クエリ: 自動車についている、その車が製造されてから今まで走ってきた総走行距離を表示するメーターは何?
文章: オドメーター オドメーターは、車両の程度を示す基準の1つとして考えられ、積算走行距離が多いほど価値も低くなる傾向にあるため、以前は車両の価値を上げるため中古車のオドメーターを巻き戻す業者が多発した。こうした行為を防ぐ理由もあり、1990年代末からは改竄が難しいデジタル式が多用されるようになった。デジタルは巻き戻し行為を行うと極端に0 km表示になったり、最悪の場合電子回路を破壊してしまう恐れがある。デジタル表示にすることによる、もう1つの利点として、軽自動車や一部の小型車、商用車に多かった最高99,999km表示を廃し999,999km表示が普通に出来るようになった。この時期は、メーカーに傾向があり、アナログ式(機械式)は主にトヨタ・ダイハツ・ホンダ・マツダ・富士重工(現・SUBARU)が好んで採用し、デジタル式は日産・スズキ・三菱自工・いすゞ(商用車を除く)が積極的に採用していた。
文章: メルクリンデジタル 2004年、メルクリンシステムが発表された。新しい方法の2つのプロトコルで最大65000のデジタルデバイスを制御できる。それぞれの動力車は128段階の速度制御と16の機能を使用する事が可能である。ESUによってメルクリン向けに開発された。2008年、メルクリンは、左右2つのスピードメータとその下には登録されて呼び出された動力車の画像をPC経由で入出力できるイメージ画面を含むカラーディスプレイと機能強化されたセントラルステーション60213、60215(5.0A max)に改良した。新しいCS2セントラルステーションは2つの動力車の制御機能を持ち大型のカラー液晶画面で動力車のわかりやすい名前・画像を表示できる。制御装置は動力車のデータベースに個々の変数と機能を格納する。 文章: 帝国単位 どのように計測したかに関わらず、公式の医療記録の身長と体重はメートル法で記録しなければならない。車両の燃費は、公式の数字は常に100 km当たりのリットルで表示されるが、実査にはガロン当たりのマイルでしばしば議論される。公認の建物では、ビールとサイダーはパイントと半パイント単位で販売しなければならない。牛乳は、スーパーマーケットや商店ではリットル単位とパイント単位の両方の容器で買うことができる。非メートル法のナット、ボルトなどは利用できるが、通常、専門の供給元だけからしか入手できない。農業・林業・不動産に関連した土地の面積はエーカーや平方フィートで計測されて広告される。ただし、政府が使用する目的の場合には、単位は常にヘクタールや平方メートルである。事務所や工業用地は通常平方フィートで広告されるが、カーペットやフローリング製品は平方メートルと平方ヤードの併記で販売される。 文章: 検流計 検流計はデジタルの計器のためにAD変換器(ADC)が取りつけられた。 例えば、パネル用デジタル計器(DPMs)と呼ばれ、伝統的なアナログのメーター機能を取り替えて利用可能にする、デジタル測定のシステムがある。 文章: トヨタ・セルシオ 1989年(平成元年)10月9日に販売が開始された。楕円形を組み合わせたデザインのトヨタCIマークを最初に装着したモデルである。 新設計となる排気量4,000 ccのV型8気筒エンジン(1UZ-FE)を搭載するが、これは同年8月にクラウンのマイナーチェンジで追加された4000ロイヤルサルーンGや1992年(平成4年)発売の初代ハイメディックにも搭載された。装備の違いで"A"・"B"・"C"の3仕様が存在し、C仕様が最上級グレードである。 サスペンションは、前後ダブルウィッシュボーン式で、A仕様とB仕様はコイルサスペンションを装備した。B仕様には、路面状況によりダンパーの減衰力が通常走行時の「ハード」の設定から瞬時に「ソフト」に切り替わる電子制御サスペンション「ピエゾTEMS」(世界初)が装備された。C仕様には、乗り心地がさらにスムーズになる電子制御エアサスペンションを装備した。この仕様には後席の居住性を重視した「Fパッケージ」が存在し、センチュリーのようなショーファードリブンとしての使用を視野に入れたものである。最下位のA仕様をオーナードライバー向けの仕様としたが、売れ筋はC仕様であり、これは中古車市場でも不変である。このA・B・Cという基本グレード構成はセルシオのアイディンティティとして3代目まで受け継がれた。