クエリ: 1673年に江戸・日本橋に開かれた呉服店に由来する、三菱財閥、住友財閥、安田財閥とともに、戦後の四大財閥に数えられたのは何?
文章: 三井財閥 三井財閥(みついざいばつ)は、日本三大財閥の一つ。現在の三井グループ。
文章: コンツェルン 日本の財閥は持株会社を利用し同族性を維持した。戦前の三井、三菱、住友、安田などが例である。三井とロンドンロスチャイルド家のコンツェルンは、全体の資産を統合し、本社を合名会社として、傘下に株式会社化した子会社を置いた。日本等では財閥解体が徹底されなかったので、事業会社を抜け道に株式の持ち合いが行われた。資本の自由化により1980年代から旧財閥グループがひたすら機関化していった。2005年頃から現れ始めた「ホールディングス」、「グループ本社」、「フィナンシャル・グループ」は、機関化された持株会社であるが、それ自体も機関投資家である。これは金融コンツェルンである。金融コンツェルンは機関投資家である。ヴァイマル共和政下のハイパーインフレーションで数多く設立された。金融コンツェルンもコンツェルンである。発祥地のドイツでコンツェルンと表現されるものは単に「親子型の企業グループ」を意味するに過ぎず、経済学者の下谷政弘は日本でのコンツェルンの使い方は誤用であると自著『新興コンツェルンと財閥―理論と歴史』で指摘する。 金融コンツェルン(いわゆる金融資本)は、ドイツの銀行・保険業だけではない。ロックフェラー家やJPモルガンは金融コンツェルンの代表である。デュポンとメロン財閥も同様である。金融資本は生保などの機関投資家を自身の証券タンクにしてしまい(1907年恐慌)、戦後は拡大したシャドー・バンキング・システムのレポ借入れ先として機関投資家をあてがった。預金金利は独占価格でないかに見える。しかしアメリカの金融資本は連合して、連邦準備制度の創設からずっと貿易金融を事実上独占し、USドルを今日まで基軸通貨に据え置くことで、市場金利が高止まりするような構造をつくったのである。 イーヴァル・クルーガーのマッチ帝国も金融コンツェルンであった。もっとも、この場合は国際金融と粉飾決算が行われたから金融コンツェルンといっているのであって、実態はマッチの独占価格を形成する事業コンツェルンであった。マッチと関係ないエリクソンなどを買収するといった、意図の分からない戦略も展開した。こういう事例が存したので、コンツェルンとコングロマリットに大差はないといわれることが往々にある。実際戦後において、アメリカ系の多国籍企業がひたすら拡大経営に走った。 文章: 豊島半七 (四代目) 天保12年(1841年)、初代豊島半七は尾張国の中島郡一宮村で綿花の仲買人の商売をはじめ、「綿屋半七」の商号を掲げた。農家から糸を購入して問屋に売っていたが、幕末には自身が問屋を構えるまでに成長した。1868年(明治元年)には長男の善七が家督を継いで、二代目豊島半七を名乗った。二代目豊島半七はイギリスから糸を輸入して、販路を日本全国に拡大した。1885年(明治18年)には二代目豊島半七が44歳で急逝し、16歳だった長男の恒太郎が三代目豊島半七となった。明治時代には大規模な糸商として「豊島半七糸店」となり、1918年(大正7年)には株式会社山一商店となっている。三代目豊島半七は1893年(明治26年)に豊島銀行(今日の三菱東京UFJ銀行である東海銀行の前身のひとつ)を設立して頭取を務めたほか、一宮町に初めて電灯をともした一宮電気(中部電力の前身のひとつ)にも関わった。 文章: 三菱倉庫 三菱倉庫の前身である東京倉庫が1887年(明治20年)に創設されてから、1918年(大正7年)に今の「三菱倉庫」への社名変更を経て、2007年(平成19年)で創設120周年を迎えた。 