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ふるい分け試験は土の締固め管理と直接関係ない。外から圧力を加えて土中の空気を追い出し,体積を小さくして密度を高めることを土の締固めという。土の間隙が最小となる時の乾燥密度を最大乾燥密度γdmax,この時の含水比を最適含水比Woptという。
締固めの目的
密度を高め,水の浸入による軟化・膨張を防ぐ。盛土の安定・支持力の増大を図る。盛土完成後の圧縮沈下を小さくする。盛土の設計に当って,締固めの程度,縮固め時の含水比,施工層厚などの締固めに関する基準が定められる。この締固め規定の方式には,品質規定方式と工法規定方式の二通りがある。盛土に必要な下記の品質を仕様書に明示し,締固めの施工法については施工者にゆだねる方式をいう。最も一般的な方法で,道路盛土で下式の締固め度を90%以上,河川堤防で85%以上,施工合水比を右図のWpot~W2の範囲とする。
締め固め度 =
現場の締め固め後の乾燥密度Pd
室内締め固め試験の最大乾燥密度Pdmax
空気間隙率又は飽和度規定
自然含水比の高い粘性土で,乾燥密度規定が困難な場合に用いる。土の強度,変形特性を貫入抵抗,現場CBR,支持力係数,プルーフローリングによるたわみ等により規定する。締固めに当って,使用する締固め機種・締固め回数など,工法そのものを仕様書に規定する方式をいう。盛土材料の土質,含水比があまり変化しない現場で便利である。
締固め機種,回数の規定
巻厚等の施工法の規定
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土量の変化率・土量計画
土量の変化率に関する記述のうち誤っているものはどれか
但し礫質土の変化率L=1
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地山を切りくずし,再びこれを締固めた場合には土量に変化が生じる。土量の変化率を地山土量を基準にして,ほぐし率L,締固め率Cで表わす。
ほぐした土量
締固め後の土量
ほぐし率Lは土の運搬計画に,締固め率Cは土の配分計画を立てるときに必要となる。なお,土量の計算には下表の土量換算係数fを用いる。
固結した礫質土
岩塊・玉石まじリ砂
岩塊・玉石まじり砂質土
岩塊・玉石まじリ粘性土
土量換算係数fの値
ほぐした土量
締固め後の土量
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土木一般-土工機械・締固め機械
土工機械・締固め機械
土工の作業の種類と適応機種に関して適当でないものはどれか
一般に,雑木や小さな樹木・竹などの伐関除根には,ブルドーザ,レーキドーザあるいはバックホウが用いられる。一般に,水路などの掘削は,小規模な場合が多く,小型のバックホウやクラムシェルを用いるとよい。一般に,ブルドーザで,掘削,運搬,敷均しを同時に連続して行えば,短期間に施工でき,盛土の施工管理上も望ましい。一般に,砂利や砂質土の締固めには,小さな重量で大きな締固め効果のある振動ローラを用いるとよい。
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ブルドーザによる掘削,運搬,敷均し作業には限度がある。
土工作業に応じた土工機械
作業種別と適応機種
掘削,積込み
敷均し・整地
のり面仕上げ
土工機械は,土質の状態によって作業能率が大きく変わる。土工機械の走行性(トラフィカビリティ)をコーン貫入試験によるコーン指数で表わす。
土工機械の走行に必要なコーン指数
土工機械の種類
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締固め機械と土質との関係
盛土土質と適応する締固め機械に関して適当でないものはどれか
締固め作業で,容易に細粒化しない硬岩塊の路体盛土の締固めに,振動ローラを用いた。細粒分か多く鋭敏性の低い土や低含水比の粘性土の路体盛土の締固めに,タンピングローラを用いた。礫混じり砂質土の路体盛土の締固めに,大型タイヤローラを用いた。鋭敏な粘性土やシルト質土の盛土の締固めに,振動コンパクタを用いた。
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鋭敏な粘性土やシルト質土に振動系の締め固め機は適さない。
土質との関係
路床に路盤の締固めや盛土の仕上げに用いられる。粒調材料、切込砂利,礫混じり砂などに適している。砂質土、礫混じり砂,山砂利,マサなど細粒分を適度に含んだ締め固め容易な土に最適その他、高含水比粘性土などの特殊な土を除く普通土に適している。
岩砕,切込砂利,砂黄土などに最適
のり面の締め固めにも用いる。風化岩,土丹,礫混じり粘性土など細粒分は多いが鋭敏性の低い土に適している。鋭敏な粘性土などを除くほとんどの土に適用できる。他の機械が使用できない狭い場所やのり肩などに用いる。鋭敏な粘性土に水分を過剰に含んだ砂貿土などのように卜ラフィカビリティが容易に得られない土に,やむを得ずブルドーザを用いることがある。
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土木一般-盛土の基礎地盤の処理
盛土の基礎地盤の処理
路体盛土の施工に関する記述のうち適当でないものはどれか
1:4より急な勾配を有する地盤上に盛土を行う場合は,段切りを行い,盛土と現地盤との密着を図り,滑動を防止するように施工する。切土を横断方向に移動して盛土を行う場合は,地表水や地下水の浸入を防止するために,できるだけ高まき出しで施工する。盛上材に岩塊・玉石が混じっている場合,粒径30cm程度以上のものは,路体の下部に入れるように施工する。盛土基礎地盤が水田などの場合は,基礎地盤に溝を掘って盛土敷外に排水を行うなどの方法で盛土敷の乾燥を図る。
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締固め不足の原因となる高まき出しは避けること
旧地盤と盛土とのなじみを良くするために表土処理を行う。切株,腐植物,有機質土は腐食による圧縮性が大きいので,レーキドーザ等で伐開除根を行う。旧地盤が傾斜している場合(1:4以上)は,地すべり対策として段切りを行い,盛土を原地盤にくい込ませて滑動を防ぐ。雨水対策として溝(トレンチ)を据り,排水を良好にしておく。
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盛土材料・敷均し作業
堤防の盛土材料に関する記述のうち適当でないものはどれか
降雨や流水等に対してのり面が安定する土であること
粘性土は,乾燥に対してひびわれを生じやすいので,施工にあたり注意する必要がある。砂質土は,排水や施工性がよいので表土に適する。ローム質土は施工性はよいが,のり崩れが発生しやすい欠点がある。
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砂質土は適水性がよく,雨水の影響を受けやすいので堤防の表層には適さない。
好ましい盛土材料とは,土の粒度分布がよく,塑性指数の大きい土で,施工が容易で締固め効果の大きいもの
また,圧縮性が小さく,雨水等の浸食に対して強く,吸水による膨潤性の低いことが望ましい。なお,砂質土は適水性がよく,雨水の影響を受けやすいので堤防の表層には適さない。次の土は盛土材料として不適当である。
ベントナイト,温泉余土,シラス土,腐植物を多く含んだ有機質土,凍土など
盛土全体の締固め不足となる高まきを防止するとともに,路体は一層の敷均し厚35~45cm以下,締固め仕上り厚30cm以下とし,路床は一層の敷均し厚25~30cm以下,仕上り厚20cmとする。
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裏込め及び埋戻しの施工
道路土工において構造物と接続する盛土の施エに関する記述のうち適当なものはどれか
構造物と盛土との接続部には,必要に応じ踏掛版を設置し,接続部の段差を少なくするようにしなければならない。盛土下部の締固め作業は,構造物に悪影響を及ぼすので,盛土仕上げ面において転圧回数を増すことにより行わなければならない。施工場所は,雨水,流入水などが溜まり易いので土の高まきを行って立上げ,水の浸入をできるだけ防止しなければならない。構造物の基礎掘削により発生した土は,土質がよくないので盛土に使用することは絶対に避けなければならない。
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構造物との接続部の盛土の施工は,使用後に構造物との間に段差が生じないように,圧縮性の小さい材料で,雨水などの浸透による土圧増加を防ぐために透水性の小さい材料を用いる(掘削で発生した不良土は使用しない)
良質の裏込め材を用いて中・小形の縮固め機械で均等に薄層で十分に縮固めること
ダンプトラック,ブルドーザ等の高まきは避け,仕上り厚は20cm以下とし,縮固めは路床と同程度とする。裏込め部には,雨水の流入を防止し,浸透水は盲排水で処理する。構造物が十分に強度を発揮しないうちに,裏込め土によって土圧を与えたり,偏土圧を加えてはならない。構造物と盛土の接続部に生じる段差をやわらげるため,橋台などの構造物と盛土部に鉄筋コンクリート版(踏掛版)を設ける場合もある。
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軟弱地盤の対策工法
軟弱地盤の対策工法に関する記述のうち適当でないものはどれか
サンドコンパクションパイル工法は,地盤中に適当な間隔で鉛直方向に砂柱を設置し,水平方向の圧密排水距離を短縮し,圧密沈下を促進し,併せて強度増加を図る。石灰パイル工法は,生石灰で地盤中に柱を造り,その吸水による脱水や化学的結合によって地盤を固結させ,地盤の強度を上げる。バイブロフローテーション工法は,緩い砂質地盤中に,棒状の振動機を入れ,振動部付近に水を与えながら,振動と注水の効果で地盤を締め固める。緩連載荷工法は,盛土の施工に時間をかけてゆっくり立ち上げ,圧密による強度増加を期待する。サンドコンパクションパイル工法ではなく、サンドドレーン工法のことである。
軟弱地盤の対策工法に関する記述のうち適当でないものはどれか
押え盛土工法は,すべり出そうとする盛土本体の側方に押え盛土を施工して盛土本体の安定を図る工法である。置換工法は,局部的に軟弱土が残留しないよう,サウンディングなどの調査を併用しながら作業を進めることが必要である。ペーパードレーン工法は,カードボード,ファイバ一等を用いて地盤中に鉛直な排水柱を設け,圧密排水を促進し,地盤のせん断強さの増加を図る工法である。サンドドレーン工法は,砂又は砕石を打ち込み,軟弱層を締固める工法で,緩い砂地盤に用いた場合に顕著な効果が期待できる工法である。サンドコンパクション工法の説明である。
軟弱地盤の盛土部において,計画盛土高以上に載荷し,放置期間後に余分の荷重を除去する軟弱地盤対策工法はどれか
サンドマット工法が該当する。
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各種軟弱地盤対策工の説明
盛土の施工に時間をかけてゆっくり立上げる。圧密による強度増加が期待でき,短時間に盛土した場合には安定が保たれない場合でも安全に盛土できる。
1は盛土の立上りを漸増していく場合
2は一時盛土を休止して地盤の強度が増加してからまた立上げる場合である。
強度低下の抑制
剪断変形の抑制
押え盛土工法
1押え盛土工法
1盛土の側方に押え盛土をしたり,2のり面勾配をゆるくして,すべりに抵抗するモーメントを増加させて,盛土のすべり破壊を防止する。
すベリ抵抗の付与
剪断変形の抑制
軟弱層の一部又は全部を除去し,良質材で置換える工法である。置換えによって剪断抵抗が付与され,安全率が増加する。
1は掘削して置換える場合
2は盛土の重さで押出して置換える場合
すべり抵抗の付与
剪断変形の抑制
液状化の防止
盛土や構造物の計画されている地盤にあらかじめ荷重をかけて沈下を促進した後,計画された構造物を造り,構造物の沈下を軽減させる。地盤中に適当な間隔で鉛直方向に姉柱やカードポードなどを設置し,水平方向の圧密排水距離を短縮し,圧密沈下を促進し併せて強度増加を図る。
1は砂柱の場合
2はカードボード,ファイバーの場合
剪断変形の抑制
地盤に綿固めた砂くいを迫り,軟弱層を綿固めるとともに砂くいの支持力によって安定を増し,沈下里を減する。施工法として打込みによるもの,振動によるもの,また,砂の代わりに砕石を使用するものがある。
すべり抵抗の付与
液状化の防止
振動締固め工法
ゆるい砂地盤中に棒状の振動機を入れ,振動部附近に水を与えながら,振動と注水の効果で地盤を締固め,ゆるい砂質土層を締った砂質土層に改良する。
液状化の防止
剪断変形の抑制
生石灰で地盤中に柱を造り,その吸水による脱水や化学的結合によって地盤を固結させ,地盤の強度を上げることによって安定を増すと同時に沈下を減少させる。
すべり抵抗の付与
載荷重工法は,あらかじめ荷重を載荷して軟弱地盤の圧密沈下,強度増加促進を図る工法の総称である。構造物部において構造物の施工に先立って盛土荷重などを載荷し,放置期間後に載荷重を除去する場合をプレローディング工法といい,盛上部において,計画盛土高以上に載荷し放置期間後に余分の荷重を除去する場合をサーチャージ工法という。
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土木一般-のり面保護工
のり面保護工
のり面保護工に関する記述のうち適当でないものはどれか
のり枠工は,切土のり面で湧水のあるのり面,長期間の安定に疑問のあるのり面,また盛土のり面で長大なのり面,はらみ出しの恐れのあるのり面に用いられる。プレキャストのり枠工は,湧水のある切土のり面,長大な切土のり面,あるいは植生を行っても表面が崩落する恐れのあるのり面などに用いられる。吹付のり枠工は,凹凸のあるき裂の多い岩盤のり面や早期に保護する必要があるのり面などに用いられる。コンクリート吹付工は,湧水のある箇所,湿潤なのり面,凍上するのり面に用いられる。コンクリート吹付工は,湧水のある場所には適さない。分離して剥がれる恐れがある。
のり面保護工に関する記述のうち適当でないものはどれか
種子吹付工の施工に当っては,吹付機のノズルをのり面に直角に保持するとともに,吹付距離を常時一定に保たなければならない。植生筋工は,主として盛土部に透した工法で,盛土の土羽打ちの際に繊維帯を水平に敷き並べるものである。0より緩く湧水が多い場合は,湧水によって表層土砂を流さないようにするため,蛇かご工,編柵工などを施工する。岩石の切取り面で割目が多く,雨水の浸透による風化や,凍上作用によるのり面はく落の恐れがある所には,モルタル吹付工がよい。
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種子吹付工は、ノズルの角度や距離を調整しながら行う。
のり面保護エに関する記述のうち適当でないものはどれか
コンクリート張工は,節理の多い岩,ゆるい崖錐層等でコンクリート等による吹付けでは崩壊する恐れがある箇所に用いる。編柵工は,種子,肥料の混じった土を網状の袋に詰めたものをのり面に掘った溝に埋め込み,柵で固定する工法である。のり面蛇かご工は,のり面に湧水があって,土砂流出の恐れがある場所又は崩壊箇所の復旧などに用いられる工法である。コンクリートブロック枠工は,1:1程度までのゆるい勾配を限度として適用し,枠の中詰めには良質土を用い,植生で保護する。編柵工は,木ぐいを打ち込む。モルタルあるいはコンクリートをガンを用いてのり面に吹付ける工法で,のり面の風化並びにはく離,崩落を防ぐことを目的として,湧水のない切土のり面に施工される。のり勾配が1:1より緩いのり面に施工する。のり面の浸食防止,風化防止を主目的とし,表面の崩落防止にも効果がある。粘着力のない砂質土,崩れやすい粘質土の切土のり面に用いられる。割目や節理の多い岩,がけなどののり面で,コンクリート吹付工では崩壊する恐れのある箇所に用いられる。圧縮空気により種子等を吹き付けるが,吹き付け面の凹凸や土質等の状況によってノズルの角度や距離を調整しながら行う。種子・肥料等を装置した繊維帯を定められた間隔に2/3以上が土に埋まるように土羽打ちをする。
植物が十分に繁茂するまでの間,のり面の浸食,洗掘を防止する目的で,木ぐいを打ち込むもの
のり面に湧水があって土砂が流出する恐れのある場合,崩壊した箇所を復旧する場合,凍上によりはく離する場合に用いる。
のり面保護工の工程とその目的
保護工の分類
盛土の浅い崩壊
切土の浅い崩壊
盛土の浸食防止,部分植生
盛土の浅い崩壊
不良土・硬質土のリ面の浸食防止,
切土の浅い崩壊
降雨の浸透を許さないもの
切土の浅い崩壊
切土又は盛土の浅い崩壊
降雨の浸透を許すもの
のリ表層部の浸食や湧
水による流出の抑制
切土又は盛土の浅い崩壊
ある程度の土圧に
抵抗できるもの
現場打ちコンクリート枠工
のり表層部の崩落防止,
多少の土圧を受ける恐れの
ある箇所の土留め,
切土の深い崩壊
切土の深く広範囲に及ぶ崩壊
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直接基礎の施工に関する記述のうち適当でないものはどれか
砂地盤上に基礎を施工する場合は,割栗石,砕石などを十分に掘削面にめりこませ,その上に均しコンクリートを打設する。フーチング底面の突起は,割栗石,砕石などで処理した層を貫いて十分に支持地盤に貫入する。岩盤上に基礎を施工する場合は,地山のゆるんだ部分を取り除き,取り除いた部分は砕石などで置き換え,均しコンクリートを打設する。基礎底面が地下水位より低い砂地盤では,ウェルポイント等を用いて排水して施工する。岩盤上に基礎を施工する場合は,割栗石を用いず,ゆるんだ部分を除いて均しコンクリートを打設する。
直接基礎の安定
直接基礎に関して適当でないものはどれか
直接基礎底面における鉛直地盤反力は,底面地盤の許容鉛直支持力を超えてはならない。直接基礎に作用する荷重合力の作用位置は,常時には底面の中心部より底面幅の1/6以内,地震時には底面幅の1/3以内になければならない。直接基礎の根入れ部に作用する水平反力は,基礎底面と根入れ部との協同で分担させ,地盤の許容水平支持力を超えてはならない。直接基礎底面におけるせん断抵抗力は,底面地盤の許容せん断抵抗力を超えてはならない。
