クエリ: 最初の携帯電話が発売されたのはいつか。
文章: Motorola DynaTAC 携帯電話の開発の歴史は、ベル研究所で1947年に最初に提唱されて始まった。1950年代と60年代を通じて、Federal Communications Commission (FCC) へ商用化の承認が訴えられ続けた。技術開発はモトローラが担った。1960年、電気技師のJohn F. Mitchellがモトローラの携帯電話開発の主任技術者となり、トランジスタを使った最初のポケベルが開発・発売された。 モトローラは車載無線電話の開発経験が豊富であったが、携帯電話の開発にはさらなる小型軽量化と内蔵バッテリーによる電源供給が求められるため、車載電話よりも困難な技術であった。MitchellのチームメンバーのMartin Cooperは携帯電話のプロトタイプを開発し、Mitchellのチームは1973年にこの成果に対して特許を取得した。この年の4月3日には世界初の携帯電話による発信・通話の実演がMartin Cooperにより行われた。その後、Martin Cooperはチームを率いて、一般ユーザー向けの携帯電話DynaTAC 8000xの開発を行った。基本的な特許は、1975年9月6日のU.S. Patent 3,906,166である。元々の携帯電話技術の基本的なアイデアはJames J. Mikulskiが提唱したが、当初はMitchellに不十分との理由で却下された。400 MHzのシステムでは通話に制約があることに気づき、修正した内容でこの特許を申請した。 1983年10月13日に、2機のDynaTAC同士で、世界初の商用電話ネットワークを経由した携帯電話の通話が行われた 。David D. Meilahnは彼の1983 Mercedes-Benz 380SLから、Ameritech Mobile Communicationsの元社長であったBob Barnettへと電話をかけ通話した。次にChryslerの車内からBob BarnettはDynaTACを用いて、ドイツにいるアレクサンダー・グラハム・ベルの孫へと電話をかけ通話した。このシカゴのソルジャー・フィールドで行われたイベントは、携帯電話時代へ重要な一歩であった。DynaTAC 8000xは、1984年に世界初の市販携帯電話として発売された。この最初のモデルは、非常に重く価格も高かったため、一般には広く普及しなかったが、年々のモデルの改良、小型化と低価格化によって普及が進んでいった。Mitchellが定年退職した1998年には携帯電話と関連サービスは、モトローラの300億ドルの年商の2/3を占めるようになった。
文章: モデム 最初に商業的に利用可能になったモデムはBell 103 modemであり、1962年にアメリカのAT&Tから公表されたものである。 日本では日本電信電話公社を民営化するため1985年4月に電気通信事業法が制定され、民間企業としての日本電信電話 (NTT) が誕生した。この法令の施行により、それまで省庁が個別に許認可制し、特別の事情だけに許可されていた「日本国内での通信事業」が、広く一般民間企業に開放された。これと同時に「端末の自由化」も行われ、技術基準適合認定を受けた通信機器であれば自由に利用できるようになった。 この端末機器自由化は、アナログ信号の音声通話機器の自由化に加えて、デジタル信号を伝送するデータ通信も自由化された。それまでのデジタル通信は日本電信電話公社が1964年の東京オリンピック目前の1963年末の12月に、国鉄の「みどりの窓口」と日本航空の座席予約システムコンピューターネットワーク接続のために開始したデータ伝送サービスだった。その後、全国銀行データ通信システムでの銀行間における為替業務通信に広がった。 文章: 日本における携帯電話 1970年3月から9月にかけて開催された日本万国博覧会(大阪万博)の電気通信館において、携帯型の無線電話機「ワイヤレステレホン」を出展し、一般加入電話と通話をするデモンストレーションが行われた。微弱電波を使用していたこともありコードレス電話と、携帯電話の両方の性質を持つものであった。またテレビ電話のデモンストレーションも行われた。 1979年4月、日本電信電話公社が600-P形電話機をベースとしたコードレス電話のレンタルを開始した。1984年にはMCA方式が、固定電話端末の自由化により1987年には無線局免許が不要な小電力コードレス電話が制度化され、日本でコードレス電話が普及していった。 