クエリ: 日本で水力発電が始まったのはいつ
文章: 水力発電 日本の最初の発電所は1887年に竣工した東京の火力発電所であった。水力発電では1888年(明治21年)7月に宮城紡績が設置した三居沢発電所(5kW)で自家用発電を開始し、その後紡績会社や鉱山会社により発電所が設置が続いた。
文章: 阿賀野川 1953年(昭和28年)「電源開発調整審議会」の裁定により只見川の水力発電計画は「只見川本流案」に新潟県が主張した「只見川分流案」を一部組み込む折衷案が採用され、阿賀野川・伊南川の全発電所と本名ダムより下流の只見川は東北電力が管掌し、電源開発は只見川上流の4ダム計画と「分流案」による水力発電計画を受け持つことになった。ただし東京電力が主張する「尾瀬分水案」は盛り込まれなかった(後述)。こうして只見川の水力発電計画は始動、1952年に東北電力は天然湖である沼沢湖を上池、宮下ダムを下池として日本初の純揚水発電所・沼沢沼発電所 (43,700 kW) を完成させた。電源開発は銀山地点と田子倉地点に日本屈指のダムと、日本最大級の一般水力発電所を建設した。これが1959年(昭和34年)に完成した田子倉ダムと1960年(昭和35年)に完成した奥只見ダムである。堤高・総貯水容量・湛水面積の何れも日本最大級で、日本のダムの歴史に名を残すこのダムによって田子倉発電所(38万 kW)・奥只見発電所(36万 kW)が稼動。日本有数の電源開発地帯となった。 文章: 日本水電 国主導の事業再編が進む最中の1939年12月、日本水電は小規模事業者の笠沙電気株式会社(旧・西加世田水電)より事業を譲り受けていた。笠沙電気は川辺郡笠沙村片浦(現・南さつま市)にあった会社で、1920年(大正9年)9月に設立。資本金は12万円で、日本水電常務の上野喜左衛門が同社社長を務めた。事業は小規模で1938年下期時点の同社電灯数は3,125灯、電力・電熱供給は50キロワットに満たない。次いで1941年6月、株主総会で古仁屋水電株式会社から営業・財産の一切を譲り受けると決定した。同社は離島部の大島郡古仁屋町(現・瀬戸内町)にあった小事業者で、日本水電専務の井上多助が社長であった。ただし古仁屋水電の統合は実施されていない。さらに配電統制令公布後の同年9月1日、兼営のガス事業を新設の日本瓦斯株式会社(日本ガス)へと分離し、事業譲渡を完了している。 文章: 水力発電 1962年(昭和38年)からの火主水従、1963年(昭和38年)に原子力発電所の運用開始により、昼間と夜間との電力需要の格差拡大が問題となっていた。火力・原子力発電等の汽力発電は高効率で運用させる必要から、需要にあわせてその出力を頻繁に変動させるということはせず、一定の出力で運転している。従って夜間の軽負荷時は原子力以外の発電所(主に火力発電所)の出力を抑えることになるが、そのような運転は効率の面で好ましいものではない。そこで、夜間の余剰電力は揚水発電所において揚水運転として消化するという考えが持ち上がった。揚水発電所は、単位出力あたりの建設費が火力・原子力発電所より安いことが注目され、夜間に揚水・貯水し、昼間のピークに備えるという目的へと移っていき、それに特化するように大規模な純揚水発電所が建設されるようになった。但し、その結果水に含まれる不純物が原因のダムの堆積物増加が問題化し始めている。 文章: タービン発電機 水素冷却のタービン発電機は、日本では1953年に東京電力潮田発電所3号機(出力55MW)で初めて導入され、その後タービン発電機の大容量化が進むこととなった。〔参考:火力原子力発電必携 増補改訂第4版--(社)火力原子力発電技術協会〕 文章: 日本のダムの歴史 一般財団法人日本ダム協会調べによると2014年3月31日時点で2,659ダム事業が完成し、2014年以降に完成が予定されている96ダム事業を合わせると2,755のダムが日本には存在する。