クエリ: 公衆電話の設置はいつから始まった
文章: 日本の公衆電話 当初は電話局内に設置されていた公衆電話であるが、1900年(明治33年)に新橋駅と上野駅に設置された。設置場所は新橋は中等待合室前、上野駅が駅長室前であった。この公衆電話は通路に置かれたものであった。電話ボックス型の公衆電話は同年に京橋に設置された六角錐型のものが初見である。当時の公衆電話は自働電話と称されたが、交換手に通話接続を依頼し、必要に応じて10銭または5銭硬貨を投入するものであった。硬貨投入の確認は10銭硬貨は鳴鐘、5銭硬貨はゴングを鳴らし、交換手がその音を聞いて投入を判断するというものであり、終戦後までの50年間にわたって踏襲されることとなった。通話料金は市内1通話5分で15銭と定められたが、一般の電話回線の通話料が定額制であり、商家などでは電話を顧客に無償で利用させることで顧客誘致を行っており、当時最低限の生活ができる15銭では通話利用者が伸びず、まもなく5銭に値下げしている。
文章: 日本の公衆電話 災害時の無料化措置実施時に、公衆電話から無料となる通話先は以下のとおり。なお、無料化措置実施の設定は、都道府県単位でなされる。ただし、特殊簡易公衆電話(いわゆるピンク電話)は無料化措置の対象外で、通常の通話料が課金される。また、無料化措置実施中は、テレドーム番号(「0180」で始まる番号)へは掛けられない。 文章: 携帯電話 戦後1946年には、アメリカのベル・システム(AT&Tの子会社)は無線の電話回線サービスであるを開始した。これは、トランシーバーなどの無線電話が専用の無線回線を用いるのに対し、公衆の電話回線を用いることで、無線通信を一般向けのサービスにまで広げた。こうして、民間でも固定通信に加えて移動体通信サービスが利用可能となった。ただし、当時は人が日常的に携帯できるサイズの電話は技術的に実用化されておらず、車載電話機として設置できるものが小型化の限界であった。アメリカに続いて、ヨーロッパ各国でも同様のサービスが次々と始まった。この無線電話回線サービスは後に、より新しい携帯電話回線サービス(1G~5G)と対比して、と呼ばれるようになった。 文章: テレホンカード 日本では1982年(昭和57年)12月に日本電信電話公社(電電公社)が発行・発売を開始した。テレホンカード対応の公衆電話は首都圏から設置が進められ、全国に普及した。別冊宝島の記述によると、1982年のサブカル・流行の1つである。 文章: テレホンカード また、発売開始当初は、カード購入時に公衆電話での使用方法を書いた「ご利用の手引き」「テレホンカードが利用できる公衆電話の設置場所の案内(例: 都内では江東区役所内など)」も渡された。現在は、ピンク電話を除くほとんどの公衆電話がテレホンカードを使用できるものになっており、中には硬貨が使用できないテレホンカード専用の公衆電話もある(画像参照。右上の硬貨投入口があるであろう部分に「テレホンカード専用」という表記がある)。 文章: 日本の公衆電話 1953年(昭和28年)、10円硬貨の流通がすすんだことに伴い、硬貨投入方式の公衆電話として青電話が登場した。これは委託ではなく電電公社が直接に経営するものであり、基本的に電話ボックス内に設置された。初期の青電話では料金後納式が採用されており、特に相手方と繋がってから10秒間は料金を投入せずとも通話が可能であったため、対策として1955年(昭和30年)より料金前納式の青電話が登場する。これ以降、日本の公衆電話は全て料金前納式となる。 文章: 国鉄キハ181系気動車 102・103はアコモ改良として他系列の廃車発生品の簡易リクライニングシートに交換し、洗面所跡に100円硬貨専用の公衆電話を設置して出場したが、キロハ180形に同様の公衆電話が設置されたため、JR四国色になって座席が再度交換されたときに撤去されている。104・105はJR四国色で出場した。現在では5両とも廃車となっている。 文章: 日本の公衆電話 このようにして登場した赤電話であるが、当初は料金を受託者と利用者の間で精算する必要があった。しかし、かけ逃げや二度がけ、市外通話の虚偽申告などのトラブルが発生するようになり、電電公社は硬貨投入式の赤電話の開発に着手した。1954年(昭和29年)に通称ダルマと称される硬貨投入式の赤電話が登場した。