クエリ: 英語で、製品の製造業者を「メーカー」というのに対し、使用者を何という?
文章: ユーザー (コンピュータ) ユーザー(user)とは、コンピュータやネットワークサービスを利用する人のことである。多くの場合、ユーザーはユーザーアカウントを持ち、ユーザー名によってシステムに対して識別される。ユーザー名の他の用語として、ログイン名、スクリーン名、アカウント名、ニックネーム、ハンドル(市民バンド無線の同じ用語に由来)があげられる。ソフトウェア製品の中には、他のシステムにサービスを提供し、直接のエンドユーザーを持たないものもある。
文章: エシカル エシカル消費(英語: Ethical Consumption)は、その商品を購入することで環境や社会問題の解決に貢献できる商品を購入し、そうでない商品は購入しないという消費活動を指す。日本語表記としては倫理的消費もある最も注目されている商品カテゴリとしては、エシカルファッションが挙げられる。エシカル消費をおこなう消費者をエシカルコンシューマー(英語: Ethical Consumer)とも呼ぶ。1989年にイギリスで専門誌『エシカルコンシューマー(英語版)』が創刊される。1998年にはイギリスでエシカルビジネスを推進する協会「エシカル・トレード・イニシアチブ(英語: Ethical Trading Initiative)」が発足する。 文章: OEM 一方、ODM(original design manufacturer)という用語があり、「相手先(委託者)ブランドでの製品設計・生産(者)」を表す。業者Cが設計から製造まで行い業者Dに提供することを主な業態とする場合、または業者Dが設計段階から全面的に業者Cに依存してその製品を購入・販売する場合に、業者CをODMと呼んでいる。例えば、台湾の多くの半導体ファウンダリや半導体受託製造会社は「OEM企業」というより「ODM企業」である。 近年では、相互供給やOEM元とOEM先の逆転などの他、他社から供給を受けたOEM製品を他社ブランドで販売するためにさらにOEM供給する「二段OEM」とでもいうべき製品も見られるようになっている。 文章: メイカーズムーブメント メイカームーブメントとは、(抽象的には)「ウェブ世代が現実世界と交わること」であり、世界中の「ガレージ」(=アメリカ流の表現であり、おおむね「自宅の工作室」のこと)がオンライン化し、「仕事」と「デジタルツールの利用」を同時にすると起こるムーブメントであり、(より具体的には)デジタルファイルやCADや3Dプリンターなどを使う、digital fabrication(デジタル製造。つまりデジタル技術を用いたものづくり)の潮流のことである(MAKERSの著者、クリス・アンダーソンによる定義)。 「第三の産業革命」とも言われる。メイカームーブメントの活動は、大きな製造業者に牛耳られがちだった従来の製造のありかたに対して個人が立ち上がり革命をもたらす面もあるので「メイカー革命」と呼ばれる事もある。 日本語では「メイカーズムーブメント」と呼称される事があるが、原語である英語では「Maker Movement」であり、単数形で「メイカームーブメント」の方が正しいだろう。メイカームーブメントに参加する個人を「maker メイカー」と呼び、日本語で家電製造業者を指す「メーカー」とは区別される。ただし、「メーカー」「メーカームーブメント」と記述しても間違いではない。上記書名はこういったメイカーたちをとりあげたという意味で、複数形で「メイカーズ」である。 文章: 生産者 (東京) せーさんしゃ [sssh] (中高型 [3]) IPA: [sesa] 生産者 (せいさんしゃ) (経済) 商品を生産する人。 (生態学) 生態系において、無機物から有機物を作り出す生物。主に植物のこと。 消費者 分解者 アイスランド語: framleiandi 男性 アイルランド語: tirgeoir 男性 アルメニア語: イタリア語: produttore 男性 英語: producer オランダ語: producent , vervaardiger (rare) クメール語: (phor lit tak kor), (neak phor lit) スウェーデン語: producent 通性, (producer of goods) tillverkare 通性 スコットランド語: producer スペイン語: productor タガログ語: tagalalang チェコ語: vrobce 男性 中国語: 製作者 , 制作者 (zhzuzh) 朝鮮語: テルグ語: (nirmaata) ドイツ語: Hersteller 男性 トルコ語: retici フィンランド語: tuottaja フランス語: producteur 男性 ポルトガル語: produtor 男性 マオリ語: kaiwhakahua , kaiwhakatupu ルーマニア語: productor 男性 ロシア語: производитель 男性 英語: producer クメール語: (neak phor lit) 朝鮮語: テルグ語: (nirmaata) フィンランド語: tuottaja マオリ語: pkame 生産者() 生産者。 