クエリ: 扇情的な記事を売り物にする新聞のことを、ある色を使って何ジャーナリズムという?
文章: 赤新聞 イエロー・ジャーナリズムと一致するもの。赤新聞に特徴的なもの。
文章: 野球害毒論 ただし、『朝日新聞』本紙ではなく、朝日の週刊誌『朝日ジャーナル』連載だった(単行本は『貧困なる精神〈第21集〉』所収)。 文章: 名古屋タイムズ 記事は名古屋の事件、事故、中日ドラゴンズ、メジャーリーグ、街ネタ、裏話、競馬や競艇などのギャンブル、性風俗関係の情報が中心。夕刊フジや日刊ゲンダイと似た趣を持つ夕刊紙である。多大に週刊誌的な要素が含まれている。休刊までは「市内版」と遠隔地向けの「E版」との2版体制で発行していた。「名タイ」にコラム等を寄稿する主な著名人 文章: 朝日新聞珊瑚記事捏造事件 にしても、一体「K・Y」ってだれだ。 「写'89 『地球は何色?』」『朝日新聞』、1989年4月20日、東京夕刊、1面。 記事掲載後、地元の沖縄県竹富町ダイビング組合のダイバーたちも海に潜ってサンゴに書かれた落書きを確認した。しかし、誰も記事掲載前に落書きを見たことが無かった。 文章: 萬朝報 1892年(明治25年)11月1日、主筆を務めていた都新聞を辞した黒岩涙香の手により、東京で創刊される。 発行所名は「朝報社」であり、学術論文にすら見られる「萬朝報社」という誤記は、紙名からくる間違いである。 日本におけるゴシップ報道の先駆者として知られ、権力者のスキャンダルについて執拗に追及。「蓄妾実例」といったプライバシーを暴露する醜聞記事で売り出した。「蓄妾実例」では天皇・皇族にはさすがに触れなかったものの華族のみならず今なら一般人とみなされるであろう商店主や官吏の妾をも暴露し、妾の実名年齢や妾の父親の実名職業まで記載していた(当時はプライバシーにはそれほどうるさくなく「俺の妾をなぜ載せない」という苦情もあったという)。一時淡紅色の用紙を用いたため「赤新聞」とも呼ばれ権力者たちを大いに震え上がらせた。また第三面に扇情的な社会記事を取り上げた事で「三面記事」の語を生んだ。 文章: 朝日ジャーナル 1984年1月から筑紫哲也が編集長に就任。表紙のロゴをローマ字に、浅田彰を起用した「ニュー・アカデミズム路線」を採用して、新人類も話題となった。一方でこの路線は、若者にすり寄る「軽チャー路線」とも言われて従来の読者の反発を呼び、「文化偏重」との批判も受けた。この筑紫カラーの色濃く出た筑紫編集長時代は「筑紫ジャーナル」とも称された。商業的には6万部台だった部数を9万部に引き上げた。 しかしこの路線も長続きせず、結局筑紫は1987年を持って編集長を退任。その後の伊藤正孝時代はリクルート事件や昭和天皇の重体と崩御などの大事件があった時期は部数を維持したが、後半は部数を落としていった。1990年5月から初の女性編集長として下村満子が就任して誌面を刷新。国際記事と「女性もの」を新たな売りにし、数千万円をかけてテレビCMも流した。しかし、1990年前半期の平均部数は6万部と低迷を続け、さらに6万部を割って年間数億円の赤字を生む状況で改善の目処がないため、役割を終えたことを理由に1992年5月29日号を最終号として、下村満子の代で休刊となった。1988年に朝日新聞社が新たに週刊誌『AERA』を創刊し、朝日新聞社が4つの週刊誌を抱える過当競争も休刊の一因といわれる。 2007年に『週刊朝日』創刊85周年企画で、『週刊朝日』2007年3月16日号の特集企画の雑誌内雑誌として、22ページにわたって『朝日ジャーナル』2007年3月16日号が掲載され、15年ぶりに「復刊」した。内容は、筑紫哲也と宮崎哲弥の対談と33年間の見出し、「私の考える美しい国」をテーマにした寄稿などである。 文章: ストリート新聞 カンザス州ローレンスのチェンジ・オブ・ハート紙(英語版)は2009年に、最近起きたホームレスキャンプの撤去に関するニュース、ホームレスを扱った書籍の批評、ホームレス支援を目的とするファミリープロミス団体の紹介、コミュニティリソースの一覧を掲載、ほとんどの寄稿者がホームレスだった。