クエリ: オランダ船リーフデ号が日本に漂着、イギリスが東インド会社を設立、関ヶ原の戦い勃発といえばいずれも西暦何年のこと?
文章: ヤックス・スペックス 1600年(慶長5年)、オランダ船リーフデ号が豊後に漂着し、その乗組員は徳川家康に保護された。家康は海外貿易に熱心であり、1604年に朱印船制度を実施した。さらに1605年には、平戸藩初代藩主であった松浦鎮信が新造した朱印船で、リーフデ号の船長であったヤコブ・クワッケルナックと乗員のメルキオール・ファン・サントフォールトにオランダ総督マウリッツに宛てた親書を持たせ、オランダ東インド会社の交易拠点であるパタニ(マレー半島)へと派遣した。しかしながら、オランダ東インド会社は1602年に設立されていたものの、ポルトガルとの競争が激しく、直ちに日本との貿易を開始する余力はなかった。当時オランダ本国はスペインに対する独立戦争を行っていたが、1608年にはイギリス・フランスの仲裁で勢力の現状維持を前提とした休戦交渉が開始された。
文章: 日本の貿易史 江戸時代の始まりは、南蛮貿易の終わりと重なる。マカオを拠点とするポルトガル商人は次第に中国との競争で圧迫され、江戸幕府から得た朱印状で貿易を許可された朱印船貿易が年に約10隻の割合で始まった。幕府は3本マストの武装交易船350隻に朱印船の許可を出して、台湾、タイのアユタヤ王朝、ベトナムのチャンパ王国、カンボジアのプノンペン、マレー半島のパタニ王国などにも朱印船が渡航した。各地に日本人町が建設されて、アユタヤ日本人町の山田長政のように外国を活動拠点とする者も増加した。日本人以外では、華僑やポルトガル、スペインの商人も朱印状を得た。 商人は基本的に個人事業であったが、共同事業も行われており、投銀(抛銀、なげかね)という出資の仕組みを持っていた。投銀は、海上のリスクを貸主が高利で負担する海上銀や、商品の購入を委託する言伝銀に分かれていた。投資家から借り受けた貿易業者が一定額を朱印船主に渡して貿易を行い、無事に帰国すれば利益を船主、貿易業者、投資家で分配する。事故により損失が出た場合は元利の返済はなかった。博多の末次家と長崎の末次家は投銀の集約と投資を分業して、強力な組織を経営した。投銀の方法は、スペインやポルトガルで普及していた共同出資(コンパーニア)や、高利の海上貸付(レスポンデンシア)に類似しており、マカオにはコンパーニアがあり、その資金繰りが長崎に影響して投銀が用いられるようになったとされる。朱印船の廃止後は、廻船の船主と船問屋が同様の経営を継続した。 オランダは、ポルトガルが日本との貿易で利益を得ていることを知り、銀を得るために進出を計画してスペイン・ポルトガルと紛争を起こした。オランダのリーフデ号が日本に漂着した際に、イギリス人のウィリアム・アダムス(三浦按針)も乗り込んでおり、日本に来た初のイギリス人となった。家康はオランダとの貿易を望み、ヤックス・スペックスが平戸に来航する。スペックスは家康の外交顧問となったアダムスを通じて朱印状を得た。同年にはオランダ東インド会社が日本の緑茶を平戸から運び、フランスやイギリスで飲茶が広まるきっかけとなった。茶貿易は、のちに中国からの紅茶の輸出が中心となる。イギリスもクローブ号を最初として平戸に商館を開いて貿易を始めるが、イギリスが輸出しようとした毛織物は日本で人気がなく、撤退した。 文章: ヘンドリック・ドゥーフ 1803年に商館長に任命される。1804年、ニコライ・レザノフ率いる、ロシア皇帝アレクサンドル1世による遣日使節が長崎に来航し、仲介のような役割を果たす。1807年、日本北東の海岸でロシアから攻撃を受ける文化露寇が起こり、この対応に関与した。 そして1808年にはイギリス海軍のフリートウッド・ペリュー率いるフェートン号がオランダ国旗を掲げて国籍を偽り、長崎へ侵入したいわゆる「フェートン号事件」が発生した。フェートン号は、オランダ船と誤認して近づいてきたオランダ人2名を捕縛、彼らを人質にして長崎に対して食料や飲料水の提供を求めた。