クエリ: 病気やケガの診断や治療方針について、患者が主治医ではない医師の意見を求めることを、「第二の意見」という意味の英語で何という?
文章: セカンド・オピニオン 医療の分野の場合、患者が検査や治療を受けるにあたって主治医以外の医師に求めた「意見」、または「意見を求める行為」。主治医に「全てを任せる」という従来の医師患者関係を脱して、複数の専門家の意見を聞くことで、より適した治療法を患者自身が選択していくべきと言う考え方に沿ったものである。セカンド・オピニオンを求める場合、まずは主治医に対し、他医への紹介状(診療情報提供書)、画像診断フィルム、検査の記録の作成等の情報提供を依頼する必要がある。意見を求められた医師は、これまでの治療経過や病状の推移を把握しないことには適切な助言をすることが難しいからである。その上で紹介先を受診し意見を求めることになる。このとき新たな検査を必要とする場合もある。セカンド・オピニオン外来では、主治医に対する報告書を作成し、主治医から提出された資料も返却する。セカンド・オピニオン外来は自費診療となる。
文章: 無駄な医療 過剰医療をまねく理由には、医師側の便益、患者側の希望、不適切な経済的要因、医療制度、ビジネス的の圧力、マスメディア、意識の欠如、防衛医療などが挙げられる。 患者の医療費が公的・民間医療保険で担われ、かつ医師の診療報酬が出来高払い制度である場合、治療費用を検討する動機が医師にも患者にも働かないため、無駄な医療を行うことに貢献することとなる。 画像診断の過剰使用は、重要でない事象を病気と診断する過剰診断につながるとされる。X線やCTといった画像診断の過剰使用によって、患者への医療が向上することはほとんどない。カナダ放射線医師協会(英語版)は、カナダの医療における画像診断の30%は不要なものであると推定している。米国放射線医学会(ACR)、王立放射線医学会(RCR)、WHOなどの団体は「妥当な基準」を策定している。 文章: ヒポクラテス ヒポクラテス医学の強みのひとつに、《予後》を重視したことがあげられる。ヒポクラテスの時代には、薬物による治療は未発達であり、医師のできることといえば病気の程度を診断し、他の症例を参考にして病気の進行を予測することぐらいであった。 ヒポクラテス学派は、厳格な職業意識、規律、厳しい訓練で有名であった。『医師について』という文書では、医者というのは、身なりを整え、正直で、冷静で、理解に富み、真面目であることを推奨している。ヒポクラテス派の医者は訓練中でもあらゆる事柄に十分注意を払う。手術室の「照明、人員、器具、患者の位置、包帯の巻き方」などにも事細かな仕様があった指の爪をきれいに切りそろえることも求められたのである。 ヒポクラテス学派は患者の観察と記録の作成を臨床の原則として重視した。これは医師各々が臨床にあたって発見した症状と治療法を客観的な方法で明確に記録することで、他の医師がその記録を参照しその治療方法を採用することなどができるようになるからである。ヒポクラテスは、顔色、脈拍、熱、痛み、動作、排泄など多くの症状に注意を払い、規則正しい記録をつけた。また病歴を聞くとき、患者がうそをついていないかどうかを知る為に患者の脈を図ったことがあると言われており、こうした観察の対象は、患者の家族の病歴や家屋の環境にまで広げていた。「ヒポクラテスにとっての医術は、臨床検査と観察の技術に負うところが大きかった」という見方もあり、ヒポクラテスは「臨床医学の父」と呼ばれるのがよりふさわしいかもしれない。 文章: ゴミ箱診断 医療界では、ゴミ箱診断を管理するための最良のアプローチについて、しばしば意見が分かれる。医師にとって最大の課題は、患者が病気の間は診続けるという関心と欲求を維持することである。抗うつ薬や認知療法が一般的に行われる。この認知療法は、これらの診断の元になる感情的な基盤の可能性や、その障害を特定できない患者を精神病理学的に理解しようとする医師の努力について述べるものである。 文章: 救急医療 救急医療(きゅうきゅういりょう、英語:Emergency medicine)とは、人間を突然に襲う外傷や感染症などの疾病、すなわち「急性病態」を扱う医療である。