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根入れ部に作用する水平反力は,根入れ部を考慮しない。
直接基礎の設計及び施工
直接基礎に関する記述のうち適当でないものはどれか
直接基礎の鉛直荷重は,直接基礎底面地盤の鉛直地盤反力のみで支持させるものとする。基礎の変位量は,上部,下部構造の機能と安全性を考慮し,適切な値におさえる必要がある。直接基礎底面に突起を設けると,地盤の鉛直支持力を増加させるのに非常に有効である。基礎岩盤を切り込んで直接基礎を施工する場合,切り込んだ部分の岩盤の横抵抗を期待するためには,貧配合のコンクリートで埋め戻す。
突起を設けると,滑動に対する力を増加させるのに有効
直接基礎とは,地表近くに良質な地盤が存在し,上部構造物に対して十分な支持力があるとき,直接これを利用するフーチング基礎,ベタ基礎をいう。
直接基礎は,転倒,滑動,地盤の支持力に対して安全であること
転倒に対する安定は,直接基礎に作用する荷重合力(外力)の作用位置を,常時は底版の中央1/6以内,地震時は1/3以内とする。直接基礎の底面は地盤に密着させ,十分な滑動抵抗を持たせる。砂質地盤上に基礎を据える場合は,割栗石や砕石などで掘削面を十分に処理し,均しコンクリートを打設した後,基礎を設け埋戻す。
底面に突起を設けて滑動を防ぐときは,割栗石を貫いて十分に原地盤に貫入させておくこと
突起はフーチングコンクリートと一体とする。岩盤上に基礎を施工する場合は,割栗石を用いず,ゆるんだ部分を除いて,均しコンクリートを打設する。
直接基礎の安定
鉛直荷重は鉛直地盤反力のみで支持させる。直接基礎に作用する荷重の合力の作用位置は,底版の中央1/6以内,地震時は1/3以内の偏心を許している。水平荷重は底面のみで抵抗させ,根入れ部を考慮しないのを原則とする。滑動に対する安定は水平力とせん断抵抗力により決まる。
直接基礎は,転倒,滑動,地盤の支持力に対して安全であること
滑動に対する抵抗力が不足する場合は,基礎底面に突起を設ける。
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土木一般-場所打ちくい
場所打ちくい
場所打ちくい基礎に関して適当でないものはどれか
深礎工法は,傾斜地,重機の搬入が不可能な場所,湧水が多く地下水位の高い場所の施工に適している。ベノト工法は,機械が大型で重量も重く,ケーシングチューブ引抜き時の反力が大きいことから,据付け地盤の強度に注意する。リバース工法は,水上や狭い場所などでも施工でき,また空頭制限をあまり受けない。アースドリル工法は,地下水のない粘性上で素掘り可能な場合には,他の場所打ちくい工法より適している。深礎工法は,湧水が多い場所には適さない。
通常地下水の湧出がある場合でも排水設備は必須
掘削方法と孔壁保持方法
場所打ちくい工法とその主たる掘削方法,孔壁保持方法との組合せとして適当なものはどれか
主たる掘削方法
自然泥水の圧力
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適当なものは3
場所打ちくい基礎に関して適当でないものはどれか
コンクリートの打込みは,原則としてトレミーを用いて連続的に行う。コンクリート打込み中にケーシングチューブの引抜きを行う場合は,ケーシングチューブの下端を打ち込んだコンクリートの上面より2m以上入れておくのを原則とする。コンクリート打込みに先立って行うスライム処理の時期は,鉄筋建込み後がよい。リバース工法やアースドリル工法では,鉄筋かごの動揺や傾斜によって発生する孔壁の崩壊に注意しなければならない。スライム処理は鉄筋建て込み前に行う。
場所打ちくい工法
人力掘削と円形リングを用いた土留工法との組合せで施工し,簡単な排土施設で作業ができるので山間部の傾斜地や狭院な場所での施工が可能である。しかし人力掘削であるので排水が可能であることが条件となる。
掘削に先立ち,ケーシングを揺動貫入し,孔壁を防護しながらハンマグラブバケットにより掘削する(オールケーシング工法)
回転ビットによって掘削し,くい穴に水をみたし静水圧によって孔壁を防護する。ポンプによって水を循環させ,土砂を水とともに吸い上げるノーケーシング工法である。連続掘削が可能であるが,玉石や埋木がある場合は作業が困難となる。孔壁防護は泥水圧で行い,回転バケット(ドリリングバケット)により掘削する。
場所打ちくいのコンクリート工
掘削時のずりや崩壊した孔壁の残土などのたい積をコンクリートの打設直前(鉄筋の建込み前)に十分に撤去する。トレミー管による水中コンクリートとする。トレミーの先端は,鉄筋かごの共上がりを防ぐためコンクリート内に2m程入れる。くい頭部については,品質劣化の部分を見込んで50cm程余分に打込み,硬化後取壊す。
掘削方法と孔壁保持方法
機械掘削による工法
人力掘削による工法
主たる掘削方法
特殊山留め鋼板
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ケーソン基礎の施工に関する記述のうち適当でないものはどれか
オープンケーソンでは,底版コンクリート打設後,原則としてケーソン内の湛水を排除しなければならない。ニューマチックケーソンの沈下掘削は,砂質及び砂疎地盤では刃口周囲を掘削して,ケーソンを沈下させてから中央部を掘削する。オープンケーソンでは,施工中は常に内外の水位観測を行い,不足する場合は注水することが必要である。ニューマチックケーソンでは,作業室内において,作業室天井と地山との間にジャッキを入れて平板蔵荷試験をすることができる。オープンケーソンでは地盤を緩めないため内部排水は行わない。
ニューマチックケーソンの施工に関して適当でないものはどれか
圧気圧が1 kgf/cm2以上のニューマチックケーソンを施工する場合は,ホスピタルロックの設置が義務づけられている。ケーソンの沈設は,ケーソン自重,載荷荷重,摩擦抵抗の低減などによって行うのを原則とするが,やむを得ず減圧沈下を行う場合は,函内作業中の作業員の安全を十分確認して行う。シャフトは,安全施工上,マテリアルロック用とマンロック用に分けて設置するのを標準とする。掘削順序は,一般に中央から始めて周辺に向かって行い,周囲を刃口より50cm程度の範囲を除いて,均等に一定の深さに掘る。
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函内作業中の作業員の安全を十分確認しては×
作業員の退出を確認してからが〇
ニューマチックケーソンの施工に関して適当でないものはどれか
ケーソン作業室のコンクリートの打込みは,連続して行い,原則として打継目を作ってはならない。コンプレッサ用受電設備は,2系統受電とするのが望ましい。中埋めコンクリートの打設は,圧気をかけたままの打込みになり,打設に伴って函内の圧力は増加するので圧力を調整する必要がある。本体構築時は,掘削や沈設作業を中止するので,作業室内の気圧を保持する必要はない。スライム処理は鉄筋建て込み前に行う。
掘削はケーソンの沈下に必要な量とし,刃口の下を余掘して周囲の地盤をゆるめないこと
掘削は,一般にグラブバケット,クラムシェルによる水中掘削となる。この場合,地盤を緩めないためケーソン内を湛水しておく。沈下が困難な時は載荷により徐々に沈下させる。
沈下促進のため内部排水,余掘等は行わないこと
ケーソン基礎は沈下完了後,底コンクリートを打設,中詰に土砂を入れ,蓋コンクリート等の上部工を行う。
作業室の構築
ケーソンの継ぎ足しを行って支持地盤に致着
掘削は中央から周辺部へ,周囲を刃口より50cm程度の範囲を除いて,均等に一定の深さに振る。なお,砂質及び砂倅地盤では,漏気防止のため刃口周囲を掘削してケーソンを沈下させてから中央部を掘削する。ニューマチックケーソンの施工に際しては,再圧治療設備としてホスピタルロック(1 kgf/cm2以上)を設置し,作業員の出入りのためのマンロックと材科や掘削土砂の搬入搬出等に使用されるマテリアルロックとを分ける。ケーソンを減圧沈下する場合には,ケーソン本体の安全性及び作業員の退出を確認する。作業室は,刃口と天井スラブコンクリートの気密性を保つため一体として施工する。ケーソンの継たし中は荷重が増加し,安全対策上,掘削や沈設作業を中止するとともに,作業室の気圧は保持する。
両工法の比較
周辺地盤への影響
地下水位の低下を呼び,外山をよび易く, 地盤を緩めることが多い。地下水位の低下などがなく,周辺地盤を緩めることが少ない。周辺摩擦を減殺できると,相当の深さまで施工可能、-60m位の例ある。高圧作業になり,労務管理から,施工深さは地下水位30mが限度である。
水中作業になることが多く確認困難
作業室に作業員が下りるので,確認容易
比較的簡単で工費が割安
送気設備を含めて機械電気設備が大がかり
従って工費割高
沈下途中に障害物が出ると除去に手間取り,工期が不安定
障害物の除去が容易,しかも沈下が計画的にできて工期が安定
騒音,振動源をもたす,地盤への影響が少ないので市街地施工に適する。コンプレッサーの騒音・振動,エアロックからの排気音が問題になる。
工事の確実性
一般に水中掘削作業になるため手探り作業になり,確実性に乏しい。重要な構造物では沈下完了後止水し,コンクリート打設が考慮される。作業室内は排水しての作業になり,確実性が高い。
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土木一般- 土留め工法
仮設構造物に間する記述のうち適当でないものはどれか
締切りとは,水中部及び地下水の存在する陸上部において,止水や土留めを目的とする構造をいう。掘削底面の安定は,砂質地盤ではヒービング,粘性地盤ではボイリングに対し検討を行う必要がある。切ばり式締切りにおける切ばり間隔は,水平には5m以下,垂直には3m程度を原則とする。土留めとは,陸上部において止水を目的としない掘削に伴う地山の崩壊を防止する構造をいう。粘性地盤ではヒービング,砂質地盤ではボイリングに対し検討を行う。
土留くいの根入れ部の安定計算に関して適当でないものはどれか
切ばりを用いた土留工法におけるつり合い深さの計算は,掘削完了時について行い,その値を根入れ長とする。掘削底面より上の土の単位体積質量は湿潤質量とし,掘削底面より下で地下水面以上では湿潤質量を用い,地下水面以下では浮力を差し引く。
土質が良く,主働土圧が計算上現れないか,現れても小さい場合の最小説入れ長は,1
土留くいの根入れ長は,主働土圧と受働土圧のモーメントのつり合いから決め,つり合い深さの1
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計算は,掘削完了時及び最下段切ばり設置直前の二条件で求め,大きい方の値を根入れ長とする。
地下構造物用の土留仮設工法に関して適当でないものはどれか
鋼矢板工法は,湧水の多い軟弱地盤の土留め等に適し,取扱いが容易であり,反復使用もできるので便利である。釜場排水工法は,地下水位以下の掘削作業を容易にし,掘削箇所の側面等の破壊を防止するためによく使われる。親くい横矢板工法は,ヒービング防止に対処できる工法である。布掘り工は,開削に先だち地下埋設物などの支障物件の有無の確認のために有効である。親くい横矢板工法は,軟弱地盤ではヒービングを起こす。締切りは,水中又は地下水が存在し,土留めと同時に止水を目的とするのに対し,土留め工は止水を目的としない。
土留め工法の種類
連続して鋼矢板(軽量・普通・鋼管矢板)を打ち込み、腹起し、切ばりにより土留めする工法
親くい横矢板工法
親くい(I型鋼、H型鋼)を一定間隔に打ち込み、掘削に合わせて、フランジ間に横矢板を入れて土留めする工法
現場打ちの鉄筋コンクリートくいを柱列式に、又は壁式に連続打設し、連続壁とする工法
親くい横矢板工法は,地下水が少ない地盤に適している。土質が軟弱で地下水が多い場合には鋼矢板工法が用いられるが,鋼矢板では掘削深さが15mを超えると施工不可能となる。
軟弱粘性土質で生じやすく,掘削底面が持ち上がる現象
地下水位の高い砂質土に生じやすく,地下水と共に土砂が掘削面に流出する現象
ヒービング及びボイリングの対策として、十分な根入れを行うこと
土留くいの根入れ部の安定計算
くい机入れ部の安定計算は,主慟土圧と受働土圧のモーメントのつり合いから根入れ長を決める。計算は,掘削完了時(最下段切ばり点)及び最下段切ばり設置直前の二条件で求め,大きい方の値を机入れ長とする。
くいの机入れ長は,つり合いの深さの1
掘削底面以下における土圧の作用幅は,主働側,受働側ともくい幅とする。掘削底面より上の土の単位体栓質量は湿潤質量とする。掘削底面より下で,地下水面以上では湿潤質量を用い,地下水面以下では浮力を差し引く。
土質が良く,主働土圧が計算上現れない場合,現れても小さい場合の最小根入れ長は1
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地下連続壁工法の特徴に関して適当でないものはどれか
剛性の高い構造物であり,任意の形状・寸法を選択できる。騒音・振動が少なく市街地での施工に適している。柱列式地下連続壁工法は,壁式地下連続壁工法に比べ,水平方向の剛性及び止水性に優る。既設構造物に近接した施工が可能で,周辺地盤や既設構造物に与える影響が少ない。桂列式の方が優れているとは言えない。
地中連続壁工法に関する記述のうち適当でないものはどれか
水密性が良く,地下水の豊富な場合にも用いられる。断面性能が大きいので,大規模な開削工事等に用いられ,本体構造物の一部として利用する場合もある。発生する廃泥・廃液処理に細心の注意が必要である。玉石などを合む硬質地盤では施工が不可能である。
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玉石などを合む硬質地盤でも施工可能である。
鋼管矢板基礎の施工に関する記述のうち適当でないものはどれか
鋼管矢板基礎の施工は,建込み精度を高めるため,原則として中掘工法によるものとする。鋼管矢板の打込みに際しては,打込み精度を確保するため,導材を設置して施工する。鋼管矢板の建込みは,トランシットを用い2方向から鉛直性を確認する。鋼管矢板の打込みに当っては,鋼管矢板の位置,傾斜,回転及び間隔などに留意し,必要な施工精度を確保する。建込み精度を高めるためバイブロハンマにより行う。掘削壁面の崩壊をベントナイトなどの安定液を用いて防ぎながら,地盤を掘削,鉄筋かごの建込み,コンクリート打設等の作業を繰り返して,地中に土留め用,止水用あるいは本体建造物の地中壁や基礎用連続壁を築造するもので,平面形状から,壁+壁,柱+壁,柱+柱の3方式がある。
土留め工法の種類
剛性が大きく土留壁背面への影響が小さい。一応遮水性であるから地下水位の高い場合にも使用できる。くい長を自由に調節できる。単独くいの連続であるので,施工時間の制限があっても施工できる。砂礫層,玉石層などでは施工が困難である。位置・鉛直度の正確さを要求され,柱列の精度が悪い場合,す岩間から土留壁背面土砂が流れ込むなど事故の原因となる。工事費がかなり高い。状況によっては,打込みに対して騒音・振動対策が必要となる。
軟弱地盤の土留
家屋近接部などの土留
剛性が大きく土留壁背面への影響が小さい。水密性が良く,地下水の豊富な場合にも使用できる。本構造物の躯体としても利用できる。相当深いものが施工可能である。適用地盤の範囲が広い。高度の技術と経験を要求される。泥水設備などの作業用地の確保が必要となる。安全施工,品質確保上から連続作業が望まれる。土留壁の出来上がり状況の確認が困難である。発生する廃泥・廃液処理に細心の注意が必要である。土留壁としてのみ使用する場合,工事費がかなり高い。
軟弱地盤で土圧・水圧が大きい場合の土留
シールド立坑など深い場合の土留
重要構造物の防護用
周辺地盤の地下水位低下によって問題の生する場合の土留
狭い敷地内での構造物本体を兼ねた土留
地中連続壁工法の特徴
低振動・低騒音で,軟弱地盤から岩盤までの施工が可能である。地盤との密着性に優れており支持力が大きい。任意の形状の基礎が造れ,閉合断面を形成するので剛性が高い。深さ150 m 程度までの掘削が可能で,地上からの機械施工で安全である。近接施工が可能で周辺への影響が少ない。鋼管矢板基礎は,鋼管矢板を環状に打ちケーソンの特性を持たせた基礎である。施工は,建込み精度を高めるためバイブロハンマにより行う。建込みに際し,導枠のマーキング位置に鋼管矢板を設置し,トランシットで2方向から鉛直性を確認しながら行う。
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電動機に関する記述のうち誤っているものはどれか
電動機には,直流電動機と交流電動機がある。60ヘルツの交流電源で使っていた三相誘導電動機を,50ヘルツの交流電源で使ってもその回転数は変わらない。巻線形誘導電動機は,かご形誘導電動機に比べ高頻度の始動に適する。直流電動機は,交流電動機に比較して速度制御が容易である。電動機の回転数は,周波数に比例する。
工事現場における電動機の利用に関して適当でないものはどれか
三相誘導電動機は,構造が簡単で故障が少なく,空気圧縮機,ポンプ,ベルトコンベアなどの動力源として広く使われている。三相誘導電動機は,3線のうちどれか2線を入れかえると回転の向きが逆転する。三相誘導電動機には,巻線形とかご形とがあり,巻線形は始動トルクが小さく,かご形は始動トルクが大きい。2倍の回転速度が得られる。三相誘導電動機の巻線形は,始動時に大きな力のいるショベル系掘削機空気圧縮機,エレベータ,クレーン等に用いられる。一方かご形は回転数が小さく,小さな力でも用をたせるベルトコンベア,ポンプ等に用いられる。
工事現場の電気方式に関する記述のうち誤っているものはどれか
単相2線式は,一般に電灯に利用されている方式である。単相3線式は,単相200V機器の蛍光灯に利用できる。三相4線式は,単相100Vの電灯や三相電動機の動力用に利用できる。三相3線式の各相間の電圧は200Vである。
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建設機械の電動機には,構造が簡単,丈夫かつ取扱いが容易であり,また定連回転等の優れた特徴を持つ三相誘導電動機が用いられる。巻線形三相誘導電動機は,始動時に大きな力のいるショベル系掘削機,空気圧縮機,エレベータ,クレーン等に用いられる。かご形三相誘導電動機は,回転数が小さく,小さな力でも用をたすことのできるベルトコンベア,ポンプ等に用いられる。始動時の電流を小さくするため,大型機ではスターデルタ始動機(かご形),あるいは二次抵抗器(巻線形)が用いられる。三相誘導電動機の回転方向は,3線のうちどれか2本を入れ替えると巡回転となる。電動機の回転数は,周波数に比例する。