なお、車体に貼られるエンブレムにはグレード表記はなされず(「TOYOTA」の社名英字表記及びCIマークのエンブレムと車名エンブレムのみ)、既存国産車と趣向を異にする点の一つである。 また、日本車としては初めて自発光式メーターを採用した。その後、自発光式メーターは従来のデジタルメーターに代わって高級車を中心に多く採用され、現在は軽自動車や商用車までに広く普及するようになった。メーカーオプションではカーオーディオに再生専用のDATデッキ(パイオニア製。自動車メーカー向けの純正品としては業界初にして世界初)を選択する事も可能だった。DATデッキは三菱電機などの1DINのDATチューナーではなく2DINのDAT+コンパクトカセットチューナーであった。 文章: 燃料タンク (自動車) ほぼ全ての自動車のメーターパネルには燃料計が設けられており、その燃料タンクにどの程度燃料が残っているかを大まかに示している。 燃料計を示すマークとしては、古くからガソリンスタンドの給油機を図案化したマークが用いられている。近年の車両ではこのマークの近辺に三角形のマークが付加されていることが多い。この三角形はその車両の給油口の取り付けてある側を示していて、たとえば右写真のように、給油機マークに右向きの三角形が付加されている場合は、車体右側面に給油口が設けられていることを示しており、レンタカーなどでドライバーが初めてその車両を運転する場合でもガソリンスタンドでの給油に戸惑わない工夫が施されている。 文章: トラック狂走曲 公式サイトの開発中画面ではタコメーター、同社の『リッジレーサー』(『レボリューション』まで)のようなバーグラフ式ギア表示がされているが、実機ではオミットされている。アーケード版は、部品の調達難に伴い、2017年10月に修理サポートが終了した。 文章: 排気温度計 排気温度計は各種計器の中でも純正採用が現在でも殆どされていない計器の一つである。 これは、市販自動車に関しては排気温度そのものは「三元触媒を破損させ、車両火災を誘発する恐れのある異常温度か否か」という事が重要視された項目であり、一部のスポーツ車種を除いて正確な数値を表記する必要性があまり存在しなかったことに起因する。そのため、純正計器ではほとんどが排気温度警告灯のみが装備されていた。現在でも一部の車種を除いて排気温度計そのものを純正で採用する車種はほとんどなく、排気温度計を利用するには専ら後付けメーターによるところが大きい。主にターボチャージャー装着車両において、エンジンコントロールユニットの燃調データを変更する際に利用される場合が多い。当然ながら、排気温度計自体は法律上必要な装備とはされておらず、排気温度計の有無や動作状況に関わらず、車検には影響しない。 文章: 自動車アセスメント 実車を使用した衝突試験など実際のデータを計測することにより個々の車種別にその衝突安全性を評価するもの。ユーザーが安全性の高い自動車を選択できるよう情報を提供する。また、自動車関連メーカーにはより安全な自動車の開発を促す。そのために信頼できる安全性能評価をおこないそれを公開するもの。通常は新車が評価対象となっている。行政サービスとしておこなわれているもの、自動車メーカー関連団体や自動車保険の団体がおこなうもの、ユーザー団体がおこなうものなどがある。日本では行政サービスとして国が、国土交通省管轄でおこなっているものがある。安全の為には、自動車自体と同時に道路の側の安全の検証も必要となる。この「自動車アセスメント」は自動車自体の検証となる。 文章: センターメーター イギリスの自動車メーカーが、自国向けの右ハンドルと、北米をはじめとする、左ハンドル市場向けとの造り分けを合理化するために採用したのが始まりとされている。 輸入車のノックダウン生産を除いた日本車では、1950年代の日産自動車のダットサン各車やパトロール、1970年代のホンダ・ライフステップバン、1989年登場の日産・エスカルゴなどに採用例があるものの、広く普及するには至らなかった。1997年に、トヨタ自動車がプリウスに採用し、それをきっかけに採用車種が広がった。 2000年代には国産車で採用車種が多数あったが、2010年代以降は減少傾向にある。かつて積極的にセンターメーター化を進めたトヨタ自動車やダイハツ工業ではモデルチェンジに伴い採用を減らしている。