三菱財閥の中では、日本郵船、三菱商事、三菱重工、三菱UFJ銀行に次いで創設された伝統と歴史のある企業である。 1930年(昭和5年)に竣工し本店があった江戸橋倉庫ビルは、船体を連想させる特徴的な外観を持ち、表現派風建築の代表的作品として東京都選定歴史的建造物の選定を受けている。本店は同ビルの建て替えのため中央区新川に一時移転したものの、2014年(平成26年)に竣工した日本橋ダイヤビルディングに再び戻った。日本橋ダイヤビルディングは旧江戸橋倉庫ビルの外壁を随所に保存した高層建築であり、東京都選定歴史的建造物に選定されている。 文章: 森コンツェルン 満州事変以降の軍事特需の追い風を受け、電気化学工業を中心として形成。最盛期(昭和16年頃)には、直系14社、傍系6社を擁する化学工業系大コンツェルンに成長していった。当時の日本ではまだ工業化されるに至らなかった硫安やアルミニウムなどの事業を先駆けて興し、これらを国産技術で作ることに成功している。森矗昶が、味の素の創始者鈴木三郎助(二代目)の起こした電力・化学会社に招かれた事から、戦前は味の素グループとも関わりがあった。また、安田善次郎が創始した安田財閥や川崎八右衛門が創始した川崎財閥などとも金融的に密接な繋がりを持っていた。戦後の財閥解体で解散。系列企業のうち、昭和電工や日本冶金工業などが存続している。 文章: 逆さ合併 1943年4月1日、東京川崎財閥傘下の第百銀行と三菱財閥傘下の三菱銀行が合併し、新「三菱銀行(現・三菱UFJ銀行)」となった。1942年下期の出張所を含む店舗数は、三菱銀行が66に対し第百銀行は112で、店舗数が遙かに多い第百を三菱が吸収したこの合併は、当時「蟻が象を飲み込んだ」と言われた。 この頃、第百銀行の経営状況は停滞しており、同行はこの事態を打開するためには更なる零細預金を吸収し、これを中小企業金融へ振り向ける必要があった。政府も低金利政策を打ち出したため、川崎財閥では専業貯蓄銀行の先行きは暗いと判断し、経営環境の転換を図ったとされている。なお、この合併により金融財閥であった川崎財閥はその根幹が消滅した。 2003年3月に行われた、三井住友フィナンシャルグループ(SMFG)傘下の都市銀行「三井住友銀行」と第二地方銀行「わかしお銀行」の合併は、「わかしお銀行」が「三井住友銀行」を吸収合併し、商号を「三井住友銀行」に改める逆さ合併であった。これは三井住友銀行が、前身行である旧住友銀行が有していた約8000億円に上る有価証券の含み損を一掃するべく、逆さ合併によって自行の保有資産が有していた約2兆円の含み益を帳簿上に顕在化させることを目的に行ったものであった。なお、事業については、事業規模の大小関係がそのまま反映されることが多く、実際、この合併においても、三井住友銀行の一部署として、わかしお銀行の事業を引き継ぐ「コミュニティバンキング本部」(後に廃止)が設置された。 みずほ証券は、2009年5月にみずほFGでホールセール部門を手がける証券会社であった旧みずほ証券(旧日本興業銀行の直系の証券会社)と、旧日本興業銀行グループで準大手の新光証券(=新日本証券と和光証券の合併会社)の合併により誕生した。企業規模としては旧みずほ証券のほうが大きかったものの、上場維持を理由として旧新光証券を存続会社とし、消滅会社の商号が合併会社の社名となっている。このため、事実上逆さ合併となっており、本社所在地や社長も、消滅側から起用された。なお、上場維持を理由とした合併としては、現在のみずほ信託銀行の合併スキームに倣ったものである。企業規模を観点とした逆さ合併については、2013年7月1日にみずほコーポレート銀行がみずほ銀行を吸収合併し、みずほ銀行に商号変更したケースがこれに続く。 