クエリ: イギリス帝国が衰退し始めたのはいつでしたか
文章: パクス・ブリタニカ パクス・ブリタニカはウィーン会議によって確立された大陸秩序の崩壊により弱体化した。ヨーロッパ列強間の関係は、クリミア戦争に至るオスマン帝国の衰退、普仏戦争後におけるイタリア王国やドイツ帝国の形成といった新たな国民国家の出現などの結果により、限界点を越えていた。どちらの戦争も、ヨーロッパ最大の国家と軍隊が関与していた。ドイツ帝国、大日本帝国、アメリカの工業化は、19世紀後半におけるイギリスの産業覇権の相対的な衰退に寄与し、1914年の第一次世界大戦の開始はパクス・ブリタニカの終焉を告げた。しかしイギリス帝国は、第二次世界大戦後に脱植民地化が始まる1945年まで最大の植民地帝国であり、1956年の第二次中東戦争にてアメリカとソビエト連邦の圧力により英仏両軍がエジプトから撤退するまでは、有数の大国の1つであった。
文章: イギリスの歴史 その後、保守党のエドワード・ヒース、ウィルソン(再任)、ジェームズ・キャラハンと2人続けて労働党政権が続いた。 戦後イギリスで行われた福祉国家制度と基幹産業の国有化政策にもかかわらず、旧態依然とした階級制度は残り、生産設備の老朽化とあいまってイギリスの経済活力が失われた。1970年代には「英国病」、「ヨーロッパの病人」と呼ばれるほど経済状況が悪化した。これに追い討ちをかけたのが1973年に勃発したオイルショックで、イギリス経済は大打撃を蒙った。この状況を改善することを期待されて登場したのが、1979年の総選挙で大勝した保守党党首マーガレット・サッチャーである。 1979年5月4日に就任したサッチャー首相は「小さな政府」(=自由主義国家論)を目標とし、規制緩和や福祉制度見直しなどの大胆な改革を実施した。また、野党の労働党左派や労働組合を狙い撃ちに、戦後国有化された基幹産業の民営化、炭坑の閉鎖、大ロンドン市の解体、福祉制度の圧縮に乗り出した。これを1980年代に入って模倣し、通信、専売、国鉄の3事業の民営化に乗り出したのが日本である。 文章: イギリス帝国 1956年7月26日、エジプト大統領ガマール・アブドゥル=ナーセルがスエズ運河の国有化を宣言すると、これに反発したイギリスはフランスおよびイスラエルと共同で第二次中東戦争を起こしたものの、アメリカの介入によってスエズからの撤退を余儀なくされ、政治的に大敗北を喫した。これによってイギリスの凋落は決定的となり、1957年のガーナ独立を皮切りに1950年代から1960年代にかけてはアフリカで植民地が次々と独立し、1970年代に入るとペルシャ湾沿岸諸国やオセアニア諸国、カリブ海諸国も独立していった。1968年にスエズ以東からの撤退を宣言したことが帝国放棄の象徴といわれるが、イギリスはその後も世界的影響力を残存させ、1982年にはフォークランド紛争を戦っている。一方で、1997年には香港を中華人民共和国に返還・譲渡した(香港返還)。2010年代にはイギリスの植民地はわずかな数しか残っておらず、ほとんどはイギリス連邦へと移行した。 文章: 共同統治国ボスニア・ヘルツェゴビナ 1903年、親オーストリア=ハンガリー帝国派だったオブレノヴィッチ家のセルビア国王アレクサンダルがクーデターで暗殺され、カラジョルジェヴィチ家から親ロシア帝国派のペータル1世が即位した。ペータル1世は南スラヴ統一主義に熱心であった。 以後セルビア王国はオーストリア=ハンガリー帝国からの経済的自立を目指して動き始め、ブルガリア公国やモンテネグロ公国との関係を強化していく。 1906年、エーレンタールがオーストリア=ハンガリー帝国の新たな外相となった。エーレンタールは日露戦争後のロシア帝国がバルカン半島で積極的な南下政策を実行することと、オスマン帝国の衰退が決定的であることを踏まえ、ロシア帝国と行動を共にする方針を提案した。