港内の和船を焼き払うと脅迫までしてきたイギリス船を前に、動員令を受けたがしかし泰平に慣れ過ぎていた鍋島藩や福岡藩らの兵ではイギリス船を追い払うことが出来ず、長崎奉行松平康英はそれでも交戦も止む無しと考えていたが、ドゥーフの説得により幕府側は英国船に食料や飲料水を供給、オランダ商館も食料として豚と牛を送ったことから2名は無事に保釈され、フェートン号は長崎を去った。しかし、国威を辱めた責を感じた松平康英らが切腹するなど、日本の幕府側でも混乱が続いた。 1811年にイギリスがオランダ領東インドを制圧してから1815年にオランダが再独立を果たすまでの間、出島商館は滅びたはずのオランダ国旗を掲げ続けた。この間は、イギリス船の出現が相次いだため、長崎奉行とオランダ商館は連携して臨検体制の改革を行い、連絡には秘密信号旗を用いるなど外国船の入国手続きが強化された。江戸幕府も事態を注視しており、フェートン号事件は幕府が1825年に異国船打払令を発令する遠因となった。 文章: 松浦鎮信 慶長8年(1603年)、久信が死去したため、孫の隆信を連れ、江戸で家康に拝謁した。 平戸貿易は父の代に、ポルトガル船が長崎に移ったことで貿易の主役の座を奪われていて、松浦の経済は往時の繁栄を失っており、鎮信はこれの再建を夢見ていた。これより前の慶長5年、オランダはロッテムダムのファン・デル・ハーヘン社の5隻の貿易船の内の一隻、リーフデ号が豊後国に漂着していたが、その船員の一人クワッケルナックを帰国させるために、鎮信が自ら船を建造して与えたのはそのためである。クワッケルナックは家康の親書を携え慶長10年(1605年)に平戸を出立し、パタニ(マレー半島)で東インド会社の東洋遠征艦隊指揮官マテリーフ・デ・ヨンゲに報告。親書とは別に、クワッケルナックは鎮信に頼まれた日本貿易の振興を総督に訴えたので、デ・ヨンゲは平戸に来航することを約束した鎮信宛ての書を和船に託した。 慶長14年(1609年)、約束より2年遅れたが、ローデレーフ号とフリーフン号の2隻が長崎沖に現れ、水先案内人の導きで、5月31日に平戸港にオランダ船が初めて入港した。鎮信はオランダ使節を駿府(家康の隠居地)に連れて行って国書を奉じさせ、貿易の許可を得た。平戸にはオランダ商館が開設され、ヤックス・スペックスが初代館長となった。また慶長18年(1613年)、イギリス東インド会社のジョン・セーリスが平戸に来航。国王ジェームズ1世の国書を持って、家康より貿易を許可する朱印状を得て、鎮信と隆信は平戸の木引田町にイギリス商館を開設させ、リチャード・コックスが初代館長となった。また同年アダムスも平戸に招き、(対外貿易が幕府独占になるまで)平戸貿易の再興を果たした。 文章: オランダ東インド会社 1623年にモルッカ諸島でアンボイナ事件が勃発し、イギリス東インド会社のイギリス商館の職員を殺害した。イギリスは東南アジアから撤退し、インドの植民地経営に専念することになり、ムガル帝国攻略に向かう転換点となった。 1628年から1629年にかけて、ジャワ島でマタラム王国がバンテン王国への進出を目指し、2度に渡ってバタヴィアに侵攻したが撃退した。 1646年に、マタラム王国と平和協定を締結し、ジャワ島でマタラム王国と独占貿易をすることになった。 文章: ヤン・コック・ブロンホフ 1809年、ブロンホフは日本の出島オランダ商館に荷倉役(倉庫番)として任命され訪日。この頃の日本ではこの1年前の1808年にフェートン号事件が発生しイギリス船からの攻撃を受けた幕府は西洋からの攻撃に警戒を強め、直ちにイギリスの情報収集と対応のためイギリスの言葉、英語を習得することを決めていた。しかしイギリス人のいない日本で英語習得は難しく、困った長崎の通詞達は出島オランダ商館長(カピタン)ヘンドリック・ドゥーフに相談。そこでドゥーフは、商館内からブロンホフを英語指南役として推薦した。ブロンホフは軍隊時代にイギリス赴任の経験があり英語がオランダ商館内で一番堪能であったためだ。この時からブロンホフは長崎通詞達に英語を教え、同時に英語辞書の編纂を開始することになった。 