「救急医療は医の原点」ともいわれるが、救急医療は常に人類とともにあったともいえる。「迅速な119番通報」心肺停止時の「迅速な心肺蘇生法」「迅速な除細動」「迅速な二次救命処置」の4つを「救命の連鎖(Chain of survival)」と呼ぶこともある。 文章: 医療クラーク 病院勤務医の負担を軽減するため設けられたコメディカル職。医師でなければ作成できない診断書作成等について医師の事務作業を補助する。たとえば生命保険診断書や病名診断書等の作成では、医療クラークが患者のカルテを見ながら、必要事項を用紙に記入し、最後に医師が正しく記載されていることを確認し患者に渡す。その他にも介護主治医意見書や年金書類・生活保護の医療要否意見書・傷病手当金・身障認定等々、代行作成する書類は多岐に渡る。院内がん登録・退院時サマリー・検査等のオーダリング・処方箋代行作成・紹介状返書代行作成なども行う。 逆に禁止業務も定められており、看護師の補助や病棟の事務・電話交換・入院退院時の書類チェック・診療報酬関係・窓口業務等は加算対象とは認められない。あくまで医師の事務作業の代行によって医師が診療に専念出来る環境を作る事が加算の目的である。よって、医師以外の指示によって動く事は禁止されている。ただし、実際には看護師はじめコメディカルが医師の事務作業を補助しているケースが多く、そうした業務を看護師等から「補助者」に移すことは問題ない。医師事務作業補助者の業務は、年々拡大が期待される成長領域とされている。 従来は緊急性の高い診療対応を優先するため、担当医師は休日勤務するなどしてこうした医師の判断が必要な文書を作成してきた。医療費計算書等は従来から医師ではなく医事課の職員が行うことが多い。 文章: ピアサポート 医療分野では、がん患者をはじめ各種患者団体等のピアサポートが行われてきたが、近年は医療事故を経験しトラウマに苦しむ医療者へ向けてのピアサポートも広がりつつある。アメリカでは、事故を起こした医療者について、個人に帰責するのではなく背景のシステムの問題を解析することのほうが、第2第3の事故防止に繋がるという考え方が一般化し、事故を起こした医療者も第2の犠牲者であると捉える動きが2000年頃より始まった。実際、医療事故後に自殺する医療者も多く、ハーバード大学やジョンズ・ホプキンズ大学などの先進的病院では、患者家族へのケアとともに医療者側へのケアも重要な課題として認識され、事故を起こした医療者へのピアサポートシステムが整備されつつある。 日本では、医療事故後の患者家族・医療者双方へのケアを目的とする初のピアサポート団体「HEALS」(Healthcare Empowerment and Liaison Service)が設立され、医療事故後の医療者を対象とするピアサポートの取り組みが始まっている。 文章: 臨床病理検討会 臨床病理検討会(りんしょうびょうりけんとうかい)は、病院で行われる複数の臨床科と病理医や検査医が合同で行う討論形式の症例検討会。英語で clinicopathological (またはclinicopathologic) conference と表されるため、しばしば CPC と略称される。病理解剖が行われた症例を対象にする剖検CPCが一般的だが、最近では診断が確定して今後の治療方針などを検討するために行う外科病理CPC (生検CPC) も実施されている。 通常、患者の担当医が主訴、既往歴、家族歴、現病歴、入院時現症、検査所見を説明し、画像検査などを提示した後、入院後の経過と治療経過が説明される。司会者は聴衆の中から専門分野に応じた討論者を指名し、問題点や鑑別診断について意見交換や議論を行った後、具体的な臨床診断の絞り込みが行われる。最後に病理医が指名され剖検または生検で判明した診断結果を披瀝し、最後に全員で症例の診断に至るプロセスの合理性、治療の妥当性、画像や検査所見の整合性や矛盾点などを議論して終わる。こうした症例検討会は典型例でも稀少例でも患者のアウトカムの分析のために有用である。 