文章: owner own + 行為者接尾辞"-er" (標準アメリカ英語) IPA(?): /on/ (イギリス英語(容認発音:RP)) IPA: /n/ 押韻: -n() 分綴: owner owner (複数 owners) 所有者、オーナー。 possessor, proprietor beneficial owner business owner by owner majority owner multi-owner owner-operator product owner straw owner traditional owner co-owner farm owner landowner ownerless ownership shopowner, shop owner slave owner, slaveowner own → 日本語: オーナー Rowen, rewon, rowen, worne 文章: ブリッジ生産 ブリッジ生産(ブリッジせいさん)とは、同じ製品を同じ時期に複数の工場で生産すること。並産とも言う。 文章: user use+行為者接尾辞-er. 音声(アメリカ合衆国): 押韻: -uz(r) user (複数 users) 利用者。 user guide user's guide user manual user's manual user satisfaction ラテン語 usoより user 着る、身につける。 使う、使用する。 Ne m'obligez pas user de la force. 私に実力行使をさせないでください。 Ne m'obligez pas user de la force. 私に実力行使をさせないでください。 usage 文章: ピンクスライム 食肉製品製造者ビーフプロダクツ社と複数の食肉産業団体は一般の不安に応えて、LFTBは加工処理を経たとは言え「赤身肉」にほかならず、約20年前に食肉処理施設に新技術が導入されるまで捨てられていた部位であるに過ぎないと発言した。また水酸化アンモニウムへの懸念に対しては、抗菌剤としての利用は食品医薬品局から認可されていることを指摘した。水酸化アンモニウム処理は食品医薬品局のGRAS(安全と認められる)リストに挙げられており、プディングやパン・焼き菓子類など多くの食品の製造工程で同じように使われている。 米国の食品製造業者のいくつかは製品にLFTBを使用していないことを明らかにした。その中にはコーンアグラ・フード、セーラ・リー、クラフトフーヅなどがある。食肉小売業者の多くはLFTBを使用しないか、使用している場合も将来的に廃止していく立場を表明した。 LFTB問題が表面化すると、ファストフード・チェーンの多くは使用を取りやめたり、以前から使用していなかったことを公表した。地方紙『コンコード・モニター』は2012年4月に、LFTBに消費者の懸念が向けられた結果、LFTBが使用されている恐れの少ない地元の小店舗の売り上げ増につながったと報じた。 文章: トラックメイカー トラックメイカーまたはトラックメーカー(英: track maker)は、音楽のバッキングトラックの制作者や、インストゥルメンタル楽曲の作曲家・編曲家などの音源制作者を指す、日本でのみ使用される"和製英語"である。海外では一般的に「プロデューサー」と呼ばれる。 文章: 顧客 英国のシックスシグマコンサルタントであるジェフ・テナントは、以下のように例えている。スーパーマーケットの顧客とは、そのスーパーマーケットから牛乳を購入する人だ。未顧客は別のスーパーマーケットから牛乳を購入する人だが、非顧客はスーパーマーケットから牛乳をまったく購入せず、「伝統的な方法で牛乳を自宅まで配達してもらう人である。」 マーケターや経済学者は以下の2つに分類を行うことが多い。 なお「顧客」と「消費者」は概念が異なる 。 顧客は商品を購入する人、消費者は商品を使用する人である 。 顧客は消費者でもあるかもしれないが、他の誰かが消費するために購入した可能性もある (中間顧客という)。中間顧客は消費者ではない 。 工業製品・サービスの場合、関係は少し複雑であり、顧客は政府機関、製造業者、教育医療機関などの法人であり、購入した商品やサービスを消費するか、他の完成品に組み込む。この場合、論理的には消費者であるが、産業顧客(industrial customers) や企業間顧客 (B2B顧客、business-to-business customers)と呼ばれることが多い。同様に、商品ではなくサービスを購入する顧客が消費者と呼ばれることはめったにない。 文章: OEM 1950年代にIBM社で造られた造語とされ、1960年代後半からDEC社の制御用ミニコンピュータの販売対象の業界の定義としてアメリカ合衆国でOEMという言葉が次第に使われ始めたと考えられる。 アメリカのコンピュータや電子部品業界から使われ始めたが例として汎用性のあるコンピュータをコンピュータ製造業者A(以下「業者A」)から購入した別のコンピュータ製造業者B(以下「業者B」)がそこで独自の技術的(ハードウェアやソフトウェアなど)価値を付け加え、独特の、または特定(汎用の反対の意味)の機能を持つ製品に造り上げ、業者Bは付加価値再販業者(VAR)としてその製品を市場に出した製造者を指した。