巻線形とかご形誘導電動機の特徴と用途
ベルトコンベア,ポンプ,小型空気圧縮機など
始動トルク大,始動電流小,構造・取扱い複雑,始動抵抗器により回転速度可変,運転効率小,高価,大型機械用
クレーン,掘削機械,ウインチ,大型空気圧縮機など
変圧器は,鉄心にコイルを巻いたもので,一次・二次側の巻線の比によって交流電圧の大きさを変えるもので,定格容量は kVAで表わす。工事現場では,小型・中型の単相変圧器が一般的で,単相変圧器2又は3台で,△結線,V結線により三相電力を変圧する。
工事現場の電気設備
高圧を受電し変圧器で所定の電圧に降下する受電設備
変圧された電力を建設機械や照明装置に配電する配電設備
電動機・投光器等の負荷設備
電話等の通信設備
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ディーゼル機関とガソリン機関
ディーゼルエンジンとガソリンエンジンに関する記述のうち適当でないものはどれか
ディーゼルエンジンは,ガソリンエンジンより運転経費が安く取扱いが容易である。ガソリンエンジンは,ディーゼルエンジンより圧縮比が高い。ガソリンエンジンは,ディーゼルエンジンより馬力当りのエンジン重量が小さい。ディーゼルエンジンの点火方式は,圧縮自己着火方式であり気化器がいらない。ディーゼルエンジンは,点火方式が圧縮による自己着火のため,電気火花点火方式のガソリンエンジンに比べ圧縮比が高い。
4サイクル機関と2サイクル機関
原動機に関する記述のうち誤っているものはどれか
サイクル機関では,クランク軸の1回転について1回爆発する。4サイクル機関の作動順序は,吸気→膨張→圧縮→排気である。4サイクル機関は,2サイクル機関に比ベフライホールは大きい。4サイクル機関は,2サイクル機関に比べて燃料消費率が小さい。作動は,吸気→圧縮→爆発(膨張)→排気の順で行われる。
トルクコンバータを使用した建設機械の得失に関して適当でないものはどれか
負荷に応じて自動的に変速させるので運転が容易である。機械効率が低下するので燃料消費量が多くなる。サイクルタイムが長くなるので作業能率が低下する。機械各部の衝撃荷重が減るので寿命が長くなる。作業能率は良くなる。
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ディーゼル機関とガソリン機関
建設機械用原動機には,耐久性,信頼性,運転の整備及び取り扱いが容易なディーゼルエンジンが主力となっている。燃料費が安価で,熱効率が良い。最高回転速度が低い。故にシリンダ容積に対する出力は小さい。気化品・点火装置が不要であるが,燃料噴射ポンプが必要となる。爆発圧力が大きく,構造が堅固で,同一出力のエンジンではガソリンエンジンより重量が大きい。内燃機関は,吸入・圧縮・燃焼・排気の4サイクルで1回の爆発,この間にクランク軸が2回転する4サイクル方式と,吸入・圧縮と燃焼・排気の2サイクルで1回の爆発,クランク軸が1回転する2サイクル方式がある。
ディーゼル機関とガソリン機関
がん丈,簡単,重量大
高い(自然発火)
低い(電気火花点火)
馬力当りの価格
馬力当りの重量
火災に対する危険度
4サイクルと2サイクル
同一シリンダーの出力
シリンダーの寿命
回転力の均一性
フライホイールの大小
馬力当たりの重量
高速機関としての性能
流体継手は,油などの液体を利用して2軸間に回転を伝えるもので,2軸の端に羽根車を取り付け,入力軸の回転によって泊を動かし,この油の移動によって出力側の羽根車を回すことにより出力軸に動力を伝達する。トルクコンバータは,流体継手の一種で,二つの羽根車のほかに案内羽根(ステータ)を設けて油の方向を変え,トルクを大きくしてタービン羽根車に伝えることができる。出力側の負荷が小さいときは回転数が大きく,負荷が大きいときは回転数を下げ,トルクを増大する無段階の自動変速機である。トルクコンバータは,振動や衝撃を吸収し,スムーズに断続を行うことができる。建設機械のように負荷の変動が多い機械に速し,ブルドーザ等のように振動や衝撃を生じる建設機械の変速機に用いられる。
トルクコンバータの特徴
1 運転がスムーズである。
2 耐久性が大,維持費が小
3 作業能力がよい。4 衝撃力を要するものに適する。1 効率は他の変速装置より劣る。2 燃料消費料は若干上がる。3 価格が高い。
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光波測距儀による測定に関して適当でないものはどれか
気温は,大気の屈折率を補正するために測定する。気象要素の測定誤差が,気象補正後の距離に与える量は,距離に関係なく一定である。光波測距儀の周波数の変化は,測定値に影響を与える。測定の誤差には,測定距離に比例する部分と比例しない部分とがある。大気に対応するものなので、屈折率と気温等は関係が深い。一定にはならない。
光波測距儀に関する記述のうち誤っているものはどれか
測距儀の変調周波数は,変化することがあるので,ときどき検定を行う必要がある。大気中の光速度と真空中の光速度は同じである。光波測距儀の器械定数は,比較基線場において比較測定して求めることができる。光波測距儀による測定値は,斜距離を表す。光の速度は,大気中の気温・湿度・気圧の変化によって屈折率が変化し一定でない。故に,気象補正が必要となる。また,光波測距儀の測定距離は,巻尺の場合と同様に2地点間の直接距離すなわち斜距離であるから,傾斜補正が必要となる。なお,最近の機種は,高低角も同時に測って水平距離に補正して表示するものが一般的である。
公共測量の実施体制
建設省の行う公共測量に関して適当でないものはどれか
公共測量における測量種別には,1~4級基準点測量や1~4級水準測量などがある。公共測量については,その作業方法等を定めて,測量の規格を統一している。公共測量を行う作業機関は,作業計画の立案,工程管理及び精度管理を総括する主任技術者を選任しなければならない。公共測量を行う作業機関の主任技術者は,十分な実務経験を有する登録された測量士又は測量士補でなければならない。測量士補は主任技術者にはなれない。
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光波測距儀及びその誤差
光波測距儀は,変調周波数(強度に変調した光)を発射し,反射波との位相差から2点間の距離を求めるものである。
往復の波の数
光波測距儀で測定される距離は,標準状態の大気に対応するもので,気温・気圧・湿度が標準状態と異なれば,屈折率・光の速度(大気中では真空中より遅い)が変り,気象補正を行う。影響の大きさは,気温・気圧の順で,湿度はきわめて小さい。光波測距儀には,電気回路などによる固有の誤差があり,これを器械誤差(定数)という。この器械定数は,比較基線場で次のようにして求める。光波測距儀でL1,L2,L3を測定し,傾斜補正を行い水平距離を求める。光波測距儀の測定誤差ΔLは,器械固有の誤差(a)と測定距離(L)に比例する誤差に分けられる。変調周波数の変化は,測定値に影響を与えるので,ときどき検定を行う。
公共測量の実施体制
公共測量とは,国土地理院が行う基本測量以外の測量で,国又は公共団体が費用の全部又は一部を負担・補助して実施する測量をいう。公共測量を実施する作業機関は,作業を円滑かつ確実に実施するため次の措置をとる。作業計画の立案,工程管理及び精度管理を総括する者として,主任技術者を選任する。
主任技術者は測量士で,かつ高度の技術と十分な実務経験を有すること
測量士・測量士補以外の者を技術者として作業に従事させないこと
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水準測量の誤差
水準測量の誤差に関する記述のうち誤っているものはどれか
一つの水準路線の水準測量は,往復観測とし,往復の高低差がこの測量の誤差となる。水準路線がはじめの測点にもどる閉合路線では,後視の総和と前視の総和との差がこの測量の誤差となる。レベルの視準線と気ほう管軸線が平行でないときは,レベルと両標尺との距離を等しくしても,これによる誤差は除かれない。水準測量の誤差が許容誤差以内であるとき,各測点の誤差の調整は,距離に比例するものとして配分する。視準軸誤差は,視準距離を等しくすることにより消去する。
標高の最確値
図の水準路線においてT点の標高の最確値はどれか
但し,既知点 A,Bの標高は表2のとおり
トランシットの器械誤差と消去法
トランシットによる水平角観測に関して適当でないものはどれか
観測回数を増やし,その観測値を平均することにより不定誤差(偶然誤差)を小さくすることができる。目盛板の位置を概ね等間隔(180°/n)に変えて観測し,全観測値を平均することにより目盛誤差を小さくすることができる。望遠鏡正位,反位の観測値を平均することによって,目盛板の偏心誤差を消去することができる。目標が鉛直軸の最大傾斜方向にあるとき,鉛直軸誤差が最大となる。最大傾斜方向に視準線が向いたときには,その方向では誤差を生じないが,最大傾斜の方向から90°の方向では最大の誤差を生ずる。
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水準測量の誤差
水準測量の許容誤差
水準測量は往復観測を原則とし,往復の高低差つまり往復差(較差)が誤差で,この較差が許容制限内であれば平均値を最確値とする。また,出発点にもどる閉合路線の場合は,後視の総和と前視の総和との差,つまり閉合差が誤差で,やはり制限内になければならない。水準測量では,路線の距離に応じて誤差が累積するから,距離に比例して補正値を求める。
誤差の原因とその消去
レベルに関するもの
視差による誤差
接眼レンズで十字線をはつきり映し出し,次に対物レンズで像を十字線上に結ぶ。
望遠鏡の視準軸と気ほう管軸が平行でないための誤差(視準軸誤差)
前視・後視の視準距離を等しくする。
レベルの三脚の沈下による誤差
堅固な地盤にすえる。
読み取り誤差
標尺に関するもの
目盛の不正による誤差(目盛誤差)
基準尺と比較し,尺定数を求めて補正する。
標尺の零点誤差
出発点に立てた標尺を致着点に立てる。
標尺の傾きによる誤差
標尺を常に鉛直に立てる。
標尺の沈下による誤差
堅固な地盤にすえる。又は標尺台を用いる。
自然現象に関するもの
球差・気差による誤差
前視・後視の視準距離を等しくする。
かげろうによる誤差
地上・水面から視準線をはなす。
トランシットの器械誤差と消去法
水平軸が鉛直軸に直交していないために生ずる誤差
望遠鏡の正,反観測の平均をとる。
視準軸が水平軸に直交していないために生ずる誤差
望遠鏡の正,反観測の平均をとる。
上盤気ほう管が鉛直軸に直交していない,又は製作上の不備のため
(誤差を小さくするには各視準ごとに整準する。
目盛盤の偏心誤差
トランシットの鉛直軸の中心と目盛盤の中心が一致していないため
A・Bバーニヤの読みの平均又は望遠鏡正反の平均をとる。
視準軸の偏心誤差
望遠鏡の視準線が回転軸の中心に一致していない。望遠鏡の正・反観測の平均をとる。目盛盤の刻みが正確でない。(目盛盤の全周を使うことにより影響を小さくする。
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安全衛生管理体制に関する記述のうち誤っているものはどれか
統括安全衛生責任者は,元請,下請の安全衛生責任者を選任する。元請の事業者は,元請,下請それぞれの労働者が混在して作業を行う現場に労働災害防止のための協議組織を設置する。元方安全衛生管理者は,その事業場に専属の者でなければならない。元請事業者は,下請との混在作業における労働災害を防止するため,毎日1回以上作業場所の巡視を行わなければならない。各事業者がそれぞれの事業場の安全衛生責任者を選任する。元請けの統括安全衛生責任者が下請けの安全衛生責任者を選任することはできない。
安全管理の基本事項
安全管理の基本的事項に関して適当でないものはどれか
建設工事に当っては,作業に従事する労働者の災害防止に努めなければならない。安全管理は,工事の一部と考えて作業員全員が参加するのがよい。建設工事に当っては,工事現場付近における公衆災害防止に努めなければならない。安全管理は,安全管理者が行うもので,作業員はその指示により作業すればよい。安全管理は作業員全員で行うものである。なお,公衆災害防止とは,市街地で施工する土木工事について,公衆の生命・身体及び財産に関する危険及び迷惑を防止することをいう。
機械等及び有害物に関する規制
労働安全衛生法において,労働大臣の定める規格を具備すべきものとして該当しないものはどれか
型枠支保工用のパイプサポート
土止め支保工用の切ばり
枠組足場用の建枠
つり足場用のつりチェーン
土止め用切ばりは,機械等に関する規制には該当しない。
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建設業等の特定事業は,一般に数次の下請によって工事がなされ,その結果,同一の作業場に事業主の異なる労働者が混在している。この混在によって生じる労働災害を防止するため,統括安全衛生責任者及び元方安全衛生管理者を選任し,図の安全管理組織がとられる。
総括安全衛生責任者の決定選任
元請・下請の労働者数50人以上
但し、ずい道・一定の橋梁・圧気工事では30人以上
特定元方事業者の講ずべき措置
協議組織の設置・運営
作業間の連絡・調整
作業場所の巡視
安全衛生教育の指導・援助
工程計画・機械等の配置計画
労働災害を防止するための事項(合図・標識・警報の統一)
作業場の巡視・設備・作業方法の安全に対する措置を講ずる。衛生に関する技術的事項を管理する。
下請の各責任者
破砕機によるコンクリート破砕作業
掘削高2m以上の地山掘削作業
土止め支保工の取付・取外し
型枠支保工の組立・解体作業
つり足場・張り出し足場・高さ5m以上の足場組立・解体作業
酸素欠乏場所における作業
ずい道等の掘削・覆工作業 等
安全管理の基本事項
混在現場の安全衛生管理体制
統括安全衛生責任者の選任
元方安全衛生管理者の選任
下請の安全衛生責任者の選任
協議組織の設置
安全推進の3基本
安全管理体制の整備
安全教育の徹底
安全点検の励行
作業環境の整備
安全意識の高揚
機械等及び有害物に関する規制
特定機械(ボイラー,第一種圧力容器,つり上げ荷重3t以上のクレーン、移動式クレーン,建設用リフト,ゴンドラ等)以外の機械で,危険若しくは有害な作業に使用する下記のものは,労働大臣が定める規格又は安全装置を具備していなければ,譲渡し,貸与し又は設置してはならない。
クレーンの過負荷防止装置
型枠支保工用のパイプサポート
鋼管足場用部材,枠組足場用の建枠
つりチェーン
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明り掘削作業の安全の基準
手掘りによる明り掘削作業の安全に関する記述のうち労働安全衛生規則上,適当でないものはどれか
掘削面の高さが7mの堅い粘土からなる地山を掘削する場合に,掘削面の勾配を60度とした。掘削面の高さ3mのシルトからなる地山を掘削する場合に,掘削面の勾配を90度とした。「地山の掘削作業主任者」が,作業方法を決定し作業を直接指揮するほか,使用器具及び工具を点検し,不良品の除去を行うとともに,安全帯及び保護帽の使用状況を監視した。掘削面の高さが6mの砂からなる地山を掘削する場合に,掘削面の勾配を30度とした。シルト、粘土等の地山は掘削面の勾配を75度以下とする。
掘削の安全基準
明り掘削作業の安全に関して適当でないものはどれか
同一場所における掘削作業に2人以上の地山の掘削作業主任者を選任したときは,それぞれの職務の分担を定めなければならない。地山の掘削作業主任者を選任したときは,氏名及び行わせる事項を作業場に掲示するなど,関係労働者に周知させなければならない。その日の作業を開始する前,点検者に浮石及びき裂の有無,湧水及び凍結の状態の変化を点検させなければならない。地山の掘削作業主任者は,掘削作業箇所及びその周辺の地山について,地形,地質,地下水等を調査し施工計画を定めなければならない。施工計画を定めるのは事業者であり、地山の掘削作業主任者ではない。
土止め支保工の安全基準
土止め支保工の部材の取付け等に関して誤っているものはどれか
圧縮材の継手は,重ね合せ継手とする。切ばり及び腹起こしは,矢板,くい等に確実に取り付ける。切ばりの接続部は当て板をあて,ボルト締め又は溶接で取り付ける。切ばりを建築物の柱,壁等で支持する場合は,これにかかる荷重に耐え得るものとする。圧縮材の継手は,突き合せ継手とする。
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移動式クレーンの安全基準
事業者は,手振り(パワーショベル,トラクターショペル等の掘削機械を使用しない)により,地山の掘削作業を行う場合は,掘削面の勾配を下表の値以下にしなければならない。
掘削面の高さ
掘削面の勾配
岩盤又は堅い粘土
掘削面の勾配35°以下
又は高さ5m未満
発破等で崩壊し易い状態になっている地山
掘削面の勾配45°以下
又は高さ2m未満
特に地質が悪い地山では,更にゆるやかな勾配とすること
掘削の安全基準
事業者は,高さ2m以上の地山掘削作業については,地山の掘削作業主任者(技能講習修了者)を選任して行う。
作業主任者には次の事項を行わせること
作業の方法を決定し,作業を指揮すること
器具及び工具を点検し,不良品を取り除くこと
安全帯及び保護帽の使用状況を監視すること
作業箇所等の調査
事業者は,地山の崩壊,埋設物等の損壊等の危険がある場合は,次の事項をボーリング等適当な方法により調査し作業を行うこと
形状,地質及び地層の状態
き裂,合水,湧水,凍結の有無及び状態
埋設物等の有無及び状態
高温のガス,蒸気の有無及び状態
掘削箇所の点検
事業者は,地山の崩壊,土石の落下の危険を防止するため,次の措置を講ずること
その日の作業を開始する前,大雨の後及び中震以上の後,浮石及びき裂の有無,合水,湧水,凍結の状態の変化を点検すること
発破を行った後,その箇所・周辺の浮石,き裂の有無及び状態を点検すること
土止め支保工の安全基準
