クエリ: 日本で水力発電が始まったのはいつ
文章: 琵琶湖疏水 また、水力発電は当初は計画されなかったが、田邉らがアメリカで視察したアイデアを取り入れ、日本初の営業用水力発電所となる蹴上発電所を建設。1891年(明治24年)に運転が開始された。この電力を用いて、1895年(明治28年)には京都・伏見間で日本初となる電気鉄道である京都電気鉄道(京電)の運転が始まった。鴨川合流点から伏見堀詰の濠川までの鴨川運河は、1892年(明治25年)に着工し、1894年(明治27年)に完成した。
文章: 御母衣ダム 1926年(大正15年)に白山水力電気が平瀬発電所の運転を開始したことに始まる庄川の電力開発は、浅野財閥総帥であった浅野総一郎の庄川水力電気により1930年(昭和5年)に小牧ダムが完成、当時日本屈指の出力7万2,000キロワットの小牧発電所が運転を開始した。同年昭和電力が小牧ダム上流に祖山ダム・祖山発電所を完成させ、以後庄川は下流から上流に向かってダム式発電所の建設が進められていった。民間で進められた事業は戦時体制の進展に伴い誕生した日本発送電によって庄川水系の電力施設は接収、1942年(昭和17年)には小原ダム・小原発電所が完成する。その日本発送電が1951年(昭和26年)に電気事業再編成令によって分割・民営化されると、庄川水系の電力施設は旧庄川水力電気・昭和電力の流れをくむ関西電力が継承し、成出・椿原・鳩谷の各ダム・発電所が建設された。しかしこれらのダムと発電所は余りある庄川の水量を十全に活用できるほどの貯水池を持たず、電力需要の多くなる冬季に発電能力を発揮しきれなかった。このため庄川の最上流部に巨大なダムを建設し、それによって形成される大容量貯水池によって下流の水量を安定化させ、下流に建設された発電所の出力を増強する必要があった。 文章: 淀川 明治時代、東京奠都が行われた後、寂れてしまった京都の産業復興と上水道・灌漑・水運・水車の動力確保を図るべく京都府知事・北垣国道は、工部大学校(現・東京大学工学部)卒の若い技師・田辺朔郎と共に1885年(明治18年)、琵琶湖からの取水計画を推進。日本で初めての竪坑を用いたトンネル開削などの難工事を経て1890年(明治23年)に琵琶湖疏水を完成させ、日本初の水力発電所である蹴上発電所の運用を開始。京都に日本初の路面電車開業を齎した。1908年(明治41年)には琵琶湖第2疏水の建設が始まり1912年(明治45年)完成した。水力発電所はこの後淀川本川〔宇治川〕に志津川ダムが建設された。 文章: マイクロ水力発電 自然環境への負荷が少なく(=クリーン)、少ない出費で行うことができる(=ローコスト)。マイクロ水力発電に関して普遍的な定義が存在するわけではないが、一例として、日本でマイクロ水力発電導入の手引き書としてよく知られている『マイクロ水力発電導入ガイドブック』(NEDO(新エネルギー・産業技術総合開発機構・刊)では、出力が100kW以下を「マイクロ水力発電」と分類し、出力 100kW~1MW(100kW~1000kW)を、「ミニ水力発電」という名称で呼んで(一応)区別している。日本の現行制度上は200kW未満の発電設備で各種手続きが簡素化されるため、「200kW未満のものを総称してマイクロ水力発電」とすることがある。 文章: 合同電気 徳島水力電気の事業の発端は、1894年(明治27年)に設立された徳島電灯株式会社にある。翌1895年(明治28年)1月、徳島電灯は徳島市内に火力発電所を設置し、市内への電灯供給を開始した。その後明治末期になって日本各地で水力発電が行われるようになると、徳島でも水力開発を行うべく徳島水力電気が設立されるに至る。徳島水力電気は地元の藍商後藤田千一らの発起により1908年(明治41年)2月、資本金30万円で設立。那賀川上流に桜谷発電所を建設し、1910年(明治43年)より送電を開始して徳島市内の変電所から徳島市などへと供給を始めた。その結果先発の徳島電灯との競争が生じるが、翌1911年(明治44年)に徳島電灯は徳島水力電気に吸収された。 文章: 北勢電気 1918年(大正7年)5月、一志郡家城村(現・津市)など雲出川上流の山間部にて大勢水力電気の手によって電気の供給が始まった。同社は八知村に出力45キロワットの小規模水力発電所を建設し、1920年(大正9年)には竹原村にて出力700キロワットの竹原発電所を建設する工事認可を得た。