クエリ: 病気やケガの診断や治療方針について、患者が主治医ではない医師の意見を求めることを、「第二の意見」という意味の英語で何という?
文章: ファースト・オピニオン ファースト・オピニオンとは、検査や治療を受けるに当たって、患者が主治医から聞く意見のこと。第1の意見。主治医から見た場合には、検査や治療を開始するとき患者に行う説明のこと。セカンド・オピニオンと対比される言葉。医療分野以外でも使われることがある。インフォームド・コンセント(説明と同意)またはインフォームド・デシジョンのためにファーストオピニオンは重要である。主治医との話し合いという側面があり、ファーストオピニオンは1回きりのものではなく、場合によっては2回目、3回目もありうる。各種臓器のがんでは、主に生検組織診で病理診断がなされ、画像診断の結果等も総合して確定診断となる。部位等の条件によっては細胞診断が確定診断となることもある。主治医から病理診断結果を含む確定診断が説明され、治療方針等が伝えられるがこれが、ファーストオピニオンに相当する。
文章: 脊柱検査 学校健康診断における運動器検診の結果、二次検診の対象と判定された者については、保護者宛てに通知し、整形外科専門医の候補を提示して受診するように指示する。 文章: 診断 診断にはさまざまな形態がある。それは、疾患、病変、機能障害、または能力低下に名前を付けることかもしれない。それは、管理上の命名または予後の命名の演習かもしれない。それは、連続した異常の度合いを示すこともあれば、分類された異常の種類を示す場合もある。それは、患者や医師に対する権力、倫理、金銭的インセンティブなど、医療以外の要因に影響される。それは、簡潔な要約でもよく、物語や比喩の形をとった広範な定式化であってもよい。それは、支払い、処方、通知、情報、助言の引き金となるコンピュータコードなどの通信手段かもしれない。それは、病原体的または健康生成論的であるかもしれない。一般的に、それは不確実で暫定的なものである。 医療提供者は、診断所見に基づき、治療や追跡検査を含む管理計画を提案することができる。この時点から、医療提供者は患者の病態を治療するだけでなく、病因、進行、予後、その他の結果、可能な治療法について患者を教育し、健康を維持するための助言を提供することができる。 提案される治療計画は、特定の病気の治療に関して医療現場から提供される医療ガイドラインに基づき、治療および(必要に応じて)状態や治療の進行を監視するためのフォローアップ診察や検査を含む。 文章: 服薬コンプライアンス コンプライアンスには単に「従う」という意味が含まれるが、患者が正しい情報提供に基づいて同意するというインフォームド・コンセントの登場によって、アドヒアランス。アドヒアランスでは、患者からの副作用のモニタリングや報告といった、意思決定への相互の参加が積極的に意味される。 治療方針の決定について、患者自身が積極的に参加し、その決定に沿って治療を受けることである。患者が自身の病気を理解し、治療に対しても主体的に関わることで、より高い治療効果が期待できる。従来のコンプライアンス概念を見直す形で、この考え方が重視されつつある。医療者が患者と共に考え、相談の上で決定していく必要があるとされている。 アドヒアランスを高めるためには、副作用に考慮し忍容性を高めたり、投薬の設計を単純化するなどの工夫が必要である。不適切な処方や説明不足の改善も必要であり、患者と医師との関係などによってもアドヒアランスを良好にしていくことができる。 文章: 小児二次救命処置 小児二次救命処置(しょうににじきゅうめいしょち、Pediatric Advanced Life Support、PALS)は、米国小児科学会と共同で開発された 2日間の米国心臓協会のトレーニングプログラム。 このコースの目的は、小児医療提供者が、重症の乳幼児や小児を効率的かつ効果的に管理するために必要な知識とスキルを身につけ、転帰を改善することにある。専門の医療提供者は、院内・院外を問わず、小児救急の安定化と搬送の段階で PALS を使用する。 心肺停止のリスクがある乳幼児や小児の診断と治療、具体的には下記のようなスキルを学ぶ。 文章: セカンドチャンス (キリスト教) 海外ではアメリカの神学者ジョエル・B・グリーン(フラー神学校)、イギリスの神学者ウィリアム・バークレー(グラスゴー大学)などが、イエスの十字架死のあとの「よみ降り」は「よみ」の死者への福音宣教であったとし、「セカンドチャンス」という言葉は使わないものの、死後の回心の機会を説いている。 ドイツやオランダ発祥のプロテスタント系の新使徒教会の教理問答には、こう記されている。「質問546:死者の救いを手助けすることは可能ですか? ー はい、主に祈り、未信者として死んだ人のためにとりなし、その救いを願うことはできます。彼らがイエスキリストを信じるよう祈ることはできます」 神学者ジェイムズ・ベイルビー(米国ベテル大学教授)も、死後の回心の機会を述べている。 