しかしオーストリア=ハンガリー帝国の外務は他国の動向からはあまり独立できておらず、同年にアウスグライヒが更新されると、その内容によってハンガリー王国とセルビア王国が経済的な衝突を深めた。 文章: ブルネイ帝国 隣国のマラッカ王国を崩壊させたポルトガルの商人は、1530年頃からブルネイ帝国と定期的に交易を行うようになった。商人によると、当時のブルネイの首都は石垣に覆われていたという。 第5代スルターンのボルキア(英語版)治世下で、ボルネオ北西部の沿岸地域(現在のブルネイ、サラワク、サバ)やセルドン(現在のマニラ)、ミンダナオ島の一部を含むスールー諸島を支配した。16世紀にはさらに帝国の支配域は拡大し、カリマンタン西部のカプアス川デルタ地帯に到達している。カリマンタン西部のサンバス・スルターン国(英語版)やフィリピン南部のスールー王国は特に、ブルネイ帝室との王朝関係を発展させていた。その他、ポンティアナック・スルターン国(英語版)やクタイ王国、バンジャール・スルターン国(英語版)なども、ブルネイのスルターンを彼らの代表者(英語版)として捉えていた。とはいえ、ボルネオ島やスールー諸島に点在していたマレー人のスルターン国とブルネイ帝国との関係は現在でも研究の対象である。他国の政治体制がその他のスルターン国に影響を与えている例はほかにも見られ、バンジャール・スルターン国はブルネイ帝国以外にもジャワ島のドゥマク王国から影響を受けていた。 17世紀末までに、ブルネイ帝国は継承を巡る内戦(英語版)やヨーロッパの植民地拡大、海賊行為などに巻き込まれ、次第に衰退していった。フィリピンにはスペインが侵入し、ボルネオ南部にはオランダが、ラブアン、サラワク、ボルネオ北部にはイギリスが忍び寄り、西洋列強によって帝国の領地は次々と失われていった。1888年、スルターンのハーシム・ジャリルル・アラム・アクァマッディーン(英語版)はイギリスにこれ以上の侵攻を止めるよう訴えた。同年、イギリスは「保護条約」に調印し、ブルネイはイギリスの保護国となった。これにより、約500年間に亘りブルネイを支配した帝国は崩壊し、以降1984年の独立までイギリスの支配下に置かれることになる。 文章: イギリス 残る最大のイギリス植民地は香港だけになったが、これも1984年に当時の首相マーガレット・サッチャーと鄧小平(中華人民共和国中央軍事委員会主席)の間で行われた英中首脳会談で新界の租借期限が切れる1997年に割譲地も含めて一斉に中国に返還されることになった。香港を返還したことで、イギリスは主要な植民地のほぼ全てを喪失することになり、世界の7つの海を跨いだイギリス帝国は消滅していった。 1964年にはハロルド・ウィルソンが首相に就任し、アトリー以来13年ぶりに労働党が政権に復帰する。1969年にイングランド、ウェールズ、 スコットランド、1973年に北アイルランドで死刑制度が一部例外を除き廃止された。また、ウィルソン労働党政権下で、妊娠中絶の合法化、死刑制度の廃止及び同性愛の非刑罰化(ソドミー法の廃止)を含む社会的改革がなされ、通貨ポンドの平価切り下げや、日本の放送大学のモデルともなった通信制公立大学であるオープン大学の設置などの政策が実施された。 1980年代に成立した保守党のマーガレット・サッチャー政権は、新自由主義による構造改革(ネオリベラリズム・サッチャリズムに基づく民営化・行政改革・規制緩和)を急進させて(小さな政府志向・自由主義国家論)、多くの失業者を出した。地方経済は不振を極め、ロンドンを中心に金融産業などが成長した。 文章: イギリスの歴史 1798年、ナポレオンはエジプトに上陸し、ピラミッドの戦いでカイロを陥落させると、シリア方面に転じヤッファ、アレクサンドリアでイギリス陸軍を打ち負かした。しかしアッカの戦いでイギリス・オスマン連合軍に敗れ、次いでナイルの海戦で補給を担当するフランス艦隊が、ホレーショ・ネルソン率いるイギリス艦隊に大敗、遠征の維持に補給の不安を抱えたため、当初の目的であるイギリスとインドの遮断は達成できなかった。