完成予定96ダム事業の内訳を型式別で見ると重力式コンクリートダムが67ダム、ロックフィルダムが16ダム、台形CSGダムとアースダムが各5ダムなどとなっているがその他の型式は日本では計画されていない。アーチ式コンクリートダムは2001年に完成した温井ダム(滝山川)と奥三面ダム(三面川)が、重力式アーチダムは1974年に完成した阿武川ダム(阿武川)が、中空重力式コンクリートダムは1973年(昭和48年)に完成した内の倉ダム(内の倉川)が、複合ダムは2012年に完成した外山ダム(羽茂川)がそれぞれ日本最後の完成例となっている。都道府県別で見ても関東地方や近畿地方を中心に新規のダム事業が計画されていない地域がある。また大正時代以降日本のダム事業をリードし黒部ダムや奥只見ダム(只見川)・佐久間ダム(天竜川)など多くの大規模ダムが建設された水力発電事業も、環境負荷の少ないマイクロ水力発電や小水力発電といったダムを必要としない水力発電所の建設が主流となり、ダム建設を伴う水力発電所は北海道電力が2014年に1号機の運転を開始した京極発電所の下部調整池である京極ダム(ペーペナイ川)以降新規の発電用ダム計画がない。鴨川ダム(鴨川)建設に始まる農林水産省直轄ダム事業も、2017年完成予定の市野新田ダム(石橋川)を以って新規のダム建設が終了する。 文章: 中央電力 (1938-1942) 三河水力電気は、1924年(大正13年)11月24日、資本金100万円で設立された。愛知県において矢作川本流にダム式水力発電所を建設し、発生電力を他の電気事業者に送電することを目的とした。東邦電力と名古屋の財界が協力して設立した発電会社であり、社長には名古屋財界の神野金之助が就任した。ただし株式については東邦電力ではなく、その傘下にあった早川電力、後の東京電力(1951年発足の大手電力会社東京電力とは別)がその大部分を引き受けた。 文章: 田瀬ダム 水力発電については電源開発によって東和発電所が建設された。田瀬ダムの水力発電事業は先述の通り海軍と鐘淵紡績による大船渡市の人工ハイオクガソリン工場への電力供給を主眼として計画されたが、日本の敗戦により工場計画は消滅した。だが空襲による発電施設の破壊、既設発電所の酷使による設備老朽化や故障、火力発電に使用する原油の不足など様々な要因が重なり戦後混乱期の日本は深刻な電力不足に陥り、停電が頻発した。治安上、さらに経済復興の観点から安定した電力供給が求められ1947年には経済安定本部内に河川総合開発調査協議会が設置され、只見川などの水力発電計画が実施に移された。以降河川総合開発事業の一環として水力発電目的を有する多目的ダム事業が日本各地で進められたが、国土総合開発法施行に伴う特定地域総合開発計画の実施により広域的な河川開発に水力発電事業が組み込まれた。 文章: 日本水力 日本水力株式会社は1919年(大正8年)10月10日、北陸電化株式会社と関西地方の大阪電灯・京都電灯の3社の関係者が中心となって設立した、発電・送電事業を主体とする電力会社である。資本金は4400万円、のち北陸電化の合併により5000万円となった。社長は山本条太郎。合併した北陸電化というのは、1917年(大正6年)8月の設立で、福井県に発電所と石灰窒素や硫酸アンモニウム(硫安)の製造工場を建設していた企業である。 文章: 淀川 明治時代、東京奠都が行われた後、寂れてしまった京都の産業復興と上水道・灌漑・水運・水車の動力確保を図るべく京都府知事・北垣国道は、工部大学校(現・東京大学工学部)卒の若い技師・田辺朔郎と共に1885年(明治18年)、琵琶湖からの取水計画を推進。日本で初めての竪坑を用いたトンネル開削などの難工事を経て1890年(明治23年)に琵琶湖疏水を完成させ、日本初の水力発電所である蹴上発電所の運用を開始。京都に日本初の路面電車開業を齎した。