日本の工業
日本の工業技術はアメリカやドイツともならび、世界でも有数の高度な工業技術を持った工業国である。
しかし、近年では大韓民国や中華人民共和国、東南アジア諸国でも工業化が進んでいる。中国など、これら新興の工業国は、賃金の安さを利用して、多くの仕事を取って、工業製品を生産をしている。
そのため、いくつかの業種では、日本から工場がほとんどなくなる産業の空洞化が進んだ。
新興工業国の賃金の安い国の工業に対抗するため、ヨーロッパやアメリカ、日本など前々から工業国だった国は、技術力の高い製品を開発して新興工業国では作れない製品を生産し、差別化を図っている。
また、先進工業国どうしでも工業の競争がある。中国や東南アジアなどの賃金の安い国に、日本やアメリカやドイツなど工業先進国が工場を進出させるのも、より安い価格で製品をつくることで先進工業国どうしの経済競争に勝つためである。このため、中国や東南アジアの工場は、新興の工業国と言っても、ヨーロッパ企業や日本企業、アメリカ企業など先進工業国の企業の支援を受けており、新興工業国の工場の技術力は高い場合もある。
日本で工業が盛んな地域は、主に太平洋側の平野部に多い。関東地方の太平洋側から、瀬戸内海、北九州にかけての地帯で工業がさかんであり、これらの地帯をまとめて 太平洋ベルト と呼ばれている。
日本では、1970年ごろから、工業の国際競争が厳しさを増し、そのため、単純な技術で作られる製品の工場は、賃金の安い海外に移っていった。
日本の製造業では、石油危機の反省から、省エネルギー化の研究開発が進み、省エネ製品が増えた。
太平洋ベルトとよばれる日本列島の太平洋側の臨海部に多い工業地帯を中心に、明治時代の工業は発展してきた。太平洋ベルトの中にある、中京工業地帯 と阪神工業地帯 と京浜工業地帯 を現在では、 加工貿易 という。日本にとって、加工貿易は外貨を獲得したり、工業力を発展させるたりするためにも必要な方法である。
なお、現在では、日本国内で製品を作るだけでなく、アメリカなど外国にも日本企業の工場が進出しており、現地の国の人などを雇って生産して、その地域の消費者に販売している。ヨーロッパでも同様に、日本企業の工場などが進出しており、現地生産している。
日本からも、人件費の安い外国（東南アジアなど）に生産工場をうつす動きがあるが、その結果、国内の工場の仕事が減り、国内の生産力が下がるという「産業の空洞化」が起きている。
も、問題になっている。
という。自動車産業や精密機械、電子機械も、重工業に含める。
 と言う。
繊維工業や食品産業や印刷業などのように、比較的、軽い製品を作る工業を 軽工業という。
は、重化学工業が 約70% である（2008年）。軽工業は 約30% である。
1960年代の高度経済成長のころから、重化学工業がさかんになり、2014年の現在でも重化学工業が大きな割り合いを占める。