クエリ: 1960年代にアメリカで宇宙食の安全性を確保するために開発された、危険度分析による食品衛生管理システムを何という?
文章: HACCP アメリカ合衆国で1960年代の宇宙開発、アポロ計画の中でNASA、アメリカ合衆国陸軍 (US Army) とピルスビリー・カンパニー(英語: Pillsbury Company)が1959年から構想し、1971年にNational Conference of Food Protectionで概要を公開した、宇宙食などの食品の安全性を確保する方法であり、これを現在多くの食品の安全性確保に応用している。合衆国でのHACCP は食品微生物基準全米諮問委員会 (NACMCF) のガイドラインにより行われているが、この内容が国連のCodex 委員会(国際食品規格委員会)が示しているガイドラインとほぼ同一のものである。1973年にはアメリカ食品医薬品局(FDA)が、低酸性缶詰の法規制として取り入れた(ただしこのときにはHACCP とは明記されていない)。
文章: 先進的食肉回収システム 先進的食肉回収システム (せんしんてきしょくにくかいしゅうシステム、英: Advanced meat recovery、略称: AMR) は、屠畜場において枝肉から各部位を取り分けた後、骨に付着したわずかな肉を回収することで歩留まりを高める手法である。回収された肉は、くず肉であるが、ピンクスライムのような形で食用化される。 このシステムでは、骨に付着した肉を機械的な方法(掻き取り、削ぎ取り、押し出しなど)によって回収する。これは機械によって骨を割ったり削ったりすることなく行われる。こうして回収された肉は、LFTBなどと呼ばれ、特別な表示をされることなく、手解体した肉と同様に「牛肉」「豚肉」などとして出荷される。多くの場合、先進的食肉回収システムで回収された肉はホットドッグや挽肉など、さらなる加工を受ける肉製品に添加するために使われる。 LFTBの栄養成分や外観、質感などは、手解体した肉とほとんど変わらない。 米国農務省は「自動解体システムや先進的食肉回収システム、電動ナイフで骨から取り分けた牛肉」を生鮮冷凍牛肉製品と認めていない。 文章: シーガルフォー 1960年代初頭、アメリカで環境汚染が深刻化するなか、飲料水のためだけの浄化装置として研究・開発されたシステムである。 1962年、ジョン・F・ケネディ大統領政権下で始まった、「Test Readiness Program」のミッションの一つとして、空中に四散した物質をサンプリングするための機器や科学的概念の開発を、カリフォルニア州リバモアにあるローレンス・リバモア国立研究所が受託。その研究員であったリチャード・T・ウィリアムスが、この開発に成功した。 彼はこの技術を用い、水道水に含まれる有害な物質を分子レベルで取り除き、その水質を劇的に改善させることに成功した。彼らはさらに研究を進め、有害な物質を取り除くだけでなく、ミネラルなど有益な物質だけを残す特殊な技術を開発。ウィリアムス自身が「都会に流れる水質の悪い水を、元の自然の湧き水に戻すことを目指した」とするこの浄化媒体=ストラクチャード・マトリックスは、現在でも米ゼネラル・エコロジー社でしか製造することができない。 文章: マーキュリー計画 宇宙服には、船内の環境制御装置の他に独自の生命維持装置が付属しており、酸素の供給や体温の調節などを行うことができた。船内の空気には、5.5重量ポンド毎平方インチ (37.921ヘクトパスカル) の純粋酸素が使用された。一方でソ連の宇宙船では、地上の大気と同じ1気圧の酸素と窒素の混合気を使用していた。NASAがこの方式を選択したのは、こちらのほうが制御しやすく、減圧症 (潜水病とも言われる) の危険を避けることができ、宇宙服の重量を減らせたからである。火災が発生した際には (実際には一度も起らなかったが)、船内から酸素をすべて排出することによって消火した。またそのような事態に限らず、何らかの理由で船内の気圧がゼロになってしまったような場合でも、飛行士は宇宙服に保護されて地球に帰還することができた。ヘルメットのバイザーは、飛行中は上げた状態にされていた。これは宇宙服の中が通常は与圧されていないことを意味する。もしバイザーを下ろして服の中を与圧すると、宇宙服は風船のようにふくらんでしまい、重要なスイッチが配置されている左側の計器板にかろうじて手が届くだけという状態になってしまった。 飛行士には、胸部に心拍数を計測するための電極、腕には血圧を計測するための加圧帯、体温を測定するための直腸体温計がつけられ (最後の飛行では口中体温計に改められた)、測定値はリアルタイムで地上に送られた。また水は普通に飲み、丸薬状の食料も摂ることができた 軌道に乗ると、宇宙船は中心軸に沿ったもの (ロール)、左右方向 (ヨー)、上下方向 (ピッチ) の3つの軸に沿って回転させることができた。機体の制御は過酸化水素を燃料とする小型ロケットエンジンで行った 。また正面にある窓または潜望鏡によって位置を確認することができた。潜望鏡は360°回転させることができ、その画像は目の前のスクリーンに映し出された。 文章: 先進的食肉回収システム 米国では、農務省が「食肉解体の際に、骨を削ったり砕いたり磨り潰したりして骨を傷つけてはならない」と定めている。この規定に当てはまらない肉は、骨の成分であるカルシウムが混入しているかどうかを調べることで検出できる。