クエリ: 戦後日本で多く発刊された、質の悪い紙で印刷された大衆雑誌のことを、粗悪な焼酎に例えて何雑誌という?
文章: エロ本 第二次大戦の敗戦によって、それまでの統制からの解放と共に、一気に合法的エロ本が急増する。それらの雑誌は、粗悪な紙を使っていたことから当時の低品質の酒「カストリ」にちなんで「カストリ雑誌」と呼ばれた(呼称の由来には諸説あり)。それらは出来てはすぐにつぶれと出入りが激しく、その全体像は今も明らかではない。内容は雑多だが、戦前戦中の出版物を継ぎ接ぎした内容も多かった由。中でも戦前からの執筆陣を抱えた『猟奇』はその2号が戦後初めての発禁(猥褻物頒布違反)を受けた。同様の出版物は単行本にもあり、『カストリ本』と言われた。これも内容は戦前のものの焼き直しが中心であった。この時期の特筆すべきものとしてはヴァン・デ・ヴェルデの「完全なる結婚」が挙げられる。戦前に発禁になっていたものが、1946年に完訳本が出版された。これはハードカバーだったが、直後に別社より抄訳が出て、そちらはカストリ本であった。
文章: 古紙 古紙の品質の良し悪しはパルプ化効率の良し悪しである。米国の紙は材木から作るバージンパルプの比率が高く、古紙もパルプ化効率が良い。日本の紙は原料中に占める古紙の比率(古紙利用率)が約6割であるため、再資源としてのパルプ化効率は米国などの古紙よりも低い。このことから日本の古紙は長く国際市場で二級品として扱われ、輸出されることは少なかった。しかし、2000年以降世界的な古紙需要の逼迫から日本古紙も海外で使用される機会が増えた。それまで日本古紙を敬遠していた海外製紙メーカーも、日本古紙は徹底した分別が行われているため、雑物の混入が極端に少ないことを好感して採用するようになった。2018年の韓国では、日本から古紙を輸入して自国で収集した古紙を輸出するといった玉突きも行われていた。 とはいえ日本でも、リサイクルしやすい新聞紙・雑誌、段ボール以外の雑紙(チラシ、紙袋、紙箱など)が古紙の6割を占め、雑紙が分別されていないミックス古紙も多い。中国が2021年に古紙輸入を禁止し、ミックス古紙はベトナム、韓国、マレーシアが輸入禁止に踏み切るかその予定にしており、日本からの輸出が難しくなりつつあるため、分別の徹底が重要になっている。 古紙利用率が上がって、古紙が何度もリサイクルされると、徐々にパルプの繊維が短くなるとともに、塗工紙に多く含まれるカオリンや炭酸カルシウムなどの灰分が増え、強度が低下してゆく。古紙利用率の高い日本では、ポリアクリルアミドを主成分とする乾燥紙力増強剤を使って強度を補完することが広く行われている。 文章: ざっし さっし も参照。 ざっし 【雑紙】:粗雑な紙。 【雑誌】:マガジン。 文章: 東日本大震災 3月11日付の米紙『ニューヨーク・タイムズ』では「日本の厳しい耐震基準や防災教育により、多くの人命が救われた」とする記事が掲載されたほか、3月15日付では「非常事態に陥っても他者への気遣いや礼節を守り続ける日本人の国民性に学ぶべきものがある」とする記事も掲載された。また『ワシントン・ポスト』でも救助・復興活動に当たる消防団員や自衛官、警察官の様子を「能率的」と評したほか、被災者についても「冷静で礼儀正しく、驚くほどけなげに対処している」としている。 臨海部に所在する日本製紙の石巻工場(宮城県石巻市)と三菱製紙の八戸工場(青森県八戸市)が津波により被災、また内陸部にある日本製紙の岩沼工場(宮城県岩沼市)、勿来工場(福島県いわき市)も津波の影響は受けなかったが、これらの工場を含む太平洋沿岸部にある製紙工場の生産設備、製品在庫の多くが損壊した。また、燃料不足などにより、これらの工場からの出荷が困難となり、全国的に印刷用紙の需給が逼迫した。日本雑誌協会によると、3月18日の時点で発行を休止・中止または発売を延期した雑誌は、『週刊少年ジャンプ』ほか191誌に及んだ。このため、集英社をはじめとした各出版社は、緊急措置として『週刊少年ジャンプ』や『週刊アスキー』などの一部雑誌の最新号をインターネット上で無料配信した。