クエリ: 扇情的な記事を売り物にする新聞のことを、ある色を使って何ジャーナリズムという?
文章: ニューヨーク・プレス (1887年創刊) ウォードマンはこの言葉を最初に活字にして発行したのだが、それ以前から「イエロー・ジャーナリズム」ないし「イエロー・キッド・ジャーナリズム派 (school of yellow kid journalism)」といった言い回しが当時の報道関係者の間で流布していたことには確かな証拠がある。ウォードマンはこの言葉の厳密な定義を提示することはなかったが、この言い回しは、それ以前に彼が「ニュー・ジャーナリズム (new journalism)」を「ヌード・ジャーナリズム (nude journalism)」と揶揄していたことを下敷きにしたのかもしれない。1898年の『ニューヨーク・プレス』は、「われわれが連中をイエローと呼ぶのは、彼らがイエローであるからだ (We called them Yellow because they are Yellow.)」と簡潔に述べていた。
文章: 朝日ジャーナル 1984年1月から筑紫哲也が編集長に就任。表紙のロゴをローマ字に、浅田彰を起用した「ニュー・アカデミズム路線」を採用して、新人類も話題となった。一方でこの路線は、若者にすり寄る「軽チャー路線」とも言われて従来の読者の反発を呼び、「文化偏重」との批判も受けた。この筑紫カラーの色濃く出た筑紫編集長時代は「筑紫ジャーナル」とも称された。商業的には6万部台だった部数を9万部に引き上げた。 しかしこの路線も長続きせず、結局筑紫は1987年を持って編集長を退任。その後の伊藤正孝時代はリクルート事件や昭和天皇の重体と崩御などの大事件があった時期は部数を維持したが、後半は部数を落としていった。1990年5月から初の女性編集長として下村満子が就任して誌面を刷新。国際記事と「女性もの」を新たな売りにし、数千万円をかけてテレビCMも流した。しかし、1990年前半期の平均部数は6万部と低迷を続け、さらに6万部を割って年間数億円の赤字を生む状況で改善の目処がないため、役割を終えたことを理由に1992年5月29日号を最終号として、下村満子の代で休刊となった。1988年に朝日新聞社が新たに週刊誌『AERA』を創刊し、朝日新聞社が4つの週刊誌を抱える過当競争も休刊の一因といわれる。 2007年に『週刊朝日』創刊85周年企画で、『週刊朝日』2007年3月16日号の特集企画の雑誌内雑誌として、22ページにわたって『朝日ジャーナル』2007年3月16日号が掲載され、15年ぶりに「復刊」した。内容は、筑紫哲也と宮崎哲弥の対談と33年間の見出し、「私の考える美しい国」をテーマにした寄稿などである。 文章: フランソワ・カヴァナ ダダイズムの精神を受け継ぎ、あまりにも「意地悪な」、ときにはあまりにも「ブラックな」ユーモアを特徴とするこの新聞は、フランス報道界に旋風を巻き起こすことになった。カヴァナのもとに集まったのは、同じように移民・労働者階級出身で才能豊かなトポール (Roland Topor)、ジャン=マルク・レゼール、ジェベ (Gb : Georges Blondeaux)、ジョルジュ・ウォランスキ、カビュらの若者たちであり、彼らは『アラキリ』の活動を通じて戦時中の軍国主義そして戦後の消費社会に徹底的に反対する姿勢を貫いていた。 一方でまた、この頃初めてテレビ番組等による有害な影響から未成年者を保護する法律が施行され、検閲が行われるようになったため、『アラキリ』は早くも創刊10か月後に短期間だが発禁処分を受けた。その後1966年に二度目の発禁処分を受け、致命的な痛手を被ることになった。 これに代わる新聞として1969年2月に『Hara-Kiri Hebdo (アラキリ・エブド)』を創刊したものの、翌1970年には再び発禁処分を受けることになった。1970年11月9日にコロンベ=レ=デュー=エグリーズでフランス第18代大統領シャルル・ド・ゴールが死去したことを受けて、11月16日号の見出しを「コロンベで悲劇のダンスパーティ ― 犠牲者1人 (Bal tragique Colombey - un mort)」としたからである。