クエリ: 1972年に全日本プロレスを旗揚げし初代社長となった、「16文キック」で一世を風靡したプロレスラーは誰でしょう?
文章: 全日本プロレス 1971年12月、アントニオ猪木が日本プロレスの経営改善を下にクーデターを画策したとして、日本プロレス選手会を除名され日本プロレスを永久追放された(詳しくは「密告事件」を参照)。その余波が、日本プロレスのテレビ中継に波及することとなった。当時は日本テレビとNETテレビの2局放映体制であった(詳しくは「BI砲の時代」を参照)。NETの看板選手であった猪木を日本プロレスの内部事情で失ったことで、NETはこれまで日本テレビとの関係からNETの中継に出場できなかったジャイアント馬場の出場を強硬に要求し、ついに日本プロレスの幹部は日本テレビとの取り決めを破り、馬場のNETテレビの中継への出場を解禁した。このため日本テレビは、「契約不履行」を理由に日本プロレス中継の打ち切りを決定し、極秘裏に報復手段に近い形で、日本テレビと関係が近かった馬場に接触して独立を促す。日本テレビから「旗揚げに対しての資金は全て日本テレビが負担する」「放映権料も最大限用意する」「馬場がいる限り、プロレス人気が下火になっても放送は打ち切らない」等の好条件が提示され、それを受けて、馬場もまた独立へ向けて準備を進める形となった。 1972年7月29日、馬場は日本プロレスを退団し、プロレス新団体を設立することを表明する。日本テレビのバックアップを受ける形で渡米しサーキットを行い、その上でドリー・ファンク・シニア、フリッツ・フォン・エリック、ブルーノ・サンマルチノなどの有力者に接触して協力を要請し、豪華外国人選手の招聘に成功する。日陣営も「親馬場派」ともいえる大熊元司、マシオ駒、サムソン・クツワダらを確保。この中でも日本プロレスの若手選手であった百田光雄、取締役兼リングアナウンサーとして百田義浩に加え、役員として力道山未亡人の田中敬子も旗揚げに参加したことで「力道山(百田)家のお墨付き」を得ることにも成功。日本テレビや百田家の後ろ盾、外国人選手の招聘ルート開拓に成功した全日本プロレスに対し、日本プロレスは過去に東京プロレス、国際プロレス、新日本プロレスに行ったような外国人選手の招聘妨害や、会場使用を出来なくするような妨害工作を行う事が出来ず、興業の目玉である馬場を失った日本プロレスは一気に弱体化する事になる。 さらに、手薄な日本人陣営をカバーするため国際プロレス代表取締役社長の吉原功との会談でサンダー杉山を獲得、旗揚げシリーズには若手選手であったデビル紫、鶴見五郎ら前座選手が毎シリーズ入れ替わりで参戦するなど、国際プロレスとの協調路線をしばらく維持する。馬場ら全日本勢も協力の見返りとして、しばしば国際プロレスの興行に参戦した。
文章: KAMIKAZE (プロレスラー) KAMIKAZE(カミカゼ、1971年11月1日 - )は、日本のプロレスラー。本名:丸山 昭一(まるやま しょういち)、 文章: ビンス・マクマホン 1984年からはハルク・ホーガンとの二人三脚でWWFの全米進出を開始(詳しくはWWEの項を参照)、WWFを世界最大のプロレス団体に育て上げる。長年試合の実況を務めて社長としての顔を隠していたが、1998年以降のストーンコールド・スティーブ・オースチンとの抗争を機にWWEのオーナー(チェアマン)としてリングに立ってマイクパフォーマンスを見せるようになり、遂には自らが選手としてリングに上がるようになる(もともとはレスラー志望だったが、父親に反対され実現しなかった経緯がある)。このオースチンとの抗争がWWEの発展を決定付けたといっても過言ではない。以降も自らの派閥コーポレーションをヒールのユニットとして組織するなど団体のトップヒールとなって活躍。これは当時Monday Night Warsの最中で、絶対にWCWに引き抜かれない存在が自分自身だけだったという状況から生まれた苦肉の策でもあった。 文章: リキプロ 2004年8月に長州力が、放漫経営で短期間で崩壊したWJプロレスに最後まで残った石井智宏、宇和野貴史、和田城功を引き連れて設立。