また、震災後しばらくは印刷用紙不足が続いたため、一部の雑誌ではページ数の削減や紙質の変更などの措置が取られた。中小印刷会社の中にはこれにより営業が不可能になり、短期間で倒産する企業も現れた。 情報提供の手段としてインターネットを利用した対応が行われ、テレビではNHKと民放各局(日本テレビとテレビ東京を除く)で「停電などでテレビを見られない視聴者への配慮」として、番組をニコニコ動画(ニコニコ生放送)、Ustream、Yahoo! JAPANでリアルタイム配信した。ニコニコ生放送では、NHK、フジテレビ、TBSニュースバードの許諾を得た上で、ライブストリーミング配信(NHKは総合テレビジョン・NHKワールドTVをリアルタイム配信)を行うとともに独自の緊急生特番も実施し、これらの配信はアカウントなしで視聴が可能になっていた。Ustreamでは、NHK(総合テレビジョン・NHKワールドTV)、テレビ朝日、TBS(TBSニュースバード)、フジテレビ、テレビ神奈川、Yahoo! JAPANでは、NHK(総合テレビジョン・教育テレビジョン)のライブストリーミング配信を行った。なお、インターネットでの報道特別番組の配信が行われたきっかけは、広島県に住む学生が午後3時過ぎから行っていた、Ustream上でのNHKの報道特別番組の無断配信であった。 文章: パルプ・マガジン 20世紀初頭から1950年代にかけて、主にアメリカ合衆国で広く出版された、主にフィクションを扱った安っぽい雑誌の総称である。 パルプ雑誌に掲載された作品はパルプ・フィクションと呼ばれ、一般的に低俗な話、くだらない話、三文小説、大衆小説のようなニュアンスがある。散文フィクションの内容が多かった。1950年代以降はペーパーバックを指してパルプ・フィクションという言葉が使われることがあるほか、クエンティン・タランティーノの映画「パルプ・フィクション」のタイトルはこの言葉からとられている。 パルプ・マガジンはペニー・ドレッドフルやダイムノヴェル、他の19世紀の短編フィクションを集めた三文雑誌などの系統に属する存在である。 文章: 日本酒の歴史 1945年(昭和20年)には鑑評会・品評会ともに行なわれなかったが、1946年(昭和21年)には鑑評会と品評会が両方ともかろうじて再開された。しかし当時の食糧難を反映して、精米歩合も70%までと規制が設けられた。戦前の1932年(昭和7年)から品評会で連続して好成績を収めていた長野県の『真澄』が、戦後すぐの鑑評会・品評会でも上位を独占し、この酵母が分離され協会7号酵母として全国に頒布され、出品酒の8割以上に使われるようになった。 戦争によって醸造業も壊滅的な打撃を受けた。戦火に焼かれた酒蔵だけでも223場にのぼり、昭和20酒造年度(1945年(昭和20年) - 1946年(昭和21年))の全製成量の17%の酒が失われ、杜氏や蔵人などの人的損失もたいへん大きかったが、わけても深刻だったのが食糧難、とくに原料となる米の絶望的な不足であった。1946年(昭和21年)5月19日の「飯米獲得人民大会」(いわゆる「米よこせメーデー」)を抑えこんだ連合国軍最高司令官総司令部(GHQ)は、日本国政府へ酒類の製造を禁止する命令を下した。しかし、過去アメリカ合衆国における禁酒法が実効をあげなかったこと、闇酒が多くの犠牲者を出していたこと、大手ビール会社が確保していた大麦の一部を供出したこと、などの要因によって、命令は実施に至らなかった。 兵士たちの復員などによって飲酒人口が急増し、また暗い世相を反映して酒類への需要が高まり、供給が追いつかなかったためメチル、カストリ、バクダンなどの密造酒が大量に横行した。どぶろくなどの従来の密造酒と比べてアルコール濃度が高く、激烈で有害なのが特徴で、闇市場で売買されることから闇酒ともいう。「酔えば何でもよい」という闇酒によって、多数の死者が出た。 