右のイメージ図(除却法の波及効果)は、除却法を主軸に上層部(大企業)、下層部(中小企業など)の2つに分類し、主だった効果を各層に示しています。除却法は、イメージに描かれた各層の効果が上下左右に相乗的な効果が期待されることにより、建物に対する社会的ニーズを網羅的に解決するシステムといえます。※クリックで拡大します。除却法とは、既存の建物や設備などの固定資産の「一部」について、新設、増設、補強、取替え、原状回復、交換、整備、移設(盛替え)、修繕、改良、解体処分(除去)などが行われた際に、その作業のために取り壊された(取り外された)旧資産の一部についての帳簿価額(未償却残高)を、固定資産勘定から除去(一部除却)することを目的とした一連の会計手続きをいいます。例えば、建物の竣工当初には「タイルの床」とされていたものを数年後に「大理石の床」に変更する場合を考えてみます。この場合、床の品質は明らかにグレードアップしているので、会計処理を行う場合は、価値が増加した部分を資本的支出(資産)として処理するのが一般的な方法です。しかし「どれだけの価値が増加したのか」ということを、厳密な意味において立証することは非常に困難です。ただ、大理石を敷く前には、タイルを剥がす工事が行われているはずですので、もし剥がしたタイルの床の帳簿価額が把握できていれば、その金額を除却損失として資産から減らし、大理石を敷くためにかかった額を資産に加えることによって、建物全体の帳簿価額が資産の実体に即した額になるはずです。この建物の一部について除却損失を計上するためには、あらかじめ竣工当初に「タイル床」を一つの資産として把握することが必要となります。つまり、建物1棟の取得価額を細分化することによって、「タイルの床」の取得価額が計算されていなければなりません。そして、このようなことが可能となれば、資本的支出の「価値の増加分」に頭を悩ませることがなくなるため、建物の帳簿価額が建物の実体をより反映したものとなります。以前、クライアントであるお客様から次のようなご質問を受けました。当社では物理的な劣化・老朽化に関係なく、ブランド力を維持向上させるために、建物を建設後15年から20年でエントランスホールやトイレなどの大事な部分をバリューアップしています。例えばトイレなら、床のタイルをはがして新しいタイルや一部に石を張ったりします。壁も同様です。天井はフラットな天井を取り壊し、柔らかな曲線をもったデザイン天井に張り替えます。この時に、トイレブースや扉も更新し、天井の照明器具を取替え、便器なども最新の節水型温水洗浄便器などにグレードアップしています。女性用ブースには電子流水音を流す流水擬音装置、小便器前には人感センサーを付けて、節水にも心がけています。ところで、取り壊した建物勘定の資産はまだ3〜4割しか償却していないのに、新たな資本的支出が簿価に加わります。つまり、既に存在しない架空資産が、簿価に残っている訳です。
何とかならないものでしょうか
これは、バリューアップ工事を行った際の「資本的支出の会計処理」が曖昧な(建物の実体に基づいていない)ために引き起こされる現象です。現行基準において、資本的支出を処理する場合は、「法人税基本通達」による「形式基準」や、「価値が増加した部分」や「耐用年数が延びた部分」などといった極めてアバウトな考え方に基づく処理が主流となっています。つまり、工事の具体的な内容や工事前後の建物の物理的な変化などを吟味して処理することは、全くといっていいほど行われておりません。私たちは上記のようなご質問を受けた後、一級建築士・技術士(建設部門)・税理士・不動産鑑定士からなる専門家チームを発足させ、税務会計・不動産鑑定評価・建築技術・積算といったあらゆる側面から、クライアント様の物件についての独自調査を行ったところ、『既に存在しなくなった建物の一部が、会計帳簿(建物勘定)に未償却残高としてそのまま取り残されていた』という現象が、数多くの物件で確認されました。つまり帳簿価額が実際よりも「水ぶくれ状態」になっていたということです。この状態を放置していると、物理的には既に無くなってしまったモノが、外部公表用の財務諸表には「存在している」と表示されていることになります。