クエリ: オランダ船リーフデ号が日本に漂着、イギリスが東インド会社を設立、関ヶ原の戦い勃発といえばいずれも西暦何年のこと?
文章: ヤックス・スペックス 1600年(慶長5年)、オランダ船リーフデ号が豊後に漂着し、その乗組員は徳川家康に保護された。家康は海外貿易に熱心であり、1604年に朱印船制度を実施した。さらに1605年には、平戸藩初代藩主であった松浦鎮信が新造した朱印船で、リーフデ号の船長であったヤコブ・クワッケルナックと乗員のメルキオール・ファン・サントフォールトにオランダ総督マウリッツに宛てた親書を持たせ、オランダ東インド会社の交易拠点であるパタニ(マレー半島)へと派遣した。しかしながら、オランダ東インド会社は1602年に設立されていたものの、ポルトガルとの競争が激しく、直ちに日本との貿易を開始する余力はなかった。 当時オランダ本国はスペインに対する独立戦争を行っていたが、1608年にはイギリス・フランスの仲裁で勢力の現状維持を前提とした休戦交渉が開始された。このため、オランダ東インド会社は交渉成立以前に「現状」を拡大することが得策と考え、アジア地域の艦隊司令であったピーテル・ウィレムスゾーン・フルフーフ(Pieter Willemsz. Verhoeff)に可能な限り交易地域を拡大するように指令した。この指令に従い、1609年フルフーフは平戸に向かった。スペックスもこの一員に加わった。
文章: オランダ西インド会社 オランダ西インド会社(オランダにしインドがいしゃ、オランダ語: Geoctrooieerde Westindische Compagnie, オランダ語発音: [ktrojerd stndis kmpi]; 英語: Chartered West India Company)は、17世紀オランダの勅許会社(略称GWCまたはWIC)。 1621年にオランダ政府から特許状を受けて設立された。その設立は17世紀のかなり早い時期に提案されていたが、1609年にスペインと12年停戦協定(英語版)が締結されたために遅れた。オランダ人商人だけでなく、外国人からも多くの投資があった。 創設者の中には、ウィレム・ウセリンクス(Willem Usselincx、1567年1647年)とジェッセ・デ・フォレスト(Jess de Forest、1576年1624年)がいた。 文章: セイロン侵攻 1793年、グレートブリテン王国とネーデルラント連邦共和国はフランス共和国に宣戦布告、フランス革命戦争に参戦した。オランダ軍とイギリス遠征軍の抵抗むなしく、1794年から1795年にかけての冬にフランスに敗北した。フランスはオランダを姉妹共和国のバタヴィア共和国に作り変えた。イギリスとバタヴィア共和国の間はまだ正式に宣戦布告がなされていなかったが、イギリス政府は1月19日にバタヴィア船を拿捕するよう命令、またロンドンに追放されていたオランダ総督ウィレム5世とともにバタヴィアの植民地をフランスに使われないよう中立化させることを命令した。2月9日、両国は正式に戦争状態に突入した。 戦争の報せが東インドに届くまで数か月かかった。東インドでは1793年以降、イギリスとフランス海軍が海戦を繰り広げたが、決着はつかなかった。イギリス軍とイギリス東インド会社の根拠地はインドのマドラスとカルカッタにあり、一方フランスはイル=ド=フランスとレユニオンを根拠地とした。両軍は1794年10月22日にロンド島沖で海戦(英語版)を戦ったが決着がつかず、その後はフランス艦隊がポール=ルイで海上封鎖を受けたためイギリス艦隊の大半がバタヴィア植民地に対する攻撃に集中できた。オランダのセイロン植民地化は全島に行き届かず、島の大半はいまだ内陸部のキャンディ王国の支配下にあった。このためヨーロッパ人はほとんどが西のコロンボと東のトリンコマリーに住み、それ以外の土地にはまばらな交易地があるだけだった。コロンボと比べて、ベンガル湾を経由するイギリス交易路を簡単に妨害できるトリンコマリーのほうが重要だったが、トリンコマリーは施設の整備が悪く、食料も不足、駐留軍も小規模だった。 