道場訓は「我等、人生、壱生、感動」。事務所はWJの道場をそのまま利用し、東急池上線久が原駅から歩いて10~15分程度のところにあった。設立時の代表はWJの元広報で当時22歳の立石史。選手会長は石井が務め、長州はWJに取締役として籍を残しつつ、マネジメントしてもらう立場だった。所属選手が少なく単独では興行が行えないため、実質はフリー選手の所属事務所として機能。興行開催時は新日本プロレス、ビッグマウス・ラウド、アパッチプロレス軍、KAIENTAI DOJOなどの他団体選手、越中詩郎、後藤達俊などフリー選手の参戦により対戦カードを編成していた。四半期に1度程度のペースで自主興行を開催していた。 文章: 杉山頴男 「移民国家アメリカの典型的格差社会ならいざしらず、当時、世界一級の教育レベルを持つ日本の青少年が、なぜにプロレスに夢中になるか」――(月刊)プロレス編集長時代の杉山自らの設問であった。ファン雑誌にありがちなマニア志向でない週刊プロレスはプロレスブームを牽引した。 「なぜにプロレスに夢中になるか」の設問を解いた証しとし、杉山は格闘技通信を創刊。総合格闘技の興隆の源流となった。 日本の格闘技の源流に古流武術があり、武士のエートスがあると知った杉山は、瓦解していく日本を救えるのは武士道精神しかないと、武道通信を創刊する。 文章: プロレスリングZERO-ONE 原因は新日本が全日本プロレスとの交流を進めていたのに対して、橋本が全日本を退団した三沢光晴、小橋建太、田上明、秋山準が中心となって旗揚げされたプロレスリング・ノアとの対抗戦を望んでいたことが、対立の主因とされている。11月13日、橋本の完全独立宣言と共に新日本は橋本の解雇を発表した。2001年1月25日、橋本は大谷晋二郎、高岩竜一、営業部の中村祥之など自身の趣旨に賛同して新日本を退団、退社したスタッフと共にZERO-ONEを設立して橋本が代表取締役社長に、中村が専務取締役に就任した。3月2日、両国国技館で旗揚げ戦を開催し、その後もノアの協力、小川の参戦、武藤敬司が率いる全日本との対抗戦なども有り徐々に規模を拡大していったが、放漫経営から不振に陥り新日本との対抗戦実現を巡って橋本と所属選手、フロントとの意見対立も表面化していった。 文章: 全日本プロレス オールジャパン・プロレスリングの事務所は7月7日に、もともと合宿所として使用していた横浜市青葉区の施設に移転するほか、諏訪魔が取締役、馬場元子が取締役相談役に就任することが発表された。2015年秋に入り潮崎、曙、鼓太郎、金丸が相次いで退団を発表、興行数が減少していることもあり、選手への給料を従前の固定給から試合の出場給に改める代わり、所属選手の契約形態を専属契約から「所属だが他団体への出場も自由」(いわゆる「専属フリー」)の形に変更する方針も明らかにされた。12月から全日本プロレス・イノベーションとオールジャパン・プロレスリング両社間の関係が分離され、興行権がオールジャパンに完全移行された。社長の秋山を除いた経営陣は11月末で退任し、今後はオールジャパン・プロレスリングが中心となり経営を行っていくことになった。 文章: プロレス プロレス団体・興行会社における特徴の1つとして現役レスラーまたは引退したレスラーがプロレス団体を運営する会社を設立しその社長業を兼務するというものがある。日本でもプロレス団体運営システムの始祖である力道山からこの形式は始まっており、日本プロレスから、さらに派生した新日本プロレス、全日本プロレス(2023年3月現在はいずれも後述する「背広組」の経営)もこの形式を踏襲したほか、2023年現在もプロレスリング・ノアやDDTプロレスリングなど、この形式を取る団体は少なくなく、特に女子プロレスでは、センダイガールズプロレスリング、OZアカデミー女子プロレス、ワールド女子プロレス・ディアナ、プロレスリングWAVEが該当する。 