一方大陸においてフランス軍が劣勢に立たされ、総裁政府への支持が急落したため、ナポレオンは遠征を中止してフランスへ帰国した。 フランスへ帰国したナポレオンは、ブリュメール18日のクーデタで政権を掌握、統領政府を発足させ、フランス共和国第一統領に就任した。ナポレオンはその後、第二次イタリア遠征を行い、再びオーストリアを屈服させ、次の矛先を再びイギリスに向けた。この後英仏関係は、講和へ向かい1802年にアミアンにおいて一時的な和約(アミアンの和約)が成立した。一時的に平和が訪れたかと思われたが、早くも翌年には相互にアミアンの和約が遵守されていないと非難しあう事態となり、早々にこの和約は破棄されてしまった。 更に翌1804年にナポレオンがフランス皇帝に即位すると、ヨーロッパ各国はこれを危険視し、再び対仏大同盟を結成した。以降ナポレオン戦争の性格はフランス王政を復活させ、アンシャン・レジームに戻す事から、次第にナポレオンを追放することを最終的な目標とする方向へと変わって行った。イギリスではナポレオンが皇帝に即位した事からフランス革命に共感する対仏穏健派の勢力が後退し、1804年に対仏強硬派のウィリアム・ピット(小ピット)が政権に立ち反ナポレオン色を鮮明にしていった。1805年、ナポレオンの大陸軍はアウステルリッツの戦いにおいてオーストリア、ロシア帝国を打ち負かしたもの、海軍はトラファルガーの海戦で、ネルソン率いるイギリス海軍に壊滅させられた。以降フランスの覇権は大陸に限定されたものとなり、ついにナポレオンはイギリス本土に攻撃の手を加えることは不可能となった。 文章: トンガ大首長国 トンガ大首長国は、オセアニアにおいて大きな勢力を誇った大首長国(領域交易圏帝国)である。トンガタプ島のトンガを中心とし、首都をムアに置いていた。海洋国家としての側面も強く、その最盛期には、交易帝国はニウエからティコピアに広がり、その影響圏は更に広大な領域に及んでいた。 トンガの交易帝国は、サモアのマヌア大首長及びフィジーのプロトゥ大首長の勢力衰退の後、紀元950年頃に形成され始めた。ヤップ島に本拠を置くミクロネシア交易帝国圏と、同時代に併存していた。 文章: アンワールの戦い かつては植民地大国として大きな繁栄を得ていたスペイン帝国であったが、既に19世紀から徐々に衰退しつつあり、20世紀初頭には工業・経済・技術・植民地など様々な面で欧州六大国(イギリス・ドイツ・フランス・イタリア・オーストリア=ハンガリー・ロシア)からの差をスペインは付けられていた。また地方対立の激しいイベリア半島では各地方の民族運動が激しさを増し、スペイン国民の結束も揺るぎ始めていた。こうした中、強権的な君主として知られたアルフォンソ13世の元、国威発揚を目指した対外進出が図られた。 アルフォンソ13世は目と鼻の先にある北アフリカのスペイン領モロッコ地方の支配強化をその第一歩に定め、反乱を続けていたベルベル人部族のリーフ人への攻撃を開始した。 文章: 地中海 1798年には、フランス共和国のナポレオン・ボナパルトが海路エジプト遠征を行い、イギリスの地中海と紅海・インド洋との連絡を断ち切ろうとした。しかし海軍力に勝るイギリスはホレーショ・ネルソン指揮下でナイルの戦いにおいて勝利を収め、地中海の制海権を確立する。補給を絶たれたフランス軍は1801年に降伏した。以後もナポレオン戦争中、イギリスはマルタ島やイオニア諸島を占領し、地中海における重要拠点とした。特にマルタ島には地中海艦隊の本部が置かれ、イギリスの地中海制海権を担っていた。 19世紀に入ると、オスマン帝国の衰退に乗じ、北岸のヨーロッパ諸国が対岸の北アフリカを植民地化していった。1830年にはフランスがアルジェリア侵略を行い、これによりバルバリア海賊が完全に消滅するとともに、以後1962年までフランスがアルジェリアを支配した。 