ドナルド・G・ブルーシュ(米国デュブク神学校名誉教授)、ガブリエル・ファカー(米国アンドーバーニュートン神学校名誉教授)らは、「福音はすべての人に伝えられなければならず、死後にも福音は伝えられる」とする「死後宣教論」(Postmortem Evangelism)を提唱している。 ウクライナのヴァレリー・クゼフ(プリャゾフスキー州立工科大学教員)は論文で、地獄に関する伝統的理解の間違いを指摘し、セカンドチャンス論を支持している。 文章: 患者 患者(かんじゃ)とは、なんらかの健康上の問題のため、医師ないし歯科医師や専門の医療関係者の診断や治療、助言を受け、(広義な意での)医療サービスの対価を払う立場にある人。 英語で patient というところから、医療現場では、診療録などに Pt.(Pa.)という略記されることもある。 文章: 無駄な医療 過剰医療をまねく理由には、医師側の便益、患者側の希望、不適切な経済的要因、医療制度、ビジネス的の圧力、マスメディア、意識の欠如、防衛医療などが挙げられる。 患者の医療費が公的・民間医療保険で担われ、かつ医師の診療報酬が出来高払い制度である場合、治療費用を検討する動機が医師にも患者にも働かないため、無駄な医療を行うことに貢献することとなる。 画像診断の過剰使用は、重要でない事象を病気と診断する過剰診断につながるとされる。X線やCTといった画像診断の過剰使用によって、患者への医療が向上することはほとんどない。カナダ放射線医師協会(英語版)は、カナダの医療における画像診断の30%は不要なものであると推定している。米国放射線医学会(ACR)、王立放射線医学会(RCR)、WHOなどの団体は「妥当な基準」を策定している。 文章: ヒポクラテス ヒポクラテス医学の強みのひとつに、《予後》を重視したことがあげられる。ヒポクラテスの時代には、薬物による治療は未発達であり、医師のできることといえば病気の程度を診断し、他の症例を参考にして病気の進行を予測することぐらいであった。 ヒポクラテス学派は、厳格な職業意識、規律、厳しい訓練で有名であった。『医師について』という文書では、医者というのは、身なりを整え、正直で、冷静で、理解に富み、真面目であることを推奨している。ヒポクラテス派の医者は訓練中でもあらゆる事柄に十分注意を払う。手術室の「照明、人員、器具、患者の位置、包帯の巻き方」などにも事細かな仕様があった指の爪をきれいに切りそろえることも求められたのである。 ヒポクラテス学派は患者の観察と記録の作成を臨床の原則として重視した。これは医師各々が臨床にあたって発見した症状と治療法を客観的な方法で明確に記録することで、他の医師がその記録を参照しその治療方法を採用することなどができるようになるからである。ヒポクラテスは、顔色、脈拍、熱、痛み、動作、排泄など多くの症状に注意を払い、規則正しい記録をつけた。また病歴を聞くとき、患者がうそをついていないかどうかを知る為に患者の脈を図ったことがあると言われており、こうした観察の対象は、患者の家族の病歴や家屋の環境にまで広げていた。「ヒポクラテスにとっての医術は、臨床検査と観察の技術に負うところが大きかった」という見方もあり、ヒポクラテスは「臨床医学の父」と呼ばれるのがよりふさわしいかもしれない。 文章: フランコ・バザリア 1975年には繰り返し息子の退院を求めていた家族に彼を託した結果、息子が両親を殺害し、その責任をバザーリア、主治医、ムッジャ精神衛生センターの医師が問われた裁判が起こる。バザーリア、主治医は無罪となるも、精神衛生センターでの治療に落ち度があったとしてセンターの医師には執行猶予付き有罪判決が下った。また、公務員を目指して何度も不合格であった入院患者の若者が、自分の不幸を医師のせいにし、医師を刺殺した。これらによる批判は、トリエステがWHO精神医療・精神保健のパイロット地区に指定されたことにより緩和された。 1977年トリエステ精神病院の閉鎖を決定した。保護衣やショック療法、強制投薬が廃止され、建物の鍵が解放され患者は外部社会につながった。同年、グループで病院のアパートに移り住んだ自傷行為傾向の若い女性患者がローマ劇場から飛び降り重傷を負い「狂人たちの解放が正しいか」について議論となる。しかしそれも患者の地域移行を妨げるものとならなかった。 1978年第180法成立。マニコミオが廃絶され、精神医療は地域にゆだねられた。 文章: 誤診 誤診 (ごしん) (医学) 医者が診断を誤ること。また、その診断。 英語: misdiagnosis ドイツ語: Fehldiagnose 英語: misdiagnose 文章: 標準治療 ただし、標準治療は、実地医療では臨床試験に比べ効果が劣るのは、治療医の間では常識となっている。これは、臨床試験では、新薬開発に上述の経費がかけられ、絶対に失敗は許されないとする考えから、状態の良い患者だけが集められる。抗がん剤治療の現場では元気な患者ほど副作用が低いことは知られており、さらに臨床試験参加の患者には副作用が出た場合に手厚い管理や民間療法のサプリメントを厳格に禁止するなどの対策が取られるために、非常に良い成績が出るが、実地医療の現場ではそうではないためとされる。