これは11月1日にサン=ローラン=デュ=ポン(イゼール県)のディスコテーク「5-7」で起こった放火事件(死亡者146人)に関する新聞の見出しのパロディーであった。なお、歴史学者で『シャルリー・エブド』に関する論文で博士号を取得したステファーヌ・マズュリエは、この風刺画はシャルル・ド・ゴールを揶揄したものではなかったが、編集部の意図はどうあれ、発禁処分を受けた以上、これを機会に同じメンバーで新しい新聞を作ることにしたのだと説明している。 文章: タブロイド思考 タブロイド思考という言葉は、通常の新聞よりもサイズの小さな「タブロイド型新聞」から来ている。都市の駅売店などで販売され退勤時間帯の通勤列車の中で読むのに適したサイズであるが、即売故に興味本位の記事を売り物にする新聞が多く、何かの社会的事象や事件を伝えてもその詳細や立ち入った分析は行わず、地下鉄などの一駅(数分)で読み切れる短文記事で読者が理解しやすいように類型的な決めつけを行うような新聞が多かった。 タブロイド新聞の記事を読んでいると世のなかの複雑な事象が全て単純な原理で解明できるような錯覚にも陥る。タブロイド新聞が行うのと同じような論理の省略、分析の省略によって、ものごとを皮相的な外見から決めつけて答えを出すような思考を「タブロイド思考」というのである。 なお、このような報道を行う「タブロイド紙」は基本的に英国のものだが、2000年代以降の英国では、タイムズやインデペンデント、ガーディアンといったインテリ向けの論説を売りにする高級紙(一般紙)もタブロイド判やそれに近い小型サイズへの切り替えを行っており、判型だけを基準とした「タブロイド紙=大衆紙」という図式は成り立たなくなりつつある。ただし、高級紙では小型化した後の判型を「コンパクト版」と呼ぶなどしていわゆるタブロイド紙との区別は明確にしており、「タブロイド」という表現が上記のような「大衆紙でありがちな単純化された物の見方」を含意することは、今のところ以前と変わっていない。 文章: 赤報隊事件 『朝日ジャーナル』(1985年4月5日号)が発売されると朝日新聞東京本社に嫌がらせ電話が殺到し、国家秘密法や霊感商法を批判していた神奈川新聞などにも脅迫や嫌がらせの電話が集中した。新聞界でイデオロギーの対立が激しくなった時期でもあった。読売新聞による朝日新聞攻撃が顕著になり、論調の保守化、右傾化が進み、改憲、反朝日、国家主義の産経新聞を越えるものになった。読売の中曽根路線に対し、朝日の自由主義、市民社会路線という思想的立場が明瞭になっていた。捜査当局は犯人像について銃の扱いに手馴れ、「大胆で冷静な行動ができる男」とした。「同一人物または同一グループによる犯行」、幕末の「赤報隊」気どりの犯行とみる。兵庫県警は事件に近代史に詳しい人物が関わった可能性があるとみた。朝日新聞は「凶悪で執念深い性格」とみている。兵庫県警捜査一課長は朝日新聞そのものを狙ったテロと位置づけ、組織性があるとみる。 文章: デイリーニューズ デイリーニューズ ((The) Daily News) は、「毎日のニュース」の意であり、英語圏の日刊紙の名称によく使われている。 文章: 二六新報 二六新報(にろくしんぽう)は、かつて日本で発行されていた日刊新聞。明治時代から昭和時代にかけて発行され、『日刊工業新聞』『山陽新聞』の源流の一つとされるが、発禁や停刊を繰り返した末に近代日本の新聞業界でも有数の汚れたイメージのブランドとなってしまい、戦後の両紙は本紙を前身とは認めていない。 文章: 記事広告 記事広告の場合、企業側の情報に基づいて記事が作られ、たいていは独自取材は行なわれないので一方的な内容になる。ジャーナリズムの観点からは中立性・正確性を損なう可能性がある。記事に広告としての明記がされていない「ノンクレジット記事広告」の場合は、広告主のお金によって書いている記事にもかかわらず広告とわからない普通の記事に見えるため読者からすると単なる「やらせ記事」として捉えられる。代表的な例としては、2000年から2001年にかけて朝日新聞社が『週刊朝日』誌上における連載企画について、武富士から「編集協力費」名目で5000万円を受け取っていたにもかかわらず、誌上では「武富士」のクレジットが一回も出されなかったケースが挙げられる。