クエリ: アスベストが日本で使われ始めたのはいつから
文章: 石綿 日本では、『竹取物語』に登場する、火にくべても燃えない「火鼠の皮衣」も、当時そういうものが実在したとすれば、正体はこの石綿であったろうと言われている。平賀源内が秩父山中で石綿を発見し、1764年(明和元年)にこれを布にしたものを中国にならい「火浣布」と名付けて幕府に献上している。この源内の火浣布は京都大学の図書館に保存されている。
文章: ブレーキパッド 日本では、かつて耐熱性を重視するためにアスベストを利用していた時期があったが、発癌性の問題から1990年代以降は利用が止められている。現在はアスベストの代換原料としてチタン酸カリウムウィスカーが使用されているが、形状、大きさがアスベストに良く似ており、アスベスト同様発がん性が認められている。対応として生分解性を持たせた物、形状を変えた物が材料メーカーより発売されているが、未だ使用割合は少ない。 文章: アサノ不燃木材 木材や建具などにホウ酸塩系薬剤を加圧含浸させ、不燃性を持たせた製品を製造・販売するほか、不燃化技術による新技術・新製品の開発を行う。同社の不燃木材は浅野成昭が開発し、2001年に日本で初めて国土交通省から不燃材料の認定を受けた。主な納入実績として、地下構造物の汐留駅、超高層建築物の秋葉原UDX、鉄道車両の海幸山幸などに採用されている。2006年には新日本様式100選の認定を受けた。ブランド名の「セルフネン」は、セルロースと不燃との合成語である。 文章: ジョセフ・アスプディン 1817年、リーズの中心部に居を構え、独立。その後数年間セメント製造法を研究していたと思われ、1824年10月21日には英国特許 BP 5022 "An Improvement in the Mode of Producing an Artificial Stone"(人工石製造法の改良)を取得している。この中で「ポルトランドセメント」という用語を初めて使っている。これは、イングランド南西部ドーセットにあるポートランド島で産出するポルトランド石と呼ばれる石灰岩に似ていることから名付けられた。 文章: イオン交換膜法 イオン交換膜法(いおんこうかんまくほう)またはIEM法(ion-exchange-membrane法)とは、電解法の一つで、イオン交換膜と電気分解を用いて塩化ナトリウム水溶液から水酸化ナトリウムを合成する方法である。副産物として塩素と水素が得られる。日本ではかつて水銀法と隔膜法が使われていたが、それぞれ人体に有害な水銀とアスベストを使っていたことから、水銀法は1986年6月、隔膜法は1999年8月に姿を消し、これ以後すべてイオン交換膜法となっている。 文章: 人工降雪機 日本においても人工雪の利用は古く、1936年夏、両国国技館において天井から雪を降らせるイベントが企画され、このために氷を切削する装置が考案された[13]。1953年には米国から輸入された人工造雪機「アイスシュリンガー」により、後楽園球場で冬季限定の人工雪スキー場が開設された[14]。その数年後、狭山スキー場や「六甲山人工スキー場」(現六甲山スノーパーク)をはじめとするスキー場にもアイスシュリンガーが導入された[4]。1961年に人工降雪機を日本で初めて導入したのは軽井沢スキー場(現軽井沢プリンスホテルスキー場)である[1]。降雪機の利用は1970年代の初めから拡大し始め、近年は多くのスキー場が人工降雪に大きく依存している[1]。日本産の人工降雪機は1978年に梶山工業が開発したのが最初であり[15]、同社は2016年現在でも日本国内におけるシェアのトップを占めている[16]。冬季オリンピックに人工降雪機が採用されたのは レークプラシッド(1980年)が初である。日本ではオリンピック報道により人工降雪機の認知と普及が進んだ[1]。 文章: ハゼノキ 日本への渡来は安土桃山時代末の1591年(天正19年)に筑前の貿易商人 神屋宗湛や島井宗室らによって中国南部から種子が輸入され、当時需要が高まりつつあったろうそくの蝋を採取する目的で栽培されたのがはじまりとされる。その後江戸時代中期に入って中国から琉球王国を経由して、薩摩でも栽培が本格的に広まった。薩摩藩は後に1867年(慶応3年)のパリ万国博覧会にはこのハゼノキから採った木蝋(もくろう)を出品している。 文章: 石高健次 2005年、クボタのアスベストによる健康被害で被害実態を取り上げ、アスベスト問題を世に出し社会問題化するきっかけを作り、2006年に日本科学技術ジャーナリスト会議の第1回科学ジャーナリスト賞、科学ジャーナリスト賞を受賞。 