文章: 焼酎 中古漢語 燒酒 (ew-tsjw) (東京) しょーちゅう [shch] (中高型 [3]) IPA: [otβ] 焼酎 (しょうちゅう) (酒) 清酒・酒粕(清酒粕・味醂粕)を直接に蒸留、又は、米・麦・黍・稗・トウモロコシ・薩摩芋・ジャガイモ等を原料としてこれに麹・水を加えて糖化発酵後蒸留して製造する酒類。原料に従い、粕取り・酒取り・芋焼酎等の区別する。また、蒸留方法として一回のみの単式蒸留と複数回にわたる連続式蒸留に分けられ、酒税法において、前者はアルコール分が45%以下、後者は36%未満のものを焼酎と定める。 蒸留酒 イタリア語: shochu 英語: shochu 中国語: (繁): 燒酒/ (簡): 酒 (shoji) 朝鮮語: 文章: 下畑卓 1937年に創刊。黒インクで謄写印刷された約20ページの個人雑誌である。緑インクによる1枚と茶色インクによる3枚の挿絵がある。毎回30部近く発行していたが、第6輯で終刊となった。 当時の関西児童文学界でも取り上げられていた「童話を文学に高める」ことを意識し、文章表現を重視したが、いずれの作品も習作の域を出なかった。下畑はこの雑誌を、小川未明や槇本楠郎などの当時の児童文学界で活躍していた人々に送り、批評を仰いだ。彼らからの批評は、下畑が後に創作を行う上の指針となった。 花岡と創刊した『新童話集団』は、『TAN』と同様に謄写印刷の個人雑誌である。「創作の刺激を求めて雑誌発刊になったと考えられる」と向川は分析している。 文章: ウィアード・テイルズ 19世紀後半において雑誌は、まだ詩や小説のようなフィクション作品を掲載することがなかった。1896年10月、フランク・ムンジー社は、安価なパルプ紙を使用した雑誌を印刷し始めたが、これがパルプ雑誌の始まりといわれている。1906年に『Railroad Man's Magazine』という鉄道雑誌が登場すると特定のジャンルに絞った編集が行われるようになった。やがて探偵・犯罪小説、サイエンスフィクション、ファンタジー、ホラー作品などの専門誌が1916年までに登場する。 1922年にジャーナリストのジェイコブ・C・ヘネバーガーは、『College Humour』と『Fun of Magazine』を発刊した。またランシンガー(J.M.Lansinger)と提携し、1922年10月1日に『ディテクティヴ・テイルズ』の発刊を始めたものの振るわなかった。ヘネバーガーは、エドガー・アラン・ポーのファンでもあったためホラー小説の専門誌、『ウィアード・テイルズ』も姉妹紙として創刊することを望んだ。 社主ヘネバーガーは、1923年3月、『ディテクティヴ・テイルズ』誌の姉妹誌としてウィアード・テイルズを創刊した。 文章: 週刊誌 政治家や芸能人などの女性スキャンダルや、新聞社・テレビ局の不正行為は週刊誌の報道を契機に表面化することが少なくないが、質の悪い見出しや著名人の私生活を暴く報道や不安を煽る報道なども多いため、「イエロー・ジャーナリズム」と非難されることもある。 新聞同様に、雑誌本体の売り上げの他に掲載される広告収入が利益に占める割合が大きい。 1980年代に100万部を発行する週刊誌もあったが、現在では多くが発行部数を大きく落としており、採算割れをする週刊誌も出ている。2008年12月には読売新聞社の『読売ウィークリー』(旧『週刊読売』)が休刊になった。週刊誌は、読者層のピーク世代が60代となっている雑誌がほとんどを占める一方、30代より若い世代の読者は激減するという読者の高齢化に直面しており、将来的に、一般男性週刊誌のほとんどが休刊になるという予想がある。 文章: 悪書追放運動 赤本マンガは粗悪な紙に印刷された、きわめていい加減な編集によるマンガ雑誌だったが、当時のマンガ雑誌が薄かったのに対して、赤本マンガは百数十ページにわたってすべてマンガが掲載されていたことから子どもに非常に喜ばれた。特に、1947年(昭和22年)に育英出版から出版された『新宝島』(原作・構成・酒井七馬、作画・手塚治虫)が大ヒットしたことが起点となって、赤本マンガが一大ブームになったことはよく言及される。 