クエリ: 病気やケガの診断や治療方針について、患者が主治医ではない医師の意見を求めることを、「第二の意見」という意味の英語で何という?
文章: ファースト・オピニオン たとえば病変部の臓器を摘出する場合は、摘出前に、根拠となった病理診断を確認することが重要である。病理診断を担当した病理医が病理診断科等で顕微鏡像を示しながら病変を説明する場面も増えており、これもファースト・オピニオンの一種である。ファースト・オピニオンが十分であったとしても患者にとっては他の専門家にも確認したいという要望が生じるのは当然であり、別医療機関の専門家に求める意見がセカンド・オピニオンである。なお、同一医療機関内での専門家の意見を聞くことは、チーム医療の範囲であり、ファースト・オピニオンと呼ぶほうが適切と考えられる。
文章: インフォームド・コンセント たとえ未成年者であっても、判断能力があると認定される限りにおいて、患者本人の意思が尊重されると考える者が多いが、何歳から判断能力を有するとされるかについて統一見解はない。何歳までを未成年者(法的に十分な責任能力を有しないとされる年齢)も各国で違いがある。アメリカ小児科学会のガイドラインでは15歳以上からはインフォームド・コンセントを得るべきとされている。 英国のガイドラインでは、16歳未満の患者については本人が理解・同意することが困難な場合、親や介護者の同意が必要となる。日本で病院独自のガイドラインを持っている場合でも、12歳から20歳まで、その基準にはばらつきが見られる。未成年者に同意能力があると言えない場合にも、未成年者の意向は賛意(アセント)として尊重される必要がある。 文章: 標準治療 外科医でがん研究会・がんプレシジョン医療研究センター所長の中村祐輔は、「標準治療」という方針の元、かつては、治療を自由に考えてきた医師が、患者ごとに治療や薬への反応が違うにもかかわらず、マニュアルどおりの治療さえしておけばいいと考えるようになる「医療のファストフード化」が進んでおり、患者の意向や要望にかかわらずに、画一的な治療を効率的に進めていく流れが出来上がっており、標準治療が適応できる患者には対応できるが、マニュアルにない病状の患者に対応できずに、患者との間に溝ができる、コミュニケーション能力が不足する医師が多くなっている弊害を指摘している。 文章: 二次救命処置 二次救命処置(にじきゅうめいしょち)とは、病院など設備の整った環境で、広範な患者に対して有資格者が行う救命処置である。この意味で、現場に居合わせた人が行う一次救命処置と異なる。 二次救命処置の代表格は二次心肺蘇生法(ACLS)である。ただし、二次救命処置の対象は「生命に危険のある病態」であって、心肺停止の有無を問わない。 日本では外傷初期診療ガイドライン日本版(JATEC)によって、一次救命処置および二次救命処置についてガイドラインが明確化されている。 文章: 病理診断 病理医は患者に面談する機会は少ないが、患者の身体部分である病理材料を詳しく観察して病理診断を下し、その診断結果によって治療法等が大きく左右される。従って、病理診断は医師しか行うことのできない絶対的医行為である。一般によく誤解されているが、病理診断は医行為であるため、厳密には「検査」とは異なる。患者から採取した組織検体を薄切してプレパラートにのせて標本を作製するまでは主に臨床検査技師が行う「病理検査」行為であるが、その標本を元に高度な医学知識を駆使して病変の種類や悪性度・良悪を診断するのは「病理診断」という医行為である。また、細胞検査において細胞検査士が悪性細胞をスクリーニングするのは「病理検査」行為だが、スクリーニング結果を基に病理診断(細胞診断)を下すのは医師にしかできない医行為である。登録衛生検査所で「病理検査」を受託しているところもあるが、これは検査所に所属している、あるいは検査所から委託された病理医があくまで助言・意見を報告しているに過ぎず、最終的な責任は検査を依頼した主従医(臨床医)にあるため、「病理検査」と呼ばれている。 病理診断が医行為であると明確になったのは平成元年(1989年)である。 当時の日本病理学会総務幹事町並陸生からの疑義照会「患者(生存者)の病理診断に関し、標本の病理学的所見を客観的に記述すること(たとえば異型細胞が多い、好中球浸潤が多い等)は医行為ではないが、それに基づき病理学的診断(がんである等)を行うことは、結果として人体に危害を及ぼすおそれのある行為であり医行為であると考えるがどうか。」について、「貴見の通りである」(厚生省健康政策局医事課長)との回答がある(医事第90号平成元年12月28日)。 