このような場合は、企業会計(税務会計)に加えて、建物の建築や工学系の知識を活用し、竣工図面や工事内訳書などを精査した上で、『除却(帳簿価額のオフバランス)』の処理を行うことによって、帳簿価額の適正化に努める必要があります。おかげさまで上記の質問をされた企業では、除却管理システムを構築し、「建物の一部除却」を実現しています。数年前、米国においてエンロン事件やワールドコム事件といった巨額粉飾・不正監査事件が多発したのをきっかけに、日本においても不正や誤りを防止する仕組みが十分ではない企業が多いことが認識されました。また最近では、CRS(Corporate Social Responsibility:企業の社会的責任)や内部統制(財務報告における不正や誤りを防止するために経営者が主体となって整備・運用)といった経営思考が、わが国においても多くの業界において取りざたされるようになりました。つまり、企業が担うべき説明(報告)責任やコンプライアンスの対象が劇的に拡充されたことを意味します。また他方では、今後、環境問題(循環型社会の形成)や高齢化(福祉施設の増加)といった社会的なニーズの変化(多様化)にともなって、既存の建物を壊さずに新たにバリューアップを施したり、これまでの機能とは別な機能を持ったものへとその用途を変更したりといった「使い続ける選択肢」が、「資本的支出」の機会を飛躍的に増加させていきます。もちろん現行基準が採用される限りにおいては、上記のような帳簿価額の水ぶくれ現象が、無視できない規模にまで増大する可能性は極めて高くなります。私たちは、近い将来、経済社会から要請される「資本的支出の件数の増加」の事態に柔軟に対応するためにも、確かな帳簿価額を財務諸表に反映させるシステムをご提供することを通じて、クライアント様のCRSや内部統制の実効性を促進し、ひいては持続可能な社会の一員としての企業価値の創造に大きく寄与することを確信いたしております。法人税法・法人税法施行令・法人税基本通達(税務会計)では、既存の資産に改修等の支出が行われた場合は、その期の経費になる部分(修繕費)と資産になる部分(資本的支出)に区分する方法が、下記のように詳細かつ多岐にわたり規定されています。
法人税基本通達7-8-2(修繕費に含まれる費用)
法人税基本通達7-8-3(少額又は周期の短い費用の損金算入)
法人税基本通達7-8-4(形式基準による修繕費の判定)
法人税基本通達7-8-5(資本的支出と修繕費の区分の特例)
法人税基本通達7-8-6(災害の場合の資本的支出と修繕費の区分の特例)
企業会計においては、資本的支出の個別具体的な基準・規定が存在しないことから、「一般に公正妥当と認められる会計慣行を参考にする」という考えのものとに、おおよそ上記の法人税関連の規定に則る形で処理が行われています。私たちの研究では、この法人税制の規定のされ方(なるべく資本的支出として処理させる)が一因となって、企業会計においても、建物等の資産の実体を伴なわない「水ぶくれ状態の帳簿価額」が計上されるに至ったとの結論を得ています。このことは、資産の実体に即した帳簿価額を改めて計算した場合には、その差額として除却損失が計上されることを意味しています。私たちが提供する除却法は、資本的支出と修繕費とを区分する方法ではなく、既存の建物等の一部を資産の実体に基づいて除却した上で、支出の全額を資本的支出とするものです。この方法は法人税基本通達7-7-1及び7-7-6に規定されており、これによる除却損失の計上は、企業側(財務担当者、公認会計士、税理士)及び国税側の承認を受けることで、既に傍証されているものです。つまりこの除却損失は、税法上、損金として処理することができます。ただ、この規定を利用するためには、建物を形作る一つ一つのパーツの物量や位置を正確に把握しなければならないため、竣工図面・工事内訳書・長期修繕計画書といった建築技術系の知識が要求されます。このため、これまでの公認会計士・税理士・不動産鑑定士などの文科系専門職の間では、法人税基本通達7-7-1及び7-7-6の規定はほとんど利用されてきませんでした。また上記のほかにも、例えば建物等の用途変更の処理の際にも除却法の優位性があります。