文章: ポルトガル海軍 1580年、スペイン王フェリペ2世はポルトガル王フィリペ1世を兼ねる事になる。しかし、ポルトガル海軍はいくつかの紛争に未だ関与し、特に海賊との戦いでは重要な役割を果たしていた。アントニオ・サルダーニャ(Antonio Saldanha)が指揮する30隻の武装商船は地中海においてオスマン帝国艦隊を撃破しチュニスを占領した。一方、ジョアン・ケイロス(Joao Queiros)はカリフォルニアから太平洋の横断に成功していた。ハプスブルク家の同君連合の下でポルトガルはスペイン(当時は複数形のlas Espaas)を形成する一国となった。一大帝国を築いたものの、オランダ、フランス、イングランドなど新興国の挑戦を受ける事になる。既に人口が減少傾向にあった(約100万人)ポルトガルは、複数国との戦いには耐えきれず帝国は崩壊を始めた。 文章: イギリス東インド会社 厳密には「イギリス東インド会社」は単一の組織ではなく、ロンドン東インド会社(旧会社)、イングランド東インド会社(新会社)、合同東インド会社(合同会社)という三つの会社の総称である。初期には東インド(インドネシア)の香辛料貿易をめざしてジャワ島のバンテンやインドのスーラトに拠点を置き、マレー半島のパタニ王国やタイのアユタヤ、日本の平戸、台湾の安平にも商館を設けた。アジアの海域の覇権をめぐるスペイン、オランダ、イギリス3国の争いの中で、アンボイナ事件後、活動の重心を東南アジアからインドに移した。インドにおける会社の大拠点はベンガルのカルカッタ、東海岸のマドラス、西海岸のボンベイである。フランス東インド会社と抗争し、1757年にプラッシーの戦いで、同社の軍隊がフランス東インド会社軍を撃破し、インドの覇権を確立した。 文章: 大航海時代 大航海時代(だいこうかいじだい)とは、15世紀半ばから17世紀半ばまでのヨーロッパ人によるアフリカ・アジア・アメリカ大陸への大規模な航海が行われた時代を指す区分である。主にポルトガルとスペインにより行われた。 文章: 更紗 日本では室町時代以降、中国(明)との勘合貿易によって金襴、緞子(どんす)など、明の高級染織品が輸入された。こうした輸入染織品は当時の日本で貴重視され、茶人により「名物裂」(めいぶつぎれ)と称されて茶道具を包む仕覆などに利用された。インド産の更紗裂も名物裂と同様、茶人らによって珍重され、茶道具の仕覆、茶杓の袋、懐中煙草入れなどに利用された。こうした更紗裂は室町時代から日本へ輸入されていたものと推定されるが、更紗の日本への渡来が文献から確認できるのは17世紀以降であり、南蛮船、紅毛船などと称されたスペイン、ポルトガル、オランダ、イギリスなどの貿易船によって日本へもたらされたものである。中でも、東インド会社を設立し、インドとの貿易が盛んであったオランダやイギリスの貿易船によって日本へもたらされたものが多かったと推定される。「さらさ」の文献上の初見は、1613年(慶長18年)、イギリス東インド会社の司令官ジョン・セーリスの『日本来航記』に見えるものである。対日貿易開始のため日本を目指したセーリスは、1613年、クローブ号で肥前国の平戸に入港。この時、火薬、鉄砲、ワインなどとともに更紗を平戸の領主に贈っている。 こうした、室町時代から近世初期にかけて日本に渡来した更紗裂は「古渡り更紗」と称されて特に珍重されている。彦根藩主井伊家にはこうした古渡り更紗の見本裂が多数伝来し、「彦根更紗」と通称されている。「彦根更紗」は現在、東京国立博物館に約450枚が収蔵されているが、作風から見るとその大部分はインド更紗である。 1778年(安永7年)には更紗の図案を集成した『佐良紗便覧』が刊行されており、茶人、武家など富裕な階層に独占されていた更紗が、この時代には広く普及し始めたことがわかる。現に、近世の風俗図屏風などには更紗の衣装を着用した人物が描かれたものが散見される。 