文章: 財閥転向 他の財閥は三井のような批判には曝されなかったが、三井に倣って、寄付や株式公開などの財閥転向を行い、財閥一族が富を独占して経済を支配しているというイメージをなくそうとした。その結果、財閥の特徴である同族的封鎖性(同族以外は参加させないこと。)が弱まった。 三菱財閥は以前から寄付行為を行っていたのだが、1932年頃に財閥転向によってより大規模に寄付を行うようになった。すると寄付の申請件数が増大したので、寄付申請を審議するための組織を設置する必要に迫られて、「寄付委員会」を設立した。そして三井には及ばないが、軍事関係や教育事業に寄付を行った。既に、1927年に三菱信託を設立した時に三菱と岩崎家は27万株だけを持ち、残りの33万株を縁故募集し、1929年3月に三菱銀行を倍額増資した時に新株50万株のうち23万5千株を縁故募集して、プレミアム総額587万5千円を得ていた。1934年3月には「三菱精神綱領」を発表し、利益独占を避けて三菱を大衆化すると宣言した。1934年7月に一般公衆に三菱重工の株式を公開・売出した。合計40万株を売出し、その内の25万株を一株65円(50円払込済み)で公募したところ、4万5千人以上が応募した。これによって獲得したプレミアム600万円を教育研究基金や社会事業に寄付した。これにより三菱合資の持株比率が90%から58.8%に低下したが、過半数は維持した。一般公衆を対象にしたのはこの一社だけであり、他のケースでは縁故者に限定した。また、三菱合資を関連会社の経営から外して、ホールディング・カンパニーにしただけでなく、岩崎一族を関連会社の経営から外した。1937年12月に財閥本社である三菱合資を株式会社三菱社に改組し、1940年に2.4億円に倍額増資すると、三菱系企業の大株主と社員・功労者の2万人に限定して増資新株を公開した。この結果、岩崎同族の出資比率が50%になった。1943年には三菱社を三菱本社に改称した。三菱電機と三菱倉庫も増資して株式公開した。 住友財閥は1934年2月に住友肥料製造所を住友化学工業に改称し、倍額増資すると、一部の株を社員と縁故者に公開したが、50円払込済みの旧株を75円で、12円50銭払込済みの新株を37円50銭で、それぞれ25円のプレミアムをつけて売った。住友金属の株も従業員や縁故者に売り出した。1937年3月に財閥本社である住友合資が株式会社住友本社となり、1945年に倍額増資を行って、新株30万株のうち5万株を公開したが、相手を住友系の銀行・信託・生命の三社に限定して、一般には公開しなかった。 文章: 芙蓉グループ 安田財閥の創始者・安田善次郎は「金融業は金融業に徹するべき」という哲学をもっており、三菱・三井・住友のような他の財閥と異なり重工業や通商には参入しなかった。そのため経営資源を金融部門に集中することで金融財閥として成功、安田銀行・安田火災・安田生命などの強力な金融企業を育てた。また沖電気や日本精工などといった旧安田関連の企業へも融資等を行っていたものの、企業の育成や経営支配などについてはおおよそ消極的であった。 安田善次郎の死後になって安田銀行も企業育成に乗り出すようになり、浅野財閥・根津財閥・大倉財閥など小規模財閥への融資を行った。また、新興財閥である森コンツェルン・日産コンツェルンとも親密となる。しかし、これらは融資関係に留まり直系企業として産業を垂直支配しようとする動きはなかった。 第二次世界大戦後、安田財閥の持株会社であった安田保善社は、GHQによる財閥解体令を待たずして自主的に解散。プロパーの安田銀行幹部は安田家による同族経営と決別し、1948年に安田銀行は富士銀行と改称した。