thumb|250px|ヴェルサイユ条約 
 
1919年1月に連合国代表（英,仏,米,日,伊）によってパリ講和会議が開かれた。しかし、この講和会議にはドイツなど敗戦国は参加できず、また、ソヴィエトは招かれなかった。
さてパリ講和会議では、アメリカ大統領ウィルソンの提唱した十四か条の平和原則が、会議の基礎とされた。（しかし、英仏などの戦勝国が自国の植民地の権益を主張したため、国際連盟の設立以外には、あまり成果はなかった。）
なお、十四か条の平和原則 の主な内容は・・・、
などである。
そして6月にドイツ代表の参加する滞独講和条約であるヴェルサイユ条約が調印され、ドイツはすべての植民地を失い、アルザス・ロレーヌをフランスに返還し、軍備の制限、ラインラントの非武装化、巨額の賠償金などをドイツは課せられた。
また、ドイツと同盟を結んでいたオーストリア・ハンガリー・ブルガリア・オスマン帝国などの同盟国も、それぞれ別個に連合国と講和の条約を結び、旧同盟国の諸国は領土を縮小させられたりするなどの結果になった。
ドイツが世界各地に持っていた植民地は放棄させられた。（なお、イギリスなどの戦勝国は、べつに植民地を放棄していないので、植民地の解放運動の思想とは、無関係の要求である。）
さて、国際連盟の設立が、パリ講和会議およびヴェルサイユ条約で決定した。国際連盟は、全会一致による総会を最高機関とした。（現在の「国際連合」とは違い、常任理事国は最高機関ではない。なお、常任理事国は国際連盟の時代から存在する。国際連盟当初の常任理事国は、イギリス・フランス・イタリア・日本である。アメリカは参加していない。） 
そして設立した国際連盟には集団安全保障の理念が盛り込まれた。（※ 読者は中学時代に『中学校社会 公民/国際連合・他の国際組織』で集団安全保障とは何かを習っている。）
アメリカ合衆国では、この集団安全保障の原則が、国家の開戦権を侵害するものだと考え、アメリカ議会上院がヴェルサイユ条約の調印に反対したので、アメリカ合衆国はヴェルサイユ条約を批准しなかった。
また、アメリカ合衆国は、国際連盟には加盟しなかった。
ドイツは当初、国際連盟への加盟が認められなかったが、1926年にドイツの加盟が認められ、1926年にドイツは加盟した。
アメリカ大統領：ハーディング（任：1921～1923）の提唱によって、1921年11月にワシントン会議（Washington Conference 橋場弦 ほか監修『WORLD HISTORY for High School 英文詳説世界史』、2019年10月15日 第1版 第3刷発行、P.339）が開かれた。
参加国は先の大戦の戦勝国である９カ国（米・英・日・仏・伊・中・蘭・ベルギー・ポルトガル）である。この会議の主な目的はウィルソンの『十四か条の平和原則』にも挙げられている軍備縮小であり、1922年に行われた海軍軍縮条約では、米・英・日・仏・伊の5カ国の主力艦保有比率が決められた。
ここでの目的として、日本への牽制があった。戦勝国になった後、山東省の権益と南洋群島を獲得した日本は国際的にも脅威となりつつあった。1921年に行われた四カ国条約では、日英同盟が破棄され、また九カ国条約では石井・ランシング協定が破棄された。この流れに不満を覚えた日本はファシズム勢力に傾き、後の第二次世界大戦へと繋がっていく。
戦後のドイツ（ヴァイマル共和国）は、経済が没落してしまい、賠償金の支払いが遅れてしまった。するとフランスは1923年にルール工業地帯を占領したが、しかし他の戦勝国から批判され、フランスのルール占領は失敗した。
このとき、ドイツ経済では激しいインフレがおこり、ますますドイツ経済が混乱した。しかしシュトレーゼマン内閣が通貨改革を行ったため、このインフレは収束していった。
戦勝国は、ドイツの賠償金の支払い年額の減額や、アメリカからのドイツへの投資をさだめたドーズ案をアメリカの主導で行った。このドーズ案により、賠償金の支払い方法を緩和し、ドイツ経済の回復を早めた。さらに1929年には、賠償額の総額を減額したヤング案が決まった。
1925年のロカルノ会議ではドイツも集団安全保障体制への参加が認められたので、それまでの諸会議で取り決めされていた様々な条項（ドイツ西部の国境不可侵と現状維持、ラインラントの非武装化、など）をドイツに再確認させ、ドイツは条約を批准した（ロカルノ条約）。
また、1926年にはドイツの国際連盟への加盟が認められた。
1928年には、侵略目的の戦争を違法化するケロッグ・ブリアン条約（「不戦条約」ともいう）が列強各国に批准された。日本もケロッグ・ブリアン条約に調印した。（※ 参考文献: 帝国書院の教科書）
なお「ケロッグ」とはアメリカ国務長官をしていた人物の名前。「ブリアン」とはフランスの外相の名前。
さて、ワシントン会議では、各国の主力艦の保有比率の限度が定められたが、しかし補助艦（主力艦以外の、巡洋艦・駆逐艦などのこと）の保有比率は未定だった。
1930年のロンドン会議では、補助艦の保有量の限度規定がさだめられ、米英日が10:10:7の比率までしか補助艦を保有できないことが定められた。