クエリ: 情報処理技術者試験の最高レベルは何?
文章: 高度情報処理技術者試験 独立行政法人情報処理推進機構(IPA)IT人材育成センター国家資格・試験部は、情報処理技術者試験制度においてスキルレベルを1~4に設定しているが、この中でスキルレベル4に相当するものを高度試験と規定している。また、旧制度から運営されている、スキルレベル5に該当する試験も2009年の制度改正を目処にスキルレベル4に統合されている。どの時期においても、情報処理技術者試験の中で難易度・専門性・対外的評価の高い区分を指すという点は変わらず、試験で計ることのできる能力としては最高のスキルレベルであることから、いずれの試験区分も各技術分野において事実上の国内最難関の試験にあたる。
文章: 基本情報技術者試験 ※旧制度の第二種情報処理技術者試験を含む。 文章: ネットワークスペシャリスト試験 基本情報技術者試験(スキルレベル2)や応用情報技術者試験(スキルレベル3)の上位試験にあたり、ネットワーク技術の専門性を追求するために制定された試験である。 文章: 情報処理技術者試験 試験の機会は、2011年11月以降は原則CBT形式で行われるITパスポートを除き、下記のとおり春期・秋期の年2回である。但し、受験者が数万人規模となる試験区分を除き、実施されるのは春期又は秋期の1回のみである。 文章: 応用情報技術者試験 データベースやネットワークなどのテクノロジの知識を問う範囲は、基本情報技術者試験では全問マークシート形式だったのに対し、応用情報技術者試験では午後試験が記述式であるという違いはあるものの、出題内容のレベル自体は基本情報技術者試験とそれほど大きな差はないと言われている。 文章: 基本情報技術者試験 情報処理技術者試験制度のスキルレベル2(スキルレベルは1から4が設定されている。)に相当する。2000年度(平成12年度)までの名称が第二種情報処理技術者試験であったことから二種という略称を用いる人もいる。 文章: 情報処理技術者試験 情報処理技術者試験の区分(試験区分)及びそれぞれの対象となる知識及び技能は、情報処理技術者試験の区分等を定める省令(平成9年通商産業省令第47号)において定められている。 文章: 情報処理技能者養成施設 情報処理技術者の不足が叫ばれていた設立当時の時代を背景として、入学者を第二種情報処理技術者(現在の基本情報技術者に相当)に合格させることを目標に設立された。運営にあたる職業訓練法人は、地元自治体や商工団体、情報処理関連企業等が参画して設立されており、地域の雇用促進と地域経済の発展に貢献することを目的としている。職業訓練のレベルに関しては、高校卒業者を対象とする2年制の職業能力開発短期大学校(愛称: ポリテクカレッジ)が高度職業訓練であるのに対して、同じく高校卒業者を対象とする2年制の情報処理技能者養成施設(コンピュータ・カレッジ)は普通職業訓練とされている。現在、目標に掲げている資格は基本情報技術者であるが、初級システムアドミニストレータ、ソフトウェア開発技術者、情報セキュリティアドミニストレータ等の合格も目指していた。 文章: 応用情報技術者試験 2000年(平成12年)まで実施された旧第一種情報処理技術者試験の後継の試験として、2001年(平成13年)に初回試験を実施。このときは、年1回春期のみの開催だった。受験者の増加に伴い、2005年(平成17年)以降は秋期にも行われるようになり、年2回の開催となった。2008年(平成20年)秋期まで実施され、2009年(平成21年)春期より応用情報技術者試験に移行した。 文章: 応用情報技術者試験 一般的に基本情報技術者試験(スキルレベル2)に合格した者が次に目指す試験区分として認知されており、高度情報処理技術者試験(スキルレベル4)への登竜門的な試験区分でもある。基本情報技術者試験と同様に出題分野は多岐にわたるが、より深い知識と応用力を試され、午後試験では記述式の設問が大幅に増える。単純に知識をもとにした回答だけではなく、論理的な回答をアウトプットする能力が問われる。 文章: 情報処理技術者試験 試験事務は、独立行政法人情報処理推進機構が行っている。年によってばらつきはあるが、例年50~60万人が受験している。公的機関の情報技術職に関しては、ほとんどの場合において情報処理技術者試験や相当する試験の合格が求められている。例としては、自衛隊の技術曹・予備自衛官補(技能公募)や、警視庁特別捜査官(コンピュータ犯罪捜査官)の各職位の任用資格を得る場合などがある。尚、情報処理技術者試験は技術士や技能士の様に国際相互認証を実施しており、海外の国家資格との相互認証を行うことがある。しかし、中小企業診断士などと同様に、日本国内においては、業務独占資格や名称独占資格や必置資格ではなく合格者でなければ法的に行えない業務は存在しない。この様に、国家試験ではあるものの、法律的に見て職務の中で資格が与えられる資格試験であるかははっきりしない。しかし、公的機関では試験の合格により評価し採用・昇格が規定されることがあるために資格と称する場合がある。 文章: CASL 第二種情報処理技術者試験(現・基本情報技術者試験)にはプログラミング能力試験という試験がある。この試験は幾つかのプログラミング言語別に分かれており、受験者はそれぞれが最も得意とする言語による試験を選択することで、特定の言語のプログラマが有利になることを防いでいる。 文章: 情報処理安全確保支援士 情報処理安全確保支援士試験(じょうほうしょりあんぜんかくほしえんししけん、英:Registered Information Security Specialist Examination、略号:SC)は、情報セキュリティスペシャリスト試験の後継となる試験で情報セキュリティに関する高度な知識・技能(スキルレベル4)を認定する試験である。 文章: 高度情報処理技術者試験 1998年(平成10年)に新設、高度試験に追加された区分 文章: 情報処理技術者試験の変遷 オンライン情報処理技術者試験が新設され、秋期実施とされた。 文章: 全商情報処理検定 本試験は、情報処理技術者などの資格への登龍門として作られた検定試験である。1・2級のプログラミング部門は、Javaとマクロ言語のどちらか1つを選択して問題を解く。両方とも解いた場合は採点されない。