ブームが最高潮を迎えるのが1947年(昭和22年)の暮れから翌1948年(昭和23年)の春にかけてのことである。子供たちは赤本マンガを喜んで読んだが、それに反感を持つ大人たちが現れ、赤本マンガバッシングが始まった。マンガを敵視する傾向は戦前から強く、赤本マンガのバッシングは、竹内オサムによると太平洋戦争前・戦中の文化統制の延長線上にあるという。 この時期は日本がアメリカ軍に占領されていた時期であるので、日本政府が前面に出て表現規制を行おうとする動きは見られなかった。 文章: エクスペリメンター出版 世界恐慌前夜という、雑誌を創刊するには良い時期ではなかったが、ガーンズバックは耐え抜いた。『ラジオ=クラフト』は、タイトルを変えながら、2003年1月まで発刊された。ガーンズバックは無線雑誌に専念することを決め、1930年6月に『ショートウェーブ=クラフト』を、1931年には『テレビジョンニュース』を追加した。『ワンダー・ストーリーズ』は1936年にスリリング出版に売却され、1955年まで発刊された。『サイエンス・アンド・メカニクス』は1937年にヴァージル・アメリカンに売却され、1974年5月まで発刊された。 B・A・マッキノン社はすぐにエクスペリメンター出版に社名を変更し、1930年11月にはラジオ・サイエンス出版(Radio-Science Publications)に社名を変更した。マッキノンは、雑誌の買収による負債を雑誌からの収益で返済する計画だった。しかし、世界恐慌により広告主の多くが廃業し、多くの読者にとって雑誌は贅沢品となった。ラジオ・サイエンス出版は、1931年8月号を以て業務を停止した。ベルナール・マクファデンが新たに設立したテック出版(Teck Publishing Corporation)が1931年9月号から引き継いだ。『ラジオニュース』と『アメージング・ストーリーズ』は継続されたが、『サイエンス・アンド・インヴェンション』は売却され、『ポピュラーメカニクス』誌に吸収された。 『ラジオニュース』と『アメージング・ストーリーズ』は財政状態が悪くなり、1938年1月にZiff Davis社により買収された。3月号はテック出版が制作したが、発行者はZiff Davis社になっていた。4月号より、Ziff Davis社の制作となった。『ラジオニュース』は、タイトルを変えながら1985年までZiff Davis社から出版されていた。『アメージング・ストーリーズ』は1965年にアルティメイト出版に売却された。 文章: 切手 郵模法の第1条第2項では、総務大臣の許可を受けたものについては郵便切手の模造をしてもよいとされている。許可に関しては郵便切手類模造等の許可に関する省令にも定めがある。これは、海外で発行された切手や発行後50年が経過してパブリックドメインになっている切手にも適用される。実際、切手収集家向けに発刊されている出版物のように、原色かつ実寸で切手の写真を印刷しているものには、『令和XX年X月X日郵模第XXXX号』といった許諾番号が記載されている。現在では政府機関にオンラインで申請することができる。 しかし、出版するたびに許可が必要であるとすれば、新聞や雑誌など速報性が求められる出版物では郵便切手を紹介することができなくなってしまう。この問題を解消するため、「郵便切手類模造等取締法第1条第2項の許可を受けたものとみなされるもの」(昭和47年10月30日郵政省告示第881号)で挙げられた条件を満たすものについては総務大臣の許可を受けたとみなすこととされている。ここで挙げられている条件の例としては、白黒印刷する場合、切手に「模造」などの文字を入れた場合、印面に黒い線をいれている場合、紙以外の材質で作る場合などがある。雑誌や書籍に切手の画像を掲載する場合に黒い斜め線が入れられていたり、文字が入れられている場合が多いのは、この規定にしたがって総務大臣の許可を不要とするための措置である。 