土止め支保工の取付け・解体作業は,土止め支保工作業主任者を選任してあらかじめ作成された組立図(事業者が作成する)により組立てる。切ばりの溶接部等は当て板をあててボルトにより緊結し,溶接により接合する。圧縮材の継手は突き合せ継手とする。
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単管足場の安全基準
高さが5m以上の単管足場の安全に関する記述のうち,労働安全衛生規則に違反しないものはどれか
地上第一の布を,地上1
8mの位置に設けた。
建地の間隔を,けた行方向2
足場材の緊結,取りはずし,受渡し等の作業を,幅15cmの足場板を設け,安全帯を使用し行わせた。建地間の積載荷重の限度を,500kgとした。
適するのは1
他は違反している。
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単管足場の安全基準
足場には,本足場(2列の建地),1側足場(1列の建地)及びつり足場がある。足場が倒れないように建物等に一定間隔で壁つなぎ,控えをとる。高さ2m以上の足場の作業場所には,幅40cm以上の作業床を設ける。事業者は,つり足場,張出し足場,高さ5m以上の足場の組立て,解体等の作業では,足場組立て等作業主任者(技能講習修了者)を選任して行う。
鋼管(単管パイプ)足場の場合
脚部には,ベース金具を使用し,敷板,敷角,根からみ等を設ける。
壁つなぎは,垂直方向5m以下,水平方向5
5m以下とする。
建地間隔は,けた方向1
5m以下とする。
地上第一の布は、2m以下の位置に設けること
建地の最高部から測って31mを越える部分の建地は、鋼管を2本組とすること
建地の間隔はけた行き方向を1
85m以下とすること
梁行き方向を1
5m以下とすること
足場の脚部にはベース金具を使用し且つ敷き板敷き角等を使用し、根がらみ等を設けること
鋼管の接合部又は交差部は、これに適合した付属金具を使用して、確実に接合し、、又は緊結すること
足場を架空電路に近接して設ける場合は、架空電路を移設するか、鋼管又は架空電路に絶縁管、絶縁覆等を装着すること
壁つなぎは、座屈の防止、風荷重等の水平力を負担し、倒壊を防止する。
足場組立作業主任者の職務
材料、工具、安全帯等の点検作業方法の決定、安全帯、保護帽の使用状況を監視する。
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型枠支保工の安全基準
労働安全衛生規則に定めている型枠支保工の安全上の留意事項として適当でないものはどれか
型枠支保工の組立・解体の作業は,技能講習を修了した「型枠支保工の組立て等作業主任者」の直後の指揮により行うこと
支柱の継手は,突合せ又は差込みとし,鋼材と鋼材との接合部及び交差部は,ボルト,クランプ等の金具を用いて緊結すること
鋼管支柱は,高さ3m以内ごとに水平つなぎを2方向に設け,竪固なものに固定すること
パイプサポートは,3本以上継いで用いず,継手には4個以上のボルト又は専用の金具を用いて緊結すること
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型枠支保工の安全基準
型枠支保工とは,建物のスラブ,けた等のコンクリートの打設に用いる型枠を支持するため,支柱,はり,つなぎ,筋かい等の部材によって構成される仮設物をいう。事業者は,以上の組立て,解体作業には,型枠支保工の組立て等作業主任者(技能講習修了者)を選任して行う。支柱の継手は,突合せ又は差込み継手とする。鋼材と鋼材との接続及び交差部はボルト,クランプ等の金具で緊結する。パイプサポートを支柱とするときは3本以上継がない。5mを超えるときは2m以内に水平つなぎを2方向に設ける。鋼管枠を支柱とする時は,鋼管枠相互の間に交差筋かいを設け,最上層及び5層以内に水平つなぎを設ける。
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移動式クレーンの安全基準
移動式クレーンの安全に関する記述のうち,労働安全衛生法施行令ならびにクレーン等安全規則に違反するものはどれか
つり上げ荷重が3トンの移動式クレーンだったので,運転の業務に,小型移動式クレーン運転技能講習を修了した者に就かせた。つり上げ荷重が5トンの移動式クレーンだったので,移動式クレーン明細書に記載されているジブの傾斜角の範囲内で使用させた。作業の性質上やむを得ず,つり具に専用の搭乗設備を設け,これに労働者を乗せた。やむを得ず,定格荷重をわずかに超えた荷重をかけて使用させた。定格総荷重とは,ジブの傾斜角及び長さに応じてクレーンにかかる総重量をいい,このうち最大のものをつり上げ荷重という。定格荷重とは,フック等のつり具を除いたつり上げることのできる正味の荷重をいう。
移動式クレーンの運転業務
移動式クレーンの安全に関して適当でないものはどれか
定格荷重とは,定格総荷重からフック等のつり其の重量を除いた荷重をいい,ジブの傾斜角及び長さに応じた組合せごとに定まる。専用の搭乗設備を設けた場合を除き,いかなる場合も,移動式クレーンにより労働者を運搬したり,つり上げて作業させてはならない。クレーンのつり上げ作業時の作業半径とは,ジブのフートピンからジブのポイントピンの中心よりおろした鉛直線までの水平距離をいう。
つり上げ荷重が2
8トンの移動式クレーンの運転の業務には,小型移動式クレーン運転技能講習を修了した者を就かせることができる。作業半径は,旋回中心からフック中心までの水平距離をいう。フートピン(ジブの支点)は旋回中心上に位置していない。
高所作業車の安全基準
高所作業車での作業に当っての安全管理に関する記述のうち,労働安全衛生規則上,適当でないものはどれか
作業床の高さが10m以上の高所作業車の運転に特別教育を受講した者を就かせた。運転者が運転位置を離れるときは,作業床を最低降下位置に置きブレーキを確実にかけた。高所作業車の転倒を防止するため,アウトリガを張り出すこと等の措置を講じた。作業指揮者を定め,作業計画に基づき作業の指揮を行わせた。作業床の高さが10m以上の高所作業車の運転は,技能講習修了者が行う。
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移動式クレーンの安全基準
つり上げ荷重5t未満のクレーン(但し,移動式は1t未満),デリックの運転は特別教育修了者,1t以上5t未満の移動式クレーンは技能講習修了者,5t以上のクレーン,デリックは免許者が就く。
また,玉掛け業務は1t未満が特別教育修了者,1t以上が技能講習修了者が就くこと
クレーンの運転については,一定の合図を定める。作業開始前点検:作業開始前に巻過防止装置,過負荷警報装置,ブレーキ,クラッチ,コントローラの機能の点検を行う。
また,1年以内,1ヶ月以内ごとに定期自主検査を行い,3年間,記録を保存しておくこと
不適格なワイヤロープ(素線損失10%以上,公称径損失7%以上,キンク・形くずれ・腐食のあるもの)の使用を禁止し,安全係数6以上とする。玉掛け作業を行うときは,当該ワイヤロープ等の異常の有無について点検を行い,異常を認めたときは直ちに補修する。作業の遂行上やむを得ない場合,又は安全な作業の遂行上必要な場合は,移動式クレーンのつり具に専用の搭乗設備を設けて,労働者を乗せることができる。
移動式クレーンの運転業務
移動式クレーンの運転業務は,つり上げ荷重により5t以上の場合は移動式クレーン運転免許者が,1t以上5t未満は小型移動式クレーン技能講習修了者が,1t未満は特別教育修了者が就く。
高所作業車の安全基準
高所作業車は,高所における工事,点検,補修等に使用される機械で,作業床及び昇降装置等から成る。
作業床の高さが10m以上の高所作業車の運転は,技能講習修了者が,10m未満は特別教育修了者が就くこと
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酸素欠乏危険場所の安全基準
酸素欠乏症等防止規則に関する記述のうち適当なものはどれか
酸素欠乏危険作業は,第1種と第2種の区分があるが,第2種酸素欠乏危険作業主任者技能講習を修了した者は,第1種危険作業及び第2種危険作業のいずれの作業主任者にも就くことができる。酸素欠乏危険作業において,換気することが著しく困難な場合は,空気呼吸器又はこれに代わる防毒マスク,防じんマスクの用具を備え使用する。上部に不透水層のある砂牒層にピットを設け,ピットの近傍で圧気シールド工法が同時に行われる場合は,砂礫層を通してピット内に空気の供給があるので,ピット工事の酸素欠乏対策を行う必要はない。空気中の酸素の濃度が21%未満の状態を酸素欠乏といい,事業者は空気中の酸素をこの状態以上に保つように換気しなければならない。(2)空気呼吸器,酸素呼吸器又は送気マスクを備え使用する。(3)砂礫層に浸還した空気が第一鉄塩などの還元性物質により酸欠空気となってビット内に噴出するので危険である。
高気圧作業の安全基準
高気圧作業の安全に関する労働安全衛生規則ならびに高気圧作業安全衛生規則の定めとして誤っているものはどれか
潜函の気閑室内の高圧室内作業者減圧を行うための排気管は,内径53mm以下のものとしなければならない。
潜函の作業室内の刃口から天井又ははりまでの高さは1
8m以上としなければならない。労働者を高圧室内業務に従事させるときは,作業室の気積を労働者1人について2m3以上としなければならない。掘下げ深さが20mを超える潜函の作業では,作業箇所と外部との連絡のための電話,電鈴等の設備を設けなければならない。作業室の気積を労働者1人について4m3以上としなければならない。
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酸素欠乏危険場所の安全基準
事業者は,酸素欠乏場所(酸素濃度18%未満)の作業にあっては,特別教育修了の労働者を就かせ,酸素欠乏危険作業主任者を選任して行う。
酸欠場所については,その日の作業開始前に酸素濃度を測定し,労働者を従事させる場合は測定器具を備え,酸素濃度を18%以上に保つよう換気しなければならない(確認に裸火を用いるのは危険)
第1鉄塩類,第1マンガン塩類,メタン・エタン等を含有する地層
第1種酸欠危険場所で第1種又は第2種酸欠作業主任者
炭酸水を湧水とする地層・腐食層,これに接する井戸
第1種酸欠危険場所で第1種又は第2種酸欠作業主任者
長時間使用されていない井戸(以上第1種酸欠危険場所)
第1種酸欠危険場所で第1種又は第2種酸欠作業主任者
海水のあるケーブル等の暗きょ,マンホール
高気圧作業の安全基準
高圧室内作業については,高圧室内作業主任者(免許所有者)を選任し、以下の業務を行わせる。
作業方法の決定,作業者の直接指揮
測定器具の点検
作業室への人退作業者の人数の点検
作業室の加減圧を適正に行う。
次の業務に就く労働者には特別教育を行う(就業制限)
作業室,気閉室への送気の空気圧縮機の運転業務
作業室,気閘室への送気・排気のバルブ等の操作業務
再圧室の操作業務
高圧の空気中では,酸素の分圧が高くなり,ものが燃えやすく火災の危険が大きいため,次の措置を構ずる
高気圧下の可燃物の燃焼の危険性について,労働者に周知させる。
ガード付電灯の使用
電路の開閉器は周囲に火花,アークを飛散しないものとし,圧気シールド,潜函等の内部では溶接等の作業は行わない。火気,マッチ,ライター等を圧気シールド・潜函等の内部に持ち込むことを禁止し,その旨を見やすい場所に掲示する。
高圧室内作業主任者の携行するもの
携帯式の圧力計
炭酸ガス及び有害ガス濃度測定器
沈下図に基づき,掘削方法,載荷量を決め,刃口の下方50cm以上の掘削を禁止する。
刃口から天井までの高さは1
8m以上とする。送気管は,シャフトの中を通すことなく作業室,気閉室へ配管し,逆止弁を設ける。
また専用の排気管を設けること
作業室及び気閉室には専用の排気管を設け,気閉室内に減圧を行うための排気管は,内径53mm以下のものとしなければならない。
作業室の気積
事業者は,労働者を作業室において高圧室内業務に従事させるときは,作業室の気積を労働者1人について,4m3以上としなければならない。
また,気閘室の床面積及び気積は,0
6m3以上としなければならない。
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次に示すヒストグラムの見方と処置について最も適当なものはどれか
下限規格値をはずれている原因を調べる。品質特性値を高い方に寄せる。層別して原因を調べる必要がある。品質標準を改める。下限規格値をはずれているものがあり,また分布の山が二つあることが問題である。データを材料別,ロット別,時間別等に層別して原因を調べる。また特性値を高い方に上げるように工程を改善する。
規格値に対するゆとり
この結果からの判定で適当なものはどれか
規格値に対してゆとりがない。規格値すれすれのものもあり変動に注意を要する。規格値からはずれるものもあり調査を要する。規格値に対して十分ゆとりがある。片側(上限又は下限)規格の場合のゆとりの判定は,次式で3以上とする。
下記の工程能カ図の説明に関して適当でないものはどれか
1図は,上限規格値を外れているものがあり,全体を下げる
2図は,規格内におさまっているが,バラツキが大きく不安定である。3図は,点が中心線に近く,しかも変動幅が小さく安定している。4図は,周期的な変動を示しており,安定状態とはいえない。
一定の方向で徐々に上昇しているのは異常な場合あり
品質が時間の経過などにより変化している可能性もある。
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ヒストグラムとは,横幅に品質特性値のバラツキを一定幅のクラスに分け,縦幅に各クラスの度数を柱状図に表わしたもの
品質の規格値を記入することにより,規格値とゆとりの関係も明確となる。
図のヒストグラムの判定は次のとおり
規格値もバラツキもよく,ゆとりもあり,平均値が規格の中央にあり良
規格値すれすれのものもあり,将来少しの変動でも規格を割るものができる可能性がある。バラツキに注意を要する。山が二つあり工程に異常が起こっている。他の母集団のものが入っていることも考えられ,全部のデータをもう一度調べる必要がある。
下限規格値を割るものがあり,平均値を大きい方にずらす処置が必要
下限規格値も上限規格値も割っており,何らかの処置が必要である。現状の技術レペル又は作業標準等に問題はないか,検討を要する。大部分が規格の幅のいっぱいにバラツキ,右の方に離れ小島がある。品質特性(管理項目)を決定するに当っては,次の点に注意する。
工程の状態を総合的に表わすもの
代用特性が明確なもの(真の特性で検査できない場合)
設計品質(最終品質)に重要な影響を及ぼすもの
測定し易いもの
工程に対して処置のとり易いもの
横軸にサンプル番号又は時間,縦軸に特性値を取り,規格中心値,上下規格値を示す線を引き,データを打点し,時間的な品質の変動を知る。管理図と形は似ているが,統計的な処理はなく,規格はずれ,点の並び方からヒストグラムでは分からない品質特性値の時間的変化・傾向を知る。
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管理図の種類
品質管理に用いる管理図に関して適当でないものはどれか
R管理図で群分けを行う場合の群の数nは,10より小さくする。x管理図は,個々の測定値をそのまま時間的順序に並べて管理していくもので,1点管理図ともいう。
管理図では平均値の変動を管理し
R管理図では群のバラツキを管理するのに用いられる。同一サンプルを用いた,管理図とx管理図のUCLとLCLの範囲は前者の方が後者より大きくなる。管理限界線はxJ管理図の方が、管理図より大きくなる。
品質管理における管理図について適当でないものはどれか
-R 管理図は,群の平均値と範囲の変化を同時に管理しながら工程の安定状態を把握していく計量値の管理図である。管理限界線は,偶然原因による変動か異常原因による変動かを識別するための基準である。管理図に異常が発見されたときは,規格値の設定に問題はないか調べる。x-Rs-Rm管理図は,個々のデータをそのまま時間的順序に並べて管理していくもので,一点管理図ともいう。管理図に異常が発見されたときは,工程等に問題がないか調べる。
-R 管理図に関する記述のうち適当でないものはどれか
重さ,長さ,時間などの計量値の管理に用いられる。個々の測定値を,そのまま時間的順序に並べて管理する管理図で,工程の状態を早く判定したい場合に用いる。群の平均値の変動と群のバラツキの変化を同時に管理するのに用いる。群の大きさが10より大きくなると,性能が悪くなる。
(2)は工程能力図の説明
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管理図の種類
工程平均を個々の測定値x(計量値)によって管理する。群分け不可能な場合,データの得られる間隔が長い場合に用いる。工程平均を平均値 (計量値)によって管理する。工程のバラツキを,範囲R(データの最大値と最小値の差)によって管理する。計量値である。工程を平均値とバラツキの範囲Rとによって管理するもので,両者を同時にみることによって工程の状態の変化がわかる。一点(x)管理図に移動範囲Rs,最大移動範囲Rmを組合せたもので,計算値である。コンクリートの強度管理のような場合は,データ数が少なく,一つ一つのデータがどの位置にあるか,また前後のデータとの差祐より管理限界線を求め,最大範囲Rmとの関係で管理する。
工程と管理図
工程が安定しているかどうかを判別する方法として,管理図を用いる。管理限界線は,統計上おとし,この訪の範囲をとび出すようなデータがあれば何か異常があると判断し,工程に対して処置を取る基準とする。品質規格値とは関係がなく,工程が安定しているかどうかをみるものである。ヒストグラムは規格値とのチェックを行うもので,規格の上限・下限からはみ出している場合は,工程が規格に対して不満な状態にあり,平均値を規格に近づけるか又はバラツキを小さくする等の処置を取る。偶然原因による変動(バラツキ)とは,標準化された作業(工程)を正しく行っても避けることのできないものをいう。長さ,重さ,強度,時間等のように連続的な値として測られる品質特性値(計量値)の管理図である。管理図は,工程を安定状態に保つため用いるもので,管理限界線(上方・下方管理限界線)を示す一対の線を引き,これに品質を表わす点を打つ。打点が管理限界の内側あるいは外側にあるかによって,工程がよい状態にあるかどうかを知る。