1979年12月3日、日本電信電話公社により、世界初の自動車電話サービスが始まった。小ゾーンのアナログ方式(第1世代移動通信システム)で、サービスエリアは当初は東京都区部に限られたが、1980年11月25日には大阪市、1982年1月には名古屋市にも展開し、順次全国へ広がっていった。なおこの時使用されていた端末TZ801の本体の大きさは約320×230×90mm、重量は約7kg(受話器・アンテナを含めると約10kg)、消費電力50W/6Wであったこともあり自動車のトランクルーム内に設置され、まだ携帯電話とは呼べる大きさではなかった。当時の1ヶ月の基本料金は3万円、通話料金は3分で280円(基地局から320km以上の遠方は720円)であった。なおアメリカでは規格策定が遅れ、4年後の1983年10月に、携帯電話の商用サービスが開始された。 文章: フィンランドのコンピュータゲーム産業の歴史 ノキアが初期のモバイルウェブであるWAPを導入すると、数種類のゲームがWAP向けに開発された。WAPはインターネットを携帯電話にもたらす予定であったが、ユーザビリティが悪く、データ料金が高かった。しかし、インターネットに対する熱意により投資者が携帯電話ゲームの開発会社に投資するようになった。初期の携帯電話ゲーム開発会社にはRiot-E(英語版)、そしてHousemarqyeのスピンオフであるSpringtoyesがある。国際の大企業がベンチャーキャピタルでRiot-Eに2千万ユーロに投資したが、Riot-Eは数年で破産した。携帯電話のディスプレイが白黒からカラーになり、Javaが広く使用されると、携帯電話ゲームの見た目もより魅力的になった。ゲームの流通は通信事業者がそれぞれ独自にアプリストアを運営していたため、まだ通信事業者それぞれに連絡して流通させる必要があった。また、ハードウェアでも標準化がなされていないため、ゲームを開発した後も様々な携帯電話で遊べるようにするためにはプログラムを変更する必要があった。 2001年、マクス・ペイン(英語版)が発売された。マクス・ペインは発売から10年間750万本以上の売り上げを出し、この時期のフィンランド製ゲームのうち売り上げの最も高いものとなった。 2000年8月、Habboという青年層をターゲットとしたソーシャル・ネットワーキング・サービスが開始された(当時の名前はHabbo Hotel)。Habboの利用者は自分のHabboキャラの作成、ホテル客室の設計、新しい友達との出会い、ほかの利用者とのチャット、パーティーの開催、バーチャルペット飼い、ゲームの作成と遊び、クエストを行うことなる様々なことができる。Habbo Hotelの製作者サンポ・カルヤライネン(英語版)とアーポ・キュロラ(フィンランド語版)はHabboを作る前、とあるバンドのウェブサイトのアバターアプリ、および通信事業者の宣伝のためにスノーボールのゲームを開発した。Habbo Hotelは最初にはホテッリ・クルタカラ(Hotelli Kultakala、「金魚ホテル」)という名前だったが、イギリスからはじまった国際用のバージョンはHabbo Hotelという名前になった。Habboは最も拡大したときには11言語に対応しており、100か国の利用者があった。Habboの利用は無料であり、小額決済で売り上げを出していた。各利用者は自分のホテル客室を有しており、客室を飾るためのアイテムはSMSを経由しての支払いで購入できる。SMS支払いは後にデジタル方式のトークンに置き換えられた。 文章: スマートフォン 世界でのスマートフォンの普及率は、2013年にフィーチャーフォンの普及率を上回った。日本でも2013年にスマホがフィーチャーフォンの普及率を上回り、2016年のスマホの普及率は全年代で71.3%、特に20代では96.8%に達するなど、スマホは2010年代において最も一般的な携帯電話の形態である。 スマートフォンの世界的普及により、内蔵されている半導体や各種センサー、モーター、液晶ディスプレイなどの小型電子デバイス類の量産効果による低価格化が進み、その恩恵により小型ドローンや3Dプリンタなどのデジタル機器の低価格化が起こっている。 1992年にAppleが米国内でNewton MessagePadを発表した際、このデバイスはPersonal Digital Assistant, PDA(携帯情報端末)と称された。この言葉・概念が一般化したのは1996年にPalmが発売したPalmPilotのヒット以降である。この時点では端末に通信機能は付与されていなかった。 