建物等を用途変更した場合には、通常は法人税基本通達7-8-1によって、支出した全額が資本的支出として処理されますが、除却法を適用した場合は、旧資産の帳簿価額の除却損失とその旧資産を取壊すためにかかった費用は、損金として処理することができます。さらに、「道連れ除却」と呼ばれる現象にも除却法は有効に作用します。通常、建物の耐用年数と償却方法は、建物の躯体だけではなく、床・壁・天井といった建物のあらゆる部分に共通に適用されています。例えば、鉄筋コンクリートで作られた事務所の場合は、耐用年数50年の定額法が、建物のすべての部分について適用されています。
しかし、建物の躯体は別としても、建物内部の床・壁・天井までもが50年の間、そのまま利用され続けることが果たしてあるでしょうか
特に多い事例としては、建物附属設備(耐用年数15年の定率法)の更新が行われると同時に、一緒に取り壊されてしまう床・壁・天井が必ずといっていいほどに存在するという事実です。定額法は定率法にくらべて償却のスピードが極端に遅く、帳簿価額も大きいため、この定額法が適用されている床・壁・天井の部分を除却することができれば、除却損失が多額に計上され、節税効果が非常に高いものとなります。除却損失は減価償却費と同様に、その時点においてキャッシュアウトが伴わない費用(内部留保)です。私たちは、除却法に基づく適切な節税と内部留保の促進を通じて、企業の再投資の機会を広げ、クライアント様の末永い発展に大きく寄与するものと確信しています。事業の要である建築物(ビル・工場・店舗など)は、時間の経過とともに風雨にさらされ、様々な要因によって次第に劣化していくものです。これらの価値(使用価値・売却価値・担保価値など)を継続的に維持向上させていくためには、建築物のライフサイクルにわたる長期修繕計画、長期資金計画を用意し、これらを効率的・効果的に管理する必要があります。統計的研究によると、鉄筋コンクリート造の事務所ビルの平均寿命はおよそ40年です。これは、建築してから平均して約40年後に、全体の約50%のビルが、結果として取り壊されているということです。しかしながら、建築技術者らの認識によると「建物の構造体は100年もち、主要な設備をおおよそ20年サイクルで更新すると同時に、建物の主要な内外装を改修すれば、実際よりもはるかに長期間にわたり使い続けることができる」としています。この認識は、建築物にかかるライルサイクルコスト(生涯にわたる費用)及びコストパフォーマンス(費用対効果)の点からも、最も効率の良い考え方であるとされています。ただ実際は、「建築物に対して計画的な修繕工事を行うべきである」という発想が多くの経営者に欠けているために、結果として建物の平均寿命が短くなってしまっているというのが実情です。自動車のように法律で定められた定期的な修繕制度(車検)が建物にもあればよいのですが、「目視では確認できない建物の劣化をどの時点で修繕すべきか」という専門的な検討を怠っているために、結果として建物の平均寿命を大幅に押し下げる結果となっています。具体的には、建築後20年経過した大規模修繕を実施していない建築物は、時価が取得価額の2割強、担保価値が同2割以下にまで低下し、帳簿価額は取得価額の5割弱程度になっています。この時点において、取得価額の約50%の資金を投じて大規模修繕を実施すると、建物の時価を建築当時の価値にまでさかのぼって回復させることができます。しかしながら、20年目の大規模修繕を行わずに、20年目と同じ効果を期待して30年目に大規模修繕を行った場合は、取得価額の約100%、つまり取得価額と同額を投じなければ、建築当初の価値まで回復させることができなくなります。私たちは、建物の資産価値を効率的かつ着実に維持向上させていくためには、長期修繕計画書の作成が必須であると考えています。なぜなら、計画的な修繕こそが建物の価値を維持するためには必要不可欠であるからです。この長期修繕計画書は、ある特定の建物について、建築技術(工学)の視点から、今後発生すると見込まれる修繕工事について、修繕箇所、修繕サイクル、修繕規模、修繕予算などを具体的な数値で表示した、建物の生涯設計書のようなものです。