1908年(明治41年)には琵琶湖第2疏水の建設が始まり1912年(明治45年)完成した。水力発電所はこの後淀川本川〔宇治川〕に志津川ダムが建設された。 文章: 日本発送電 1939年に日本発送電が発足した当初は、水力発電所134箇所・197万6,800キロワット、火力発電所18箇所27万3,552キロワット、変電設備115箇所、総容量464万8,350キロボルトアンペア、送電線の全延長7,947キロメートルの設備があった。政府は戦時体制遂行のために早急な新規電力資源開発を進めたが、特に水力発電に重点を置いて開発を行った。既に1937年に逓信省が実施した第三次発電水力調査によって、大規模ダム式発電所の建設が必要であるとの認識が示され翌1938年10月には電力審査会によって「発電及び送電予定計画要綱」が策定された。これにより「水主火従」を原則とし、大規模で高能率の水力発電所を多数建設しこれを大規模送電によって円滑な電力供給を図ろうとしたのである。その翌年、1939年には「電力五ヵ年計画」を定め、1943年(昭和18年)までの五年間に新規水力発電を185万キロワット、火力発電を92万キロワット開発するという遠大な計画を打ち立てた。 文章: 北勢電気 1918年(大正7年)5月、一志郡家城村(現・津市)など雲出川上流の山間部にて大勢水力電気の手によって電気の供給が始まった。同社は八知村に出力45キロワットの小規模水力発電所を建設し、1920年(大正9年)には竹原村にて出力700キロワットの竹原発電所を建設する工事認可を得た。この大勢水力電気を、1921年(大正10年)に北勢電気は合併した。この合併により竹原発電所の建設工事を引き継いでいる。 文章: 広滝水力電気 唐津電灯は対立の中で町内の船宮にて火力発電所の建設に着手するが、最終的に同社が町内20か所に街灯を寄付し向こう3年間無料で点灯すると約束して町内の騒動は一応沈静化した。そして1910年6月1日、唐津でも電灯の供給が始まった。ただし火力派・水力派の軋轢は簡単には収まらず、町内のある料理屋では水力派の客が来店すると電灯を消してランプを用意したという。なお火力派が開業した一方で水力派の七山水力電気は翌1912年に会社設立に至るが、資金不足で水力発電所の建設は実現しないまま1913年に広滝水力電気の後身である九州電灯鉄道に合併されている 文章: 新豊根ダム 国土交通省中部地方整備局と電源開発が共同して管理を行う多目的ダムで、高さ116.5メートルのアーチ式コンクリートダムである。大入川および天竜川下流の治水と水力発電が目的である。特に水力発電事業は著名で、新豊根発電所は新豊根ダム湖(みどり湖)と佐久間ダム湖(佐久間湖)とで水を往来させ、最大112万5,000キロワットの電力を発生できる揚水発電所である。新豊根発電所の完成により、天竜川水系の水力発電能力はさらに増強され、日本有数の水力発電地帯となった。ダムによって形成された人造湖はみどり湖と命名された。 文章: 日本水力 日本水力株式会社(にっぽんすいりょくかぶしきがいしゃ)は、大正時代に存在した日本の電力会社。大正から昭和初期にかけての大手電力会社大同電力株式会社の前身の一つである。 文章: 日本発送電 1907年(明治40年)には東京電燈が山梨県に本格的な水力発電所である駒橋発電所を稼働させた。電源開発の促進は、富国強兵の観点からも政策として促進され、1910年(明治43年)には全国の河川を対象に包蔵水力の調査を組織的かつ大規模に実施した第一次発電水力調査が行われた。同時に翌1911年(明治44年)には電気事業法が施行され、電気事業者の公益性が確立。同時に発電用水利権や土地立入権、山林伐採権などあらゆる権利が保障された。同法の成立以後、各電力会社は競って大規模なダム式水力発電所の建設を行い、福澤桃介による大井ダム(木曽川)の建設など全国各地で発電用ダムの建設が行われた。