この大勢水力電気を、1921年(大正10年)に北勢電気は合併した。この合併により竹原発電所の建設工事を引き継いでいる。 文章: 田代ダム 1906年(明治39年)日本とイギリス資本の合弁により設立が計画された日英水力電気は、その後イギリス資本の撤退により日本単独資本となり、1911年(明治43年)に発足した。日英水力電気は1921年(大正10年)に早川電力へ吸収され、この頃より大井川水系と富士川水系を結んだ水力発電事業を計画した。大井川最上流部の田代地点にダムを建設して取水、導水した水を富士川水系早川に落とし、発電を行うというものであった。 文章: 矢作水力 内訳は、水力発電所20か所、火力発電所1か所である。矢作水力が開発した発電所は14か所で、岩村電気軌道の合併(1920年2月)で1か所、天竜川電力の合併(1931年11月)で2か所、白山水力の合併(1933年2月)で4か所、それぞれ発電所を継承した。矢作水力の手で1か所廃止されたため日本発送電に出資されたのは20か所の発電所で、火力発電所は1939年4月、水力発電所は1941年10月と1942年4月にそれぞれ同社に出資されている。戦後、日本発送電の解体に伴い旧矢作水力の発電所は中部電力に14か所、北陸電力に4か所それぞれ継承された(日本発送電時代の統廃合で2か所減じている)。 文章: 電流戦争 この電力システムが、バッファローの工業の電力需要を賄うことが出来るか否か、疑問を呈する者もあった。テスラは発電所がうまく機能することを確信しており、ナイアガラの滝は東海岸のすべての電力需要を賄うことができると発言した。1896年11月16日に、ナイアガラの滝のE・D・アダムズ発電所(Edward Dean Adams Station、現・アダムズ発電所変圧場、)に設置された水力発電機から、バッファローの工業地帯への送電が始まった。水力発電機はテスラの特許を用いてウェスティングハウス・エレクトリックが製作し、その銘板にはニコラ・テスラの名前が刻まれた。 文章: 中央電力 (1938-1942) 三河水力電気は、1924年(大正13年)11月24日、資本金100万円で設立された。愛知県において矢作川本流にダム式水力発電所を建設し、発生電力を他の電気事業者に送電することを目的とした。東邦電力と名古屋の財界が協力して設立した発電会社であり、社長には名古屋財界の神野金之助が就任した。ただし株式については東邦電力ではなく、その傘下にあった早川電力、後の東京電力(1951年発足の大手電力会社東京電力とは別)がその大部分を引き受けた。 文章: 日本のダムの歴史 1972年電源開発によって新豊根ダム(大入川)を上部調整池、佐久間ダムを下部調整池とする新豊根発電所(112万5000キロワット)の運転が開始され、1974年には関西電力が黒川ダム(市川)を上部調整池、多々良木ダム(多々良木川)を下部調整池として市川水系・円山川水系の2水系を利用した奥多々良木発電所(121万2000キロワット)の運転を開始、その後出力を増強させ193万2000キロワットという日本最大の水力発電所になった。1979年には東京電力が新高瀬川発電所(128万キロワット)の運転を開始した。新高瀬川発電所は信濃川水系犀川の二次支流である高瀬川に上部調整池である高瀬ダムと、下部調整池である七倉ダムを建設して揚水発電を行うが、上部調整池である高瀬ダムは高さ176.0メートルで黒部ダム(黒部川)に次ぐ日本第二位の高さを有するダムである。 文章: 日本発送電 1907年(明治40年)には東京電燈が山梨県に本格的な水力発電所である駒橋発電所を稼働させた。電源開発の促進は、富国強兵の観点からも政策として促進され、1910年(明治43年)には全国の河川を対象に包蔵水力の調査を組織的かつ大規模に実施した第一次発電水力調査が行われた。同時に翌1911年(明治44年)には電気事業法が施行され、電気事業者の公益性が確立。同時に発電用水利権や土地立入権、山林伐採権などあらゆる権利が保障された。同法の成立以後、各電力会社は競って大規模なダム式水力発電所の建設を行い、福澤桃介による大井ダム(木曽川)の建設など全国各地で発電用ダムの建設が行われた。 