これ以降も戦前の小財閥との関係は続いた。 文章: 住友財閥 10月18日、クレーマーは自ら大阪にきて、住友本社で総理事古田俊之助と会談した。この席上クレーマーの質問は、当主住友吉左衛門の事業責任にも及んだが、古田は敢然と無関係無責任であると答えた。そして翌10月19日、住友本社理事会は自発的解体、すなわち本社の解体と傘下企業に対する統轄の廃止を決定し、家長の決裁を得た。 住友が三井や三菱とくらべて解体に順応的にあった理由としては、監事の大島堅造が大内兵衛、田村幸策の両者とともにGHQの非公式顧問であって、情報が得やすかったことのほかに、安田財閥の自発的解体が後押しとなった。こうして住友では、早くも10月24日に本社・連系会社の全主管者を招集して次のように内示した。 このようにして11月4日に日本政府から「持株会社の解体に関する覚書」が提示され、これを承認する形で総司令部からこの件に関する覚書が発せられた。これによって持株会社整理委員会を通じて財閥解体を実施するという具体的な方向が決定した。 文章: りそな銀行 野村徳七によって大阪野村銀行として創立(昭和に入り野村銀行と改称)、野村財閥の中核銀行として金融激戦地帯である大阪市に本拠地を置いた。戦後財閥解体により野村銀行から商号変更し、大和銀行となる。旧大和銀行は在阪三大都市銀行の一角(残り2つは三和銀行・住友銀行)であった。 (旧安田銀行の富士銀行への商号変更も同様の経緯。住友銀行は財閥解体により大阪銀行と商号を変えるが、その後住友銀行に戻している。) 信託部門併営の唯一の都市銀行であり、信託機能のツール多様性から、大蔵省から「他の都市銀行と同じスタートラインにない。」とみなされ、他の都市銀行のような店舗展開が認められなかった(都市銀行:多店舗展開、信託銀行:少店舗展開)。 文章: タキヒヨー 初代瀧兵右衛門が1751年(宝暦元年)5月、古知野(現・愛知県江南市)にて絹織物の卸売業である「絹屋兵衛門」を創業したのが始まりで、1864年(元治元年)に「絹屋定助」(現・瀧定名古屋)を分家した。戦後、呉服業から繊維商社に転換し、テキスタイル事業・アパレル事業・生活関連事業・百貨店事業を展開しており、独自ブランドやショップの立ち上げなども行っている。横浜松坂屋の前身の野澤屋呉服店創業時や、ユニーが合併して誕生した際にも出資するなど、名古屋関連の小売業の発展にも深く関った名門商社。以前の本社があったビルは名古屋初の100メートル級の高層ビルとして建設され、タキヒヨー丸の内ビルとして有名であったが、その前後に経営難に陥り旧東海銀行より社長を受け入れるとともに旧東京海上火災にビルを売却した。現在は再建が軌道に乗り、再び創業家出身者が社長に復帰している。 文章: 杉浦三郎兵衛 京都店は休業状態となって昭和31年(1956)に処分されたが、東京店は大黒屋の大と三郎兵衛の三をとって「大三株式会社」と名を変え、不動産業として存続している。 文章: 金融財閥 金融財閥とは、銀行を中核とした保険・信託などの金融部門を中心とした財閥で、小さな産業会社は持っているが、大きな産業会社を持たない財閥である。代表的なものは安田財閥であるが、東京川崎財閥・渋沢財閥・山口財閥・野村財閥も該当する。 文章: 三越日本橋本店 三越の前身である呉服商の「越後屋」は、江戸時代前期の1673年(延宝元年)、江戸の本町にて創業。1683年(天和3年)に駿河町に移転した。 江戸が東京と変わった後の1872年(明治5年)、井上馨ら大蔵省首脳の勧告を受け、三井家から呉服業を分離し、三越家を設立。1874年に木造瓦葺き2階建ての土蔵造りの店舗が新築された。