クエリ: 水力発電技術はいつ開発された
文章: 水力発電 世界で最初の水力発電は、1878年にイギリスのウィリアム・アームストロングが自身の屋敷の照明(1個のアーク灯())を点灯させるために設置したものである。アームストロングは水力発電機の発明者と見なされている。米国では1881年にナイアガラの滝の近くに水力発電所()が竣工し、1882年には当時の電流戦争(交流方式と直流方式の争い)の最中にいたエジソンによる最初の水力発電所(、直流、出力12.5kW)がアップルトン (ウィスコンシン州)に竣工した。1886年には米国およびカナダに45の水力発電所、1889年には米国だけで200の水力発電所が稼働していた。1890年にはウェスティングハウスが交流長距離送電を開始した。
文章: 日本水力 日本水力の起源である北陸電化株式会社は、1917年(大正6年)8月30日、資本金600万円をもって設立された。本社を東京市麹町区有楽町3丁目に置き、福井県を流れる九頭竜川にて水力発電所を建設、その発生電力により窒素肥料の一種硫酸アンモニウム(硫安)を製造することを事業目的とした。社長は山本条太郎、常務取締役には浅野長七・佐々木久二が就任し、取締役に大田黒重五郎らが名を連ねた。社長に就任した山本条太郎は、現在の福井県の生まれで三井物産出身の実業家である。 文章: 日本のダム 戦後の人口増加と経済発展で、水だけでなく電力の需要も高まり、水力発電の開発も進められた。日本発送電株式会社が1951年(昭和26年)の電力事業再編令により分割された9電力会社と1952年(昭和27年)発足した電源開発株式会社によって数多くの発電用ダムが建設された。特に、現在での日本最高の堤高を誇る黒部ダム(黒部川)を始め佐久間ダム(天竜川)、奥只見ダム(只見川)は日本土木史にも残る大事業となった。その後火力発電の隆盛で開発は下火となるが、1973年のオイルショックで一般水力発電が再評価されたほか、火力発電や原子力発電との連携が可能な揚水発電による大規模水力発電所が建設されるようになった。 文章: 最上川 最上川水系は急流で水量が特に春先豊富な事から古くから水力発電の適地として注目されていた。東北地方では早くから電源開発事業が進められており、1898年(明治31年)には寒河江川に白岩発電所が建設されていた。これ以後も月山を水源とする河川を中心に水力発電が数箇所建設され、朝日山地以外では1935年(昭和10年)に瀬見発電所が最上小国川に建設された。当時は小規模な自家発電事業や限定地域への送電用として建設されていたが、日本発送電の成立と解散を経て最上川水系の電源開発は東北電力によって手掛けられるようになった。 文章: 唐山市 市内には石炭火力発電所と水力発電所がある。潘家口水力発電所、白竜山水力発電所、大黒汀水力発電所、黎河水力発電所、浜河発電所、汀東水力発電所、上関水力発電所、河火力発電所、銭営火力発電所、煤石火力発電所、大唐王灘火力発電所などが設置され、一部はアメリカの資本と技術で運営されている。 文章: 利根川 戦後1951年に利根特定地域総合開発計画が策定され利根川水系は多目的ダムに付随した水力発電所が建設されるが、同年電気事業再編成令で日本発送電が分割・民営化され、関東配電と合併する形で東京電力が発足。戦前より計画された奥利根・鬼怒川上流の電力開発を進めた。高度経済成長期に入り火力発電が主力となると、これを補完するため揚水発電が注目され1965年には利根川最上流部に混合揚水発電である矢木沢発電所の運転が開始される。1982年(昭和57年)には利根川水系初の100万kW級揚水発電所・玉原発電所が完成。1988年(昭和63年)には鬼怒川流域に今市発電所の運転が開始され、2005年には信濃川水系も利用する神流川発電所の運転が一部開始された。神流川発電所は全面稼動すれば282万kWと日本最大の水力発電所となる。新規に計画されている水力発電所としては八ッ場ダムの目的に水力発電が2008年に追加され、出力1万1400kWの水力発電所が計画されているがダム事業見直し(前述)で事業は進捗しておらず、ダム反対派からはその効果を疑問視されている。 