この長期修繕計画が策定されれば、『「いつの時点」で「どれだけの金額」を修繕工事のために準備すればよいのか』について、一定の目処をつけることができます。そして私たちは、この修繕計画に資金的な裏づけ(実施の確実性)を与える意味において、解約返戻金を修繕予算とした定期生命保険の活用(「修繕積立金プラン」)を、強力に推進しております。資金計画の立案は、修繕計画を「絵に描いた餅」にさせないための最重要課題です。また、このことによって修繕資金の平準的な確保が可能になります。また、この長期修繕計画書と除却法の活用によって、修繕計画に基づいた工事が行われたそれぞれの時点における「除却損失の金額」を事前に把握することができます。そして将来の一定時点において「損失」の計上が見込まれるのであれば、役員退職金の場合と同様に、その損失を補填するための解約返戻金(雑収入)の計上を視野に入れた定期生命保険をシミュレートすることができます。こうすることによって、将来の除却損失を保険料として前倒しして計上すること(平準化)が可能になります。もちろん、節税にも大いに貢献します。ちなみに資本的支出と修繕費とを区分する方法(現行基準)の場合は、形式基準の適用の問題(その時点で有効な基準であり続けるか)や建築技術水準の向上に伴なう価値増加分の計算の問題などが複雑に絡み合うため、その時点の修繕費(損金)の額を事前に推測することは極めて困難です。注意しけなればならない点としては、役員退職金の場合と違い、修繕積立金の場合は「その時点で必要とされる資金額」と「その時点で計上される損金の額」とが同額ではないため、全額損金タイプのものよりも、1/損金タイプや1/4損金タイプの方が課税の点からは有利になります。災害等のリスクが顕在化した場合を想定して、あらかじめ財務的な手当て(資金調達方法)を確保しておくことをリスクファイナンスといいます。震災時の主なファイナンスの手段としては、損害保険、融資、共済、基金などが一般的なものとしてあげられています。建物に関する保険を考えた場合、真っ先に頭に浮かぶのが地震保険です。この保険は、地震・噴火またはこれらによる津波を原因とする火災・損壊・埋没または流失による損害を補償するための地震災害専用の保険です。通常は火災保険に付帯する方式での契約となりますので、火災保険への加入が前提となります。しかしながら、地震保険の対象が「居住用の建物と家財」に限定されているため、事業用資産が被災した際のファイナンスとして、これを頼ることはできません。また、融資に関しては、公庫などが行っている「災害復旧貸付制度(中小企業向け)」、日本政策投資銀行が行っている「地震災害時発動型ファイナンス(大企業向け)」、信用保証協会による「セーフティネット保証制度(中小企業向け)」などがあります。しかし、融資の審査から実行までに時間がかかる点や、据え置き期間が短期間である点、またそもそも審査を通過できないリスクなどがあることから、震災に対する事前の自己防衛の手段としては、確実性を欠くものとなります。そこで私たちは、震災時の事業用資産へのファイナンスについては、生命保険を代替的に活用するようアドバイスをしています。【生命保険】のところで申し上げたとおり、建築物の価値を継続的に維持向上させていくためには、建築後15〜20年のサイクルで大規模修繕工事を行う必要があります。そしてこの修繕工事は長期修繕計画に基づいて定期的に行われるため、この修繕工事の実施についての資金面と損益面の両面からの財務計画が必要となります。この修繕計画の実施をファイナンスの面で担保するためには、定期生命保険を利用することが最も効率的になります。そこで、地震保険の代替的な手段としては、この修繕積立金としての定期生命保険の解約返戻金を利用します。この手法が他の方法に比べて優位性があるのは、「平常時の資金需要(大規模修繕工事)を想定して確保している資金を、非常時に緊急避難的に活用する」という点です。つまり、万が一の被災だけを想定して生命保険に加入するわけではなく、通常は「修繕積立金」、いざというときには「震災積立金」という2面性をもった積立ができれば、これは非常に効率的な対策になります。