執筆の仕方は単純明快で、社会科学者のケビン・ハウリーはストリートペーパーは「ネイティブな雄弁」を兼ね備えていると述べている。ハウリーによれば、ストリートペーパーは市民ジャーナリズムと同じで両方とも主要メディアが報じないことに対する運動や素人の参加を促進しているというが、大きな違いは、市民ジャーナリズムが必ずしも特定の立場を支持しているわけではないのに対し、ストリートペーパーは公然とホームレスや貧困層のための主張を行なっている。 文章: 記事広告 記事広告の場合、企業側の情報に基づいて記事が作られ、たいていは独自取材は行なわれないので一方的な内容になる。ジャーナリズムの観点からは中立性・正確性を損なう可能性がある。記事に広告としての明記がされていない「ノンクレジット記事広告」の場合は、広告主のお金によって書いている記事にもかかわらず広告とわからない普通の記事に見えるため読者からすると単なる「やらせ記事」として捉えられる。代表的な例としては、2000年から2001年にかけて朝日新聞社が『週刊朝日』誌上における連載企画について、武富士から「編集協力費」名目で5000万円を受け取っていたにもかかわらず、誌上では「武富士」のクレジットが一回も出されなかったケースが挙げられる。一部業界では慣習化しており、急には変えられないのではないかとの見方がある広告主が「広告と分からないように記事を書いてほしい」と依頼し続ける可能性もある。その一方で、広告表記のない記事広告を是正して再発防止に取り組む企業もある。 また放送メディアの場合、放送法との兼ね合いが問題になる。第51条の2において「対価を得て広告放送を行う場合には、その放送を受信する者がその放送が広告放送であることを明らかに識別することができるようにしなければならない」と規定されており、一部のペイドパブリシティはこれに抵触しているのではという指摘もある。 ジャーナリズムにおいて記事広告の取扱には細心の注意が求められ、一般消費者側ではメディア・リテラシーが求められる。 文章: 写真週刊誌 その様なことから、撮影に成功していれば全盛期の編集方針ではまず間違いなく掲載していたであろう、芸能人のイメージを凋落させるようなスクープ写真についても、掲載について意図的に手加減した、あるいは見送ったのではないかとされるケースも増えてきた。同様に裏が取りきれない記事も、訴訟を起こされた時に形勢が不利になる大きな要因となるため、安易に掲載には踏み切れず掲載を見送るという状況が多々見られる様になった。この場合、芸能事務所も刑事裁判や民事裁判に訴え出ずとも出版社との間で「貸し借り(清算も参照)」の関係を作ることもできるため、メディアミックス展開にプラスに働く効果も出てきた。 文章: Tokyo Investigative Newsroom Tansa Tansaの前身であるワセダクロニクルは、2017年2月1日に早稲田大学ジャーナリズム研究所で誕生した。「大学発メディア」として、ジャーナリズムの実践とジャーナリスト教育の両立を目指して立ち上がった。創設者および編集長は、元朝日新聞記者の渡辺周。創刊シリーズ「買われた記事」では、電通と共同通信による20年前から続くステマ記事の真相を暴いた。製薬企業から金を受け取った電通が、さらに共同通信に委託し、新薬の宣伝を「広告」ではなく「記事」として配信していたというスクープである。株主総会で問いただされた電通は社内規定の見直しを表明し、共同通信は対価を伴う一般記事の廃止を約束した。東京都は製薬会社に改善命令を下した。この報道により、日本外国特派員協会から「報道の自由推進賞」を授与された。 2018年2月1日、NPO法人ワセダクロニクルとして早稲田大学から独立した。シリーズ「強制不妊」で、旧優生保護法のもと、厚生省が強制不妊手術の件数を都道府県に競わせていたことや、手術件数が全国最多の北海道が「千人突破記念誌」を発行していたことなどスクープを放った。