以上のように、日本において切手を紙に印刷する場合には、総務大臣の許可を得るか、総務大臣の許可を受けたと見なされるための適切な方法で行わなければならない。紙以外に印刷する場合には、材質が紙と紛らわしくなければ先述の告示の条件に合致するため、個別に許可を得る必要はない。 文章: プレイガイドジャーナル 『プレイガイドジャーナル』は、1971年から1987年まで、日本の大阪で刊行された、近畿圏の情報誌、及び、その雑誌を刊行していた出版社(プレイガイドジャーナル社)である。通称「プガジャ」。また、末期は雑誌名自身が『ぷがじゃ』となった。「日本で最初の情報誌」と言われ、その独特の誌面や主催イベントなどは、1970年代 - 1980年代の近畿のサブカルチャーに大きな影響を与えた。 文章: NPO 角川書店が、「雑誌」や「新聞」を指定商品として、「NPO」、「ボランティア」という語について商標登録出願をしたところ、特許庁は一旦登録を認めた。その後あるNPO法人が、雑誌名に「NPO」を含む雑誌を発刊しようとしたところ、この登録商標の存在が判明し、発刊に支障をきたす可能性が生じたことから、それを知った各地のNPO団体が「万人の公共財といえるNPOという言葉を特定の営利法人に独占させてはならない」と反発した。特にNPOは、さまざまな機関紙や雑誌・新聞などを発刊して意見を公表しながら社会改善を行っていくことが多く、そういった雑誌・新聞の誌名・紙名の一部に頻繁に使用されるであろう「NPO」という中核的な言葉を独占されたのでは、他の発刊者の事業展開に萎縮効果を生じさせ、ひいてはNPO活動に影響が大きいと思われたからである。なお、これらの商標登録が認められた場合に制限されるのは、「NPO」「ボランティア」を誌名や紙名として商業的に利用することであって、記事の表題や内容にこれらの語を用いることまでもが制限されるわけではない。 また、「NPO」「ボランティア」という言葉は、これら活動を積み重ねによってその概念を育ててきたNPOの人々にすれば、そういった活動にこれまで目立った貢献をしてきたわけではない角川書店が、抜け駆けで登録したことにも、強い反発を生む原因となった。その後、全国のNPO関係者の支援を受けたNPOが、特許庁へ登録異議申立を行った結果、角川書店の商標登録は取り消された。 決定の内容は、「本件商標は、標準文字よりなるものであり、その外観上の印象力及びこの語の有する意味からみて、創作性に欠け、指定商品の主たる内容を表示記述するものであって、取引者・需要者によって『雑誌,新聞』の自他商品識別標識と認識される程度が極めて低く、この語を含む題号の、NPO法人等の発行に係る定期刊行物等が多数存在する実情が認められ、また、この語について特定人に独占使用を認めることは公益上適当とはいえず、かつ、本件商標が使用された結果、自他商品識別力を獲得していた等の特段の事情もないことよりすれば、これをその指定商品である『雑誌,新聞』に使用しても、需要者が何人かの業務に係る商品であることを認識することができない商標である、というべきである」というものであった。 文章: 大衆 近代では漫画が、現代ではテレビゲームがその「大衆の消費するメディア」の槍玉に挙げられている。またこの他にも、写真週刊誌が下世話な好奇心を煽っているとして敵視されたが、イエロー・ジャーナリズムの類として社会に飽きられるのも早かったため、一過性の傾向に終わっている。 一方、大衆はこれらメディアに扇動されやすいとも見なされる。これは大衆が暗示に弱く、また自己の判断能力に自信がないため、大勢に同調しやすい傾向があるためだとされている。他方、教育の不足から来る迷信や、判断材料不足も関係するとされ、結果的に扇動されやすいのだと説明されるケースも見られる。 これらは先の活字離れと並んで理科離れに於いても問題の一端として挙げられる傾向があり、特に知識や理解が不足することで、正しい判断が行えないのだと言われている。