計量値とは,長さ,重さ,強度,時間等のように連続的な値
計数値とは,製品100個中不良品が何個というように,測定値が1個,2個というように不連続に測定される値
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管理図の見方
次の図は品質管理図を示したものであるが,適当でないものはどれか
A図は,点が中心線を境に上下にあり,工程は安定状態である。B図は,平均値が変化しつつあり,工程に注意する必要がある。C図は,管理限界線上に点があり,異常原因が発生したことを示す。D図は,すべての点が管理限界線内にあり,工程は安定状態である。(4)は点が管理限界線に接近している。
表のデータを用いて管理図を作成するために,計算した上方管理説界線(UCL)と下方管理説界線(LCL)の値の組み合せで,正しいものはどれか
平均値より、総平均値を求める。範囲の平均値を求める。
表を用いて計算した管理図の情報上方管理限界線(UCL)の値のうち適当なものはどれか
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管理図の見方
次の場合,管理状態にあるとみなす。
連続35点中34点以上が管理限界線の中にある場合
次の場合,工程に異常があるとみなす。
点が管理限界線をとび出すとき(管理限界線上も合む)
点がだんだん上昇(下降)する傾向を示すとき
点が周期的に上下するとき
点が中心線の一方の側に7点以上続くとき,連続11点中10点以上,連続14点中12点以上,連続17点中14点以上,連続20点中16点以上が中心線の一方に現れるとき
点が限界境界線に接近して,しばしば現れるとき
打点にくせを持つ管理図
●一方に7点以上続く場合
●規則的に波を打つ場合
●徐々に下降(又は上昇)する場合
工程別,ロット順にデータを3~5個の群に分け,群の数を決定する。各群ごとにデータの平均値及びバラツキの範囲Rを求める。各群の平均値jより,総平均及び範囲Rの平均値を求める。
管理図の管理線
管理限界の係数
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ばい煙・粉じん発生施設(大気汚染防止法)
大気汚染防止法に関する記述のうち適当でないものはどれか
一定規模以上のアスファルトプラントは,ばい煙発生施設である。一定規模以上の骨材乾燥施設は,ばい煙発生施設である。一定規模以上のセメント用ふるいは,特定粉じん発生施設である。一定規模以上の土石用バケットコンペアは,密閉式のものを除いて一般粉じん発生施設である。セメント用ふるいは一般粉じん発生施設である。
ばい煙発生施設
大気汚染防止法に関する記述のうち適当でないものはどれか
ベルト幅が75cm以上の土石又はセメント用ベルトコンベアは,粉じん発生施設に該当する。面積が1,000m2以上の土石の堆積場は,粉じん発生施設に該当する。アスファルトプラントは,ばい煙発生装置には該当しない。密閉式の岩石又はセメント用ふるいは,粉じん発生施設に該当しない。重油燃焼能力50リットル/h以上のボイラー(アスファルトプラント)は,ばい煙発生施設に該当する。
水質汚濁の防止
水質汚濁防止法に関する記述のうち適当でないものはどれか
生コンクリート製造業用の混合施設は,水質汚濁防止法でいう特定施設である。排出基準は,排出水の汚染状態について総理府令で定められている。水質汚濁防止法の規定は,放射性物質による水質の汚濁には適用されない。水質汚濁防止法でいう特定施設の構造等の変更の届出は,市町村長に対して行えばよい。特定施設の構造等を変更しようとするときは,その旨を都造府県知事に届け出なければならない。
建設工事に伴って発生する廃棄物のうち,廃棄物の処理及び清掃に関する法律で定める産業廃棄物に該当しないものはどれか
アースドリルエ法により発生するベントナイトを含んだ泥土
機器を搬入する際に包装材として利用された木材の残材
木造家屋の解体に伴い発生する古材
場所打ちくいのくい頭処理により発生するコンクリート塊
木くずは工作物の除去に伴って生じたものに限る。
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ばい煙・粉じん発生施設(大気汚染防止法)
工場及び事業場からのばい煙の排出の規制,自動車排出ガスの許容限度を定めることによって,大気汚染を防止し生活環境を保全する。建設工事では,下表の施設がばい煙発生施設,粉じん発生施設に該当し,その設置工事着手60日前までに都道府県知事に届け出なければならない。
ばい煙とは,燃焼に伴い発生する酸化物・ばいじん等,人の健康に被害を生ずる恐れのあるもの
粉じんとは,物の破砕等に伴い発生し,飛散する物質で,特に粉じんのうち石綿等人の健康の被害を生ずる恐れのある物質を特定粉じんとし,一般粉じんと区別している。
ばい煙発生施設
石油製品,石油化学製品又はコールタール製品の製造の用に供する加熱炉
(アスファルトプラントなど)
羽□面の断面積0
(骨材乾燥設備ガスタービン・ディーゼル機関など)
一般粉じん発生施設
鉱石又は土石
鉱物,土石又はセメント用に限る。密閉式のものを除く。鉱物,土石又はセメント用に限る。湿式及び密閉式のものは除く。
原動機の定格出力75kW以上
鉱物,土石又はセメント用に限る。湿式及び密閉式のものは除く。
原動機の定格出力15kW以上
生活環境を害する恐れがあるものとして,下記のものは特定施設に該当し,設置は60日前までに知事に届出,排出基準を遵守すること
特定施設の構造等の変更の届出
特定施設の構造等を変更しようとするときは,その旨を都造府県知事に届け出なければならない。産業廃棄物とは,事業活動に伴って生じた廃棄物のうち,燃えがら,泥でい(ベントナイト含む),廃油,廃酸,廃アルカリ,廃プラスチック類,その他政令で定める下記の廃棄物をいう。
工作物の除去に伴って生じたコンクリートの破片,これに類するもの
木くず(工作物の除去に伴って生じたものに限る)
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騒音振動の防止対策
打込みくいの騒音・振動に関する記述として適当なものはどれか
ディーゼルハンマやドロップハンマの騒音レベルは,他の機械に比べてきわめて小さい。騒音レベルのばらつきは,地盤条件にあまり左右されない。ディーゼルハンマによる振動は,衝撃的な振動が周期的に繰り返される。振動くい打機による振動レベルは,ディーゼルハンマより大きい。ディーゼルハンマによる振動は,衝撃的な振動が周期的に繰り返される。騒音・振動共大きいので最近はあまり使用されない。
環境保全計画に関する記述のうち誤っているものはどれか
各種の低騒音・低振動工法の選定にあたっては,経済性,施工性,安全性等について十分検討し,現場の施工条件に適した工法とする。一定規模以上の堆積場に,土石を堆積する場合,大気汚染防止法の規定により,粉じんが飛散しないよう対策を講じる。資材運搬等の工事用車両による交通障害を低減するために,工事用車両の役人台数,運搬物量,走行速度等を事前に十分検討する。アースオーガ併用のくい打機は,振動が少なく,これを使用する作業は,振動規制法の特定建設作業から除外されている。アースオーガ併用のくい打機は,振動規制法の特定建設作業である。
建設工事における騒音・振動に関する記述で適当なものはどれか
建設現場における板囲いの塀は,通常の高さの塀であれば材質に関係なく,遠方の受音点に対して効果が期待できる。プレボーリング工法では最終的な打止め打撃による振動の発生は避けられないので,一般に振動防止対策が必要である。騒音カバー付きドロップハンマは,在来型のカバーなしに比べて30dB以上騒音が低減できる。ディーゼルパイルハンマのラム重量の大小による振動レベル差は,地盤条件等にかかわらず,必ず重量の大であるものは重量の小のものより大きい。
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打ち込みくいの騒音・振動防止対策
騒音規制法及び振動規制法に定められている特定建設作業は,規制基準が定められており,施工計画においては規制基準に適合するよう対策をたてる。また,都道府県によっては上乗せ規制をしている場合があるので注意を要する。音及び振動の距離減衰効果を利用する。
音及び振動の発生源で発生量を少なくする(低騒音低振動機械,工法)
音及び振動を中間で遮断する(遮音壁・防音カバー,防振溝等の設置)
騒音規制法と振動規制法の規制内容
特定建設作業の種類
くい打ち機を使用する作業(アースオーガ併用を除く)
鋲打ち機を使用する作業
削岩機を使用する作業
空気圧縮機を使用する作業
コンクリートプラント,アスファルトプラントを設けて行う作業
くい打ち機を使用する作業(アースオーガ併用を含む)
鋼球を使用する破壊作業
舗装版破砕機を使用する作業
ブレーカー(手持式を除く)を使用する作業
規制に関する騒音又は振動の大きさの基準
特定建設作業の種類にかかわらず一つの基準が設定されている。基準を超える場合の1日の作業時間は10時間又は14時間から4時間までの範囲で短縮される場合がある。騒音・振動対策として,遮音壁・防振溝が設けられるが,防音壁はその高さ,材質等により減衰効果が大きく影響する。なお,点音波の場合,距離が2倍になれば音圧レペルは6ホン,線音源では3ホンずつ減少する。ディーゼルパイルハンマの騒音は,90ホン以上でカバー等で70ホン程度まで低減できる。振動は80dBを超え,その振動レペルは地盤条件により多種多様で一概には言えない。
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施工計画を作成する一般的手順として適当なものはどれか
施工法及び施工の順序について技術的・経済的検討を行い,施工方法の基本方針を決定する。契約条件及び現場条件を確認する。機械の選定,作業員の配置など本工事の詳細作業計画を検討する。労務,機械,資材などの調達・使用・輸送計画を立てる。仮設備など工事用施設の設計とその配置を計画する。
施工計画の基本方針
施工計画の基本方針の決定に関して適当でないものはどれか
施工計画は,1つの計画案にこだわることなく幾つかの代案を作成し,長所,短所を比較検討して最も適した計画を見い出す必要がある。施工計画は,従来の経験のみに限定することなく,新工法,新技術の動向に対して目を向けることも必要である。契約に基づく工期は,必ずしも経済的な最適工期とは限らないので,契約工期の範囲内で,さらに短縮することについても検討する。施工計画は,現場の諸条件をよく知っている現場代理人が検討し,経済性のみを優先し,決定する。
経済性のみを優先は間違い
施工計画に関するの語句として適当なものはどれか
施工計画は,工事の目的とする築造物を,工事に関係する種々の制約の中で,かつ的確に施工すると方法を策定するものである。施工管理は,安全の確保,への配慮といった社会的要件の制約の中でに基づき工事の円滑な実施を図ることであり,品質管理,工程管理,の3つの柱によって支えられている。施工管理は,安全の確保・環境保全への配慮の中で行う。
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施工計画とは,契約条件に基づき,設計図どおりの構造物を工期内に,経済的かつ安全に作るため,施工の各段階ごとに最善の方法を計画することをいう。
その手順は次のとおり
なお,施工計画書は監督員に提出する。
設計図書・仕様書その他契約条件の確認
現場の自然条件・経済条件・環境条件の検討
工事の施工順序・施工法の選択及び決定
作業量の検討・工期の見通しの検討ぽ程計画)
主要施工機械の選定・施工機械の組合せの検討
仮設計画の検討
下請使用計画・労務計画の検討
械調達・使用計画及び輸送計画の検討
現場管理組織・運営手続きの決定(施工管理)
実行予算の決定・収支計画の立案(原価管理)
安全管理計画・品質管理計画の立案
施工計画の基本方針
施工計画の決定に当っては,過去の経験を十分に生かすと共に常に改良を試み,新工法,新技術の検討を行う。一般に,経験に頼った施工計画は過小になりがちで,新工法を主としたものは過大になる傾向がある。施工計画は,全体にバランスの取れたものとし,無理のないものとする。施工計画の検討は,社内の組織(スタッフ)を活用し,一つの計画のみでなく,いくつかの代案を作り,長所短所を比較検討し決定する。契約工期が社内的な情況によっては,必ずしも最適工期とは限らないので,この範囲内でさらに経済的な工程を検討する。
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仮設備計画に関する記述のうち適当でないものはどれか
仮設備は,工事内容に大幅な変更があった場合でも設計変更の対象とはならない。仮設備計画には,仮設備の種類,数量及び配置計画はもとより,それらの設置と維持,撤去及び跡片付けの計画も合まれる。仮設備の計画は,施工者自身の技術力で,本工事が円滑に施工できるよう立案するのが一般的である。仮設備は,工事規模に対し,過大あるいは過小にならないよう十分検討し,必要でかつ無駄のない合理的なものにしなければならない。指定仮設備は、本工事と同様に取り扱われる。よって、設計変更の対象となる。
工程計画に関する記述のうち適当でないものはどれか
作業可能日数は,工期中の暦日数から定休日,水文気象,その他に基づく作業不能日数を差し引いて推定する。自然条件が,作業可能日数に与える影響のうち,最も大きいものは土工作業時における天候の影響である。建設機械の施工速度には,最大施工速度,正常施工速度,平均施工速度があるが,工程計画には正常施工速度を用いるのが望ましい。建設機械1台当り又は作業者1人当りの1時間当り施工量は,工程計画,工事費見積りなどを行うための基本事項となる。工程計画には平均施工速度を用いる。
建設機械の組合せ
建設機械の組合せに関する記述のうち適当でないものはどれか
土工の一連の作業の作業能力は,組合せ機械のうちで最大の作業能力の機械によって決定される。土工の一連の作業を施工する場合,各建設機械の作業能力をできるだけバランスをとって,費用が節減できるよう計画する。土工の一連の作業において,大規模工事には大型機械が,小規模工事には小型機械が選定されるが,普及度の高いものの中から選定する。作業効率は,機械の組合せが多いほど低下し,作業の休止も多い。組合せた一連の作業の作業能力は,組合せた建設機械の中で最小の作業能力の建設機械によって決定される。各建設機械の作業能力に大きな格差が生じないよう建設機械の規格と台数を決め,バランスをとる。
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仮設計画及び留意事項
仮設備とは,目的とする構造物を建設するために必要な工事用の施設で,原則として工事完成後に取り除かれる。
仮設備の種類
作業上の必要施設
支保工,足場,土止め工等
事務所・見張り所・試験室等
仮設備は,施工業者の自主性にゆだねられる任意仮設備と,重要なものとして本工事と同様に取り扱われる指定仮設備がある。指定仮設備は,工事内容が変更した場合,設計変更の対象となる。
仮設計画の留意事項
工事規模に見合ったムダのない計画を立てる。
構造的・強度的にも十分目的を達するものであること(構造計算必要)
設計図書に明示されていない仮設備は,一般には変更契約の対象でない。作業の流れを考えて効率的な仮設備の配置を行う。
工程管理計画の立案に当っての基本事項は,次のとおり
作業可能日数,一日平均施工量,施工速度等の施工日程の算定
機械,設備の規模・台数の決定
工程図表の作成
工事着工から竣工までの作業可能日数及び各工事の所要作業日数を算出し,計画達成に必要な作業日数を決める。所要作業日数は,一日当りの平均施工量,つまり動員できる機械・労働者及び材料の調達計画によって決まる。現場条件を考慮してむりのない合理的なものとし,全工程期間を通じて忙しさの程度をなるべく等しくする。建設機械の施工速度は,最大施工速度(カタログの公称速度で損失時間は考えない),正常施工速度(整備・修理等の正常損失時間を考えた速度,能力の比較,機械の組合せに用いる)及び平均施工速度(正常損失時間及び故障・手持ち等の偶発損失時間を考えた速度,工程計画に用いる)がある。
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施工計画の策定にあたって,元請業者が直営で施工するよりも下請業者に外注した方が一般的に得策と考えられるものはどれか
新しい工法,試験的な工事で不確定要素の多いもの
単純な附帯工事で労力が主体的なもの
工事の性質上,常用的に労働者を使用しなければならないもの
主体工事で高度な品質を要求されるもの
単純な附帯工事で労力が主体的なものが適当
土木工事の資材管理の特徴
土木工事における資材管理の特徴のうち適当でないものはどれか
注文生産であるので,資材の長期需給計画が立てにくい。多品種少量生産であるので,資材の規格化,統一化が困難である。工事現場条件により,工事のプロセスが極めて変化に富んでいるので,資材管理が流動的である。生産の主体が工事施工の現場であるので,資材の集中管理がし易い。工事施工の現場であるので,資材の集中管理がやりにくい。
施工計画において事前に検討すべき環境問題に関する記述のうち適当でないものはどれか
騒音,振動については,法で定められている特定建設作業以外にも地方公共団体が条例により規制している場合がある。工事に伴う水質汚濁の恐れがある場合は,必要に応じて排水処理装置や沈殿池を設置し,濁水処理を行う。くい打機や削岩機等を使用する作業は,騒音等の防止対策を施すとともに周辺環境を考慮し,作業時間等を調整する。土工用機械により発生する土ぼこりについては,自然環境保全法に定める粉じん排出基準以下となるよう規制されている。
粉じんについては,大気汚染防止法
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直営が有利な工事
工事内容の変化が多く,規格がきびしいもの
新しい工法,試験的な工事,費用算定の難しいもの
高度の技術を要するもの
下請が有利な工事
労働力を主体とする単純な工事
専門業者による特殊工事
下請の経験を活かせる工事
土木工事の資材管理の特徴
注文生産であるため,長期にわたる需要計画が立てにくい(注文生産)