文章: ヤン・コック・ブロンホフ ネーデルラント連邦共和国(現在のオランダ)・アムステルダムに生まれた。1794年、15歳の時にフランス革命戦争にネーデルラント連邦軍の兵士として参加。しかし翌年、ネーデルラント連邦がバタヴィア共和国へ移行する中ブロンホフは軍を除隊。1798年激化するフランス革命戦争から逃れる為に両親とプロイセン王国(現在のドイツ)に亡命して、そのままプロイセン軍に入隊、イギリスに赴任した。 1802年3月25日、フランスとイギリスが講和しアミアンの和約を締結。フランス革命戦争終結に伴いブロンホフは除隊してオランダ東インド会社へ入社したことになっている。1803年、イギリスがアミアン和約を破棄しナポレオン戦争が勃発。国許が戦火に巻き込まれる中ブロンホフは1805年、バタヴィア(現在のインドネシア・ジャカルタ)へ渡りオランダ東インド会社総督ヘルマン・ウィレム・ダエンデスのもとで働いたことになっている。しかし、オランダ東インド会社は、すでに1799年に解散しており、会社自体が存在していないため、いずれの任務で商館長に就いたのかは不明である。 その後も1806年、フランス皇帝ナポレオン1世の弟ルイ・ボナパルトが国王としてバタヴィア共和国に入りバタヴィア共和国はホラント王国に移行。オランダの混乱は収まらなかった。 文章: オランダ東インド会社 1623年にモルッカ諸島でアンボイナ事件が勃発し、イギリス東インド会社のイギリス商館の職員を殺害した。イギリスは東南アジアから撤退し、インドの植民地経営に専念することになり、ムガル帝国攻略に向かう転換点となった。 1628年から1629年にかけて、ジャワ島でマタラム王国がバンテン王国への進出を目指し、2度に渡ってバタヴィアに侵攻したが撃退した。 1646年に、マタラム王国と平和協定を締結し、ジャワ島でマタラム王国と独占貿易をすることになった。 文章: イギリス東インド会社 1610年代から20年代にかけてのイギリス、オランダ、スペインの競合において、オランダは、1612年にスペインとの間で休戦協定を締結する事により、イギリスとの対立を鮮明にした。しかし、オランダは、イギリスと対立するゆとりが無い事を悟り、1619年には、オランダ東インド会社に対して、イギリス東インド会社との融和を命じると同時に、1619年にはイギリス、オランダ両国の間で休戦協定が締結された。 とはいえ、1623年のアンボイナ事件をはさんだ時期において、平戸の商館を閉鎖するなど、アンボイナ事件以前より、イギリスは東アジア・東南アジアにおける活動を縮小しており、イギリス東インド会社の主な活動拠点は、インド亜大陸とイラン(サファヴィー朝)へ移っていった。今日、アンボイナ事件の歴史的意義を見直す動きもあり、アンボイナ事件を契機に東南アジアにおける活動の撤退をしたとされる学説を否定する主張もある。それによると、あくまで、アンボイナ事件の意義とは、イギリス、オランダ両国において、封印されるべき記憶として刻印されたものの、事件の原因は当時のオランダ東インド会社総督ヤン・ピーテルスゾーン・クーン(en:Jan Pieterszoon Coen)が個人的にイングランド人を毛嫌いにしており、本国政府の意向を無視したからに他ならないとの事である。 1639年には、マドラスの領主に招聘される形で、要塞の建設が開始された。また、サファヴィー朝のシャー・アッバース1世にも使節を派遣し、その結果、当時、ポルトガルの活動拠点であったホルムズ島はサファヴィー朝の支配下に入った。ホルムズ島の対岸に港市機能を持たせたバンダレ・アッバースが建設された。 文章: 貿易史 オランダ東インド会社は、北アメリカ、ジャワ島、インド西岸、台湾、日本などに進出する。ポルトガルの貿易とは異なり布教は目的としておらず、ポルトガルに代わって長崎貿易を行うようになり、貴金属を得て莫大な利益を上げた。一方、イギリス東インド会社はインド、マラッカ、中国へと進出する。毛織物の輸出も計画していたが、アジアではヨーロッパの商品は人気がなく、東南アジアの香辛料、インドの綿織物、中国の茶などによって輸入超過が続く。