文章: 揚水発電 1931年、イタリア Lago Baiton 発電所およびドイツ Baldeney 発電所に、発電用水車とポンプを兼用するポンプ水車を導入した。その後はポンプ水車の高効率化が進み、揚水機は大容量化への道を歩むことになる。 文章: 大戦景気 (日本) 日露戦争後から発達をみせていた電力工業も水力発電を中心にいちじるしく発展し、以後の躍進の基礎を固めた。1914年には猪苗代水力発電所が竣工し、翌年には猪苗代-東京間228キロメートルの送電が成功して、大規模水力発電と高圧長距離送電が可能となった。電力は、大戦を契機に原動力および照明用としてひろく普及し、原動機の総馬力にしめる電動機の割合は1909年の16パーセントから1919年には62パーセントに拡大して蒸気力をうわまわった。また、余剰電力を利用しての電炉工業や化学工業も勃興した。電力は、他の動力にくらべ低コストであったが、水力発電の開発によって電力価格がさらに廉価となったため、一般家庭や地方都市における電化が進展した。第一次大戦期は、このようなイノベーション(技術革新)の時代であった。 文章: 電気 電力は主に水蒸気で駆動される発電機で発電され、水蒸気を発生させるための熱源としては化石燃料の燃焼や核分裂反応の発生する熱が使われている。あるいは水流や風の持つ運動エネルギーを利用して発電機を駆動する場合もある。蒸気タービンは1884年にチャールズ・アルジャーノン・パーソンズが発明し、何らかの熱源で蒸気タービンを回して発電することで今では全世界の80%の電力を得ている。そういった発電機は1831年のファラデーの円盤とは似ても似つかないものだが、磁場を横切る形で移動する伝導体の両端に電位差が生じるというファラデーの電磁誘導の法則に従って発電している。19世紀末に変圧器が発明され、高電圧低電流でより効率的に電力を送ることが可能になった。送電が効率化されたことで1つの大きな発電所で発電して広い地域に電力を供給できるようになり、規模の経済の効果が発揮されるようになる。国家規模の電力需要を賄えるほど電気エネルギーを蓄えるのは容易ではないため、電力網には常に必要とされるだけの電気エネルギーを供給し続ける必要がある。そのためには常に電力需要を注意深く予測し、発電所間で常に連携する必要がある。ある程度の発電能力は、急激な電力需要増や何らかの障害への対策としてとって置く必要がある。 文章: 水力発電 1960年代以降は、日本は高度成長期に入り獲得した外貨で安い化石燃料を獲得したことにより火力発電が増大していった。1955年には水力発電は全電力の78.7%であったが、1962年には水力46.1%と、火力が逆転した。2005年は水力発電は8.3%まで落ちた。(なお、2005年は火力が59%、原子力31%であった)。 文章: 水力発電 また、水力発電は、個人が小さな水力発電装置を自作し設置することで行うこともできる。特に小規模の水力発電をマイクロ水力発電といい、最近 実践数が増加してきている。私道脇の水の流れ、小川、渓流などの、比較的小さな水の流れを利用して水力発電を行うことが可能である。そもそも、世界最初の水力発電はそうした小規模のものであった。屋外の場合は水利権には配慮しつつ、水利権関連の書類を提出して解決しつつ行う。 文章: 九州水力電気 10か所の開発計画のうち第一の開発地に選ばれたのは、大分県日田郡の女子畑(おなごばた)発電所である。出力1万2000キロワット (kW) の水力発電所で、会社設立翌年の1912年(明治45年)4月に着工された。建設中の1913年(大正2年)5月、九州水力電気は北九州の官営八幡製鉄所と2,000kWの電力供給契約を締結した。八幡製鉄所は操業開始前の1900年(明治33年)より自家発電によって所要の電力を得ていたが、生産が軌道に乗ったことで発電力不足が懸念されるようになったため、九州水力電気からの買電を契約したのであった。同年12月、女子畑発電所と黒崎の変電所が完成し、翌1914年(大正3年)2月6日より製鉄所への電力供給が開始された。 