文章: 医行為 なお、産業構造審議会・知的財産政策部会特許制度小委員会・医療行為ワーキンググループでの議論の整理では、「医行為」を「医師の医学的判断及び技術をもってするのでなければ人体に危害を及ぼし、又は及ぼす虞のある行為」又は「医学上の知識と技能を有しない者がみだりにこれを行うときは、生理上危険ある程度に達している行為」ととらえ、「医行為以外の医療関連行為」を「医師が行うことも想定されるが、医師以外の者も行うことが可能であって、医療と何らかの関連を有する行為」〔○医行為と連続的に行われる行為、○技術的内容は同じであるが、施す相手等に応じて医行為となったり医行為に当たらないとされたりする行為、○医行為を実施するために必要な物(医薬品・医療機器)を製造・提供する行為〕とし、この両者を合わせたものを「医療関連行為」と定義している。 文章: 診察 また、打診した際の打診音の種類は以下のようになる。専門科によっては眼底検査、内診、神経学的所見など特殊な診察が行われる。 文章: ゴミ箱診断 患者が、明らかだが、特定できない医学的問題を抱えている場合、相談した症状の存在を医師に信じてもらえるかどうか不安な患者を安心させたい場合、患者が医師にレッテルを貼るよう圧力をかける場合、医師が治療の承認を官僚的に容易にしたい場合などに、ゴミ箱診断が行われることがある。 また、この用語は、論争になっている病状を表すために侮蔑的に使用されることもある。この意味で、この用語は、その病態が適切に分類されていないことを意味する。この言葉は、その病態を持つ個人の予後が、正確に定義された臨床項目と比較して、より異質であるという意味合いを含んでいることもある。診断ツールが進歩すれば、このようなゴミ箱診断が適切に定義され、臨床診断に再分類される可能性がある。ゴミ箱診断はしばしば専門医によって行われ、患者は長期的な管理のためにプライマリケア医に戻される。 一般的なゴミ箱診断には、以下のようなものがある。 文章: Reviewer 2 Reviewer 2は字義通りには学術研究の査読における2番目の査読者を意味するが、一部の研究者は自分が論文を投稿した際に、2番目の査読者が論文を過度に厳しく批判すると考えており、Reviewer 2は不当な査読者を意味するインターネットミーム化している。実際にはそのような事実は存在しないと考えられている。 文章: ドクターストップ 和製英語であり、英語では「医者の(止めるように言われた)指示」を意味する doctor's orders (to stop) と明確に言う。 この言葉はボクシングの試合で使用され、負傷選手の試合続行不能を医師が判断する。 スポーツ選手などで、それ以上競技を続けたら、生命に危険が及ぶ場合などに出されることが多い。その際には試合中止や試合出場停止を諫言する。 転じて健康面では飲酒や喫煙の中止勧告がなされる。眼科医の場合、オンラインゲームをやめるよう警告する場合もある。 障害者の場合、障害および障害に伴う疾患の悪化を防ぐ目的で、労働を含めた行動の禁止を指導することがある。ミュージシャンのレディー・ガガは、2013年にコンサートツアー中の怪我により車椅子生活を送り、担当医から休養するようにドクターストップがかかった。 文章: 医療過誤 日本では、医療過誤(医療事故)によって100万円以上の損害賠償を2回以上請求された医師は、日本医師会会員に限っても、1973年-1995年の間に511人存在し、そのうち、2回請求された医師は391人、3回は82人、4回は22人、5回以上が16人であった。それら事故を繰り返す医師を指して、「リピーター医師」と呼ぶこともある。これには、医師に対するチェック機関である医道審議会が医師が医師免許剥奪などの厳しい措置をとることが稀であり、結果として事故を繰り返させているとの指摘もある。また、(正しく患者を護るという観点からは、各医師の過去の医療過誤は一律に広く情報公開し、ひとりひとりの患者が各医師の過去の医療過誤歴を知った上で医師を選べるようにすべきなのだが、現状では)患者が各医師の過去を知り得ないような状態が放置されている、という問題もあるとされる。 文章: 医療倫理 文化の違いは難しい医療倫理問題を引き起こす可能性がある。たとえば、病気の起源や原因についての精神的または魔法的な理論を持つ文化もあり、これらの信念を西洋医学の教義と調和させることは非常に困難なものとなっている。異なる文化が混ざり合い、より多くの文化が互いに共存するにつれて、出生、死、苦しみなどの重要なライフイベントに対処する傾向があるヘルスケアシステムは、時には文化的衝突や対立を招きかねない困難なジレンマに直面することになる。文化的に敏感な方法で対応する努力は、文化的寛容の限界を区別する必要性との兼ね合いである。 さまざまな文化的宗教的背景を持つ人々が米国などの他の国々に移動するにつれて、すべての人々に最良のヘルスケアを提供するために、すべてのコミュニティに対して文化的に敏感になることがますます重要になっている。文化的知識の欠如は誤解や不十分な注意さえももたらし、それは倫理的問題を引き起こす場合がある。