1810年、ホラント王国がフランスに併合され、オランダ商館の立場はより苦しいものになった。翌年にはオランダ東インド会社の東洋拠点インドネシアのバタヴィアがイギリスに占領され、オランダの旗が翻るのは日本の出島のみとなった。 1812年、ブロンホフは遊女糸萩との間に娘、おいねをもうけた(翌年の2月24日に眠り病で死去)。同年、イギリス東インド会社総督トーマス・ラッフルズの命を受けたイギリス船が出島に再来航。再度退けたが、商館長ドゥーフは事態打開のため、バタヴィアへの使者をたてることに決めた。 文章: 日本 イギリス:日英関係は、江戸時代前期リーフデ号に乗船していた三浦按針が江戸幕府に仕えた事で始まった。1858年には不平等条約である日英修好通商条約が結ばれ国交が成立したものの、本格的な開国以前は生麦事件を発端とする薩英戦争や下関戦争などを通じて敵対的な関係が続いていた。しかし、それにより力の差を感じ取った薩摩藩や長州藩は幕政下での攘夷は不可能と判断して一転イギリスに接近し、両藩は討幕運動と明治政府の中心となっていく。1886年にはノルマントン号事件を契機に不平等条約改正の動きが高まり、その数年後には日英通商航海条約を新たに締結して、明治維新以後の懸案だった不平等条約を撤廃した。このように、日英関係で特に強調されるのは19世紀後半から20世紀初頭にかけての日本の近代化に果たしたイギリスの役割であり、イギリスは経済・文化・学術・政治・軍事のあらゆる面において日本に最も強い影響力があった。1902年(明治35年)、両国はロシア帝国への対抗として日英同盟を締結し、日露戦争ではイギリスが戦費を融通するなど日本勝利の陰の立役者となったほか、第一次世界大戦、シベリア出兵において相互に支援を行った。しかし、日中戦争(支那事変)と日独伊三国同盟によって両国は敵対することとなり、第二次世界大戦において交戦国となった。終戦後、イギリスは連合国の日本占領に参加した。占領終了後は国交が回復している。 現代では、同じG7の一員として強い経済的な繋がりを維持しているが、その一方でロンドンと東京は両者ともに世界的な金融センターであり、また日本企業と競合する製薬会社アストラゼネカや電機メーカー・ダイソンなども存在するなど、経済大国として競争関係にもある。軍事面では21世紀に入って急速に結びつきが強まっており、イラク戦争時にはサマーワに自衛隊とイギリス軍が駐留して協力する、F35戦闘機搭載のミサイル技術をめぐる日英共同研究を行う、自衛隊とイギリス軍との提携を取り決めた日英物品役務相互提供協定、自衛隊とイギリス軍が共同訓練などで相手国を訪問した際の出入国時の査証申請要件免除や活動時の武器弾薬の所持許可などを盛り込んだ日英円滑化協定(新日英同盟)を締結するなどしている。また、皇室とイギリス王室の交流をはじめ、文化面でも深い関係を築いている。 イタリア:日伊関係は、日本が開国し、リソルジメントによりイタリア王国が成立した事によって、1866年に日伊修好条約が締結された事に始まる。なお、それ以前の15世紀末には中国を訪れていたジェノヴァ共和国の商人マルコ・ポーロが、著書『東方見聞録』の中で日本だと比定されるジパングという国を紹介しているほか、戦国時代にはイタリア人宣教師が日本を訪れているなど、間接的な接点は持っていた。国交樹立後は、日本の主力輸出品の一つであった蚕紙の4分の3がイタリアに売却されるなど、経済的な結び付きを強めていった。また、日本の明治維新とイタリアの統一はほぼ同時期に果たされたために明治政府はイタリア王国政府に相応の興味を持ち、イタリアから複数の専門家や技術者を雇用している(お雇い外国人)。中でも、画家のエドアルド・キヨッソーネは紙幣発行や切手の普及に努め、法学者アレッサンドロ・パテルノストロは法律顧問として井上毅とともに条約改正に尽力、画家のアントニオ・フォンタネージは日本で洋画を本格的に指導し彼の教え子であった浅井忠、五姓田義松、小山正太郎、松岡寿、山本芳翠などは明治期を代表する画家に成長した。