他のメディアも追随し、国会議員が超党派で被害者救済の法案作りに着手した。安倍晋三元首相が被害者に謝罪し、救済法の成立が実現した。この報道により、反貧困ネットワークの「貧困ジャーナリズム大賞」を受賞した。強制不妊の推進にあたっては、当時のNHK経営委員や河北新報会長などメディアが当事者として加担していたことを暴いたことも評価された。この報道でNHK幹部は国会に呼ばれて説明を求められたが、事実確認ができないと言い訳に終始した。 その後も探査報道シリーズや連載コラムを数多くリリース。2020年には、ジャーナリズム支援市民基金から「ジャーナリズムXアワード大賞」を授与された。 文章: 恣意的な引用 Carl Bialik が記録した、副詞が違う動詞につけられる例では、映画『ダイ・ハード4.0』の広告において、 New York Daily News の「ヒステリックに作り込まれすぎて、驚くほど面白い」の引用文が、「ヒステリックに面白い」と短くされた。米国では、偽りの広告に関する既存の規制以外の、映画に関して誤解を招く切り取り広告を特に規制する法令はない。 米国映画協会は、広告については、引用の正確性よりも表現や内容について審査する。映画会社の中には、短縮した批評を使用する前に、批評家からの承認を得ようという動きもある 。EUの公正取引委員会は、引用元の承認の条件に反して製品が認められていると不正に主張する企業を監視しており、恣意的な引用を禁じている。英国では公正取引庁により施行されており、最大で£5,000の罰金又は、2年の懲役が科される。 文章: デイリーニューズ デイリーニューズ ((The) Daily News) は、「毎日のニュース」の意であり、英語圏の日刊紙の名称によく使われている。 文章: バスおじさん 香港城市大学の社会学講師であるン・ファン・シュン Ng Fung Sheung は、香港人は公共の場所で大声で会話する傾向があると説明する。彼女は例として、乗用車や鉄道に備え付けられているテレビの多くで、番組が最大音量で視聴されている現象を挙げている。ンは、政府が公共の場ではもっと他人への配慮に気を配るよう市民教育を施すべきだと示唆した。学校で「私もストレスがたまっている!」のようなキャッチフレーズを使用禁止にする件についても彼女は、生徒が本当にプレッシャーに直面しているのか、ただ流行に追随しているだけなのか教師の側で見分けなくてはならない、そうして必要があると判断できたら指導を行えるようでなくてはならないと述べる。 「バスおじさん」にちらついていた社会的見識の欠如を否定する人がいたにもかかわらず、一方的な狂乱が数々の扇情的な新聞、たとえば蘋果日報(アップル・デイリー)や東方日報などによって人工的に創り上げられた。部数増加と利益追従のためである。メディア論評家たちは、ニュースを報じるのではなく自ら作り上げるマスコミを責めたてた。香港中文大學のスクール・オブ・ジャーナリズム・アンド・コミュニケーション(新聞與傳播學院)ディレクターのクレメント・ソ・ヨーキー Clement So York- kee は、こう警告する。バスおじさんの話題を掘り下げる手法について「ニュース報道の伝統的なやり方を(踏まえて)いないようだ。」 例をあげると、マスコミのいくつかは バスおじさんの身元を暴露する者に報酬を提供していた。2006年の5月末に、あるジャーナリストと写真家のグループがチャンとホーの会合をお膳立てし、これに随行した。ホーの拒絶を食らった後、彼らはチャンを夕食とカラオケに連れて行き、このカラオケの模様が大々的に報じられることになった。多くの人はこれがわざと創り上げられたニュースで、一面トップを飾るにはふさわしくないと感じた。 タ・クン・パオ(大公報)紙は、社説で「バスおじさん」事件は香港のマスメディアの試金石となったと述べた。