一般的な患者の苦情は、聞こえていないか、おそらく理解されていないような気持ちを受ける。矛盾の拡大を防ぐには、通訳を求め、自分自身と患者の両方の身体言語と調子に気をつけ、許容可能な選択肢に達するために患者の視点を理解しようと試みることによって達成できる。 中には、将来的にはほとんどの医師がバイリンガルであること、またはバイリンガルであることから大いに恩恵を受けるようなシステムが必要であると考える人もいる。言語を知ることに加えて、真に文化を理解することは最適なケアを行う上で最善だからである。最近、「ナラティブ医療」と呼ばれる診療が、患者と医師のコミュニケーションを改善し、患者の視点を理解する可能性を秘めているため、ある程度の関心を集めている。 患者データを標準化して収集するのではなく、患者の話や日々の活動を解釈することで、各患者が自分の病気に関して何を必要としているのかをより適切に把握することができる。この背景知識がないと、多くの医師は、文化的な違いを正しく理解できず、2人の異なる患者を区別することが出来ずに文化的に鈍感または不適切な治療法を診断または推奨することになってしまうのである。一言で言えば、患者ナラティブは、そうでなければ見過ごされるかもしれない患者情報や好みを明らかにする、ということを意味する。 文章: ダラス・バイヤーズクラブ 1985年ダラス、電気技師でロデオ・カウボーイのロン・ウッドルーフは「エイズで余命30日」と医師に宣告される。当時まだエイズは「ゲイ特有の病気」だと一般的には思い込まれており、無類の女好きであるロンは診断結果を信じようとしなかったが、詳しく調べる内、異性との性交渉でも感染することを知り病気について理解していく。しかし、友人や同僚たちに疎んじられ、徐々に居場所を失っていく。 治療薬のAZTは、当時臨床試験が開始されたばかりだった。AZTの存在を知ったロンは主治医のイヴ・サックスに処方してくれと迫るが、イヴは藁にもすがりたい患者の思いを知りつつも、「安全性が確認されていない薬を処方することはできない」と突っぱねる。その治験に協力していたのが、トランスジェンダーのレイヨンだった。 ロンはアメリカではエイズの認可治療薬が少ないことを知り、効果の高い未承認の治療薬を求めて国外へ向かう。その中でAZTが免疫力を著しく低下させる毒性の強い薬であることを知ると、AZTの使用をやめ、免疫力低下を防ぐために常日頃から愛用していたコカインも断つ。AZTよりも安全性が高く有効な未承認治療薬ペプチドT(英語版)を入手したロンは、服用により体調が向上するのを実感する。帰国後、ロンは薬を密輸して国内の患者に売れば大きな利益になると考え、レイヨンをビジネスパートナーとして、毎月400ドルの会費の支払いと引き換えに無料で薬を受け取れる会員制のエイズ薬購入団体「ダラス・バイヤーズクラブ」を立ち上げる。当初こそ金儲けが目的であったものの、自分の運んだ薬によって多くの患者が救われているという事実を認識したロンは徐々に人々への貢献へと意識を向けていき、彼に賛同する人々の手助けを受けながら治療薬を待つ人々のために懸命に薬をかき集めていく。 文章: 救急医療 救急医療(きゅうきゅういりょう、英語:Emergency medicine)とは、人間を突然に襲う外傷や感染症などの疾病、すなわち「急性病態」を扱う医療である。「救急医療は医の原点」ともいわれるが、救急医療は常に人類とともにあったともいえる。「迅速な119番通報」心肺停止時の「迅速な心肺蘇生法」「迅速な除細動」「迅速な二次救命処置」の4つを「救命の連鎖(Chain of survival)」と呼ぶこともある。 文章: ピアサポート 医療分野では、がん患者をはじめ各種患者団体等のピアサポートが行われてきたが、近年は医療事故を経験しトラウマに苦しむ医療者へ向けてのピアサポートも広がりつつある。アメリカでは、事故を起こした医療者について、個人に帰責するのではなく背景のシステムの問題を解析することのほうが、第2第3の事故防止に繋がるという考え方が一般化し、事故を起こした医療者も第2の犠牲者であると捉える動きが2000年頃より始まった。実際、医療事故後に自殺する医療者も多く、ハーバード大学やジョンズ・ホプキンズ大学などの先進的病院では、患者家族へのケアとともに医療者側へのケアも重要な課題として認識され、事故を起こした医療者へのピアサポートシステムが整備されつつある。 日本では、医療事故後の患者家族・医療者双方へのケアを目的とする初のピアサポート団体「HEALS」(Healthcare Empowerment and Liaison Service)が設立され、医療事故後の医療者を対象とするピアサポートの取り組みが始まっている。 文章: 弛張熱 このように、どちらの対場がよい悪いの問題ではなく、臨機応変に両者を使い分ける技能が医師には求められる。