画像診断法や検査が発達した現在では、臨床診断が根本的に覆されることは稀であるが、原疾患に関連した合併症や偶発病変を通じて生前には把握しきれなかった変化や、死因に直結する病態、生前には見逃されていた可能性のある微妙な画像所見の意味づけや検査値の異常の合理的な解釈がなされることがある。 文章: 医療倫理 文化の違いは難しい医療倫理問題を引き起こす可能性がある。たとえば、病気の起源や原因についての精神的または魔法的な理論を持つ文化もあり、これらの信念を西洋医学の教義と調和させることは非常に困難なものとなっている。異なる文化が混ざり合い、より多くの文化が互いに共存するにつれて、出生、死、苦しみなどの重要なライフイベントに対処する傾向があるヘルスケアシステムは、時には文化的衝突や対立を招きかねない困難なジレンマに直面することになる。文化的に敏感な方法で対応する努力は、文化的寛容の限界を区別する必要性との兼ね合いである。 さまざまな文化的宗教的背景を持つ人々が米国などの他の国々に移動するにつれて、すべての人々に最良のヘルスケアを提供するために、すべてのコミュニティに対して文化的に敏感になることがますます重要になっている。文化的知識の欠如は誤解や不十分な注意さえももたらし、それは倫理的問題を引き起こす場合がある。一般的な患者の苦情は、聞こえていないか、おそらく理解されていないような気持ちを受ける。矛盾の拡大を防ぐには、通訳を求め、自分自身と患者の両方の身体言語と調子に気をつけ、許容可能な選択肢に達するために患者の視点を理解しようと試みることによって達成できる。 中には、将来的にはほとんどの医師がバイリンガルであること、またはバイリンガルであることから大いに恩恵を受けるようなシステムが必要であると考える人もいる。言語を知ることに加えて、真に文化を理解することは最適なケアを行う上で最善だからである。最近、「ナラティブ医療」と呼ばれる診療が、患者と医師のコミュニケーションを改善し、患者の視点を理解する可能性を秘めているため、ある程度の関心を集めている。 患者データを標準化して収集するのではなく、患者の話や日々の活動を解釈することで、各患者が自分の病気に関して何を必要としているのかをより適切に把握することができる。この背景知識がないと、多くの医師は、文化的な違いを正しく理解できず、2人の異なる患者を区別することが出来ずに文化的に鈍感または不適切な治療法を診断または推奨することになってしまうのである。一言で言えば、患者ナラティブは、そうでなければ見過ごされるかもしれない患者情報や好みを明らかにする、ということを意味する。 文章: 防衛医療 防衛医療(ぼうえいいりょう、Defensive Medicine)とは、医療過誤の賠償責任や刑事責任追及にさらされる危険を減ずるための、医師の対応として行う医療行為、あるいはリスクの高い患者の診療の忌避を意味する。医学的には妥当な医療行為であっても、医療訴訟リスクを恐れてあえて行わないといったことが起こる。「萎縮医療」などと別称される所以である。また、患者にとってプラスになる医療行為であっても、医療関係者自らのリスクを避けることを優先し、あえて行わないといったことが起こる。「保身医療」などと別称される所以である。 文章: 他覚症状 他 覚 症状 (たかくしょうじょう) 病気の症状が、患者以外の人、特に医師により、客観的にとらえることのできる状態。 対義語: 自覚症状 類義語:異常所見 英語: objective symptoms 中国語: (繁): 他覺症/ (簡): 他症状 文章: 二次受傷 犯罪被害者をクライエントに持つ臨床家、戦争体験の取材をしているジャーナリスト、被害者の調査をしている研究者など、職業上、悲惨な体験を負った人の話を聞く必要のある職業が挙げられる。また、それらの職業だけでなく、消防士、医療従事者、救急隊員、警察官、救援にあたるボランティア等、職業上、悲惨な場面に曝される災害救援者が二次受傷を負う可能性が高いとされている。 文章: 二次救命処置 二次救命処置(にじきゅうめいしょち)とは、病院など設備の整った環境で、広範な患者に対して有資格者が行う救命処置である。この意味で、現場に居合わせた人が行う一次救命処置と異なる。 二次救命処置の代表格は二次心肺蘇生法(ACLS)である。