この様に文字通り、「オリジナリティーや独創性のある製品化(装置化)を行う製造者(業者B)」として言葉OEMは使われた経緯がある。この時代の「OEM」は文字通り「製造者」を意味し、業者Aと業者Bの間に資本関係や委託製造、販売提携などの契約などはなく、あくまで両者の別個の企業行動であった。 OEMが造語として造られた1960年代頃には既にメインフレームや小型のコンピュータによる事務、会計や給与などいわゆる事務に関する処理は広く行われていた。一方、制御、計測、生産管理などいわゆる第二次産業の生産現場や研究現場では多くの機器や機械を用いて行われていたがこれらを統合的に結合したものではなかった。PDP-8に代表されるミニコンピュータの登場によってこれらを有機的に結びつけた装置やシステムを業者B自身が独自に学習し従来の技法や技術を生かした「original equipment」と言われる「独自性を持った装置・システム」を差別化戦略として行えるようになった。 文章: プロフェッショナル プロフェッショナル(英: professional)は、短縮形で「pro プロ」とも言うが、次のような意味がある。まずは形容詞的用法が根底にあり、名詞的用法としては、対義語はアマチュア(英:Amateur)。professionalの類義語には「英: expert エキスパート」(熟練者)や、英: specialist スペシャリストがある。なおソフトウェア類や道具などで、メーカーが複数のグレードを用意している場合、(一般人向けの仕様の製品や性能の低いほうを「home ホーム」や「entry エントリー」等々の言葉を添える、あるいは何も言葉は添えずにただ製品名にしておいて)、性能的に優れているものや、専門家が仕事で使う想定の仕様になっているものを「professional」や「pro」という言葉を添えた製品名にすることは、英語圏ではしばしば行われている。 文章: クライアント (コンピュータ) 「端末」(terminal) とは、末端あるいは末端に存在する物を指す言葉である。中央に存在する大型コンピュータを末端に接続した多数の入出力装置から時分割で共同利用するようになった頃に、この中心的なコンピュータを「ホストコンピュータ」(ホスト)、入出力装置を「端末装置」(端末)と称するようになった。この中央集中型の端末は、基本的に単純な入出力を行う機能だけを持ち、その他複雑な処理は全てホストコンピュータで行われる。例えば端末からデータ入力を行う場合には、入出力画面の構成、画面上の入力領域の位置や入力桁数などを、必要に応じてホストが端末に指示する。端末ではただ指示された内容に従って入出力画面を表示し、オペレータが入力したデータをホストへ送信するという処理だけが行われる。つまりこの場合の「端末」は、文字通り主となるホスト(主人)に対して従属する物という位置付けである。 文章: カスタマー・エクイティ カスタマー・エクイティ(英語: Customer equity)とは、企業側から見て、顧客を資産的価値としてみなしたもの。企業の全顧客における割引後の生涯価値の総額である。ワン・トゥ・ワン・マーケティング(One-to-one marketing)や顧客関係管理(CRM)などとの関連がある。高いカスタマー・エクイティを生み出すためにCRMが用いられる。ブラッドバーグらは、カスタマー・エクイティは、獲得、維持、追加販売という3つの要素によって推進されるという定義を主張している。ラストらは、カスタマー・エクイティを、バリュー・エクイティ、ブランド・エクイティ、リレーションシップ・エクイティの3つに分類している。 文章: 防草ブロック 2004年に初めて製品開発され、同年より東海三県の中部地方整備局をはじめ県市町村管轄工事へ向け防草ブロックの採用が始まった。防草ブロックは植物の成長特性を利用した防草技術であり、何も使用せずに雑草が自ら成長を抑制することで、従来の除草・防草対策技術、製品や道路維持予算が不要となる。同時に環境面では、毎年増加している従来防草製品による環境問題や除草対策工事によって排出されているCO2排出量がゼロになることが利点として挙げられる。各役所などの維持管理側と私たち生活利用者の双方にとって、次世代へ向けた安心と安全な道路環境整備の一つとなる「次世代の道路インフラ・デザイン」として、防草ブロックの採用実績が増え続けている。 全国防草ブロック工業会[jWBA:The all-Japan Weed Control Block Manufacturer's Association]は、全国の道路二次製品製造メーカーと製品型枠製造メーカーが組織する道路土木工業会として平成24年5月に設立された。当初、道路防草技術をもって設立された工業会はなかった。防草ブロックの採用が各地で増え続けることで道路コンクリート製造メーカーに限らず他分野の環境製品を開発する事業者の加盟も増え、jWBAは多くの環境製品を用いた国土開発を可能とする特異な組織づくりとなっている。