文章: Fairphone 2 Fairphone 2は、ユーザーが簡単に修理できるように設計されたスマートフォンである。2015 年 12 月に発売された購入可能な最初のモジュラー スマートフォンであり、それ以来ハードウェアの改善と主要なソフトウェア アップデートの両方が継続されている。2018 年に生産が終了した。 Fairphone 2は、Fairphoneの2番目の携帯電話であり、Fairphoneが完全にデザインした最初の携帯電話である。紛争鉱物を使用していない金やリサイクル素材を使用、調達され、良好な労働条件の監査済み工場で組み立てられている。 文章: 移動体通信 第1世代携帯電話・自動車電話・船舶電話・航空機電話が主なものである。 1979年に、世界初の小ゾーンセルラ方式自動車電話が日本でサービス開始され、電子工学の進歩によって徐々に端末(電話機)が小型・軽量化して携帯電話となっていった。 周波数帯域利用効率が悪いため、デジタル方式へ移行された。日本では航空機電話が2004年3月にサービス終了したのを最後に、廃止されている。 文章: 電話機 日本電信電話公社が提供するものの他に選択肢がない時代が長かったが、1950年代~60年代あたりから規制が少しづつ緩和され、1985年には各家庭で様々な電話機を設置できるよう規則が変更され、多くのメーカーが製造に参入し、高機能な電話機の開発・販売が進んだ。 1号電話機は、1878年(明治11年)に日本初の国産電話機として製造された。アメリカ合衆国において実用化されたばかりのベル電話機をもとに、日本で設計された国産第1号の電話機である。しかし、このモデルは長距離伝送には不向きな上、当時の日本の工業水準が低かったこともあり、実用的な性能を持たせることができなかった。1号電話機は41台で製造が打ち切られた。 その後、電池と継電器(リレー)を用いて長距離通話を可能としたガワーベル電話機がイギリスから輸入され、日本の一般電話の開設はこちらによって果たされた。 文章: 日本における携帯電話 しかし、販売したソフトバンクは2009年から「iPhone for everybody キャンペーン」を実施し、iPhoneの購入時の初期費用を安くできるよう優遇措置を取ったことで、イノベーター以外にも広まり始めた。2009年7月には、NTTドコモから初のAndroidスマートフォンであるHT-03A(HTC Magic)が発売された。こうして携帯電話端末の主力がスマートフォンに移行することになった。2010年6月発売のiPhone 4では画面解像度がフルワイドVGAを上回る960×640ドットの「Retinaディスプレイ」になるなど、スペックも底上げされたことで、当時最新のフィーチャーフォンと遜色がなくなり、普及に拍車がかかった。 その後、2011年3月の東北地方太平洋沖地震(東日本大震災)直後に、東日本の広範囲で携帯電話網がパンクした際、その影響を受けにくかったWi-Fiに標準で対応しているスマートフォンが注目を浴びたことや、同年6月にはスマートフォン向けコミュニケーションツールであるLINEが登場し、キャリアメールに代わる連絡手段として広く普及した。 またスマートフォンの台頭により主要な端末メーカーの勢力図も変わり、国内では圧倒的なシェアを持っていた日本メーカーがスマートフォンで大きく出遅れてしまい、フィーチャーフォン時代にシェアをほとんど持っていなかった外資系メーカーが市場シェアを伸ばしていった。2010年代以降、日本独自で時代に取り残されていった日本のフィーチャーフォンは、ガラパゴス諸島の生物になぞらえ、「ガラパゴスケータイ」あるいは「ガラケー」と揶揄されるようになる。 文章: 世論調査 日本における電話による世論調査は、日本経済新聞社(日経リサーチ)が1987年に日本で最初に導入した。当初は電話帳から標本抽出していたが、毎日新聞社が1997年にRDD方式を採用したのを皮切りに、2008年に読売新聞社がRDD方式を採用したのを最後として、報道大手各社もRDD方式に切り替わった。RDD方式は従来は固定電話のみを対象にしてきたが、2010年代以降は固定電話を所有せずに携帯電話のみを所有する者が若者を中心に増えてきたことから、2016年頃より携帯電話を対象にしたRDDも行われるようになった(例えば朝日新聞社では、2016年7月より携帯RDDを導入)。 RDD方式において、固定電話と携帯電話の両方で電話調査をすることをデュアルフレーム調査と言う。