そこではインタビューのためにチャンの身元調査を行った件に触れている。彼は自分の生涯について多く尋常でない主張を続けていたが、マスコミはそれを何の検証もせずに掲載していたと記している。この社説では、ジャーナリストたちがニュースの捏造などしてはいけないと戒め、代わりに記事の確実性に主眼を置き、そのうえで事件を報じるべきか熟考するべきなのだと結論付けている。 文章: ハゲタカジャーナル ハゲタカジャーナル(英: predatory journal)は、論文の著者から高額の論文掲載料を得ることのみを目的として発行され、査読付きであることを標榜しながら実際には適切な査読を経ていない低品質の論文を掲載するオープンアクセス形式の学術誌(ジャーナル)を指す。ハゲタカジャーナルの出版元をハゲタカ出版社(predatory publisher)と呼ぶ。ハゲタカジャーナルやハゲタカ出版社を、英語の直訳から「捕食学術誌」、「捕食雑誌」、「捕食出版社」と称する例もある。ハゲタカジャーナルのビジネスモデルは、オープンアクセスの中でも著者が論文掲載料を払うゴールドオープンアクセスの形式をとっており、論文掲載料を支払うと論文が電子ジャーナル上で公開される。 文章: ヒューマンインタレスト記事 ヒューマンインタレスト記事 は、報道において、特定の人物や、特定の人々、あるいはペットなどについて、感情に訴えるような書き方で取り上げるフィーチャー記事。こうした記事や放送番組は、取り上げられた人々と、彼らが抱えている問題、懸念、達成した業績について、聴取者、視聴者に興味や共感、動機づけをもたらす。ヒューマンインタレスト記事は、いわゆる「ソフト・ニュース」の一形態である。 ヒューマンインタレスト記事は、出来事、組織、なかなか人の顔が見えない歴史的事象などについての「記事の裏面を捉えた記事」であり、例えば、戦時下におけるひとりの兵士の生活を取り上げたものや、自然災害を生き延びた被災者へのインタビュー、思いがけない親切な行動、生涯を通して業績によって知られた人物の人物像などがある。『American Behavioral Scientist』誌に掲載された論文によれば、ヒューマンインタレスト記事は、国によって頻度は異なるものの、不法移民を取り上げたニュースで比較的頻繁に用いられているとされる。ヒューマンインタレストによるフィーチャー記事/番組は、多くの場合、エバーグリーンのコンテンツであり、十分な時間的余裕を持って事前に作成することができ、また、再放送もしやすく、長期休暇の時期やニュースが少ない時期に使いやすい。 ヒューマンインタレスト記事/番組は、しばしば「ソフトな」ニュースだとして、あるいは、印象操作的であるとして批判されることがあり、扇情主義的な番組だとされることもある。大きなヒューマンインタレスト記事/番組は、情報の提供とともに、読書や視聴者の歓心を買うことを狙っている。このジャンルの初期の開拓者のひとりであった テリー・モリスは、「自分が得られた事実には十分に配慮を尽くす」と述べていた。 文章: 偽りのバランス 偽りのバランス(いつわりのバランス、英語: false balance)は、英語では bothsidesism とも称されるメディア・バイアスのひとつ。対立している見解の間で、実際にはそれぞれの見解を裏付ける証拠のありように大きな違いがあるにもかかわらず、あたかも両者のバランスが拮抗しているかのように、ジャーナリストが問題を提示するというもの。ジャーナリストは、両方の立場をそれぞれ裏付ける実際の証拠の比重に見合わない形で証拠や議論を提示したり、一方の主張に根拠がないことを立証できるかもしれない情報を除去したりすることがある。科学ジャーナリズムの話題における偽りのバランスの例としては、気候変動が人為的原因か自然なものかという議論や、チメロサールと自閉症に関係があるとする主張をめぐる議論(英語版)、進化論とインテリジェント・デザインの間の議論などが挙げあれる。