一部業界では慣習化しており、急には変えられないのではないかとの見方がある広告主が「広告と分からないように記事を書いてほしい」と依頼し続ける可能性もある。その一方で、広告表記のない記事広告を是正して再発防止に取り組む企業もある。 また放送メディアの場合、放送法との兼ね合いが問題になる。第51条の2において「対価を得て広告放送を行う場合には、その放送を受信する者がその放送が広告放送であることを明らかに識別することができるようにしなければならない」と規定されており、一部のペイドパブリシティはこれに抵触しているのではという指摘もある。 ジャーナリズムにおいて記事広告の取扱には細心の注意が求められ、一般消費者側ではメディア・リテラシーが求められる。 文章: 日本農業新聞 日本農業新聞(にほんのうぎょうしんぶん)は、世界で唯一の日刊農業専門紙「日本農業新聞」の発行をはじめ、食と農の総合情報メディア、JAグループの情報受発信センターとして、多様な媒体を用いた情報発信を展開している新聞社、多メディア企業である。また、それが発行する新聞のことである。 文章: Examiner.com 2007年、『SFウィークリー(英語版)』のマット・スミスは、シャロン・グレイによる記事や写真の多くが『サクラメント・ビー』などの他の情報源のものであり、明らかな剽窃であると指摘した。スミスは、この事例は「(記事が)無料であるということは、必ずしも(良質の記事の)安売りであるとは限らない」ということを示しているのではないかと示唆した。この件について質問されたエグザミナーの編集長のジム・ピメンテルは、「あれはブログだ。あれは編集が加えられていない。我々はブログに何を書くかについて何の指示も与えていない。これが標準的な作業手順だ」と述べた。スミスの指摘の後、膨大な量のグレイの記事や写真は削除された。ピメンテルは、「(エグザミナーは)ウェブに掲載される記事の正確性と帰属について、印刷物ほどの厳密な基準を持っていない」と述べた。カリフォルニア大学大学院バークレー校のジャーナリズム研究科教授で教務部長のロバート・ガニソンは、新聞はオンライン上のものであれ、紙媒体であれ、報道に関して同じ基準を設けるべきであるという考えを示した。 文章: 通信社 アメリカ合衆国では発生ものなどのストレートニュースは可能な限り通信社(ワイヤーサービスとも言う)に依存し、新聞社は分析や批評記事といったジャーナリズムに特化するという役割分担がなされている。アメリカ合衆国だけでなく、ヨーロッパやアジアでもそうである。世界では通信記者と新聞記者はカメラマンと記者くらい感覚の違う職業と捉えられている。 アメリカ合衆国では事件・事故の取材は通信社の役割のため、日本のように何十人もの新聞社記者が動員されるのはアメリカ同時多発テロ事件のような未曾有の事件・事故くらいである。よって、大人数の報道関係者が取材対象者・対象地域に押しかけて迷惑をかけるメディアスクラムは起こりにくい。 このため、アメリカ合衆国の新聞社は日本より少ない記者で連日、通常版で約100ページ、日曜版で300ページを超える新聞を制作することが可能なのである(『ニューヨーク・タイムズ』の場合)。 文章: 新聞業における特定の不公正な取引方法 新聞特殊指定では、具体的には次の3点を定めている。 文章: 青木理 さらに記事の内容に誤りがあったとして朝日新聞が取り消した吉田調書に関連する報道についても「虚報やねつ造と同列に論じるのはおかしい」と擁護し、朝日新聞が記事を取り消したことを「この国のメディアとジャーナリズムの将来に重大な禍根を残す」とし、一連の朝日新聞批判は「言論・報道の自由を殺し、果ては民主主義を殺す」と批判している。 2012年1月24日、作家の宮崎学らが暴力団排除条例の廃止を求める記者会見を都内の参議院議員会館で催し、司会を務めた青木は「暴排条例には“暴力団と個人的に交際するな”と書いてあります。個人的な交際をお上が規制するというのはおかしくないのか、という憤慨を抱いております」と挨拶した。 