このように、イタリアの影響は社会制度や文化の面で色濃く残されている。二度の世界大戦では通して同じ陣営に立って戦っており、特に第二次世界大戦は日独伊三国同盟を結んでいたため、ドイツに次ぐ日本の重要なパートナーであった。 文章: 日本占領時期のインドネシア ビンタン島にはアルミニウムの原料であるボーキサイトの鉱山があり、開発担当に指名された古河鉱業はオランダ人技術者と苦力を動員して復旧した。しかし1943年以降はタンカーや貯蔵タンク不足で油田の操業は制限され、1944年には製油所が連合軍に爆撃された。日本への輸出は、目標としていた440万リットルのうち25%以下となった。日本軍は物資調達を容易にするために軍用手票(軍票)を使用した。1941年11月1日に南方外貨表示軍用手票取扱手続が策定され、日本軍は開戦とともに現地通貨表示の軍票をもって侵攻し、占領終了後に軍票の流通を宣言した。軍票はギルダー表示であり、交換レートは円と等価で1ギルダー=1円とされた。のちにギルダー表示はルピア表示に変わった。1942年3月に南方開発金庫が設立された。 文章: アンボイナ事件 この事件はイングランドにも伝わり、両国間で進行していた東インド会社合併交渉は決裂、東南アジアにおけるイングランドの影響力は縮小し、オランダが支配権を強めた。しかし、かつて同量の金と交換されたこともあったほどの高級品だった香料の価格は次第に下落。それに伴い、オランダの世界的地位も下がり、海外拠点をインド、イラン(サファヴィー朝)へ求めたイングランドは、良質な綿製品の大量生産によって国力を増加させていった。1652年、第一次英蘭戦争(英蘭戦争)の2年後、事件発生から31年後の1654年には、オリバー・クロムウェル護国卿下のウエストミンスター講和条約(Treaty of Westminster ) で、オランダが30万ギルダー(8万5000ポンド)の賠償金と米国のマンハッタン島を引き渡すことで決着した。ガブリエル・タワーソン等の相続人には3,615ポンド支払われた。 文章: 南蛮胴 その珍しさから徳川家康などの武将にも愛用されたが、重量が重く高価な鎧であった。 なお、徳川家康は南蛮胴具足を自らが愛用するばかりでなく家臣の榊原康政や渡辺守綱に分け与え、また黒田長政にも自身の南蛮兜を与えているが、これは日本に漂着したリーフデ号(ウィリアム・アダムスが乗った船)から回収した甲冑を再利用したものである。この南蛮胴は関ヶ原の戦いで着用・下賜されている。 これを模して、純国産の和製南蛮胴も作られるようになった。見分け方としては、輸入改造品の南蛮胴は胴下端が尖りV字形になっているのが、和製南蛮胴は尖らずに逆台形となっている(ギャラリー参照)。これは日本式の帯を締める着用方では、前が尖っていると邪魔になるためである。 文章: タイオワン事件 このことに明(中国)は大陸から近い事を理由に澎湖諸島の要塞を放棄することを要請し無主の島である台湾から貿易をすることを求めたため、2年後の1624年(寛永元年)、ネーデルラント(オランダ)は台湾島を占領、熱蘭遮(ゼーランディア)城を築いて台南の安平をタイオワンと呼び始める。オランダはタイオワンに寄港する外国船に10%の関税をかけることとした。中国商人はこれを受け入れたが、浜田弥兵衛(長崎代官で朱印船貿易家の1人でもある末次平蔵の配下)ら日本の商人達はこれを拒否した。これに対し、オランダはピーテル・ノイツを台湾行政長官に任命し、1627年(寛永4年)、将軍徳川家光との拝謁・幕府との交渉を求め江戸に向かわせた。ノイツの動きを知った末次平蔵も行動に出る。同1627年、浜田弥兵衛が台湾島から日本に向けて16人の台湾先住民を連れて帰国。 文章: フランス東インド会社 フランス東インド会社は、隣国のオランダとイギリス(イングランド)に習って、1604年にアンリ4世によって15年間の有限の独占特許状 (Charter) を与えられた会社組織として創設された。これは前年にフランスからのインド航路が開拓されたことに触発された出来事であった。