これは「後払い方式」と分類され、ダイヤルし通話がつながると10円硬貨を投入するという方式であり、硬貨を投入しないと片通話となっていた。 文章: 日本の公衆電話 災害により停電した場合はその設置する機種により異なる。災害時に公衆電話の通話を無料化する旨の掲載がある。これは阪神・淡路大震災の際に、使用不能となった公衆電話が多数存在したことによる。災害救助法が適用される規模の災害で、広域停電が発生している地域としている。 文章: 公衆電話 電話事業が始まった当初は電話機自体が非常に高価で、一般民衆の手の届くものではなかった。そのため電話を必要としている人が使えるための電話機の設置が行われるようになり、これが公衆電話の起源だとされている。 文章: 電柱 北原によれば、日本に初めて建てられたのは電信柱であり、電信の供用が始まったのは1869年の東京・横浜間である。この時代は電信から電話への技術的移行期であり、まず電信専用のものとして幹線のネットワークが1870年代に形成され、1889年には電話の一般への供用も開始されるようになった。電力会社が登場したのは1883年の東京電燈が最初であり、この当時は電信柱、電話柱、電気柱はそれぞれ「一定ノ法規ナク、専ラ慣例ニ依リ適宜ニ必要ノ土地及営造物ヲ使用シ、敢テ故障ナク円滑迅速ニ処理」されていたらしく正確な設置状況が分かる統計は部分的にしか判明していない。 この時代の電信電話は真空管の発明以前でもあり、多重通信の技術はほとんど存在せず、1回線につき1本の通信線が必要であった。 そのため1本の電信電話柱に数十本の架線がなされていた。 文章: 列車電話 上記の通り、1965年(昭和40年)東海道新幹線に設置されたのが最初である。原理は先述の151系と同じであり、1972年(昭和47年)、新大阪駅から岡山駅まで部分開業した山陽新幹線にも同様の公衆電話が設置された。この方式では沿線の基地局を用いて通信している関係上、1975年(昭和50年)の山陽新幹線の博多駅全通時、通話可能だったのは沿線の13都府県のみに限られていた。 文章: Lモード Lモードの契約者が、Lモードを外出先のICカード式公衆電話で利用するときに使うカードである。ICカード式公衆電話上でLモード公式サイトのほか、Compact HTMLで記述されたウェブサイトを閲覧できる。ただしブックマーク機能はなく、アドレスを入力する必要がある。公式サイトでは固定電話からの利用と同様に、公衆電話設置場所の位置情報を利用することができ、「周辺の天気予報」などを閲覧できる。 文章: 公衆電話 公共性の高さという点から、利便性が考慮されることが重要なため、人の往来が多い場所や必要性が高い場所へ設置されることが一般的である。例として、街頭、商店・コンビニエンスストア等の店頭や店舗内、鉄道駅・空港の旅客ターミナル・バスターミナルなどの交通拠点や、公共施設・ホテル・百貨店など不特定多数の人が出入りする施設内や、列車、船舶、航空機等の交通車両内が挙げられる。一部では個人で引いた一般回線を不特定多数に開放する場合もある。 文章: 共同電話 電話網の普及の初期には、有線放送電話・地域団体加入電話として電話加入区域外で敷設された。電話加入区域内でも、施設設置負担金(電話加入権)や月額の基本料金が安いため一般的なものであった。また、電話のダイヤル自動化完成の時に、乙種共同電話と簡易共同電話は既に全廃された。 文章: 両替機 日本では、10円硬貨を使用する公衆電話の普及に伴い、公衆電話が多数設置されている駅、病院、ホテル、ショッピングセンターなどの公共施設に、100円硬貨を10円硬貨10枚に両替する単機能両替機が多数設置されていた。公衆電話で100円硬貨が使用できるようになっても、100円硬貨では釣銭ができないことから、両替機は一定のニーズを有した。しかし、テレホンカードとの普及により、徐々にテレホンカードの自動販売機に置き換えられ、公衆電話の撤去が進むにつれて両替機も数を減らしている。同時期に普及した自動販売機は、1000円紙幣は使用できなかったことから、1000円紙幣を100円硬貨10枚に両替する両替機が自動販売機が多数設置されている箇所に隣接して設置されていた。これも、自動販売機で1000円紙幣が使用できる機種が一般化したことと、防犯上の理由もあり、撤去が進んでいる。