服飾の洋風化に着目した三越は洋服部を新設し、1887年(明治10年)に木造2階建西洋風白壁塗の店舗を新築し、1888年(明治11年)1月8日に開店した。1895年11月には本店2階の客間と使用人宿泊施設を改装し、ガラス張りのショーケースを設置して呉服の陳列販売を開始した。1900年には理事の高橋義雄により、従来の「座売り」の慣行を全廃し、1階・2階とも陳列場とした。顧客が多彩な商品を自由に見て購入品を決めることは当時の呉服商において先駆的なことであり、のちの百貨店建築に影響を及ぼすこととなる。1904年(明治37年)には土蔵造りの店頭を改装し、ショーウインドーを設けた。前年には白木屋の新店舗がベルギーから輸入したガラスでショーウインドーを設置しており、日本初はそちらとなる。 日露戦争下の1904年(明治37年)12月には顧客や取引先に対し「デパートメントストア宣言」と記した挨拶状を発送し、日本初の百貨店としての歩みを始める。明治 - 大正時代には個人が所有するカメラが一般に普及しておらず、大きな催し物がある度に三越では絵葉書を発行した。1905年の日露戦争勝利後には陸海軍の凱旋やイギリス海軍艦艇の寄港を記念して何度も絵葉書を作成している。当時の三越はナショナリズムに寄り添う方針で、高さ40尺・間口15間の木造漆喰塗りの凱旋門を建てて戦勝を祝った。1907年4月1日には写真部を開設。呉服店を前身としていることもあり、衣装を無償で借りて撮影することができた。1911年(明治44年)8月には最新式の機械を輸入し、撮影から写真の引き渡しまで1時間で仕上がる「1時間写真」を導入。同年10月にはカラー写真の撮影を開始。1912年(大正元年)12月7日には1分間写真を開始した。1913年(大正2年)8月からは、アマチュア写真家向けにイーストマンやゲルツ、フォクトレンダーなどの輸入カメラ、三脚、現像液などの販売を開始する。 文章: 三菱財閥 三菱グループは、特に戦後の日本の高度経済成長期に、高度成長を担った重化学工業分野に中核有力企業が多いという強みを大いに発揮し、戦後も引き続き、日本を代表する企業グループの一つとして発展した。 1955年、鳩山一郎内閣は過度経済力集中排除法(昭和22年法律第207号)の廃止法案(内閣提出第42号)を提出した。衆議院商工委員会委員長田中角栄のもとで審議が行われ、「過度経済力集中排除法等を廃止する法律(昭和30年法律第87号)」が成立した。 21世紀現在の三菱グループ(金曜会)には三菱商事、三菱重工業、三菱UFJ銀行の「三菱グループ御三家」を筆頭に、多数の日本を代表する企業が連名している。 一部の企業における自衛隊への納入実績の大きさなどから、かつての国防国策会社としてのイメージが現在でも残っている。高度経済成長からバブル崩壊期までは、例えば、グループの製品を優先的に購入する、グループ内の問題の負担を各社で負担する、など、グループ同士での結束が他の財閥系グループと比べ大変強い面があった。「「三菱」と名の付く会社の宴会では、キリンビールを出すのが慣例である」との飲食店業界でのジンクスもあった程である。 文章: 山口財閥 戦前は安田、川崎、渋沢、野村などとともに、「銀行資本中心の財閥」と分類されているが、第二次世界大戦後の財閥史研究の全盛期においても、山口財閥の手掛かりとなる研究はされておらず、わずかに、高橋久一の幕末の両替商から明治期の山口銀行についての論文ほか、麻島昭一の関西信託会社についての論文が残されているだけである。 後に同銀行を継承して山口銀行を設立し、昭和金融恐慌後に鴻池銀行・三十四銀行と合併し三和銀行となった。第二次世界大戦後三和銀行を中心として三和グループが形成されると東リをはじめとした山口財閥傘下の企業も三和グループに加わった。