一般に、ある国の経済が発展するにつれて、その国の業種別の労働者人口が、第一次産業（農林水産業）から第二次産業（製造業、建設業、）に移り、また第二次産業から第三次産業（サービス業）へと労働人口が移っていく（これをペティ・クラークの法則という）。
このようにして、産業構造が高度化していくと、通説では考えられている。
日本では、高度経済成長期に、第一次産業から第二次産業への変化が急速に進んだ。そのため、第一次産業で働く人口が大幅に減少した。
また、第二次産業の内部でも、高度経済成長期の日本では、第二次大戦前の繊維産業から、機械工業や鉄鋼などへと業種の変化が進んだ。
日本の戦後の工業化では、まず高度成長期には、鉄鋼業や石油化学などの素材産業が発達して、「重厚長大」型と言われた。
その後、石油危機などによって、これらの素材産業が停滞し、1970年代ごろから、自動車や電気機器、工作機械などの「軽薄短小」型へと、産業が移っていった。
石油危機によってエネルギー意識が高まったこともあり、これらの製品では「省資源」「省エネ」などの宣伝文句がうたわれた。
また、日本では、1970年代ごろから、サービス業の労働人口が大幅に増え始め、経済のサービス化が進んだ。
1980年代に、「ME」（マイクロ＝エレクトロニクス）化により、工場では、コンピューターで自動制御された新型の工作機械や、産業用ロボットなどが導入され、工場のオートメーション化が進んだ（ファクトリー＝オートメーション、略称: FA、factory automation）。同じく1980年代に、オフィスではパソコンが普及し始めた（オフィス＝オートメーション、略称: OA、office automation）。
さらに1990年代ごろから日本では、コンピューターソフト産業・IT産業・インターネット通信業界などで働く人が増え始め、経済のソフト化が進んだ。
なお、1980年代から、コンビニが日本で普及し始めた。