もちろん震災の有無に関係なく、建物の価値を維持向上させていくことは引き続き必要なことですが、会社の存亡にかかわる資金需要の優先順位を考えれば、震災時の修繕積立金の他の目的への流用に目くじらを立てている暇などありません。また、震災時の会計処理においても、やはり除却法の活用が必須になります。阪神淡路大震災において、建物等への被害の大部分は「一部損壊もしくは半壊」でした。法人税基本通達7-8-6(災害の場合の資本的支出と修繕費の区分の特例)に従えば、震災による『原状回復費用は全額が修繕費』『被災前の効用を維持するための費用は修繕費』『支出の30%は修繕費』などの規定が、建物の帳簿価額の客観性などの検討が全く行われることなく、そのまま適用されることになります。しかし、私たちは、震災の時にこそ除却法を適用して、被災して既になくなってしまった資産を減額し、新たに付け加えられたものを資産として計上して、帳簿価額の適正化に努めるべきであると考えています。このことは、復興資金の融資を受ける際に重要な点となってきます。震災後には、多くの企業が金融機関のバックアップを求めて、財務諸表を提出します。
除却法を適用して震災時に一部損壊もしくは半壊した建物の一部を除却損失として計上し、新たに工事を施した箇所を資産計上した財務諸表と、通達を適用して原状回復まで損金計上が認められるからといって、固定資産勘定の額に震災前後の変動のない財務諸表を比較した場合、どちらに信憑性があるでしょうか
この点に関して私たちは、被災した企業の担税力低下による税の特別措置の問題と、被災した企業の状況を(有利な点も不利な点も)つぶさに反映しなければならない企業会計の問題とは、はじめから切り離して考える次元のものと考えております。会社の規模がある程度大きくなると勘や経験だけでは経営全体の把握が難しくなってきます。
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狛江から東京、日本そして世界へ
小田急線「狛江」駅より徒歩7分
※調布、仙川、成城学園前、二子玉川、渋谷方面からのバス便あり(バス停下車すぐ)
テニス選手として、狛江から世界を見据えた育成システムが始動
テニスアカデミーでの練習を通じて、テニス選手としてだけでなくテニス以外でも通用する人格も進歩(Advance)できるようにサポートします。千葉県の志津テニスクラブへ遠征し、練習試合を行いました。狛江インドアテニススクール5周年記念イベントが行われました。
当アカデミーでも、普段やっている練習を沢山のインドアスクールのお客さんに体感して頂きました。5月1・2日 昭和の森テニススクールと練習試合を行いました。
上記選手各種目で関東ジュニアテニス選手権出場へ
テーマに行いました。
出場大会結果、活動報告はこちら>>
選手の成長と運動能力を把握し、各ステージに応じた効率のよい練習とトレーニング内容を組みます。テニスに取り組んでいくための技術、体力、精神力の育成から、スポーツサイエンス・セーフティ、栄養学、運動能力向上トレーニング、テニスペアレンツ、国内・海外遠征、国際テニス留学、英会話トレーニングまで、あらゆる見地から、強い自信を持ったテニス選手を育てるためのプログラムです。国内・海外でテニスプレーヤーとして、選手育成・指導者として、多くのトップアスリートを育て、サポートしてきたスタッフです。多くの実績とノウハウがあらゆる場面で選手をサポートします。日大テニス部コーチ・監督として、全日本学生王座優勝、インカレ優勝者4名を育てる。
テニスアカデミー入校・体験レッスン申し込み受付中
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トライアル申込みについて>>
電車ご利用の場合
小田急線「狛江」駅より徒歩7分
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調布、仙川、成城学園前、二子玉川、渋谷方面よりバス便あり
駅から徒歩7分の立地により、小田急線「祖師ヶ谷大蔵」「成城学園前」「喜多見」「狛江」「和泉多摩川」「登戸」「向ヶ丘遊園」「生田」、南武線「宿河原」「稲田堤」「溝の口」方面からも、またバス・車で通われる場合では、京王線「仙川」「つつじヶ丘」「柴崎」「国領」「布田」「調布」周辺を含め、東京都世田谷区、狛江市、調布市、稲城市、川崎市多摩区、麻生区からもお越しになられます。