1635年、宰相リシュリューも、マダガスカル島に中継港をつくってインドとの貿易を活発化させようとしたが、これらの試みは失敗に終わり、オランダとイギリスの貿易独占を崩すには至らなかった。それで東インド会社の構想はしばらく放置されたが、ルイ14世が親政を始めてからは、情勢が一変した。重商主義の国策として採用されたからである。財務総監コルベールは、(同盟国であった)オランダ東インド会社を模範として会社を抜本的に改組した。 1664年6月5日、12名のパリの大商人を勅命で指名して委員とし、コルベールを委員長とする会社運営委員会を設立した。会社の資本金は1,500万リーブルと決められた。その出資の内訳は、5分の1の300万リーブルを国王が応募し、王妃と王太子はそれぞれ6万リーブルを、コンデ大公とコンティ大公、コルベールは3万リーブルを応募した。宮廷全体では200万リーブルの現金を供した。高等法院と金融業者()がそれぞれ200万リーブル、商人組合()が65万リーブルを引き受け、リヨン市が100万リーブル、パリ市が65万リーブル、ルーアン市が55万リーブル、ボルドー市が44万リーブルなど、ほとんどの都市が人口比で割り当てられた。 ルイ14世の命令によって設立された新しいフランス東インド会社の定款では、6,000リーブル以上の株主からなる株主総会が毎年開催され、会社はインド貿易、東方貿易、南方貿易の特権を50年間保持すること、中継地となるマダガスカル島、ブルボン島(現レユニオン島)、フランス島(現モーリシャス島)の占領地の領主権を持ち、インド諸王へ使節を派遣する権利、外交・交戦の権利、艦隊編成に必要な資材の免税特権が、与えられた。ただしマダガスカル島の特権は、すでに1656年から20年間、リシュリュー枢機卿の甥であったメユレー公爵 (Armand Charles de La Porte de La Meilleraye) に与えられていたので、買取が必要になった。東インド会社の初代の長官はオランダ東インド会社に30年以上勤務し、平戸のオランダ商館長、台湾行政長官、バタヴィア商務総監を歴任したフランソワ・カロンであった。 文章: 第一次セバーヨス遠征 イギリスはスペインに宣戦布告したが、南アメリカでの戦闘には関与しなかった。一方でイギリス東インド会社は南アメリカのスペイン植民地の征服に乗り出し、海軍本部から古い戦艦2隻を借りた。60門戦列艦ロード・クライヴと40門フリゲートのアンバスケイドだった。ロバート・マックダウ率いるこの小艦隊は8月30日にリスボンを出港、リオ・デ・ジャネイロで38門フリゲートのグロリアを含む戦艦2隻、倉庫船5隻、歩兵500と合流した。11月2日、艦隊はリオ・デ・ジャネイロを出港してラプラタ川へ向かい、ブエノスアイレスとモンテビデオを攻撃しようとしたが、いずれもスペイン軍によって固く守備されていたため諦めた。1763年1月6日、マックダウはコロニア・デル・サクラメントの奪回を決定した。 文章: イギリス東インド会社 このような状況の中で、ヨーロッパでは、オーストリア継承戦争が勃発することとなった。フランス東インド会社、イギリス東インド会社ともに、軍事的に強化されていた。インド亜大陸でも、三度にわたって、それぞれの会社の軍が衝突することとなった(カーナティック戦争)。 ジョゼフ・フランソワ・デュプレクスの活躍により、戦争の初期段階では、フランスがイギリスを圧倒する。しかし、フランス政府は、フランス東インド会社をあくまでも「商事会社」と認識していたことにより、デュプレクスの召還に踏み切った。 デュプレクスの召還は、イギリスに優位に働いた。当時のベンガル太守シラージュ・ウッダウラはイギリス、フランス、オランダの活動を快く思っておらず、イギリスに対してはカルカッタの要塞への攻撃を行い、フランス、オランダに対しては上納金の引き上げを要求した。これに対抗するため、マドラスに就任したばかりのロバート・クライヴがベンガル地方に赴き、1757年6月23日、プラッシーの戦いで太守軍を撃破した。プラッシーの戦いを境に、イギリス東インド会社の性格は大きく変化した。 