引退したプロレスラーが社長を務めるプロレス団体としては過去には国際プロレスなど、2019年現在はPURE-Jなどがある(PURE-Jについては現役から継続)が、これは主演スターが座長も兼ねる劇団の世界に近い形態といえる。 興行の現場を知るものが社長業を行うことで、現場(プロレスラー)との乖離を避けることが出来たり、スポンサーとの営業活動などに利点がある。その一方で、ワンマン体制や血縁、同族企業になりがちとされ、また、プロレスの試合におけるセンスと経営の能力は別物であるため、経営を手助けする優秀なブレーンとなる存在が無ければ維持することは難しい。さらに、特に主力選手が社長を務めるケースにおいて、プロレスラーとしてのコンディション維持に必要なトレーニング、休息、リハビリなどの時間の確保が困難になり、三沢光晴の死亡事故を機に問題視する声も出ている。 文章: 全日本プロレス 全日本プロレスは、日本のプロレス団体。運営会社はオールジャパン・プロレスリング株式会社。1972年設立。現存する日本のプロレス団体としては、新日本プロレスに次いで2番目に歴史が古い。 文章: 全日本プロレス 秋山体制の5年間で、宮原健斗をはじめとする若手が台頭してきたことから秋山が現場に専念するため、2019年7月8日付けで社長職を退任した。後任にオーナーとして携わってきた福田剛紀が新社長に就任した。当初、秋山に取締役会長を打診されたが、秋山自身の「現場でやりたい」という要望を受け、団体初のゼネラルマネージャーに就任することとなった。また社外取締役に2AW取締役会長の十枝利樹が就任。一方で、2016年より取締役となっていた大森隆男が、選手活動に専念するため取締役を退任した。また2020年1月より、プロ野球・西武ライオンズや横浜DeNAベイスターズでスポーツビジネスに携わってきた五十嵐聡が副社長に就任した。 2020年1月16日のプロレス大賞授賞式を最後に、秋山は取締役およびゼネラルマネージャーを退任した。5月9日、DDTプロレスリングのゲストコーチ就任を発表し、6月27日、7月1日付でDDTへレンタル移籍することを発表(のちに同年12月31日付で契約満了に伴い退団)。前年にすべての役職を解任されたほか、年末に福田社長から若手の指導をTAJIRIに任せると告げられたことを秋山自身が語っている。選手会長の諏訪魔は、いち早く「脱・秋山」を掲げ福田社長と直接会談に臨み、今後の方向性を確認した。9月4日より、社長の福田によるコラム『全日本プロレス社長からの便り』(第1回のみ『全日本プロレス社長~福田剛紀からの便り~』)を公式サイトにて毎月1回連載開始。 2021年3月1日付で諏訪魔が専務執行役員に就任。あわせて、副社長の五十嵐聡の辞任が発表された。 文章: 日本プロレス 1963年12月15日、暴力団員に刺された傷の治療のため入院していた力道山が、術後の経過悪化から腹膜炎を発症し39歳で死去した。ワンマン体制で日本プロレス界をリードしてきた力道山の不慮の死により、日本プロレスは大きな転換期を迎える事となった。 力道山の死後、グレート東郷はブッキング料を巡る対立でブッカーを解任され、ミスター・モトが新しいブッカーとなる。1964年1月10日には、力道山未亡人であった百田(田中)敬子が社長に就任する。しかし同時期に豊登・遠藤幸吉・吉村道明・芳の里の4人が『日本プロ・レスリング興業株式会社』を別途設立し、興行収入や日本テレビからの放映権収入は4人が設立した『日本プロ・レスリング興業株式会社』が手に入れることとなったと同時に、旧来の『日本プロレスリング興業株式会社』は力道山が残した膨大な負債を背負うことになった。 1964年までの「日本プロレス協会」役員の構成は、会長の児玉誉士夫、副会長の田岡一雄(3代目山口組組長)、町井久之(東声会会長)となっており、このため浜松より西の興行は田岡、関東は町井、東北以北は児玉の盟友である岡村吾一の影響下にあったとされる。