1820年頃から、一時は完全に喜望峰回りに移っていた東西交易のメインルートが、再び地中海経由に戻る兆しを見せ始めた。イギリス東インド会社の非効率と、外洋へ進出し始めた蒸気船の進歩が、距離の短い地中海ルートの復権を促したのである。1820年代には英領インドからイギリスまでの定期蒸気船航路の開設が叫ばれるようになるが、このルートには、カルカッタ財界の推す喜望峰ルートと、ボンベイ財界の推すスエズルートの二つのルートが存在した。喜望峰ルートは一時定期船を就航させたものの、燃料である石炭の補給基地の開設に失敗。結局、1835年にイギリス政府はボンベイからスエズへ蒸気船航路を開設し、スエズからアレキサンドリアまで陸送した後、アレキサンドリアから地中海を西へ向かい、マルタ島を経由してジブラルタルで英国本土行きの帆船に載せ替える郵便ルートを正式に採択する。これにより、地中海は再び東西を最速で結ぶ経路となった。 文章: ポルトガル海上帝国 1488年にアフリカ大陸南端に到達したポルトガルは東洋の香料貿易独占とキリスト教布教を目的としてインド洋に進出、沿岸各地に拠点を築いてムスリムと戦い、インド洋の覇権を握った。このため、エジプトのマムルーク朝などイスラム勢力から香料を仕入れて欧州での供給を独占していたヴェネツィア共和国の経済は大打撃を蒙った。ポルトガルはさらにマレー半島における香料貿易の重要な中継地であったマラッカ占領以後、東南アジアや東アジアにまで貿易網を拡大し、世界的な交易システムを築き上げた。 しかし17世紀に入ると、新教国オランダやイギリスも七つの海に進出を始め、ポルトガルと競合するようになる。特にオランダはスペインに対する独立戦争を展開しており、当時スペインと同じ君主を戴いていたポルトガルのガレオン船を拿捕したり、マラッカなどのポルトガル植民地を占領して行った。日本の禁教と鎖国も新教国オランダの反ポルトガル陰謀の結果であると言えなくもない。このため17世紀後半以後ポルトガルのアジア貿易は衰退したが、南米大陸ブラジルの植民に力を注ぎ、18世紀にはブラジルで金が盛んに産出されてポルトガルは再び黄金時代を迎えることになる。しかし、1703年にイギリスと結んだメシュエン条約は、結果として金の流出を招き、ポルトガル本国には、それ程、経済的な恩恵を与える事が出来なかった(非公式帝国)。 19世紀になるとブラジルの金生産も低迷し、ブラジル植民地(英語版)自体が独立を達成してポルトガルから離れていく。ナポレオン戦争後はイギリス帝国が世界の海に覇権を唱え、ポルトガルに残されたのは旧時代の名残りともいえるアンゴラ、モザンビークなどのアフリカ植民地とインドのゴアとディウ、マカオとティモールなどだった。 文章: マリ共和国の歴史 マリ帝国が14世紀中期より弱体化し始めると、ソンガイ族はそれに乗じて独立し、ガオを首都と定めた。ソンガイ族は西サヘルで拡張を続けて帝国を築き、1420年にはマシーナ(英語版)から年貢をせしめることに成功した。14世紀末と15世紀には衰退していたマリ帝国と拡張していたソンガイ帝国が共存したが、15世紀末にはソンガイ帝国がより進んだ技術を有し、トンブクトゥをも支配した。 文章: ウィリアム・ピット (小ピット) アメリカ独立戦争でイギリスが負け、13植民地が独立したことはイギリスの体制にとって衝撃的だった。当時のイギリスは財政軍事国家であり、力のある複数の敵国がいて、どの国とも同盟がなく、大西洋をまたぐ大がかりですきだらけの兵站線に依存していることへの限度をあらわにした。これは17世紀の、プロテスタントとカトリック双方から敵意を以て対峙されていたが、以来初めて、その財政軍事国家の限度をあらわにした。独立戦争での敗北は、意見の衝突を高め、大臣たちへの政治的な敵意をあおった。