日産自動車や三菱自動車工業では全廃、マツダは採用がビアンテ1車種に終わりスズキからOEM供給を受けている軽自動車を除き廃止された。 文章: 排気温度計 日本車においてはメーターパネル内に警告灯を装備する例が多く、輸入車の場合は輸入業者により温度センサーと警告ブザーが後付けされる例が多かった。 文章: タコメーター 1960年代頃までは高価なオプション、あるいは競技用、スポーツ走行用の計器とされていたタコメーターではあるが、電気式タコメーターと電子部品の低価格化によって安価に提供できること、メーターデザイン上の見栄えの向上、もしくはステータス性の向上の効果がある事などから、さまざまな価格帯の車両にも搭載されるようになった。 現代ではリムジンやショーファードリブン以外では当たり前の装備となり、運転を楽しむ方向性を持つドライバーにとっても是非ともほしい装備となっている。フルBセグメント以下でなおかつ非スポーツ系の実用型小型ハッチバック(軽自動車を含む)および小型実用セダンにもスポーツ系以外のグレードにも装備するようになった。しかし、これとは正反対に三菱・ランサーセダン(2007年後期以降のモデル、現在既に絶版)やトヨタ・カローラアクシオ/カローラフィールダーの各ガソリン車(2019年8月以降のモデル)、2000年代後半以降のダイハツ・ミラシリーズ(ミラカスタムとミラココアの一部グレードは除く。特に無印ミラはOEMのスバル・プレオを含む2013年前期以降の車種整理後の乗用モデルに限定される)のようにマイナーチェンジや一部改良、仕様変更などにおいて全車、もしくはスズキ・MRワゴン/日産・モコ(いずれも2代目モデル以降)、トヨタ・パッソ/ダイハツ・ブーン(いずれも2代目モデルのみ)、トヨタ・ライトエース/タウンエーストラック(2008年以降のモデル)、トヨタ・カムリ/ダイハツ・アルティス(カムリは9代目日本市場向けモデル以降、アルティスは4代目以降)、トヨタ・ポルテ(2代目以降)、ホンダ・アコード(V6エンジン搭載車を除く9代目モデル以降)、マツダ・キャロルなどのようにフルモデルチェンジなどにおいて全車、タコメーターがそれぞれ廃止される場合もある。 しかし、実用性を重視するドライバーにとっては視認性のしやすさを前提とし、アナログ式やデジタル式に関係なくスピードメーターの盤面のサイズをより大型化し、他は水温計などの針式の計器を極力排除することが好まれ、それまで全グレード標準装備であったタコメーターを一部のグレードを除きフルモデルチェンジで省略した軽自動車や軽自動車以外のコンパクトカーも存在する。また、一部の商用車などのコスト優先の車両の場合にはまず先行的に省略される装備でもあるが、ホンダは商用車でもタコメーターを標準装備とし、トヨタや日産も一部のカーゴ型商用車でもそれぞれタコメーターを標準装備としているほか、更にホンダのハイトワゴン型軽ボンネットバンであるN-VANも全車にタコメーターが標準装備としている(2020年3月現在、新車として販売されている一連の軽商用車としては唯一の事例)。 文章: 日本のタクシー タクシーに乗り込んだら行き先を告げる。走り出すときに乗務員が運賃メーターをスタートさせることにより料金が発生する。ただし、電話などで呼び出し迎車で進行してきた場合、基本料金分のメーターが作動しているか迎車料金がかかる。いずれの場合も、一定の走行距離又は乗車時間(但し途中でタクシーを待たせて車から離れても時間メーターがカウントされる)、もしくはその双方で運賃料金が表示される。目的地につくと乗務員が運賃メーターを止めるので、そのときに表示された金額に従って料金を払う。基本となるメーターの他に、料金ユニットといわれる支払額を示すメーターがついており、これに従って運賃料金を精算する。これは、遠距離割引や障害者割引(割引を受ける場合は障害者手帳の顔写真面の提示が必要)、迎車料金、予約料金等の、通常のメーター以外の割引や加算分を示すものである。契約として、あらかじめ定められた定額運賃によるものもある(羽田空港定額運賃・成田空港定額運賃)。この場合、メーターによる運賃の収受ではなく、あらかじめ決められた運賃を支払えばよい。なお、有料道路を利用した場合の通行料や、観光で利用するなどの際に有料駐車場を使用したときの駐車料金は、乗客が負担するものなので、メーター額のほかに支払わねばならない。 