こうした状況を変えるために、インドの植民地化やアヘン貿易が行われた。アフリカやアメリカ進出のための勅許会社としては、イギリスでは王立アフリカ会社、南海会社、イギリス南アフリカ会社などがあった。アフリカでの勅許会社は40社以上にのぼったが、多くは巨額の赤字を出して撤退して、国家による植民地支配が始まった。また、イギリスの南海会社やフランスのミシシッピ会社は投機の流行と混乱の引き金にもなり、南海泡沫事件はバブル経済の語源となった。 大規模な勅許会社は植民地政府のような役割を果たし、中でもインドにおけるイギリス東インド会社と、ジャワ島におけるオランダ東インド会社は顕著だった。プラッシーの戦い以降のイギリス東インド会社は、ムガル帝国のインドでディーワーニーと呼ばれる徴税権を得て地税収入を入手できるようになる。18世紀から19世紀にかけてインドで財を成した者はネイボッブと呼ばれた。 ヨーロッパは、大規模な国際戦争である30年戦争をへて、1648年からヴェストファーレン条約のもとで勢力均衡がはかられる。この条約によって各国には領土権や法的主権、内政不可侵が定められた。勢力均衡の時代には、スコットランドの思想家デイヴィッド・ヒュームやアダム・スミスらが協調や商業による国家の結びつきを重視しており、これはマキャヴェッリやトマス・ホッブズの政治思想とは異なるものだった。ヒュームは1758年に『貿易の嫉妬について』を書き、貿易による相互利益にもとづく国家の関係を論じた。スミスやリチャード・コブデンは、国際関係において戦争ではなく貿易を優先することを提唱した。スミスは1776年の『国富論』で、隣国の経済的な繁栄は敵対状態ならば危険でも、平和で貿易が行える状態においては自国の繁栄につながると論じた。コブデンは、自由貿易によって軍備の縮小と平和がもたらされると論じた。 文章: アムリットサル事件 イギリスは東インド会社を介して、植民地支配を広げ徐々にインドに進出。17世紀末までには、ポルトガルやオランダを圧倒するまでになった。1757年のプラッシーの戦いでもフランスに打ち勝ち、支配規模を拡大。マラーター戦争やシク戦争を通じて、藩王(マハーラージャ)やシク教徒の力を削ぐことにも成功した。セイロン島もオランダより奪い、ウィーン会議で承認を取り付け、勢力の衰えたムガル帝国を脅かすまでになる。 1857年には、東インド会社で雇っていたインド人兵(セポイ)による反乱(インド大反乱)が勃発。ムガル皇帝バハードゥル・シャー2世を擁立し、その勢いは全インドに波及した。しかし、反乱軍側の統一がなされておらず、東インド会社により鎮圧される。この反乱により、東インド会社は解散。ムガル皇帝のビルマへの追放により帝国も滅亡し、当時、王位にあったヴィクトリア女王がインド女帝を兼任することにより、イギリス政府による全インドの直接統治が始まったのである。 文章: スウェーデン東インド会社 スウェーデン東インド会社(スウェーデンひがしインドがいしゃ。Svenska Ostindiska Companiet, SOIC)は、1731年に民間会社によって設立されたスウェーデンの「東インド会社」である。主に中国(清国)の「広東」との貿易に重視したため、正確には「スウェーデン広東会社」とも言える。また、組織の中心となったのが、スコットランド人やネーデルラント人であるため、厳密にスウェーデンの東インド会社ではない側面を持つ。本拠地はイェーテボリ。当時のスウェーデンは、植民地を保有していなかったため、ヨーロッパの植民地戦争にほとんど巻き込まれることはなかった。 スウェーデンは、同時代の各国の東インド会社の組織と比べるべくもないほど小規模であった。主な交易船は、ウルリカ・エレオノーラ号とフレデリクス号など数隻しかないと言う有様であった。にもかかわらず、スウェーデン東インド会社は、スウェーデンに最大の利益をもたらした。特にイギリス・フランス間との戦争では中立国として恩恵をもたらし、スウェーデンの経済発展を促した。 