文章: ヒマラヤ山脈 ヒマラヤから流れ下る川は氷河を水源とする豊富な水量を持っているうえ、険しい地形のため落差が激しく、水力発電の膨大な潜在能力を持っている。特に源流の多くが発するネパール・ブータン両国において水力発電の開発は盛んに行われ、殊にブータンでは電力が主要な輸出品となっている。2013年度のブータンの水力発電量は150万キロワットに及び、大型の原子力発電所1基分に相当するが、この数字はブータンの潜在水力発電量のわずか5%に過ぎず、ブータン政府はさらに積極的な発電計画を推し進めている。インドにおいても、2006年にはガンジス川上流にあるリシケーシュのさらに上流(バギーラティー川)に、2400メガワットの発電量を得る目的などでが完成し、首都デリーの主要な水源となっている。ヒマラヤからの河川で最も早く開発が進められたのはインダス川であり、パキスタン側にはやといった巨大ダムがヒマラヤ山脈西部に建設され、パンジャーブ州への灌漑用水を確保してこの地方を穀倉地帯とする一方、発電も行われている。また、中国もチベット開発を進める中でヤルンツァンポ川(ブラマプトラ川)の開発を進めており、2014年11月23日にはヤルンツァンポ川の本流に蔵木水力発電所を建設したが、このダム建設にはブラマプトラ川の水をアッサム・ベンガル地方で生命線とする下流のインドが強い懸念を示している。 文章: 日本発送電 特に中部・北陸地方は、日本アルプスがあること、豪雪地帯が多いことから多くの河川は急流で、水量が豊富であった。このため大正時代には各電力会社が特に力を入れて水力発電の開発を行った。そしてこれらの水力発電所と水利権は最初に開発した電力会社が保有するという「一河川一社主義」が厳然として存在し、他の電力会社はその河川に新規参入することは事実上不可能であった。だが9ブロックに地域を分割した場合、この地域については複数の電力会社が様々な協定に基づいたり、あるいは合併による帰属変更などで水利権の所在が複雑に入り組んでおり、難しい対応を迫られた。同時期政府は国土総合開発法制定(1950年)に伴う22地域の特定地域総合開発計画を策定。戦前に練られた大規模かつ広域の水力発電計画(只見川筋水力開発計画概要・飛騨川流域一貫開発計画・常願寺川有峰発電計画など)が治水・かんがい事業と組み合わせた河川総合開発事業となるに至った。こうしたことは配電地域への電力供給をより確固にさせることができるだけでなく、当該地域における経営基盤の強化にもつながるため、各電力会社は「宝の山」である未開発河川の発電用水利権を簡単に他社へ渡すことに対し強烈に抵抗したのである。特に問題になったのは只見川で、建設中の本名・上田発電所の水利権帰属を巡って東北電力と東京電力が争い、都合2年におよぶ法廷闘争に持ち込まれたほか国会でも問題となり、東北地方対関東地方・新潟県の対立にまで発展した。 文章: 只見特定地域総合開発計画 只見川や日橋川、猪苗代湖などの水力発電所を保有、もしくは計画していた東京電燈は既設の水力発電所のほとんどを日本発送電に接収され、只見川で計画していた11発電所も施工の継続を差し止められた。東京電燈は発電用水利権が残されたものの、発電所の開発も運用も出来ないことから水利権も有名無実な状態に追い込まれた。また東信電気が所有していた新郷・豊実・鹿瀬の三発電所と施工中の山郷発電所も接収され、大正時代から民間によって開発された水力発電所はほぼ全て取り上げられた形になった。 文章: 日本水力 北陸電化設立後、1917年11月に着工。当初計画では出力4,200キロワットを予定していたが、実測すると水量が多いため7,200キロワットに増強された。工事中、水路トンネルの落盤事故や感染症の流行で多数の死者が出る事態に直面したが、1919年(大正8年)6月におおむね完成した。着工が世界大戦の最中であり国外への機器注文は不利とみられたため国産機器をそろえ、水車3台は電業社製、発電機3台は芝浦製作所製のものを設置している。当時の西勝原発電所は、福井県内の全既存発電所の合計出力を単独で越える、県内最大の発電所であった。