しかしこの頃には「プロレス興行が暴力団により取り仕切られ、資金源になっている」と世論の糾弾を受けることになり、関西地区の主要な興行先であった王子記念体育館が神戸市により貸出を拒否する事態が起きるなど、公共施設の貸出が差し止められる影響が出始め、対策として協会体制の一新を迫られることになった。1965年に入ると警察側(警視庁捜査二課)はこの陣容に対して日本プロレス協会の解体を迫ることになり、これを受けて豊登ら4人は1965年2月22日に記者会見を行い、役員を刷新することを発表した。これにより児玉・田岡・町井の3人は役員を退任し、協会長には元衆議院議員の平井義一が就任する。この人事により「暴力団との絶縁」を表面上アピールした事で、自治体による公共施設の貸出謝絶の影響を食い止めている。これとほぼ同じ時期に、日本プロレスリングコミッション事務局長だった工藤雷介からの要請で、同コミッション事務局次長となったのが門茂男である。 文章: 東京プロレス 看板選手である猪木を含め、選手をある程度確保できたことで、1966年8月に旗揚げ戦を蔵前国技館で開催することを発表した。しかし、この情報を聞きつけた日プロは、豊登による新団体を短期間で崩壊させるべく妨害工作を開始し、日本テレビに対し、当時は使用料が蔵前国技館より高額だった日本武道館における興行を打診したと同時に、日本プロレスも日本武道館大会の目玉にすべく、フリッツ・フォン・エリックの招聘交渉を開始した。 1966年10月12日、蔵前国技館にて「東京プロレス」(会社名は「東京プロレスリング興業」)の旗揚げ戦が行われ、9千人の観衆を集めた。猪木対ジョニー・バレンタインとの一騎討ちがメインイベントとしてマッチメイクされ、猪木が勝利。アメリカ修行の成果をアピールする形となった。 華々しいスタートとは裏腹に、有力な興行基盤を持たない東京プロレスは早々に経営が悪化する形となった。東京プロレスの旗揚げと同時に設立された、同団体専門の興行会社『オリエント・プロモーション』を中心に営業活動を行っていたが、地方での営業面では日プロに圧倒されており、全34戦を予定していた東北地方を中心とした旗揚げシリーズはキャンセルが相次ぎ、たった20戦しか行われなかった。また、有力な資金源であるテレビ局とも契約出来なかった。 文章: プロレス 親日本からはアントニオ猪木、獣神サンダーライガー、蝶野正洋、バンバンビガロらの人気レスラーが参加。大会には合計9試合があり、4カ国から20人のレスラーが参加。内訳は日本から9人、ソ連から7人、アメリカから3人、イギリスから1人である。この大会の試合を映したビデオ録画が幾つか発売されている。1994年8月27日には日本のリングスがロシア国内で大会を開催している。リングスは旗揚げした1991年にヴォルク・ハンやアンドレィ・コピィロフを発掘し、リングス・ロシアを設立していた。リングス・ロシア勢は持ち味を発揮し、ハンやコピィロフのあともニコライ・ズーエフ、イリューヒン・ミーシャらがスター選手として日本のファンに支持される。エメリヤーエンコ・ヒョードルもPRIDEに参戦するまではリングス・ロシアの一員であった。 文章: 日本プロレス 社長となった豊登は1964年から1965年にかけてエースとなる。同時期には斎藤昌典(マサ斎藤)・杉山恒治(サンダー杉山)・草津正武(草津清正、グレート草津)など、大物アマチュアスポーツ選手も日プロに入団した。 しかし、社長の豊登は大のギャンブル好きという面からしばしば公金を横領しており、競馬・競輪などギャンブルへ流用するという放漫経営が発覚し、1966年1月に尿管結石の悪化を名目に退職(事実上の追放処分)となる。ハワイに向かった豊登は海外遠征中の猪木を引き抜いて(「太平洋上の猪木略奪事件」と呼ばれる)、東京プロレスを設立した。東京プロレス旗揚発表直後に日本プロレスは妨害工作を開始して東京プロレスを短期間で崩壊に追い込むため、当時使用料が高額だった日本武道館でのプロレス初興行を開催し、武道館大会の目玉にフリッツ・フォン・エリックを招聘した。東京プロレスは、日本プロレスによる妨害工作・テレビ中継がないゆえの集客不振に加え、興行経験の浅かった事などから興行トラブルも発生した(東京プロレス#板橋事件を参照)。