国会内での最大の関心事は、国王が強権をふるうのではないかという恐れから、代議士制度権、国会の改革そして政府の経費削減へと変化した。改革主義者たちは、広範囲にわたる制度上の退廃とみなされるものを破壊しようとしたが、その結果起こったのが1776年から1783年の独立戦争だった。1783年の和平条約により、これに参戦したフランスは財政的に疲弊し、一方でイギリス経済は、アメリカからの収益のおかげでにわか景気にわいた。危機が去ったのは1784年のことで、これは、国王が抜け目なくフォックスの裏をかき、ピットのリーダーシップにより誕生した体制への信頼という形で幕を閉じた。歴史家は、アメリカ植民地との戦いに負けたことで、イギリスがフランス革命に対して一丸になり、より組織的に対応できたのだ、さもなくば自分たちにも同じことがおこるところだったと結論付けている。 1783年の12月、フォックスは、大きく失われたジョージ3世の引き立てを得ようと、エドマンド・バークによる東インド会社改革法案を国会に提出したが、国王の支援は得られず、その後フォックスとノースの連立は崩壊した。フォックスは、この法案は東インド会社の倒産を防ぐために不可欠であると明言していた。ピットはこれに対してこう述べた。「不可欠という言葉は、人間の自由を侵害するものの言い訳でしかなかった。それは暴君の主張であり、奴隷主義であった。」 国王ジョージ3世はこの法案に反対した。庶民院でこれが通った時、国王は貴族院での否決を取り付け、この法案に賛成する者は敵とみなすと脅しをかけた。貴族院でこの法案が否決された時、国王は連立政権を解消し、ついにピットに首相の職をゆだねた。それ以前にも、ピットは首相を3度打診されていた。 国王がフォックスとノースの連立を解消し、ピットをその代りに首相に指名したことで、憲政を危ぶむ声が出てきた。国会内では多くの政敵と対峙していたが、ピットは数か月で自らの地位を固めた。一部の歴史家は、彼の成功は当然である、君主の力の決定的な重大さを与えられのだからと主張し、また別の歴史家は、ジョージ3世はピットに賭けてみたのであり、一連の幸運がなければ2人とも失敗していたと主張している。 文章: イギリスの歴史 1807年7月にロシアが皇帝ナポレオン1世支配下のフランスとティルジットの和約を締結したことから、イギリスとロシアとは敵対関係に立つことになり、ナポレオン戦争と並行してバルト海において、1807年から1812年までイギリスとロシアとの間で英露戦争が勃発した。両国は1812年、エレブルー条約(英語版)で和解した。 ナポレオン戦争中の1812年6月から1815年2月にかけて、カナダの植民地においてアメリカ合衆国の米英戦争の宣戦布告を受け、北アメリカ東部および中部、メキシコ湾岸、大西洋および太平洋において、イギリス軍・カナダ軍・インディアン部族が連合して戦いを実施した。アッパー・カナダでのジョージ砦の戦いにおいて敗退し、ガン条約によって講和した。 ナポレオン追放後のヨーロッパは、自由主義や民族主義を抑圧して旧秩序の維持を目的とした反動的なウィーン体制下でスタートした。これを国際関係下で維持するべく四国同盟とこれを補助する神聖同盟が締結され、イギリスはオーストリア、プロイセン、ロシアと共にこの体制維持に努力した。又ウィーン体制下では各国の勢力均衡を図るために領土の交換が行われ、イギリスはオランダからセイロン島とケープ植民地を得、又ナポレオン戦争中維持した、マルタ島の領有を認められた。この反動的な体制は国際的には1848年革命まで維持されたと理解される。 文章: イギリスの歴史 第一次大戦後のイギリスの国際政治は戦後協調体制の確立から始まった。ドイツ(帝政崩壊後、ヴァイマル共和政)に対する処分はヴェルサイユ条約によって決定したが、ドイツの植民地剥奪、一部領土の縮小、軍備の制限、巨額の賠償金の要求を骨子とするヴェルサイユ体制は結果として安定しなかった。