抗がん剤治療では、第一目標は「治療効果」ではなく、制がん効果があっても副作用が強すぎて継続できない場合は意味がなく、副作用の80%は自覚症状であることから、患者は副作用を主治医に報告し、医師は臨床試験でも行われているエビデンスに基づいた減量休薬を行わねばならないが、ガイドラインには「減量規定」はないことから、経験の浅い医師や無知な医師により漠然と投与が続けられる危険性(クックブックメディシン)があり、こうした点が「標準治療」の評判を落としている要因となっている。 外科医でがん研究会・がんプレシジョン医療研究センター所長の中村祐輔は、「標準治療」という方針の元、かつては、治療を自由に考えてきた医師が、患者ごとに治療や薬への反応が違うにもかかわらず、マニュアルどおりの治療さえしておけばいいと考えるようになる「医療のファストフード化」が進んでおり、患者の意向や要望にかかわらずに、画一的な治療を効率的に進めていく流れが出来上がっており、標準治療が適応できる患者には対応できるが、マニュアルにない病状の患者に対応できずに、患者との間に溝ができる、コミュニケーション能力が不足する医師が多くなっている弊害を指摘している。欧米ではすでに1990年代の「エビデンス革命」を経て、2000年代にはその反動のように「ナラティブ(物語)に基づいた医療」(NBM)が英国から広がり、2016年には「エビデンス医療の成果と限界」と題された論文が英インペリアル・カレッジ・ロンドンから発表された。中村はがん治療を劇的に進化させる現実的なシナリオが必要で、例えばがんは遺伝子異常が原因で発症するため、全患者へのゲノム解析検査の実施で原因を突き止め、そこに分子標的薬などのオーダーメイド治療を施すことで効果が格段に上昇するなどの方策があると考える。 文章: 代替医療 代替医療(だいたいいりょう、英: alternative medicine)は、「現段階では公的に通常医療と見なされていない、さまざまな医学・健康管理システム、施術、生成物質など」を意味する。自己判断・自己責任で行うもので費用は全額自己負担であり、米国の国立補完代替医療センターでも民間療法と同義としている。 抗がん剤治療と緩和療法が専門の医師押川勝太郎は、丸山ワクチンをはじめとする代替補完医療選択の結果、ステージIIIまでの乳がん、前立腺がん、肺がん、大腸がんの患者の生存曲線は、84ヶ月後で「代替補完医療なし=約83%」「代替補完医療を選択=約70%」と死亡リスクは約2倍(ステージIIでは2.7倍、IIIでは8倍、乳がんでは8倍、肺がんで53倍、大腸がんで5.9倍)の大差がついているとしている。この理由は標準治療の拒否や、遅れが原因であると推測されるとしている。 文章: ドクターストップ 和製英語であり、英語では「医者の(止めるように言われた)指示」を意味する doctor's orders (to stop) と明確に言う。 この言葉はボクシングの試合で使用され、負傷選手の試合続行不能を医師が判断する。 スポーツ選手などで、それ以上競技を続けたら、生命に危険が及ぶ場合などに出されることが多い。その際には試合中止や試合出場停止を諫言する。 転じて健康面では飲酒や喫煙の中止勧告がなされる。眼科医の場合、オンラインゲームをやめるよう警告する場合もある。 障害者の場合、障害および障害に伴う疾患の悪化を防ぐ目的で、労働を含めた行動の禁止を指導することがある。ミュージシャンのレディー・ガガは、2013年にコンサートツアー中の怪我により車椅子生活を送り、担当医から休養するようにドクターストップがかかった。 文章: 紹介 (医療) 紹介(しょうかい)とは、医療機関が自施設を受診した患者の診療を他の医療機関に依頼すること。 多くの場合、プライマリケア医からセカンダリケア医などに依頼される。 文章: 過剰診断 無症状の人を対象にした検査は「自覚症状が出てからでは手遅れになる、早期に治療介入すれば予後が改善する病変」を見つけられる利益があるが、「進行が非常にゆっくりしていて、他の原因で死亡するまでに症状が出現しなかったり、症状が出ても死亡に至らなかったり、自然に消失する病変」まで見つけてしまうことがある。医師は診断されると自動的に過剰治療へ導いてしまうこと、患者側も過剰診断について理解していないと過剰治療であっても望みやすくなることが指摘されている。 検診を受け、無症状のまま予防的に治療を受けた人は、そのおかげで命が助かったと考える傾向にあり、医師も検診のおかげで患者を助けたと考えることが多い。これをポピュラリティーパラドックスという。 過剰診断は、利益がないだけでなく、本来必要のない検査や治療を受けることで、「痛みや合併症、手術や薬剤の使用などの身体的負担」「病気に対する不安などの精神的負担」「検査や治療に掛かる費用・時間などの物理的負担」「患者として生きることになるがゆえの社会的な影響」など、多くの不利益を受ける可能性がある。