2020年10月25日放送の番組「サンデーモーニング」において「GoToって僕も使ったんですけれど、多少お金があって、休みも取れる人が使ってるんだけど、そうじゃない人もいっぱいいらっしゃるわけで。そういう所への支援っていうのを、少し冬に向かって真剣に考えないと、ヨーロッパの事を対岸の火事みたいに言ってられないような状況ってこともあり得るんじゃないかなって気がしますよね」と発言した。 文章: ニューヨーク・タイムズ 一般的にタイムズはリベラルな論調を持つとされる。これは政治記事と社会記事において顕著である。同性婚についても肯定的で、同性の結婚記事が異性間と差別なく掲載される。もっともアメリカでは大統領選挙などで新聞が特定候補の支持を鮮明にするなど、政治色を強く打ち出すことは許容されている。保守系メディアのFOXニュースから近年、一貫して攻撃を受けている。 マサチューセッツ工科大学のリカルド・パグリシは2004年に " Being the New York Times: The Political Behaviour of a Newspaper " という論文を発表した。この中で彼は1946年から1994年の期間におけるタイムズ紙の取り上げた記事を調査し、タイムズが民主党支持であることを統計から立証している。例えば大統領選では優先的に民主党候補を取り上げ、対立する共和党候補については小さな記事で扱う、などである。 特集項目の中の芸術関連記事(主要項目を参照)における政治的コメントについてはジャーナリズムにおけるバイアスの典型であるとの指摘もある。例として、A・O・スコットの映画評論記事は時折保守派に対する皮肉が散見され、フランク・リッチ執筆のアート関連コラムでは頻繁に芸術とは関連性の薄い保守派攻撃がなされている。 文章: ブラックジャーナリスト 反社会的勢力(具体的には総会屋、暴力団、右翼団体、えせ同和行為団体、及びその関係者)等が発行している特定の機関紙に専属しているものと、フリーで活動しているものがいる。これらブラックジャーナリストのターゲットには消費者金融業者、パチンコパチスロ業者、公共事業主体の建設業者などがなりやすい。フリーで活動しているものでも暴力団と何らかの関わりがあるものがほとんどであり、スキャンダル資料の売り買いがなされているといわれている。暴力団に渡った企業のスキャンダル資料は、最終的には傘下の右翼団体に流れ街宣活動がなされる。 仕手筋と組み、ターゲットの評価を落として株価を下げて空売りで利益をあげようとするものもいる。巧言を用いて企業に食い込み大金を巻き上げる方法を取るものなどは事件師とも言われ、組織内で高い評価を受ける。近年、独自のインターネットサイトを持つブラックジャーナリストが複数いることが確認されている。 ブラックジャーナリストはスキャンダル暴露型とスキャンダル捏造型の2種類に大別できる。前者は実際にスキャンダルが存在しているため、もみ消したい企業がブラックジャーナリストに金銭を渡すこともあるが、多くの場合、後日雑誌等に掲載されることになる。現実に存在しているブラックジャーナリストの多くはスキャンダル捏造型である。 文章: News for the People in Japan 元産経新聞記者で弁護士の日隅一雄などによって2008年1月に「ピープルズ・プレス」として設立された。2017年現在の代表は弁護士で山梨学院大学大学院教授の梓澤和幸。 発表報道に堕し庶民・弱者・少数派の視点からの発信が少ない大手マスコミの現状に疑問を持つ、弁護士・学者・フリーランスジャーナリストなどのメンバーから寄せられる情報、本人の論評ブログへのリンクで構成されている。市民ジャーナリズム特有の反権力・左派的な傾向が強い。 ニュースの紹介面では、特に日本国憲法第9条、自衛隊などの問題を積極的に採り上げ、左翼的なウェブ記事に多くのリンクを張っている。全国紙・通信社では朝日新聞、毎日新聞、共同通信、広域紙ではブロック紙2紙(北海道新聞・西日本新聞)、地方紙では東京新聞、沖縄タイムス、琉球新報、信濃毎日新聞、政党紙では日本共産党の機関紙「しんぶん赤旗」などの記事が多く紹介される。産経新聞、静岡新聞、北國新聞など保守系新聞については記事が資料として出るのみで、社説まで載ることはほとんどない。