を併発する認知症については、NICEは教育を受けた専門家によって抗うつ薬を投与すべきであるとしている。
また認知症患者は認知機能低下のみならず、不眠、抑うつ、易怒性、幻覚(とくに幻視)、妄想といった周辺症状 (BPSD) と呼ばれる症状を呈すことがある。これらには向精神薬の投与が有効でありえるが、第一に心理療法を試みるべきであり、薬物の正しい利用に努め、低用量にて副作用を監視しながら慎重に投与すべきである。厚労省はBPSDに対して、向精神薬は原則使用すべきではないとしている。
NICEの2006年ガイドラインは、BPSDに対して薬物介入を第一選択肢とするのは、深刻な苦痛または緊急性のある自害・他害リスクのある場合に限らなければならない、2013年の厚労省のガイドラインでは第一選択は非薬物介入が原則であり処方時には患者・保護者に承諾を取るべきであるとしている。
時計描画試験 認知症のスクリーニング検査として、Mini-Cog assessment instrument(mini-Cog)が知られている。これは、時計描画試験と「遅延再生」(後述)を組み合わせた試験である。 例として、「桜」・「猫」・「電車」などの単語を順番に聞かせ、覚える。検者は単語を2回繰り返して、インプットを行う。次に時計描画試験を行い、その後に最初に聞かせた3つの単語の遅延再生を調べる。これをいくつ正解できるかをカウントする。
0点の場合は認知症の可能性は高くなる。1点、または2点で時計描画試験が異常であった場合は認知症の可能性が高くなる。1点または2点でも時計描画試験が正常ならば認知症の可能性は低い。3点でも認知症の可能性は低いとされている。
天文遺産 個人でできることとしては、家屋内の光を外へ漏らさないようにする灯火管制や夜間の自動車(前照灯)使用の制限(自動車の利用制限は排気ガスを減らし大気汚染の軽減にもつながる)、必要なときにだけ明かりが灯るモーションセンサーの普及やキャンドルナイトによる啓蒙などが挙げられる。
パーキンソン病 流涎は特に構音障害、嚥下障害、あるいは物品呼称の低下と関連している。
パーキンソン病は、高い確率で認知症を合併する。27の研究のメタアナリシスによると、パーキンソン病の約40%に認知症が合併していた。約30%というメタ解析データもあり、その研究では全認知症症例の3.6%がパーキンソン病であった。パーキンソン病患者は、認知症を発症するリスクは、健常者の約5-6倍と見積もられており、パーキンソン病患者を8年間追跡調査した研究では、78%が認知症を発症した。
認知症ケア専門士 認知症ケア専門士(にんちしょうけあせんもんし)とは、日本認知症ケア学会が認定する更新制の資格(民間資格)である。
認知症 毎週5時間の運動は、認知症の症例数の減少につながる。
アメリカ国立加齢研究所 (NIA) 縦断研究部門長ボルティモア加齢縦断研究責任者のLuigi Ferrucci博士らの研究で、難聴を有する成人はそうでない成人に比べて、認知症およびアルツハイマー病を発症するリスクが高く、難聴が重度であるほどリスクも高いことを突き止めた。この研究は、36-90歳の男女639人を対象に、難聴と認知症との関連性について調べたもので、1990年の研究開始時に認知症が認められた被験者はいなかった。研究グループは4年間にわたり、認知力と聴力検査を実施し、2008年まで平均約12年に及ぶ追跡調査を行い、認知症やアルツハイマー病の徴候をモニターした。その結果、125人の被験者が「軽度」、53人が「中等度」、6人が「重度」の難聴と診断された。最終的には、58例が認知症と診断され、そのうち37例はアルツハイマー病であった。軽度の難聴では認知症リスクがわずかに上昇し、中等度と重度の難聴を持つ患者ではリスクが大幅に増大していた。また、60歳以上の被験者では、認知症発症リスクの36%超が難聴と関連していることが分かった。難聴が悪化するほどアルツハイマー病のリスクは増大し、聴力が10デシベル低下するごとに、発症リスクは20%ずつ増大した。研究結果は、医学誌「Archives of Neurology(神経学)」2011年2月号に掲載された。この結果に関連して、アメリカのアルバート・アインシュタイン医科大学のリチャード・B・リプトン博士は『HealthDay News』2月14日付にて、「難聴は加齢の生物学的測定値の一種かもしれない。また、難聴は神経細胞の損傷の結果生じた可能性があり、仮に聴覚を介在するニューロンに障害があるなら、記憶やより高度の認知機能をつかさどる神経細胞の損傷マーカーにもなる」と述べた。