現場の自然条件により,また同種の工事でも同じ作業が少なく変化に富んでいるため,調達や資材の管理が流動的である(単品生産)
資材は多岐・多種にわたり規格化・統一化が困難である。
生産の主体が工事現場であり,短期間で移動するため,資材の集中管理がやりにくい(現地生産)
ばい煙・粉じん対策
ばい煙・粉じんについては,大気汚染防止法により,ばい煙の排出等の規制及び粉じん発生施設の構造並びに使用・管理に関する基準がある。建設工事では,アスファルトプラントあるいは土石の堆積場が,ばい煙発生施設,粉じん発生施設に該当する。粉じんの飛散の防止対策は,次による。
防じんカバーで覆われていること
散水設備によって散水が行われていること
粉じんが飛散しにくい構造の建築物内に設置されていること
土石の堆積の場合は,薬液の散布又は表層の締固めが行われていること
フード及び集じん機が設置されていること(土石の堆積以外の場合)
水質の汚濁防止対策
水質の汚濁防止については,水質汚濁防止法により排出水の規制があり,さらに都道府県によっては条例により上乗せ規制があるので注意を要する。建設工事関係で,排出物質として浮遊物質(SS)とpHの濃度が問題となる場合には,水処理装置や沈殿池を設置し,濁水処理を行う。
建設工事関係で下記のものは,特定施設に該当し,その設置は60日前までに都遵府県知事に届け出ると共に,排出基準を遵守すること
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原価管理における費用の考え方に関して適当でないものはどれか
間接費は現場管理費,共通仮設費,金利等の間接的費用をいい,一般に工期の延長に従って,ほぼ直線的に減少する傾向にある。工事原価には,一般に施工量の増減に伴って影響のない固定費と影響のある変動費とがある。建設費が最小となる作業速度(工期)は,直接費曲線と間接費曲線の合成により求めることができる。直接費は,労務費,材料費などの直接的費用をいい,一般に作業速度を経済速度以上に早めると増加する。工期の延長に従って、ほぼ直線的に増加する傾向にある。
原価管理の基本事項
工事の原価管理に関する記述のうち適当でないものはどれか
原価管理は,実施原価と実行予算とを比較してその差異を見出し,これを分析・検討して適時適切な処置をとり,工事原価を引き下げることを目的としている。設計図書と工事現場の状態との不一致などの条件変更による工事内容,全額の変更に対しての資料収集は,原価管理上の重要事項である。工程が当初の施工計画通りに進捗している場合には,原価管理を行う必要はない。工事原価資料を収集・整理して,将来の同種工事の見積りや実行予算の作成資料とする。
「原価管理を行う必要はない」は誤り
建設工事の原価管理
施工計画策定上の原価管理に関して適当でないものはどれか
原価管理の手順は,一般に,実行予算の設定,原価発生の統制,実施原価と実行予算との対比,修正処置のサイクルで行われる。実施原価をとらえる目的は,経費の節減にあるので,原価の発生源,発生日等の些細な事項はとらえる必要はない。原価管理では,当該工事の原価を工種別,かつ要素別にとらえ,実施原価を評価することが望ましい。原価管理は,施工計画に基づいた実行予算の作成時点から始めて工事決算まで実施される。
実施原価は,原価管理台帳を作成し費目別に記載すること
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原価管理においては,工事原価を固定原価と変動原価に分けて考える。固定原価(期間費用)とは,工事施工量の増減に関係なく,設備等の一定不変の固定的原価である。変動原価(数量費用)とは,工事施工量の増減に対応して変化を受ける原価費である。労務・材料・直接的経費等の直接費は,施工速度を速めると増加する。一方,共通仮設備・現場管理費等の間接費は減少する。建設費が最小となる作業速度(最適工期)は,直接費と間接費の和が最小となるときである。
工事費の構成
原価管理の基本事項
早期に実行予算を作成し,工事着手前に工事完成時の利益を予測する。実行予算の精度を高め,かつ予算作成業務のスピードアップを図るため,類似工事の実績,企業独自の標準歩掛などの蓄積・整備が必要である。実行予算における予定単価と実際に生じる原価との対比が容易に行えるように,工種別,費目,項目別に整理しておく。工事の中間において,発生した原価,今後発生が予想される原価を正確に把握し,工事完了時点の利益を予想する作業をたえず行う。発生原価と工事出来高は,実行予算の内容に従って正確に対応させる。実行予算は作成するだけでなく,これを積極的に活用する。
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土工作業に使用する建設機械のトラフィカビリティを示すコーン指数(kgf/cm2)に関する記述のうち適当でないものはどれか
自走式スクレーパ作業に必要なコーン指数は,10以上である。ダンプトラック作業に必要なコーン指数は,12以上である。スクレープドーザ作業に必要なコーン指数は,3以上である。被牽引式スクレーパ作業に必要なコーン指数は,7以上である。スクレープドーザ作業に必要なコーン指数は,6以上である。
走行装置(クローラ式とホイール式)
クローラ式とホイール式について誤っているものはどれか
クローラ式は,ホイール式に比べ軟弱なところでの作業性が良い。クローラ式は,ホイール式に比べ良好な状態の路面での機動性が悪い。クローラ式は,ホイール式に比べ足まわりの保守が容易で砂質又は骨材現場等に多く使用される。クローラ式は,ホイール式に比べ重量が同じであれば,一般に最大牽引力は大きい。クローラ式は足まわりの保守が容易とはいえない。又、骨材現場等では隙間に骨材が挟まることがあるので、あまり多用しない。
機械損料の算定に関する用語のうち関係のないものはどれか
実作業時間率は,全作業時間中の機械の稼働時間の割合をいい,機械損料の算定には直接関係はない。
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土工機械と土質条件
建設機械の接地圧は,機械総重量(燃焼,オイル,水が含まれ無負荷状態の機械重量に55kgのオペレータを加えた重量)を建設機械の接地面積で割ったものである。
建設機械の走行に必要なコーン指数
建設機械の種類
特に土工機械の作業能率は,土質条件によって大きく変わる。土工機械の走行性(トラフィカビリティ)をコーンペネトロメータを用いて測定し,コーン指数で表す。車両系建設機械の走行装置には,キャタピラ形式の覆帯(クローラ)式とタイヤ形式のホイール式がある。タイヤ式は機動力が大きく,覆帯式は機動力は小さいが,摩擦力が大きくスリップすることが少ない。また,接地面積が大きいので軟弱地,不整地等の作業条件の悪い場所に適す。
走行装置の比較
機動性にすぐれ運搬距離が長いと有利
自走による現場間移動が多いと有利
その場旋回は不可能
機動性はホイール式に比べて劣る。
その場旋回が可能で,狭い現場に有利
路面を荒らすことが少ない。
舗装路面の走行が可能
とがった岩などにより,タイヤカットの恐れがある。路面を荒らすことが多いが,少々足場が悪くても作業ができる。舗装道を直接走行すると路面を傷める。掘剛力はクローラ式に比べて劣る。掘削力が大きく,岩の多い現場にも使える。軟弱地でタイヤスリップの多い現場では能率が悪い。接地圧が低く,かなりの軟弱地でも作業ができる。機械損料と運転経費を合わせて直接工事費,その他を間接工事費とする。償却費は使用期間に割り振って償却される経費,維持修理費は運転時間に比例していく経費,管理費は年間定額的に生じる経費である。なお運転経費(燃料,運転労務費,消耗品等)は工事量に比例する変動費である。
(機械の使用による価値の減価額)
(整備,修理のための費用)
(税金,保険料,保管の経費)
3組立て解体,移送費
4その他(修理施設費等)
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ブルドーザに関する記述のうち誤っているものはどれか
ブルドーザの重量が大きいほど,リッパビリティは小さくなる。湿地ブルドーザは,一般に普通ブルドーザよりもコーン指数の低い所でも作業ができる。ブルドーザで地山の掘削押土を行う場合,現場条件が同一ならば,粘性土の作業効率は,砂の作業効率より低い。ブルドーザの重量は,運転整備重量あるいは全装備重量で表される。リッパビリティは,重量が大きいほど大きくなる。
リッパ工法の施工に関して適当でないものはどれか
リッピング断面積は,一般に弾性波速度の大きい岩ほど小さい。リッパ作業のできる程度をリッパビリティといい,地山の弾性波速度が一つの目安となる。リッパ作業の施工能率は,き裂・節理がよく密着し,それらの面に沿って風化の跡が見られない岩質ほど高くなる。風化の跡が見られない岩質ほど低くなる。
ブルドーザに関する記述のうち適当でないものはどれか
一般にブルドーザの接地圧は,人間と同じ程度といわれ,普通のトラクタ単位で0
ブルドーザは,強力な牽引力によって土工の準備作業から,掘削,押土,排土や敷均し,締固めなどの一連の土工作業に使用される。ブルドーザは各種のアタッチメントを装着して広範囲な作業を行うことができるが,そのうちルートレーキは伐間除根などの作業に使用する。タイヤドーザは凹凸の少ない所やゆるい斜面では能率よく使用されるが,足まわりの維持や修理屈で覆帯式(クローラ式)に劣る。タイヤドーザは,機動力が大きく,足まわりの維持・修理面では覆帯式より優れている。
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排土機械及び掘削機械は,土工機械の主力となるもので,ストレートドーザ(土工板が上下動のみ可),湿地ブルドーザ等がある。また,アタッチメントとしてルートレーキを取付けて伐開除根に使用するレーキドーザ,爪をつけて打撃によって軟岩を破砕するリッパドーザ等がある。
規格または能力
伐開除根,削土,積込み,整地理戻し
用途が広い,万能性,堅ろう
削土,積込み,埋戻し
機動性がよい。
覆帯幅を広くして接地圧を低下
掘削,積込み
用途が広い,万能性,タイヤ式と覆帯式
リッパ作業は,リッパ装置(岩盤を破砕するつめ)をブルドーザの後方に取り付け,下り勾配を利用し,岩石のき裂によりリッパの方向を変えて(逆目の方向で)行う。リッパ作業が可能かどうかは,リッパビリティにより判断する。岩石の弾性波速度が速い場合は岩石が緻密で硬く,リッパビリティは不良である。リッパ作業をより効果的に行うため,微量の爆薬を発破させ,岩石にひび割れを発生させる目的で,ふかし発破を行う場合がある。リッパの破砕・掘削性能は,重量の大きいブルドーザほどくい込み力が大きく,作業能力が大きい。
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ショベル系掘削機の特徴について適当なものはどれか
ドラグラインは,地面より低い所を掘削するのに適し,作業範囲は狭いが正確な掘削仕上げができる。バックホウは,地面より低い所で広い範囲の掘削に適し,地面より高いのり面の仕上げもできる。クラムシェルは,狭い面積で深く掘削する場合や,高い位置への積込みに適する。パワーショベルは,掘削積込み能力が大きく地面より高い所の掘削に使用されるが,地面より低い所は全く掘削できない欠点がある。ドラグラインの作業範囲は広い。
地面より高いのり面の仕上げは困難
地面より低い所の掘削は困難なだけで、全く出来ないことはない。
スクレープドーザに関する記述のうち誤っているものはどれか
任意の厚さに捨上ができるので,別に敷均しの必要がない。運搬距離は,モータスクレーパほど長くすることはできない。走行形式がタイヤ式なので,軟弱地での作業には不適当である。前後進での作業であるから,Uターンの必要がなく,狭い帯状の作業地でも使用可能である。スクレープドーザはクローラ式なので、軟弱地での作業には向いている。
モータグレーダに関する記述のうち適当なものはどれか
ブレードと車体進行方向とのなす角を推進角といい,切削する地盤が硬いほど大きくする。モータグレーダでスカリファイヤ作業をする場合は,硬い地盤ほど爪の本数を増やして施工するとよい。ブレードに推進角をつけた作業やバンクカット作業のとき,前輪が横に滑ることを防ぐためにリーニング装置を使用する。モータグレーダによる作業仕上り面の平坦性は,軸距に関係し,軸距が小さい方が平坦性はよくなる。
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掘削箇所が地盤より高いときは,パワーショベル(バケットが上向き),低いときはバックホウ(バケットが下向き),水中掘削にはドラグライン,クラムシェルが適当である。
規格または能力
掘削,積込み
(高い所の掘削)
360°旋回可能,油圧式とロープ式,覆帯式とタイヤ式
(低い所の掘削)
地盤より低い掘削,あらゆる土質に向く,正確な施工可能
広い範囲の浅い掘削に適
孔掘リ,深い基礎等の正確な掘削可能
掘削,積込み,運搬,捨土,敷均し作業を1台の機械で処理するものがスクレーパ類である。スクレーパとブルドーザを組合せた形式のスクレープドーザは,前進,後退が自由にでき,狭い所の作業に適している。
規格または能力
掘削,運搬,捨土,地均し
大型土工向き,コストが安い,自走式と牽引式
削土,運搬,捨土,締固め
狭い場所で可能,万能性
汎用性,荷卸しが早い。
整地,敷均し
砂利道の補修に独白の能力あリブレード作業は,材料の敷均し,地面凹凸の整正,切削などである。推進角は地盤が硬い程,小さくする。スカリファイヤ作業は,硬い路盤の掘起こし作業で,地盤の硬さ,土質,栗石の有無によって,爪の数(硬い場合減らす),掘起こし幅,切削角度,切削深さなどを調整する。横すべりを防ぐため,前輪を左右に傾斜させるリーニング装置がある。軸距(ホイールベース)が他の車両に比べて長いのは,作業延長方向の仕上面のうねりを少なくし,平坦性を確保するためである。
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締固め機械に関する記述のうち適当でないものはどれか
タンピングローラの締固め効果は,垂量及びフート数,形状,寸法,配列により異なり,その使用目的,土質などにより機種を選択する。マカダムローラは,その高い線圧によって砕石の締固めやアスファルト混合物の初期転圧に有効である。二軸式のタイヤローラは,前軸と後軸のタイヤが同じわだちの上を通るように配列されており,含水比の多い土や砕石の転圧に有効である。振動ローラの締固めは,一般に牒質土,砂質土に適しており,RCD工法によるコンクリートの締固めにも使用されている。前輪の踏み残しを後輪が通る。
締固め機械の種類
締固め機械に関する記述のうち誤っているものはどれか
車輪の配置が前後で2輪のものをタンデムローラ,自動三輪車のように配置したものを3軸タンデムローラという。振動ローラは,起振機によってローラに強制振動を与え,自重と遠心力による振動によって締固めを行う。タンピングローラは,ローラの表面に突起を植付けたもので,ほかのローラに比べ締固めの有効深さが大きい。振動コンパクタの操作方法は,ハンドガイド式であり運転は容易である。2軸3輪のものをマカダムローラという。
クレーンに関する記述のうち適当でないものはどれか
定格総荷重とは,アウトリガを張り出し,機械を水平に設置した状態で,ブームの各長さと作業半径の関係から求めた許容できる最大荷重をいう。最大つり上げ荷重や作業半径の許容呼称は,水平堅土上でアウトリガ使用時の転倒荷重の75%が標準である。つり上げ荷重とは,定裕紀荷重からフックブロックなどのつり具重量を差し引いたものをいう。クレーン能力を把握する方法としては,クレーンメーカーが機種ごとに作成している定格総荷重表及び作業半径視程図を利用すると便利である。定格総荷重とは,ジブの長さ,傾斜角に応じてつり具などを含めたクレーンに負荷させることのできる最大の荷重をいい,定格総荷重のうち最大値のものをつり上げ荷重という。なお,定格荷重とは,つり具を除いたつり上げることのできる正味の荷重をいう。
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掘削箇所が地盤より高いときは,パワーショベル(バケットが上向き),低いときはバックホウ(バケットが下向き),水中掘削にはドラグライン,クラムシェルが適当である。
締固め機械と土質との関係
路床,路盤の締固めや盛土の仕上げに用いられる。粒調材料,切込砂利,諌混じり砂などに適している。
砂質土,礫混じり砂,山砂利,マサなど紛粒分を適度に含んだ締固め容易な土に最適
その他,高含水比粘性土などの特殊の土を除く普通土に適している。
岩砕,切込砂利,砂質土などに最適
のリ面の締固めにも用いる。風化岩,土丹,礫混じり粘性土など細粒分は多いが鋭敏性の低い土に適している。
振動コンパクタタンパなど
鋭敏な粘性土などを除くほとんどの土に適用できる。他の機械が使用できない狭い場所やのリ肩などに用いる。鋭敏な粘性土,水分を過剰に含んだ砂黄土などのようにトラフィカビリティが容易に得られない土にやむを得ずブルドーザを用いることがある。
クレーンの種類
建設資材の積み込み,港湾荷役,電気工事の建柱など用途がひろい。クレーン用機関と走行用機関を使用している。荷つリ上げ時の安定性に富むため,軟弱地盤のつリ上げ作業に適する。ショバル系掘削機のアタッチメントをクレーン用ブームにした構造で,走行は覆帯で行う。
ダム・高せき堤などのコンクリート打設及び資材運搬
比較的簡易な設備で,つくられた鋼索上を横行するトロリーによリ長大スパンにわたる運搬を行う。
ダム・せき埋などのコンクリート打設及びコンクリートブロックすえ付け
工事規模や地形によリケーブルクレーンにかわリ使用される。組立て・解体が簡便であリ,占有面積も小さくてすむ。
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ネットワークの日程計算
図はある工事のネットワークを示したものである。
正しいものはどれか
イベント4の最遅結合点時刻は,20日である。この工期は,37日である。イベント3の最早結合点時刻は,15日である。作業Bのフロートは,10日間である。
計算方法については下記解説を参照すること
ネットワーク工程表の作成
図のネットワークに関する記述のうち正しいものはどれか