ただし、携帯電話では市外局番の指定ができないことから、特定の地域を対象とした調査では従来通りに固定電話のみを対象として行われている。 RDD方式では、回答者の構成を「有権者の縮図」に近づけるために細心の注意が払われる。例えば朝日新聞社では、調査の対象を在宅率の高い(電話に最初に出やすい)主婦や高齢者に偏らないようにするため、電話がつながった後にまずその世帯に住んでいる有権者の人数を聞き、乱数でその中から1人を選んで調査の対象者とする。選ばれた人が不在でも、一度決めた対象者は変えず、時間を変えて複数回電話をかける。一度断られても、重ねて協力をお願いする。調査は原則午後10時まで(予約ができれば午後11時まで)行い、仕事などで帰宅が遅い人からも回答してもらえるようにする。留守番電話や呼び出し音だけなどの場合は、時間を変えて複数回電話をかける。複数回線の電話を契約している人が抽出された場合は、電話の本数に応じた調整をかける。同居する有権者が多い世帯よりもひとり暮らしの世帯の場合は調査に当たる確率が高いので、その分の調整をかける。固定電話と携帯電話のそれぞれの結果を合算する時も、固定電話と携帯電話の両方を持っている人が抽出された場合や、固定電話と携帯電話の総数などに応じた調整をかける。さらに、地域別、性別、年代別の構成比のゆがみをなくす補正をかける。 文章: 日本における携帯電話 当初カメラ付き携帯電話導入に消極的だったauやドコモも、2002年から本格的にカメラ付き携帯電話を発売し、力を入れるようになった。カメラの画素数は2000年~2001年ごろは、トイカメラ並みの10万画素クラスだったが、2002年には30万画素クラス、2003年には100万画素以上のメガピクセルカメラで、オートフォーカス、QRコードなどが読めるバーコードリーダーを持つ携帯電話が登場。その後も画素数競争が白熱し、画素数でコンパクトデジタルカメラに匹敵するものとなり、コンパクトデジタルカメラやレンズ付きフィルムの市場を駆逐していった。 これに合わせて、2003年ごろから、高価格帯の携帯電話では、コンパクトデジタルカメラのように横向きに構えられる回転2軸ヒンジの折りたたみ型や、スライド型などの形状を採用した機種も数多く登場した。また、2002~2004年ごろの一時期には、折りたたみ端末を閉じた状態でも撮影ができるように1.0インチ前後の大型カラー画面のサブディスプレイを設けた機種が数多く販売された。また、第3世代携帯電話の登場とともに、テレビ電話用にサブカメラを設けた機種も発売されていった。 着信メロディも流行し、プリインストールや自作だけでなく、専用サイトから人気アーティストの最新楽曲のMIDIをダウンロードできるようにもなり、従来の単音から、2000年ごろには3、4和音、2001年ごろには16和音、2002年ごろには32和音、2003年ごろには64和音と各メーカーが競うように和音数を増やしていった。 文章: IBM Simon IBM Simon Personal CommunicatorとはIBMが設計開発し、三菱電機が製造していたハンドヘルドタッチスクリーン携帯電話・PDAである。ベルサウス・セルラーがアメリカ合衆国にて1994年8月から1995年2月まで販売し5万台売り上げた。Simon Personal Communicatorは電話とPDA機能を一台に統合した世界初の携帯電話である。スマートフォンという用語はSimonの発売では定義されていなかったとはいえ、その機能と性能によってSimonは世界初のスマートフォンと称される。 文章: スマートフォン 日本では1990年代以前に東芝「GENIO」や京セラ「DataScope」「DataScope for DoCoMo」、パナソニック「ピノキオ」といった、“PDA的要素を付加した携帯電話/PHS”はいくつか発売されたが普及は進まず、むしろ一般の携帯電話(フィーチャーフォン)の高機能化を受け入れるユーザー層の増加が目立った。 3G(第三世代携帯電話)の普及にともなって、日本国外で生まれたカテゴリーであるスマートフォンを日本語化して発売することが可能になり、2004年にはボーダフォン日本法人(現ソフトバンクモバイル)からノキア「Vodafone 702NK」が、2005年にはNTTドコモからモトローラ「FOMA M1000」が発売された。日本国外製の3G対応のスマートフォンを個人輸入するユーザーもいた。また同じく2005年に、シャープとウィルコムがWindows Mobile 5.0 for Pocket PCを搭載した日本独自開発の「W-ZERO3」シリーズを出すなどの動きがあり、このころ日本でも本格的なスマートフォンが普及するきざしが出始めた。 