文章: 油粕 日本では中世末期から用いられてきたが、元禄年間(17世紀末期)以降に特に盛んに用いられた。その背景として新田開発によって森林や牧草地から離れた場所にも田畑が開かれ、草木や家畜の糞尿などの肥料に頼ることが出来ない農民が干鰯と並んで油粕を肥料として求めたことによる。また、宮崎安貞の『農業全書』には干鰯は砂地に、油粕は赤土・黒土に効果があると説いている。だが、江戸幕府は菜種油や綿糸(布)が生活必需品であることを理由として株仲間に原料や製品の仕入・販売の独占を行わせたことから、菜種や綿の生産農家は安く買いたたかれ、油粕を求める農民は高く買わされるという問題が生じた。このため、寛保3年(1743年)に摂津・河内・和泉の農民が地域や領主の枠を超えて幕府の統制政策の不当を訴える「国訴」を引き起こした。明治になると、大豆油の生産の活発化とともに豆粕の役割が大きくなり、1940年代に化学肥料が台頭するまで油粕は肥料として主要な地位を占めていた。 文章: アスベスト問題 日本においては、アスベスト含有製品生産や建設作業に携わっていた作業者の健康被害に対する補償が行われてきたが、2005年にアスベスト含有製品を過去に生産していた工場近辺における住民の健康被害が明らかになったことで、医療費等の支給など救済措置のための法律が制定されることになった。 文章: フラザスルフロン 日本の石原産業が開発した除草剤で、芝などに適用される。日本では1989年12月1日に農薬登録を受け、商品名に「シバゲン」「カタナ」などがある。ALS阻害剤として、アセト乳酸合成酵素の働きを阻害することにより作用する。 文章: アスベスト問題 この石綿による健康被害の救済に関する法律(石綿救済法)は、2006年(平成18年)2月10日に公布、3月27日に施行された。これにより、アスベストによる健康被害を受けた患者や死亡者に対して医療費や弔慰金などを支給される。給付額は政令により定められ、死亡した被害者の遺族には特別弔慰金280万円と葬祭料約20万円の計約300万円、治療中の被害者には医療費の自己負担分と月額約10万円の療養費の給付などが可能となった。 文章: アセス ドイツ・マダウス社が開発した歯肉炎・歯槽膿漏治療薬の『PARODONTAX』を日本国内向けに処方した製品である。日本では1978年に佐藤製薬から発売されて以来、長年にわたり歯肉炎・歯槽膿漏治療薬市場でトップシェアを続けている。 文章: ロッテルダム条約 1998年にロッテルダムで行われた外交会議において、アスベストを対象物質に加えるかどうかが検討されたが、議論が紛糾した結果アスベストの内クロシドライト1種のみを対象物質とするに留まった。2004年9月に行われた第1回締結国会議においても引き続きアスベストに関する検討が行われ、アクチノライトなど4種類のアスベストは対象物質に加えられたものの、アスベスト製品の多くを占めるに関しては、健康や環境への影響に関する知見の不足や経済的な理由によって付属書IIIへの記載は見送られた。その後、第3回、第4回、第5回と締結国会議において引き続きクリソタイルの付属書IIIへの掲載の可否についての議論が行われたが、世界5位のクリソタイル産出国であるカナダなどの反対によって見送られている。 文章: ジスルホトン ドイツのバイエル社が開発した薬剤で、アセチルコリンエステラーゼ阻害剤としての作用を持つ。日本では1964年4月17日に農薬登録を受け、果樹、野菜、いも、豆、花卉、樹木等のウンカ、ハダニ、アブラムシ等に適用された。剤形は粒剤で、商品名には「TD」、「ダイシストン」などがあった。2007年度(農薬年度。前年10月~当該年9月)の原体輸入量は222トンであった。2018年7月13日に農薬登録が失効した。 文章: 石綿 日本では、2005年にアスベスト原料やアスベストを使用した資材を製造していたニチアス、クボタで製造に携わっていた従業員やその家族など多くの人間が死亡していたことが報道された。クボタについては工場周辺の住民も被害を受けている。その後も、造船や建設、運輸業(船会社、鉄道会社)などにおける被害が報じられ、2005年7月29日付けで厚生労働省から1999年度から2004年度までの間に、日本全国の労働基準監督署において石綿による肺癌又は中皮腫の労災認定を受けた労働者が所属していた事業場に関する一覧表が公表された(後述外部リンク参照)。2012年には日本で1400名の中皮腫による死亡者が発生しており、過去の石綿汚染の健康被害が本格的に顕在化し始めているとみられている[9]。