イベント5の最遅結合点時刻は,40日である。イベント4の最早結合点時刻は,33日である。イベント6の最早結合点時刻は,53日である。イベント4の最早結合点時刻は35日,5の最早結合点時刻は53日,6の最早結合点時刻は53日となる。
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ネットワークの日程計算
最早開始時刻,最早完了時刻の日程計算(前向き計算)
計算順番は,左から右に(6から6)向かって行う。
各結合点上に結合点時刻(最早完了時刻
この値が次の作業の最早開始時刻(EST)となる。先行作業が完了しなければ後続作業が開始できないことから,下図において2本以上の矢線が入ってくる合流点3,5では,終了時刻の大きいものが次の開始(最早開始)時刻げとなる。
(小さい時刻を斜線で消去する)
以上の計算の結果,最終イベント6に致着する日数が,工期となる。
最遅完了時刻・最遅開始時刻の日程計算(逆向き計算)
前向き計算によって,最早開始時刻が(EST)を求めておく。計算順番は,右から左(6から9)に向って行う。最終結合点6の最遅完了時刻には工期40日を用いる。順次,各作業の所要日数を引き,最遅完了時刻を各結合点上の□内に記入する。下図の分岐点4,2,1では,小さい方の数値を採用する。最遅開始(完了)時刻と最早開始(完了)時刻とが等しい経路は,各作業に全く余裕がなく,クリティカルパス(最長経路)となる。クリティカルパス以外の経路には,余裕日数(フロート)を持つ。最早完了時刻及び最遅完了時刻を求め,その差から余裕日数を求める。□内の数字は最遅完了時刻を示す。□外の数字は最早開始時刻を示す。
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フロート(余裕)に開する記述のうち正しいものはどれか
フリーフロート(自由余裕)は,最遅開始時刻で作業を始め後続する作業を最早開始時刻で作業を始めても存在するフロートである。トータルフロート(全余裕)は,最遅開始時刻で作業を始め最遅完了時刻で作業が完了した場合に生ずるフロートである。フリーフロート(自由余裕)は,全部使いきると後続作業に影響する。また,フリーフロートは,必ずトータルフロートより大きい。トータルフロート(全余裕)は,その作業のみでなく前後の作業に開係があり,一つの経路上で共有される。(4)の説明が正しい。
余裕日数の計算
図のネットワークに関する記述のうち誤っているものはどれか
クリティカルパスの日数は,41日である。作業Aのトータルフロートは,0日である。作業Eのフリーフロートは,7日である。イベント5の最早結合点時刻は,27日である。
コンクリート床版橋工事において,各作業日数を下記とした場合,準備工から鉄筋組立を完了させるまでの工期を20日とするには,どの作業を1日短縮すればよいか
但し,準備工及び鉄筋組立は他の作業との並行作業を行わず,また型枠組立は支保工組立,型枠製作との並行作業を,鉄筋購入は鉄筋加工との並行作業を行わないものとする。
与えられた条件でネットワークを書くと,下図のとおり
最早開始点時刻を求めると工期は21日となる。これを1日短縮して工期20日とすればよい。7の最遅完了時刻を20日として,順次,逆向き計算で最遅完了時刻を求め,余裕日数を出す。当該する作業は,(1)の型枠製作となる。
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クリティカルパス以外の経路には,工期に影響しないで作業を遅らせることのできる以下の余裕日数がある。最早開始時刻(EST)げで作業を始め,最遅完了時刻(LFT)で後続作業を完了する場合に生じる余裕をいう。作業を合む一つの経路に共有する余裕で,ある作業で使いきれば, それ以降の経路はクリティカルパスとなる。最早開始時刻(EST)で作業を始め,後続作業も最早開始時刻がではじめてもなお存在する余裕で,後続作業に影響しないで自由に使用することができ,一つの経路において合流する直前の作業のみに存在する。
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フィルダムの盛立等に関する記述のうち適当でないものはどれか
透水ゾーンの基礎の掘削は,必ずしも岩まで掘削しないで,河床堆積層などを残しておくことが多い。差水ゾーンの盛立面に差水材料をダンプトラックでまき出すときは,できるだけ半透水ゾーンを走行させる。遮水ゾーンの基礎には,支持力,せん断力及びパイピングに対する抵抗性が要求される。半透水ゾーンの材料のまき出しに当っては,かみ合わせをよくするために,下層の表面をかき起こしてから次層をまき出す。支持力,せん断力及びパイピングに対する抵抗性は特に要求されるものではない。
ダムの基礎処理(グラウト工)
ダムの基礎処理に関する記述のうち適当でないものはどれか
グラウトの注入は,濃度の薄いものから濃いものへ順次切り替えつつ進めるのが一般的である。軟岩へのグラウトの注入は,注入圧力が限界圧力を超えてはならない。地表のリーク箇所が多い場合には,モルタル又はコンクリート吹付けを行うこともある。水押しは,注入系統のチェック,リーク箇所の発見のため行うものであり,透水試験として利用することは適切でない。
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グラウトの注入は,濃度の濃いものから薄いものへ進める。
フィルダムの品質管理項目
フィルダムに開する記述のうち適当でないものはどれか
仮排水路は,10~30年確率流量の通水能力を見込んだトンネル方式とするのが一般的である。土質材料に要求される性質は,締固め後の遮水性やせん断強さであり,締固め度や背水比による品質管理が一般的である。フィルターゾーンに要求される性質は,パイピング防止と排水性であり,背水比による品質管理が一般的である。洪水吐きは,フィル堤体に設けることが厳禁されているので,隣接する地山に開水路として設置されるのが一般的である。フィルターゾーン(半透水ゾーン)に要求される性質は,排水性とせん断強度であり,粒度分布による管理が行われる。基礎地盤の制約が少なく,現地材料の特性に合ったダムを作ることができる。大型機械による大規模土工が中心となる。
コア材料は流水機能やパイピングに対する抵抗性があり,せん断強度が大きいこと
コアの締固めにはダンピングローラが使用され,河川と直角方向(ダム軸方向)に転圧する。浸透水の抑制を目的としてブランケットグラウトを行う。
半透水ゾーンの基礎地盤
基礎地盤の凹凸部分はコンクリート等で整形して掘削面を平滑に仕上げる。着岩部,遮水ゾーン部との境界付近(中間層)では,岩盤及び盛立て材料とのなじみを良くするため細粒な材料(フィルター材)で盛立てる。各層間のなじみをよくするため,レーキドーザでかき起こす。
自然含水比,締固め特性
透水性,せん断強度,圧密特性
締固め又は密度
透水性,せん断強度
ダムの基礎処理(グラウト工)
グラウトの注入
最初に予定深さまでせん孔して孔口より一度に注入する一段式グラウチング
ある深さまでせん孔し,そのステージまでの注入を行い,さらにその孔を深くせん孔して次のステージの注入を行うステージグラウト
ステージグラウトの第1段として,まず濃いグラウトを注入し,大きな割目を填充し,同じステージに薄いグラウトを注入する重複式グラウチング
リーク箇所(漏水箇所),水押し(孔の水洗い)
基礎地盤の透水試験には,ルジオンテストが用いられる。
フィルダムの品質管理項目
仮排水路の設計対象流量はコンクリートダムで年に1~2回生起する流量であり,フィルダムの場合は20年に1回生起する流量である。
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コンクリートダムの施工に関して誤っているものはどれか
収縮継目は,ダム軸に平行方向のものが縦継目,直角方向が横継目である。隣り合ったブロックの打上がり高さの差は,上・下流方向で8リフト以下,ダム軸方向で4リフト以下が標準である。
コンクリート打設の間隔は,リフト高が0
5~2mの場合は中5日が標準である。機械の故障や天候の変化によって,やむを得ずコンクリート打設を中止する場合は,コールドジョイントの処置をとることがある。隣合ったブロックの打上がり高さの差は,上下流方向で4リフト,軸方向で8リフト以内とする。
コンクリートダムのRCD工法に関して適当なものはどれか
RCD用コンクリートは,コンクリート表面上における重機械の走行を容易にするためにも超硬練りとする。コンクリート打設に当っては,敷均しにはモータグレーダを,転圧にはブルドーザを用い行うのが一般的である。コンクリートの温度規制は,パイプクーリングによって対処する方法が一般的である。合理化を図るため,堤体コンクリートの収縮継目は一切設けない。
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CD用コンクリートは、スランプ0cmの超硬練り
ダムのグラウトに関する記述のうち適当でないものはどれか
カーテングラウトは,貯水池からの浸透水を遮断することを目的としており,高い注入圧で施工する必要がある。コンソリデーショングラウトは,地表に現れた小規模な断層部等に対し,低圧で,その部分のみ局部的に施工するものである。フィルダムのブランケットグラウトは,遮水ゾーン全域にわたって施工するもので,比較的浅部の浸透水の抑制を目的として実施される。フィルダムのカーテングラウトは,監査廊から施工する。
2の記述はスラッシュグラウトのこと
重機による掘削,爆破工法が用いられるが,計画掘削線に近づいたら発破による岩盤掘削を避け,手指,ジヤックハンマ等で行う。
ダムコンクリートの特徴
耐久性,水密性が大きい。所要強度を持つ単位質量が大きい。モルタル分を小さくし,容積変化,発熱量を小さくする。スランプ3~5cm位で単位水量を減らす。
コンクリートの打設
水和熟を下げるためパイプ,プレクーリングを行う。
1リフトの高さは,0
75m以上2m以下を標準,隣合ったブロックの打上がり高さの差は,上下流方向で4リフト,軸方向で8リフト以内とする。
旧コンクリートの材齢が,0
0mリフトで5日に達した後,新コンクリートを打つ。RCD工法は,スランプゼロの超硬練りのコンクリートをインクラインとダンプトラックの組み合せによりコンクリート打設地点まで運搬し,ブルドーザ,モータグレーダ等で敷均し,振動ローラで締固める工法をいう。
従来のブロック打設の工法
コンクリートの配合
スランプ0cmの超硬練り
堤体への運搬
弧動式ケーブルクレーンやジブクレーン
タンプトラック主体で必要に応じインクライン,固定ケーブルクレーン等を併用
コンクリートの打込み
バケットよリ直接排出
振動目地切り機によリコンクリートの打込み後造成
パイプクーリングで堤体コンクリートを冷却
貧配合とし,パイプクーリングは行わない。グラウトとは,セメントと水及び混和材料,砂などを混ぜた液で,ダムコンクリートの収縮継目の注入,岩盤の割目への注入及び各種基礎への注入に用いる。一般にダムの基礎岩盤には,破砕帯やクラックなどがあり,グラウトにより間隙を埋め,岩盤の一体化を図り,間隙からの透水を減少させる。
グラウト工の種類
基礎岩盤中を浸透する水を止水するためのカーテングラウト
基礎岩盤の変形や強度を改良するためのコンソリデーショングラウト
コンクリート固化後のジョイントグラウト
フィルダムの場合は,ダム基礎の力学的性質の改良の必要はなく止水を目的としたブランケットグラウト
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海岸堤防に間する記述のうち適当でないものはどれか
天端被覆工は,沈下を防ぐために表のり及び裏のり被覆工と一体構造とする方が効果的である。堤防の表のり被覆工は,作用する波力に応じて上部と下部で異なった被覆工とすることができる。堤体には,必要に応じて隔壁を一定間隔に設ける。排水工は,堤防の裏のり尻に設ける。天端被覆工は不等波下にそなえ表のり及び裏のり被覆工と縁切りとする。
突堤による浸食対策
海岸の突堤による浸食対策に関して適当でないものはどれか
沿岸漂砂の卓越方向が一定せず,また岸沖漂砂の移動が大きい場合の浸食対策は,突堤工法よりも離岸堤工法を用いるべきである。突堤工の施工順序は,沿岸漂砂の下手側から上手側に施工する。突堤の方向は,汀線に対しほぼ直角に出すのが原則である。透過性の突堤は,土砂の供給が著しく減少している場合の浸食対策として効果的である。
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土砂の供給が著しく減少している場合の浸食対策は,離岸堤群(不透過性)により沿岸標砂量を減少させ,海岸を守る。
離岸堤の施工
離岸堤の施エに関する記述のうち適当なものはどれか
離岸堤は,海岸浸食の防止に有効な対策であるが,設置後の沿岸漂砂上手側の浸食影響には注意を要する。汀線が後退しつつあって,離岸堤と護岸を新設する場合,なるべく護岸から先に着手する。離岸堤の堤端部は,洗掘される恐れがあるので,計画の1基分はまとめて施工することが望ましい。離岸堤が沈下することはまれで,特に沈下対策は必要としない。海岸堤防は高潮,波浪,津波等から海岸を守り,護岸は浸食を防ぐ。
表のり被覆工
波による堤体土砂の流出を防ぎ,堤体を保護する。なお,天端被覆工は,不等波下にそなえ表のり及び裏のり被覆工と縁切りとする。越波やしぶきを防止するために表のり被覆工の延長として設ける。
波返工の高さは堤防天端上1m以下,半径1
0m,天端幅は50cm程度で,波返しには波力が作用するため屍体と一体とする。
突堤による浸食対策
突堤は,海岸線から沖側に突き出して設ける堤体で,単一堤として設けられることは少なく,ある間隔をおいて数基,突堤群として建設する。
流出土砂量を減じたい場合
施工順序は,漂砂下手側より着手して,対象地域への土砂の供給を過度に減少させないようにする。
沿岸漂砂を完全に阻止したい場合
砕波帯まで突堤を延長すれば阻止できるが,漂砂の下手側の浸食が大きくなるので十分注意を要する。
離岸堤の施工
離岸堤は,汀線から離れた沖側の海面に,汀線にほぼ平行に設置される構造物で,次の目的をもつ。入射波のエネルギーを威勢させる。波高の減衰効果により,浸食型から堆積型に変える。波高の減衰効果により,沿岸漂砂量を減少させる。トンボロを発生させて前浜の前進を図る。漂砂の卓越方向が一定せず,岸沖の漂砂の移動が大きいと思われる所では,突堤工法よりも離岸堤工法とする。汀線が後退しつつあるときは,護岸を施工する前に離岸堤を設置し,その後,護岸に着手する。離岸堤の施工順序は,浸食区域の下手側から着手し,順次上手側に及ぶのを原則とする。開口部あるいは堤端部は,施工後の波浪によって一般にかなり洗据される。したがって計画の1基分はなるべくまとめて施工する。
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矢板式係船岸の施工
矢板式係船岸の施工に関して適当でないものはどれか
裏込め・裏埋めの施工は,タイロッドを傷つけないために,タイロッド取付け完了前,上部工の施工前に行うのが一般的である。矢板の単独打込み方式は,矢板の根入れが短い場合や地盤に障害物がない場合のほかは用いない方がよい。矢板のびょうぶ打込み方式は,施工管理,施工方法が多少繁雑であるが,矢板の打込み精度が優れているため,よく用いられる。矢板式係船岸の上部コンクリートの目地は,10~20m間隔程度に入れ,目地の位置は鋼矢板の継手の位置を避け,通常は矢板の中央に設ける。裏込め・裏埋めの施工はタイロッド取付け後に行う。
浚渫工事に用いる浚渫船の適応に関して適当でないものはどれか
グラブ浚渫船は,一般に非自航船であり,浅深度における軟土から中硬土にいたる土質の小規模な浚渫に限り適している。ポンプ浚渫船は,一般に非自航船で,軟土から硬質土にいたる土質に適し,特殊カッタの使用により岩盤浚渫にも適応可能である。ディッパ浚渫船は,一般に浚渫船として最強のパワーを有し,硬い土質や捨石の除去,砕岩後の浚渫等に適している。バケット浚渫船は,一般に静穏な港湾の浚渫に適しており,粘性土から土砂にいたる土質に適応できる。
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ポンプ浚渫船での,岩盤浚渫は不可
ポンプ浚渫船による施工に関して適当でないものはどれか
非常に薄い土厚を浚渫する場合は,土厚と土質に合わせたスイング速度,前進距離などを検討し,一回の浚渫で仕上げるのが望ましい。カッタは,地質の硬軟に応じて刃先の形状が変わるが,軟らかい土質にオープン形を,硬い土質にクローズ形を用いるのが一般的である。施工順序は,ポンプ船の移動をできるだけ少なくするようにし,一回のスイングの掘削厚さは,カッタ径によって決める。排送距離が短くなると,ポンプの送泥能力が向上し,この送泥能力が非常に大きくなると,吸込み側で送泥に追従できなくなる場合が多い。一回のスイングの掘削厚さは,カッタの形状、土質等に応じて決める。
矢板式係船岸の施工
矢板の打込みは,ディーゼルハンマ等が用いられるが,打込みに際してびょうぶ打ちか単独打にするか決定する。なお,矢板打込み後の不揃いをタイロッドの締付けで補正してはならない。タイロッドは,長さを調整できるようにターンバックルを設ける。また,埋立後の地盤沈下による曲げ応力が生じないように,矢板,控え壁のとりつけ部にリングジョイント(上下回転する)を設ける。
2控え杭打工
自船にホッパーを持っており,満杯になれば作業を中止して土捨場へ向かう,アンカーやスパッドを使用しないため,船舶航行の著しい航路の浚渫に適する。アンカーあるいはスパッドで船体を固定して作業をするため広い作業面積を要する。適応土質は,軟土から硬質土に適するが,岩盤浚渫は不可能である。ポンプ浚渫中,排砂管の流れが遅く土砂が詰まるときは,ポンプの回転数を増す。排砂管の径を小さくする。ブースターポンプを使う。排送管の中を流れている土砂の濃度を見掛け含水率という。グラブの爪の形状により,プレート式(N値4以下の軟らかい土質),ハーフタイン(中間の土質),ホールタイン(硬い土質)に分かれる。強力な掘削力を持ち,堅い地盤(岩盤)の浚渫に連する。バケットの公称容量は水盛容量で表わす。
ポンプ浚渫船のカッタ
旋回させて水底の土を切崩すカッタには,軟質土に平刃(オープン型),硬質土に爪刃(クローズ型),その中間の土質にくし刃が使用される。