スクール時間割|コーチングスタッフ|アクセス|お問い合わせ
狛江から東京、日本そして世界へ
小田急線「狛江」駅より徒歩7分
※調布、仙川、成城学園前、二子玉川、渋谷方面からのバス便あり(バス停下車すぐ)
・テニスを通して得た経験をライフスキルに生かしてもらう事
・個人の運動能力を最大限に引き出し、強い自信を持ったテニス選手を育てる事
・国際意識の強い気持ちを選手に与える事
・最大の目標としては狛江から→東京→日本→世界へと繋がる選手育成
今回、大学テニスでトップ選手を輩出し続けたノウハウと実績に加え、プロテニスプレーヤー引退後、最近までアメリカでスポーツサイエンス、選手育成を学び実践してきた須貝コーチと、アイスホッケー・サッカーにおいて国内外でトップアスリートの運動能力の開発、トレーナーとして活躍してきた佐保トレーナーをトレーニングアドバイザーに迎え、狛江インドアATPの活動がスタートしました。実績と経験に最新のスポーツサイエンスを組み合わせシステム化されたプログラムとサポート体制は、テクニック・メンタル・タクティクス・フィジカルの強いテニス選手を育てるための、狛江から東京、日本そして世界を見据えたプロジェクトチームです。
スクール時間割|コーチングスタッフ|アクセス|お問い合わせ
狛江から東京、日本そして世界へ
小田急線「狛江」駅より徒歩7分
※調布、仙川、成城学園前、二子玉川、渋谷方面からのバス便あり(バス停下車すぐ)
6月27日 昭和の森テニススクールと練習試合を行いました。横浜市のテニスガーデン レニックスへ遠征し、練習試合を行いました。千葉県の志津テニスクラブへ遠征し、練習試合を行いました。5月2日に狛江インドアテニススクールの5周年記念イベントが行われました。その中でアカデミー体験イベントをATPスタッフが企画し、普段アカデミーがやっている練習を沢山のインドアスクールのお客さんに体感して頂きました。5月1・2日 昭和の森テニススクールと練習試合を行いました。
単1回戦 複2回戦/杉山和誠(昭和の森)
関東ジュニアテニス選手権出場へ
キャンプの名前はCHAMPION Camp 頭文字から取ってチャンピオンになる為の必要な事をテーマにしました。子供たちが東京ジュニアに向けて充実した練習が出来ました。
スクール時間割|コーチングスタッフ|アクセス|お問い合わせ
狛江から東京、日本そして世界へ
小田急線「狛江」駅より徒歩7分
※調布、仙川、成城学園前、二子玉川、渋谷方面からのバス便あり(バス停下車すぐ)
ベスト8 伊藤雄哉 (全国大会へ)
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狛江から東京、日本そして世界へ
小田急線「狛江」駅より徒歩7分
※調布、仙川、成城学園前、二子玉川、渋谷方面からのバス便あり(バス停下車すぐ)
同年の全日本選手権ベスト8(当時JOP2位岩渕聡選手を破るなど)
MLBアリゾナダイアモンドバックス傘下マイナーリーグチーム ヘッドアスレチックトレーナー として2シーズン過ごす(2007-2008年)
ジュニアスポーツの心理学(共訳) 他
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ATPでは、選手の成長と運動能力の発達を把握しながら練習とトレーニング内容を組みます。各ステージに応じた効率の良い練習をする事によって上達を促します。各ステージで学べる事を無駄なく、すべて身につける事を重視しています。
プログラムの組み合わせ
選手の発達ステージとトーナメントスケジュールに合わせて個人の上達に 必要なバランス良い Periodization(期別)スケジュールを組み立てます。選手の発達ステージとトーナメントスケジュールに合わせて個人の上達に必要なバランス良い Periodization(期別)スケジュールを組み立てます。
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