文章: オーロビルダム 建設は1961年に始まり、建設中に幾度もの洪水や資材輸送用鉄道の事故に見舞われながらも1967年に堤体が完成し、1968年に使用準備が整った。ダムの地下には米国内最大の地下式揚水発電所であるエドワード・ハイアット水力発電所が設けられている。水頭は。タービンは水力発電用3基と揚水発電用3基が設けられ、定格出力819 MW、年間発電量1,490 GWh。 文章: 田瀬ダム 水力発電については電源開発によって東和発電所が建設された。田瀬ダムの水力発電事業は先述の通り海軍と鐘淵紡績による大船渡市の人工ハイオクガソリン工場への電力供給を主眼として計画されたが、日本の敗戦により工場計画は消滅した。だが空襲による発電施設の破壊、既設発電所の酷使による設備老朽化や故障、火力発電に使用する原油の不足など様々な要因が重なり戦後混乱期の日本は深刻な電力不足に陥り、停電が頻発した。治安上、さらに経済復興の観点から安定した電力供給が求められ1947年には経済安定本部内に河川総合開発調査協議会が設置され、只見川などの水力発電計画が実施に移された。以降河川総合開発事業の一環として水力発電目的を有する多目的ダム事業が日本各地で進められたが、国土総合開発法施行に伴う特定地域総合開発計画の実施により広域的な河川開発に水力発電事業が組み込まれた。 文章: 日本のダムの歴史 大井川における水力発電の歴史は古く、1902年(明治35年)に日英同盟が締結されたのを機にイギリス資本が大井川の水力発電事業に参入、日英水力発電が1906年(明治39年)に設立されたのを契機とする。以後電力会社は変転するが開発は続けられ、源流部の田代ダムから中流部の塩郷堰堤に至るまで大井川本流は階段状に多数のダムと堰そして水力発電所が建設された。また寸又川などの支流にも多くのダムや水力発電所が建設されて高度な水利用が図られた。しかし発電用に多くの河水を取水したことで本来河川に流れる水が発電所のトンネルを流れ、さらにトンネル末端からは農業用水や上水道のための取水が行われたことから大井川は塩郷堰堤下流から全く流水が途絶した「枯れ川」となった。1975年(昭和50年)静岡県は田代ダムを管理する東京電力に対して河川環境維持のための放流を求めたが、取水量の減少は発電量ひいては利益の減少につながることから東京電力はこれを拒否。また大井川の発電用水利権をほぼ掌握していた中部電力にも同様の措置を求め、1976年(昭和51年)に静岡県と東京・中部両電力間で暫定的な放流措置に関する協定が締結された。だが根本的な改善には程遠く、大井川は枯渇して漁業資源や水環境を著しく損ねた。このため流域住民からの不満が高まり「大井川水返せ運動」が勃発する。環境権と水利権の衝突という側面を持ったこの問題は斉藤滋与史静岡県知事が大井川の流水改善を電力会社や河川行政を監督する建設省に強く求めたことで1989年に動き出す。塩郷堰堤の水利権が期限を迎えたこの年に中部電力は静岡県が提示した水利権使用許可条件である一定量の河川維持放流義務化を受け入れ、1960年(昭和35年)の塩郷堰堤完成以来途絶していた大井川の流水が29年振りに復活した。さらに2005年(平成17年)には田代ダムの水利権更新に伴い静岡県と東京電力などの間で河川維持放流の増量措置について合意し、大井川における流水の改善は一定の改善を見た。しかし往時の平均水深は76センチメートルであった豊富な大井川の水量は完全には回復していない。 文章: 水力発電 1962年(昭和38年)からの火主水従、1963年(昭和38年)に原子力発電所の運用開始により、昼間と夜間との電力需要の格差拡大が問題となっていた。火力・原子力発電等の汽力発電は高効率で運用させる必要から、需要にあわせてその出力を頻繁に変動させるということはせず、一定の出力で運転している。従って夜間の軽負荷時は原子力以外の発電所(主に火力発電所)の出力を抑えることになるが、そのような運転は効率の面で好ましいものではない。そこで、夜間の余剰電力は揚水発電所において揚水運転として消化するという考えが持ち上がった。揚水発電所は、単位出力あたりの建設費が火力・原子力発電所より安いことが注目され、夜間に揚水・貯水し、昼間のピークに備えるという目的へと移っていき、それに特化するように大規模な純揚水発電所が建設されるようになった。但し、その結果水に含まれる不純物が原因のダムの堆積物増加が問題化し始めている。