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河川堤防の施工
河川堤防の施工に関する記述のうち適当でないものはどれか
堤防の盛土に利用土を使用する場合は,搬入された盛土材料の敷均し及び締固めの作業を整然と行い,盛土作業場を複雑にしない。堤防拡築時の段切り部は,掘削後長時間放置することは避け,盛土に先だって必要な分ずつ逐次施工する。堤防嵩上げ工事では,既設堤防の天端部分の砕石などは盛土に先だって撤去したり,かき起こしたりして,新しい盛土とのなじみをよくする。堤防断面の拡築工事で,旧規に腹付けを行う場合,土砂を旧堤天端からまき出し,できる限り堤防法線に直角方向に締固める。旧堤防天端からのまき出しは,高まきとなり締固め不足の原因となる。堤防法線方向にブルドーザでまき出し,タイヤローラ等で所定の密度まで転圧する。
河川護岸工に関する記述のうち適当でないものはどれか
沈下が予想される箇所の護岸は,コンクリートブロック張などの屈とう性のある工法が適している。護岸を設置したときは,両端部で洗掘がおこり,護岸が破壊される恐れがあるので,河岸になじむように,蛇かご等で両端末を巻き込む。コンクリート張護岸の表面は,流水の疎通をよくするため平滑にすることが望ましい。護岸の破壊の原因は,基礎の洗掘によるものが多いので,根入れについては十分余裕をもって設計しておく必要がある。
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護岸表面は,適当な粗度を持たせて護岸付近の流速をおさえる。
河川工事における水割に関する記述のうち適当でないものはどれか
くい出し水割は緩流河川に,ブロック水割は主として大河川の急流部に,多く用いられる。水割の元付け部付近に堆砂させるためには,水割を流向に対して上流に向けて施工する。低水路幅の狭い河川では,一般に水割を設置しない。水割群を施工する場合は,流速の減少を考えて上流の水割ほど粗度を大きくしなければならない。水割群を設ける場合は,上流の水割ほど粗度を小さくする。
河川堤防の施工
旧堤防を利用し,堤防の拡築をする場合にはすべりを防ぐため,のり面を段切りする。腹付けは,堤防の裏のりに行う。築堤土は,一層50cm位にまき出し,締固める。漏水,滑動,沈下を防ぐため堤防敷の雑草,雑木等の除根を行い,基礎地盤のかき起こしを行って盛土との接着を図る。軟弱地盤上では,置換工法,押え盛土による沈下・滑動の防止,敷そだ,そだ沈床を敷設してすべり破壊等を防止する。盛土完了後の基礎地盤の圧密沈下,堤体の圧縮による沈下を見込み,計画堤防高(天端,のり面,小股等)に余盛をする。護岸とは,河岸,堤防を被覆して流水による災害から直接保護する施設をいう。護岸表面には,適当な粗度を持たせ,護岸付近の流速をおさえる。
低水護岸の基礎は,計画河床よりさらに0
5m位深く埋め込む。のり面を被覆して保護するのり覆工には,1芝付工,2石張り工,3石積み工,4コンクリート張り工,5コンクリートブロック張り工,6蛇かご工,7柳技工などがある。水制とは,流水に対して流れの方向,流速を制御し河床の洗掘防止等,河道の安定を図り,間接的に堤防を保護する工作物である。透過水制は,流れの一部が透過するように作られたもので,維持が容易で水割による流速の減少のため土砂沈殿に有効である。不透過水制は,流れを透過させない構造で水はね効果が著しく,流水に強く抵抗するため充分な強度と重量が必要となる。流れに対して水割の設置方向により,直角水割,上向水割,下向水割に分類される。
流れを河岸から離すには上向きがよく,下向きは避けること
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鋼材の規格とその記号との組合せのうち適当でないものはどれか
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鋼板,形鋼,溶接性に優れている。鋼板,形鋼,防食性に優れている。鋼管くいなどに用いられる。末尾のA,B,Cは衝撃値の規定について記したもので,Aは衝撃値の規定がないもので,B,Cの順に衝撃値の規定値が厳しくなる。耐鋼性鋼材は,初期において発生した錆が緻密層(安定錆)を形成し用材の保護膜となり、それ以後は錆は進行しない。
安定錆の生成は、大気に触れ,雨によって浮錆が流され,日照によって鋼表面が乾燥することが必要
水中や土中など,常時鋼表面が濡れている場合は生成されない。
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鋼材の溶接・圧接・高力ボルト
溶接に関する記述のうち適当でないものはどれか
仮付け溶接は,ルートからボンドに洽ってわれが発生し易いので,できるかぎり短く行うのがよい。開封後一定時間以上経過した被覆アーク溶接棒は,適当な温度で十分に乾燥させてから用いるのがよい。マグ(MAG)溶接は,炭酸ガスアーク溶接法と同様で,ガスシールドアーク溶接法の一種である。サブマージアーク溶接は,湿気,ミルスケース,錆,プライマーなどに対して手溶接より敏感であるため,溶接前の清掃が重要である。仮付け溶接はわれ防止のため80mm以上とする。
鉄筋のガス圧接の施工に関して適当でないものはどれか
圧接作業に従事する圧接工の氏名・写真及び証明書番号を,あらかじめ文書で担当技術者に提出し,その承認を得た。圧接作業に従事する圧接工以外の補助員は,圧接作業に必要な知識と経験のある作業員を配置した。圧接面の研削は,圧接作業当日に行い,圧接工が圧接作業直前にその状態を確認するようにした。鉄筋の切断は,圧接端面の切断代及び一圧接箇所について圧接する鉄筋径の半分程度の縮み代を見込んだ。
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鉄筋の圧接後の形状・寸法が設計図に一致するよう切断又は加工する。但し,圧接端面の切断代及び一圧接箇所について,圧接する鉄筋径程度の縮み代を見込む。
鋼材の接合に関して適当でないものはどれか
回転法により締付けた高カボルトの締付け検査の方法は,各ボルト群の10%の本数をマーキングによる外観検査で行う。溶接と高カボルト摩擦接合とを併用する場合は,溶接の完了後に高カボルトを締付けるのを原則とする。ボルトの締付けをトルク法で行う場合は,締付けボルト軸力が各ボルトに均一に導入されるよう締付けトルクを調整しなくてはならない。ボルトを1回で所定の軸力まで締付けると,先に締付けたボルトが緩むことがあるので,2回に分けて締付けるのがよい。マーキングによる外観検査は全数で行う。
溶接の施工法
溶接の際の溶融金属の酸化・窒化を防ぎ,酸化物を スラグとして除去するためのフラックスを溶接棒に被覆したものをいう。溶接材にワイヤを用い,別送のフラックス中で溶接するものをいう。C02,Arガスでシールドし,大気を遮断するもので、以下の方法がある。本溶接と同等の技術を持つ者が行う。仮付け溶接の長さは,われを防ぐため80mm以上とし,すみ肉のサイズは4mm以上とする。溶接に際し,黒皮・錆・塗料・油等があってはならない。また材片に水分があってはならない。十分乾燥させた状態で溶接を行う。
現場溶接の条件
次の条件下で溶接をしてはならない。
雨天時又は作業中に雨天になる恐れがあるとき
雨上り直後,あるいは風が強いとき
気温5°C以下のとき
ガス圧接法は,接合する両部材を酸素アセチレンガスで加熱し,溶融温度に達する直前に圧力を加えて接合する(鉄筋のふくらみは直径の1
2倍以上とする)もので,鉄筋の現場溶接に用いられる。鉄筋の端部はコンクリート中に十分埋込んで,鉄筋とコンクリートとの付着力によって定着するか,フックを付けて定着するか,又は機械的に定着する。引張鉄筋に普通丸鋼を用いる場合には,その端部に必ず半円形フックを付けて定着する。圧縮鉄筋の定着においてはフックの効果は無視する。引張鉄筋の端は,原則としてコンクリートの圧細部に定着する。スターラップは正鉄筋又は負鉄筋を取り囲み,その端を圧細部のコンクリートに定着する。圧縮鉄筋がある場合には,スターラップは引張鉄筋及び圧縮鉄筋を取り囲まなければならない。
ボルトの締付
締仕けトルクによって軸力を管理する。締付け検査は,自動記録計の場合はボルトの全数を,トルクレンチの場合は各ボルト群の10%を標準とする。手締めの後さらに180 ゚~270 ゚程度ナットを回転させると,鋼の伸び性状によって,ボルト軸力がほぼ一定値に落ち着くことを利用する。トルクレンチ,スパナで力いっぱい締付けた状態から次の回転力を与える。なお,検査は,マーキングによる外観検査(全数)を行う。
ボルトの締付方法
ボルト群の締付けは,中央のボルトから端部のボルトに向かって行い,原則として2度締めを行う。締付けボルト軸力は設計ボルト軸力の10%増しを原則とする。但し,ナット回転法による場合は10%増しの必要はない。ボルトの軸力の導入は,ナットを回して行う。
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鋼橋の仮組立
鋼橋の仮組立に関する記述のうち適当でないものはどれか
仮組立における主要部分の現場連結部は,ボルト及びドリフトピンを使用し堅固に締め付けなければならない。仮組立形状を,架設現場で再現するため,架設工法によっては主桁,主構に架設用基準孔(パイロットホール)を設けるのが望ましい。仮組立は,桁の支持条件を,橋の完成時と同じ状態として確認するのが一般的である。工場内で全体的な精度,取合い,外観を確認するとともに,現場において支障なく各部材の接合を行うことができるかどうかを確認する。連結部は全数固定しないので、「完成時と同じ状態」は適さない。
鋼橋の現場塗装時の気象条件に関して適当でないものはどれか
気温:冬期,気温が低い場合は均一な塗膜が形成されにくい。夏期など素地面が極端に高温になっている場合は,塗膜にあわを生じる。強風:風の強い場合は,未乾燥塗膜に砂じんが付着したりするほか,高所作業では足場がゆれて危険であり,作業能率も低下する。降雨,降雪,降霜:塗付作業中はもとより,塗付後も乾燥塗膜となる前に降雨,降雪,降霜があると塗膜は光沢を失ったり白化する。湿度:湿度が高い時は素地面が結露しやすく,結露した面に塗料を塗付すると,塗料が水分により希釈されて塗膜が薄くなる。
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水分が塗料中に混入しピンボールが発生,又は白化現象が生じる。塗料が水分で希釈されることはない。
橋梁架設工法の「引き出し式架設」に該当するものはどれか
橋台あるいはその後方に鉄塔を立て,ケーブルを張り渡してハンガーロープをつり下げ桁を取り付けて架設する。桁下の使用が制限されるため,ステージングなど仮設備を設けることができない場合に用いられる。ケーブルや鉄塔などの支持設備で支えながら行うため,支持設備が大きくなり,作業も難しい。ステージングに当り,沈下が少なく,橋軸方向,橋軸直角方向とも桁下でジャッキ操作が可能な構造が要求される架設工法である。
鋼橋の仮組立
鋼橋の製作工程は,次のとおり
工場製作が完了した部材は,形状・寸法・架設等の確認のため,仮組立場で一連の橋梁として組み立てる
仮組立は,強固な支持合上に,無応力状態となるように行い,部分的に過大な荷重がかからないようにする。連結部は,全孔数の30%以上のボルト及びドリフトピンを使用する。鋼材の塗装は,ブラスト法(鋼等の細粒を噴射する),ケレン法等による素地調整を行った後,下塗り,中塗り,上塗りの3回に分けて行う。塗装の条件は、次の条件下で塗装を行ってはならない。
気温5°C以下の場合
湿度85%以上の場合
塗膜乾燥前に降雨の恐れがある場合
鋼材表面が湿気を帯びている場合
炎天で鋼材の温度が高い場合
ベント(ステージング)を橋桁の下に設け,各部材を支持し鋼橋を架設する工法
ベントは継手が完成するまでの短期間部材を支持するもので,キャンバ(上げ越しのそり)調整が容易である。
ケーブルを張り渡しハンガーロープをつり下げ,つり桁を取り付けて架設する工法
キャンバ調整が難しい。
片持ち式工法
主桁等をアンカーとして片持ち式に部材を組み立てる工法
山間部あるいは航行のある河川上でベントが組めない場合に適する。
あらかじめ架設桁を架け渡し,架設桁を利用して,桁を引き出して架設する工法
曲線桁の架設に有利である。
引出し式工法
桁の先端に手延機を連結して,桁を長くしておいて引き出して架設する工法
ステージング等が設けられない場合に適する。
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道路舗装の路床の施工に関する記述のうち適当でないものはどれか
路床の施工終了後から舗装の施工までに相当の期間があったので,柳水対策として板柳水路を設置した。切上部であったので,路床・路盤への浸透水を排除するため,谷側に地下柳木工を施工した。粘性上であったので,過転圧にならないよう,注意して締固めた。盛土材の一層の敷均し厚さは,仕上り厚で20cm以下を目安として施工した。のり面排水工は山側に設ける。
下層路盤に関する次の記述のうち適当でないものはどれか
下層路盤の一般的な築造工法には,粒度調整工法がある。下層路盤に用いるセメント安定処理路盤材は,一般に路上混合方式によって製造する。粒状路盤の一層の仕上り厚は,20cm以下を標準とし,敷均しは一般にモータグレーダで行う。下層路盤に用いる材料の最大粒径は,50mm以下とすることが望ましい。
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粒度調整工法は上層路盤工
アスファルト舗装の上層路盤の施工に関して適当でないものはどれか
一層の仕上り厚は10~20cmを標準とするが,振動ローラを使用する場背には,上限を25cmとしてよい。石灰安定処理路盤材の締固めは,最適背水比よりやや湿潤状態で行う。セメント安定処理を行った場合の横方向の施工目地は,施工端部を垂直に切り取り,新しい材料を打ち継ぐ。セメント安定処理を行った場合の縦方向の施工目地に,新しい材料を打ち継ぐ場背には,路盤材の強度の発現を待って打ち継ぐ。縦方向の施工目地は,あらかじめ仕上り厚に等しい型枠を設置し,転圧終了後取り去る。新しい材料を打ち継ぐ場合は,日時をおくと施工目地にひび割れが生じるので,できるだけ早い時期に打ち継ぐ。路床とは,舗装の下,厚さ1mの部分をいう。盛土部では盛土仕上面より,切上部では掘削面より下約1mの部分をいう。軟弱な路床を改良するため置換された部分,石灰,セメント等で安定処理した部分,路床の上が路盤に侵入するのを防止する目的で設ける遮断層は,路床に含まれる。遮断層は,荒らさないため軽く転圧する程度とする。CBRが3未満の軟弱な路床の場合には,盛土,安定処理工法及び置換工法によって設計CBR(路床のCBR)を3以上とするか,サンドイッチ舗装工法によって舗装を築造する。路床面は,所定の縦横断形状に仕上げ,転圧する。粘性土や高含水上では,こねかえしや過転圧にならないように注意する。路床の部分的な締固め不足や不良箇所の確認には,プルーフローリング(たわみの状態の観測)を行う。下層路盤の材料には,施工現場近くで経済的に人手でき,修正CBRが20以上のものとしてスラグ,山砂利等の粒状路盤材が利用される。この規定をみたすことができない場合は,セメント,石灰等の安定処理をする。
一層の仕上り厚:粒状路盤20cm以下
下層路盤に用いる安定処理材料の品質
路盤工法の概要
母材の粒度が路盤材料として不適当な揚合に,不足する粒径の組粒材,細粒材を補足材として加えて適当な粒度の粒状材料をつくり,これを締固めて路盤を築造する工法
歴青材料,セメントあるいは石灰を路盤材料に添加混合し,これら安定処理上を締固めて路盤を築造する工法
路盤に用いる材料の選択範囲が広くなり,舗装厚を減少することができ経済的である。
一層の仕上り厚にやや等しい単粒径の主骨材を一様に敷均して転圧後,この上に目つぶし骨材を散布して,主骨材のすき間に圧入して路盤を仕上げる工法
骨材を敷き広げた上から歴青材料を散布浸透させて,骨材のかみ合せと歴青材料の結合力によって安定した層をつくる工法
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下水道管きょの接合
下水道管きょの接合に関する記述のうち適当でないものはどれか
地表勾配が急な場合には,管きょ径の変化の有無にかかわらず,原則として地表勾配に応じた段差接合又は階段接合とする。水面接合は,水理学的に概ね計画水位を一致させて接合する方法である。管きょ径が変化する場合又は2本の管きょが合流する場合には,原則として管底接合とする。管頂接合は,流水を円滑にすることができるが,掘削深さが増加し,ポンプ排水を行う場合にポンプ揚程が増加する。管きょが合流する場合には,管底接合は避ける。
管の布設に関する記述のうち適当なものはどれか
主として大口径管の心出しは,一般に中心線を管の真上に移す。管の布設は,原則として高所から低所へ向かって配管する。管の吊りおろしの前に,管のさし口外面に受け口ののみ込み寸法をマークし,接合の完全を期す。基礎地盤が砂礫で管の据付けが不安定な場合には,はしご胴木を組むのが普通である。
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管の吊りおろしの前に,管のさし口外面に受け口ののみ込み寸法をマークし,接合の完全を期す。
下水管の管種
下水道に使用する管種とその特徴に関する組合せで適当でないものはどれか
可撓性があり,軽量で施工性に優れている。一般に圧力管として使用され,耐圧性及び耐食性に優れている。水密性及び強度などに優れた特性をもつが,塗覆装を行わないと腐食には弱い。耐酸性及び耐アルカリ性に優れ,異形管を製造しやすい利点があるが,摩耗には弱い。耐酸・耐アルカリ性があり,摩耗に強い。
下水道管きょの接合
下水の流下は,自然流下を原則とする。自然勾配がとれない場合はポンプで流下させる。管きょの接合は,管きょの方向,勾配,管径の変化する箇所,管きょの合流点ではマンホールを用いて行う。雨水桝は,歩車道の区分がある場合はその境界に,ない場合は民有地との境界に,30m以内の間隔で設ける。桝の底部には15cm以上の泥溜めを設ける。汚水桝の底部には汚水が下水管に円滑に流入するようインバートを付ける。2本の管きょが合流する場合は,中心交角60°以下,管底接合はさける。
桝から下水管へつなぐ取付け管
本管の中心線より上方に取り付ける。