スウェーデンの東インド会社は、イギリス東インド会社、オランダ東インド会社、フランス東インド会社などと比べると取るに足らない存在であった。また軍事力も備わっていなかった。しかしスウェーデンの最大の貿易国はイギリスであった。このため、イギリス東インド会社は、スウェーデン東インド会社を重要な競争相手と見なしていた。 文章: イギリス東インド会社 厳密には「イギリス東インド会社」は単一の組織ではなく、ロンドン東インド会社(旧会社)、イングランド東インド会社(新会社)、合同東インド会社(合同会社)という三つの会社の総称である。 初期には東インド(インドネシア)の香辛料貿易をめざしてジャワ島のバンテンやインドのスーラトに拠点を置き、マレー半島のパタニ王国やタイのアユタヤ、日本の平戸、台湾の安平にも商館を設けた。アジアの海域の覇権をめぐるスペイン、オランダ、イギリス3国の争いの中で、アンボイナ事件後、活動の重心を東南アジアからインドに移した。 インドにおける会社の大拠点はベンガルのカルカッタ、東海岸のマドラス、西海岸のボンベイである。フランス東インド会社と抗争し、1757年にプラッシーの戦いで、同社の軍隊がフランス東インド会社軍を撃破し、インドの覇権を確立した。以後単なる商事会社のみならず、インド全域における行政機構としての性格をも帯びるようになった。 文章: ジョン・ケンドリック トラブルを避けるため、ケンドリックは嵐を避けて避難してきたと説明した。おそらく、彼らが日本に上陸した最初のアメリカ人である。翌日、本当に台風に遭遇し北西に流されてしまった。結局日本との交易は成功せず、5月17日に日本を離れた。交易が失敗した原因は鎖国のためと言うよりも、むしろ日本人が皮に興味を示さなかったためであろう。二人は小笠原諸島で別れ、ケンドリックはヌートカ湾に戻った。なお、この来航を記念して和歌山県東牟婁郡串本町の紀伊大島、樫野埼に日米修交記念館が建設されている。またJR串本駅前にはレディ・ワシントン号のブロンズ像が置かれている。2016年にはグレイス号乗組員のサミュエル・デラノの航海日誌が確認されている。 文章: 薩英戦争 生麦事件発生以前にも2度にわたるイギリス公使館襲撃(東禅寺事件)などでイギリス国内の対日感情が悪化している最中での生麦事件の発生にジョン・ラッセル外相は激怒し、ニール代理公使及び当時艦隊を率いて横浜港に停泊していた東インド・極東艦隊司令官のジェームズ・ホープ中将に対して対抗措置を指示していた。実は2度目の東禅寺襲撃事件の直後からニールとホープは連絡を取り合い、更なる外国人襲撃が続いた場合には関門海峡・大坂湾・江戸湾などを艦隊で封鎖して日本商船の廻船航路を封鎖する制裁措置を検討していた。当時、日本には砲台は存在していたが、それらの射程は外国艦隊の艦砲射撃の射程よりも遙かに短く、ホープはそれらの砲台さえ無力化できれば巨大な軍艦の無い江戸幕府や諸家にはもはや封鎖を解くことは不可能であると考えていた。 実際に文久2年11月20日(1863年1月9日)にヴィクトリア女王臨席で開かれた枢密院会議で対日海上封鎖を含めた武力制裁に関する勅令が可決されている。だが、ニールもホープもこの海上封鎖作戦を最後の手段であると考えていた。ニールは、ホープに代わって東インド・極東艦隊司令官となったキューパー少将を横浜に呼び寄せ、文久3年2月4日(3月22日)、幕府に生麦事件と東禅寺事件の賠償問題(合計11万ポンド)について最後通牒を突きつけたが、この際に日本を海上封鎖する可能性をわざわざ仄めかしている。 江戸幕府は、フランス公使デュシェーヌ・ド・ベルクールにイギリスとの仲介を依頼し、文久3年5月9日(6月24日)にニールと幕府代表の小笠原長行との間で賠償交渉がまとまった。このため、ニールとキューパーは日本に対する海上封鎖作戦を直前に中断した。幕府との交渉が決着したため、続いて実行犯である島津家との交渉のため、ニールとキューパーは薩摩に向かったが、この時点では戦闘の可能性は低いと考えていた。