ただし、二次救命処置の対象は「生命に危険のある病態」であって、心肺停止の有無を問わない。 日本では外傷初期診療ガイドライン日本版(JATEC)によって、一次救命処置および二次救命処置についてガイドラインが明確化されている。 文章: 労働安全衛生法による健康診断 事業者は、上記の健康診断を受けた労働者全員に対して、遅滞なくその結果を通知しなければならない(第66条の6)。異常の所見が無かった者に対しても通知は必要である。 事業者は、上記の健康診断の結果、異常の所見があると診断された労働者については、当該労働者の健康を保持するために必要な措置について、医師又は歯科医師の意見を聴かなければならない(第66条の4)。この意見聴取は、原則として当該健康診断実施の日から3か月以内(自発的健康診断の場合は提出日から2か月以内)に行わなければならない。事業者は、医師又は歯科医師から、意見聴取を行う上で必要となる労働者の業務に関する情報を求められたときは、速やかに、これを提供しなければならない(規則第51条の2)。なお、健康診断において、その雇用する労働者が要再検査又は要精密検査と診断された場合であっても、当該再検査・精密検査の実施は特に有害物質等に係る規則で定められている場合を除き、一律には事業者にその実施が義務付けられているものではない。 事業者は、健康診断の結果に基づき、健康診断個人票を作成して、以下の期間保存しなければならない(規則第51条)。自発的健康診断の提出を受けた場合であっても、その提出された書面に基づいて、健康診断個人票を作成しなければならない。 文章: 病理診断 病理医は患者に面談する機会は少ないが、患者の身体部分である病理材料を詳しく観察して病理診断を下し、その診断結果によって治療法等が大きく左右される。従って、病理診断は医師しか行うことのできない絶対的医行為である。一般によく誤解されているが、病理診断は医行為であるため、厳密には「検査」とは異なる。患者から採取した組織検体を薄切してプレパラートにのせて標本を作製するまでは主に臨床検査技師が行う「病理検査」行為であるが、その標本を元に高度な医学知識を駆使して病変の種類や悪性度・良悪を診断するのは「病理診断」という医行為である。また、細胞検査において細胞検査士が悪性細胞をスクリーニングするのは「病理検査」行為だが、スクリーニング結果を基に病理診断(細胞診断)を下すのは医師にしかできない医行為である。登録衛生検査所で「病理検査」を受託しているところもあるが、これは検査所に所属している、あるいは検査所から委託された病理医があくまで助言・意見を報告しているに過ぎず、最終的な責任は検査を依頼した主従医(臨床医)にあるため、「病理検査」と呼ばれている。 病理診断が医行為であると明確になったのは平成元年(1989年)である。 当時の日本病理学会総務幹事町並陸生からの疑義照会「患者(生存者)の病理診断に関し、標本の病理学的所見を客観的に記述すること(たとえば異型細胞が多い、好中球浸潤が多い等)は医行為ではないが、それに基づき病理学的診断(がんである等)を行うことは、結果として人体に危害を及ぼすおそれのある行為であり医行為であると考えるがどうか。」について、「貴見の通りである」(厚生省健康政策局医事課長)との回答がある(医事第90号平成元年12月28日)。 文章: ドクターストップ 和製英語であり、英語では「医者の(止めるように言われた)指示」を意味する doctor's orders (to stop) と明確に言う。 この言葉はボクシングの試合で使用され、負傷選手の試合続行不能を医師が判断する。 スポーツ選手などで、それ以上競技を続けたら、生命に危険が及ぶ場合などに出されることが多い。その際には試合中止や試合出場停止を諫言する。 転じて健康面では飲酒や喫煙の中止勧告がなされる。眼科医の場合、オンラインゲームをやめるよう警告する場合もある。 障害者の場合、障害および障害に伴う疾患の悪化を防ぐ目的で、労働を含めた行動の禁止を指導することがある。ミュージシャンのレディー・ガガは、2013年にコンサートツアー中の怪我により車椅子生活を送り、担当医から休養するようにドクターストップがかかった。