精算方法としては、現金の他、チケット(タクシー会社発行のもの、クレジットカード会社発行のものなどがあり、利用限度額や使用期限が定められていることもある)、クーポン(偽造防止で新規発行は廃止、すでに発行された分であれば使用可能である場合はある)、クレジットカード、デビットカード、交通系ICカード(Suica等) / ID / QUICPayの非接触ICカード決済、PayPayほかのバーコード・QRコード決済などがある。現金以外の場合は、使えるタクシー(事業者)が限られているので、乗車時によく確認する必要がある。 降りるときもまた左後方のドアが自動で開く。客が降りるとドアが閉まるので客は閉める必要はない。ただし、これは乗務員が客の動作や周囲の交通状況を確認し操作するものであり、一般的な意味での自動ドアとは違う。近年では、負圧式(エンジンの吸気の力)や空気式(圧縮空気を利用)、電動式で強く腕力を要しないものも増えてきた。また、降車時に客がドアを閉めると、ワイヤー式やてこを利用したレバー式の場合、乗務員側のレバーも連動して動くため、乗務員の腕や足等がレバーに挟まれる場合もあるので、ドアの開閉は乗務員に任せるべきである。但し、助手席に乗る場合旅客自ら開閉することが必要でその事は普通の車と変わらない。後方右側のドアは乗り逃げ防止のためと旅客がドアを勝手に開閉させることで起こりうる事故を未然に防ぐ意味でチャイルドロックが掛けられていることが多い。 文章: 速度計 日本国内向けに販売されている国産車では表示の単位はキロメートル毎時 (km/h) であるが、マイル単位が主流の国ではマイル毎時 (MPH) で表されることも多い。海外ではカナダとUSA、フランスと英国のようにkm/hの地域とmphの地域を相互に行き来することも間々あるため、両単位を併記した(デジタル表示の場合は単位を切り替え可能な)速度計もある。 自動車用の速度計のうちアナログのスピードメーターはドイツ車、イタリア車、イギリス車、アメリカ車などでは偶数表記を採用しているが、フランス車(プジョー、シトロエン、ルノー)は奇数表記となっている。 フランスでは市街地の制限速度が50km/h、自動車専用道路(対面通行2車線)と一般道の制限速度が90km/h、中央分離帯のある4車線の自動車専用道路が110km/h、高速道路(オートルート)が130km/h(ただし、雨天時は110km/hに減速)と奇数設定のため、ドライバーに制限速度が視認しやすいようにアナログのスピードメーターも奇数表記になっている。フランス車のプジョーRCZのスピードメーターには50km/h、110km/h、130km/hの3カ所の目盛りに赤い目印が付けられている。ただし、フランス車でも偶数と奇数の両方を取り入れている車種もある。 文章: 電気自動車 電池寿命についてはモバイル機器などに使用されているものとは異なり長寿命である。長寿命である要因は質量あたりのエネルギー密度がモバイル用よりも低く、設計的に余裕があるためである。後述のテスラの電気自動車では16万kmの電池寿命と発表している。日本国内で使われる自家用自動車の場合、走行距離が20万kmに及ばないうちに廃車になることも多いが、30万km以上使うこともある商用車などの用途では途中で交換が必要と考えられる。充電時間の長い二次電池を使用せず、動力源に絶縁性能を改善したキャパシターを用いた試験では、車両総重量が1.5 tクラスであれば、100km/hの定速運転で700km以上の航続距離を達成することが既に可能であると報道された。短時間の充放電が可能なキャパシタは回生ブレーキで発生した電力の有効な回収手段としても注目されており、日産ディーゼルが開発中である。 文章: 歯車比 18回転するごとにタイヤが1回転する。タイヤも自動車の駆動系の中では第3の速度調整装置と考えることもできる。上記のコルベットが295/35-18サイズのタイヤを装備している場合、タイヤの外周は2,085 mm(82.1インチ)なので、タイヤ1回転に付き車両は2,085 mm進むことになる。この車がこれより大きなタイヤを装着している場合、高速の歯車比の場合のようにタイヤ1回転に付きより長い距離を進み、小さなタイヤの場合はより短い距離を進む。トランスミッションと最終減速装置の歯車比、タイヤのサイズ、エンジンの回転数から特定の速度段での車速を計算することができる。例えば、エンジン1回転ごとに車がどれだけ移動するかは、タイヤ外周長をトランスミッション、減速装置全体の歯車比で除することで計算できる。