文章: スウェーデン東インド会社 スウェーデン東インド会社(スウェーデンひがしインドがいしゃ。Svenska Ostindiska Companiet, SOIC)は、1731年に民間会社によって設立されたスウェーデンの「東インド会社」である。主に中国(清国)の「広東」との貿易に重視したため、正確には「スウェーデン広東会社」とも言える。また、組織の中心となったのが、スコットランド人やネーデルラント人であるため、厳密にスウェーデンの東インド会社ではない側面を持つ。本拠地はイェーテボリ。当時のスウェーデンは、植民地を保有していなかったため、ヨーロッパの植民地戦争にほとんど巻き込まれることはなかった。 スウェーデンは、同時代の各国の東インド会社の組織と比べるべくもないほど小規模であった。主な交易船は、ウルリカ・エレオノーラ号とフレデリクス号など数隻しかないと言う有様であった。にもかかわらず、スウェーデン東インド会社は、スウェーデンに最大の利益をもたらした。特にイギリス・フランス間との戦争では中立国として恩恵をもたらし、スウェーデンの経済発展を促した。 スウェーデンの東インド会社は、イギリス東インド会社、オランダ東インド会社、フランス東インド会社などと比べると取るに足らない存在であった。また軍事力も備わっていなかった。しかしスウェーデンの最大の貿易国はイギリスであった。このため、イギリス東インド会社は、スウェーデン東インド会社を重要な競争相手と見なしていた。 文章: マカオの戦い バタヴィアのオランダ東インド会社本部で、クーンはマカオ遠征に8隻からなる艦隊を組織した。さらに途中オランダ船と遭遇した場合、遠征艦隊に参加させる命令を出した。上陸軍の兵士は厳選され、アジア人兵士の比率は通常より下げられた(当時の植民地軍は先導に現地人を雇用するのが通例であった)。クーンは遠征隊に満足し、本国の東インド会社ハーグ委員会(オランダ語版)の役員会に宛てた手紙で「このような堂々たる遠征」に自ら参加できなかったことを悔いた、と書いた。本国の役員会は彼の興奮には乗せられなかった。彼らはすでに多くの戦線を抱えているので、判断を下すに足る情報を送るまでクーンには待機を命じた。しかし、コルネリス・レイエルセン率いる艦隊はこの命令が発される前の1622年4月10日にすでに出発してしまっていた。 遠征の最終的な目標は中国沿岸にオランダの拠点を確保し、中国に貿易を強制させることだったので、レイエルセンにはマカオを攻撃しないという選択肢もあり、その場合は代わりに澎湖に拠点を築く計画だった。6月8日、艦隊は薪と水の補給にカムラン湾に入り、そこでインドシナ半島のはずれで遭遇したオランダ船4隻を艦隊に組み入れ、また船1隻をマニラの海上封鎖の(イングランド=オランダ連合艦隊の)任務についているウィレム・ヤンスゾーン(英語版)に援軍として派遣した。このため、2日後に艦隊がカムラン湾を出たときには艦隊は11隻になった。数日後、シャム籍の戦闘用ジャンク船が通りかかった。このジャンク船にはシャム人28人と日本人20人が乗っていたが、日本人たちはオランダ人の遠征に参加したいと申し出て許された。これで上陸軍は約600人になり、中には日本人、マレー人、バンダ諸島人もいた。 遠征の前、クーンはヤンスゾーンにマニラ封鎖の船を数隻遠征隊に派遣するよう命令した。そのため、5月29日以降、オランダ船2隻とイングランド船2隻はマカオの外で待っていた。合流待ちの間、この4隻の船はマカオの海上交通を妨害しようとしたが、ポルトガル船の拿捕には失敗した。ポルトガルの日本への航海船隊の司令官のロポ・サルメント・デ・カルヴァーリョが大急ぎでジャンク船7隻を銃で武装させ、護衛につかせたからであった。 遠征艦隊は6月21日にマカオ近海に到着、先に到着した船と合流した。イングランド船は海戦への参加を許されたが上陸や戦利品の獲得は許可されなかったので、イングランド船の艦長は戦闘への参加を拒否した。このため、レイエルセンの指揮下には船13隻、1,300人(うち上陸軍800人)があった。