一方ワシントン会議で決定されたアジア・太平洋地域での戦後協調体制(戦間期における)のワシントン体制では、完全にこの地域のメインプレーヤーがアメリカと日本に取って代わられたことを明確にした。ワシントン海軍軍縮条約、ロンドン海軍軍縮会議で決定した海軍軍拡競争の防止は一定期間以上の役割を果たすことはできなかった。これらの中で四カ国条約が締結され1923年8月17日に日英同盟も解消となった。アジアでは中国軍との間で1926年に万県事件、1927年には南京事件が勃発したが武力で断固として処断した。 イギリスの国内政治ではロイド・ジョージは第一次大戦終了後直ちに議会を解散し、8年ぶりになる総選挙を実施した。この選挙は戦中イギリスをリードしてきた保守党と自由党の連立派とそれを率いるロイド・ジョージに対する信任選挙となった。この選挙でロイド・ジョージは自分を支持する自由党候補に対しては保守党党首の副署の付いた公認証書(Coupon)を発行したもの、公認証書を得られなかったアスキス派自由党候補の選挙区には公認証書を持った対立候補を送って徹底的に反対派を叩き潰した。このためこの選挙をクーポン選挙という。ロイド・ジョージの連立派が勝利し、保守党、自由党の非連立派が大敗した。連立政権が崩壊した後の1922年の総選挙では、前回選挙以来の分裂を引きずった自由党に対して、保守党が大勝した。自由党の議席数はアスキス派とロイド・ジョージ派を足しても労働党のそれをはるかに下回った。 翌1923年の総選挙で、労働党は191議席と大躍進した。労働党は自由党と連立を組んで、初の労働党首を首班とするラムゼイ・マクドナルド内閣が成立した。この連立政権は翌24年の総選挙で労働党の党勢に陰りがみられたために解消されたが、1929年の総選挙で、労働党が初めて議会内第一党となったことによって第二次マクドナルド内閣が議会の過半数を占めていないながらも発足した。 文章: 近代における世界の一体化 1839年、オスマン帝国では、スルタンの交代が起こった。父マフムト2世の死亡により、アブデュルメジト1世がスルタンに即位した。名宰相ムスタファ・レシト・パシャの補佐のもと、ギュルハネ勅令を発布すると、オスマン帝国の近代化に乗り出した。タンジマートの始まりだった。 ガージャール朝は、ファトフ・アリー・シャーに代が代わっていた。ファトフ・アリーは、北からのロシア、南からのイギリスの勢力拡大に抵抗の動きを見せ、フランスとの接触、そして、支援の約束まで取り付けたが、ティルジットの和約で、フランスとロシアの和睦が成立するとその試みも失敗に終わった。1813年および1828年に、2度にわたってロシア帝国との戦争に敗れ、グルジアをはじめとするコーカサスの領土を割譲し、治外法権を認めさせられた。また、鉄道敷設権や鉱山開削権などをヨーロッパ諸国に売却し、結果的にヨーロッパ経済への従属を深めた。 往時にはインド亜大陸の大半を支配したムガル朝が18世紀初頭に衰退をみせ始めると、各地の豪族は自立し、しばしば互いに争った。イギリス東インド会社がそれに介入し、1757年にはフランス東インド会社軍と現地豪族との連合軍をプラッシーの戦いでうち破って、イギリス側の勝利を決定づけた。さらに、フランスとの3回にわたるカーナティック戦争に勝利したイギリス東インド会社は、ベンガル、オリッサ、ビハールの徴税権を獲得し、いわばインドにおける土着諸侯のひとつとなった。東インド会社はさらに、1767年から都合4回にわたって繰り広げられたマイソール戦争で南インドのマイソール王国を、1775年から都合3回発生したマラータ戦争でデカン高原に広がるマラータ同盟を破るなど、インド各地の豪族を次々に屈服させてその支配領域を広げ、友好関係にある豪族には会社軍を派遣して駐留費を負担させる軍事保護条約を結んで彼らを会社に従属させた。東インド会社は貿易企業から南アジアを支配する政治権力へと脱皮していった。