ところが、洗練されたユーザインタフェースを持ったiPhoneの上陸、それを追ってやってきた海外Android勢によって、国内メーカーは窮地に陥った。2008年にソフトバンクにより、初めての日本向けiPhoneとしてiPhone 3Gが発売されると、当初は販売が伸び悩み、競合のKDDI社長(当時)の小野寺正が「iPhoneは一般ユーザーには魅力的でない」と酷評したが、ソフトバンクによる積極的な販売施策により販売が上向く。これ以降、日本においてもスマートフォンが急速に普及していくこととなった。 文章: 携帯電話の絵文字 絵文字が文字コードに最初に含まれたのは1959年の日本の新聞社が記事交換用に使用したCO-59という6社協定新聞社用コード表で、「」の野球ボールの絵文字が最初である。もっとも、これは現代の携帯電話の絵文字のように大衆が通信機でやり取りをする際に一般的に使われるという水準で普及していたわけではない。一般的な文化として絵文字が普及したのはポケベルに搭載された絵文字がきっかけである。 ポケベルに搭載された絵文字により、文字の中に絵を組み込んで小型の通信機でやり取りをする文化が広まった。その流れとして、小型通信機がポケベルから携帯電話に移り変わる中でi-modeに搭載された絵文字が現在につながる絵文字といえる。いわゆる顔文字は当時すでに広く使われていたが、ケータイのテンキーでこれを打つことはできないため、シンプルな図案の数々を文字セットの一種として入れれば使いやすいというポケベルの時代にも通じる発想である。 文章: 着せ替え携帯 着せ替え携帯発売以前から、アンテナを交換したり、外装を全塗装するなどして、自分だけのカスタム携帯を作るユーザーが多くいた。しかし、それらの改造行為は通信機の改造になり、改造した携帯電話で通話するのは違法行為に当たる。キャリアでは改造をしないように呼びかけ、改造された携帯電話の修理を断るなどしていた。 携帯電話の改造を行わなくても外観を変えることができるように、携帯電話に外付けのパネルなどを付けるスタイルが誕生した。2000年12月にソニー・エリクソン・モバイルコミュニケーションズが開発し、auから発売されたC406Sが日本初の着せ替え携帯である。その後、NTTドコモ、ソフトバンクモバイルでも発売されている。 デザイン面だけでなく、電話機の損傷を防ぐ効果もある。また、標準採用されていない機種の中には社外品を装着することができる機種もある。 文章: 日本における携帯電話 これらのサービスは、日本国外はもちろんパソコンやPDA、国内キャリア同士とも互換性を欠いている場合がしばしばあった。 日本の音声通話端末は、1990年代は、ストレート型やフリッパー型が主流だった。それまで折りたたみ型はあまり存在しなかったが、2000年頃から人気が上昇し始めた。2002年には各キャリアがカメラ付き携帯電話をラインナップのメインに据えたため、大画面化に有利な折りたたみ型が主流となり、ストレート型は少なくなっていた。ビジネスユースが主流だった時代は携帯電話機の本体色に使われる色は黒色系がほとんどを占めていたが、パーソナルユースの普及率の増加に従いカラーバリエーションが展開されるようになった。2003年頃からは、折りたたみ型の画面側が回転する回転2軸ヒンジ型の形状や、メインディスプレイが常に外側を向くスライド型、回転型(リボルバー型)が増え、2006年にはワンセグ対応機種の登場にともないサイクロイド型も現われた。また、上記の基本形状の他にも、サブディスプレイや外部アンテナの有無、バッテリーの位置などさまざまな形状が試行錯誤された。だがiPhoneのタッチパネル型にはついに辿り着けなかった。 1990年代中盤にはPHS向けの非正規品の光るホイップアンテナが発売され、後に携帯電話用も発売された。携帯電話ストラップに次ぐ携帯電話・PHS用アクセサリー商品としてヒットしたが、非正規品のアンテナに交換したPHS・携帯電話を使用すると技術基準適合証明の適用を外れるため電波法違反になる。またPHS・携帯電話に非純正品のアンテナを接続すると同調がずれて電波強度が下がったり、消費電力が増したり、端末の故障を招くなどのトラブルが増えた。なお法律違反にならないように配慮した光るストラップも発売されたが、携帯電話メーカーはホイップアンテナを交換できない構造に変更したり、一体型アンテナ・内蔵アンテナに設計変更したこともあり、2000年頃にはブームは収束した。