さらに豊登が東プロでも公金を私的(主にギャンブル)に流用するなど経営が立ち行かず短期間で崩壊し、果ては豊登と猪木との間で訴訟合戦に発展する形で決裂した。 また、取締役営業部長だった吉原功も、経営路線の対立が元で1966年10月に同社を退社して国際プロレスを設立し、同じ日本プロレス退団組であるヒロ・マツダ、マティ鈴木、杉山恒治、草津正武、阿部修(阿部脩)、レフェリーのマンモス鈴木、レフェリー兼リングアナウンサーの竹下民夫も加わり、また、国際は旗揚げからトラブル続出で経営危機を迎えていた東京プロレスとの提携を結んだことで、猪木も1シリーズのみ国際のリングに登場したが、豊登との決裂で日プロに復帰(後述)したため、東プロ残党の豊登や木村政雄(ラッシャー木村)なども合流した。国際は観客動員のテコ入れのためTBSテレビの放映契約に合意し、TBSテレビの主導で「TBSプロレス」と改め、ブッカーに日プロと絶縁したグレート東郷を招聘するなど日本プロレスに対抗しようとした(この過程でヒロ・マツダは国際を離脱し、海外へ活路を求めた)。 文章: PWFヘビー級王座 全日本プロレスがハワイ州ホノルルを本部とするPWF(Pacific Wrestlimg Federation)を設立し、初代会長には馬場と旧知の仲であったハワイのプロモーターのロード・ジェームス・ブレアースが就任した。そして、世界ヘビー級王座をPWF世界ヘビー級王座と改め、馬場が自らその初代王者となった。途中1974年に、NWAの勧告により「世界」の文字を外してPWFヘビー級王座となった(NWAは傘下の各団体に「NWA世界ヘビー級王座以外の世界王座を作ったり認定したりしないこと」を求めているため)。 文章: 全日本キックボクシング連盟 「全日本キックボクシング協会」は、黒崎健時の目白ジムなどが集まり1971年に結成された。当時参議院議員だった石原慎太郎をコミッショナーとして「全日本キックボクシングコミッション」も設けられ、11月5日に最初の王者を決定した。大沢昇・藤原敏男・島三雄らを抱え、日本テレビと東京12チャンネルゴールデンタイムで中継され、1974年には沢村忠を擁する日本キックボクシング協会と交流戦も行われた。 日テレ・12chでの打ち切り後はフジテレビの深夜枠で放送。1981年に解散。 全日本キックボクシング連盟(以下、全日本キック)は、1987年7月に創設された。創設の際、藤田眞が理事長となった(1996年まで)。相談役には、黒崎健時が就任した。ただし、黒崎は、自身の道場の選手を他団体に出場させていたことから、全日本キックとの関係は薄かったと考えられている。また、当時衆議院議員だった小沢一郎をコミッショナーとし、マーシャルアーツ日本キックボクシング連盟(以下、MA日本キック)が認定していた5階級の現役王者全員を引き抜いた。この時、王者だったのが、向山鉄也(ウェルター級)、斎藤京二(ライト級)、青山隆(フェザー級)、三島真一(バンタム級)、赤土公彦(フライ級)の5人であった。さらに、この全員の所属していたジムもMA日本キックを脱退した。なお、全日本キック結成後は、この5人の王者は自動的に全日本キックの王者として認定された。ジムの脱退については、当時、MA日本キックの幹部だった西川純(ニシカワジム会長)が扇動し、実際には金田敏男が主導していたと考えられている。全日本キック設立後、旗揚げ興行を行うまでに、AKIジム、ニシカワジム、光ジム、OGUNIジム、不動館(新拳会)、藤ジム、岩本ジム、大和ジムなどといったジムが加盟した。特に、AKIジムについては、かつて全日本マーシャルアーツ連盟の実体であったオールジャパンプロモーションであり、勇気道(のちの新空手)総本部である正心館でもあった。この創設について、総長に就任したのがフジテレビの元社員であることから、かつて存在していた「全日本キックボクシングコミッション」並びに「全日本キックボクシング協会」の復活・継承という意味を持つと考えられた。