このため、牛肉または豚肉として出荷される食肉のカルシウム含有量について「製品200グラムあたり150 (±30) ミリグラム以下であること」という基準が設けられている。一方、カルシウム含有量の上限を超える製品は、「機械的分離肉 (mechanically separated meat, MSM)」と表示することが義務づけられている。 1994年にアメリカ合衆国農務省食品安全検査局(英語版) (FSIS) は、解体処理後の骨に損傷がなければ処理された肉を「食肉」と分類することを認めた。1997年には機械的分離肉に中枢神経組織が混入していることが判明したため、AMR処理を行う前に脊髄などの神経組織を除去するよう指令した。2003年12月に牛海綿状脳症 (BSE) に感染した米国産乳牛が発見されたことから、FSISは中枢神経系の定義を拡張し、除去すべき部位を追加する新たな規制を導入した。さらに、月齢30ヶ月を超える牛のAMR加工品および中枢神経組織が混入した若い牛や他の家畜についても、食品への使用が禁じられた。 米国農務省のAMRガイドラインでは、月齢30ヶ月を超える牛について、中枢神経組織を含む可能性のある部位をAMRで処理することを規制している。しかし、中枢神経組織以外の部位はAMRで処理することができ、切り分けた筋肉組織と同様に「食肉」とみなすことができる。AMRシステムではアンモニア(無水アンモニアや水酸化アンモニウム)を用いて肉の殺菌処理を行っていると言われることがあるが、これはAMR製品とLFTB(一般にはピンクスライムと呼ばれる)が混同されていることによる。LFTBでは実際にアンモニア処理が行われており、このために他のAMR製品よりもさらに厳しい規制が課せられている。例えば、アンモニアを食品添加物として認めていないカナダではLFTBの生産および流通は禁じられており、欧州でも同様である。 文章: 食品 日本食品衛生法第4条は「この法律で食品とは、全ての飲食物をいう。ただし、医薬品、医療機器等の品質、有効性及び安全性の確保等に関する法律(昭和三十五年法律第百四十五号)に規定する医薬品、医薬部外品及び再生医療等製品は、これを含まない。」と規定する。食品安全基本法2条における「食品」の定義も同様である。 米国の制度上の分類では「食品及び栄養摂取の目的で口から入るもの」について主に保健福祉省(Department of Health and Human Services、HHS)のアメリカ食品医薬品局(Food and Drug Administration、FDA)の食品安全・応用栄養センター(Center for Food Safety and Applied Nutrition、CFSAN)の所管としている。 文章: 中国の汚染タンパク質輸出問題 米国及びカナダにおける食品のリコールは、企業による自主的なものであり、政府機関の指示によるものではない。FDAはリコールが起こるまでペットフードの安全性の確保を人間の食品と同じレベルまで引き上げていなかった。FDAによると、「FDAのペットフード規制は他の動物の飼料と似たようなものであり、連邦食品・医薬品・化粧品法 (FFDCA) はペットフードに人間の食品のように清潔な状態であり、危険な物質を含まず、ラベルに本当のことが書いてあることなど、純粋で全体的な安全性を要求している」という。しかし、「FDAはペットフード製品の出荷前の承認を要求していない」。 リコールが報告されると、FDAはただちに調査を支援するために職員の動員を開始し、ペットフードのサンプル収集、リコールの影響の監視、消費者の被害の報告の準備に20の部門と3つの研究所から400人以上の職員を動員した。また、FDAは科学者と調査団との間の情報交換を円滑にするため、緊急事態対策本部を立ち上げた。政府機関は50のすべての州の農業と健康機関に対し調査と分析をするよう連絡した。FDAは徐州安営の小麦グルテンの輸入を停止するよう警告し、中国やオランダから輸入された小麦グルテンを綿密に調査した。 汚染の結果、消費者とペットの権利を主張する人々は、FDAに対しペットフードの安全性の確保についてもっと積極的な役割を果たすよう声を上げた。4月2日、動物の倫理的扱いを求める人々の会はFDAのコミッショナーであるアンドリュー・フォン・エッシェンバッハ博士の辞任を要求した 。 文章: 酪農学園大学 食と健康学類では、安心安全な「食品」の製造・加工・流通から健康までの教育・研究を行う。食品全般を理解するため、土から育てた作物が人の体のなかで変化するまで、一連の流れを体験しながら学ぶ。たとえば、1年次には作物栽培や家畜に触れる農業実習で生産現場を体験する。2・3年次にはさまざまな食材の加工などの実習をする。4年次は学内外で専門を研究する。「食」は、安全性やアレルギーの問題、食糧自給率の低下、高齢者向けの食品開発の必要性などさまざまな課題があり、今後も注目される学問分野である。食品に関する栄養性、製造原理、企画開発、市場流通、さらに健康を維持するための知識・技術を学び、教員免許、栄養士、食品衛生管理者、フードスペシャリストなどの資格が取得可能となっている。 環境共生学類では、地球環境、社会環境の諸問題を科学的に解明し解決する方法を探る。野生の動植物に対して、ひとつの生命として向き合い、すべての自然のつながりを理解する学びを行う。4年間を通して、さまざまなフィールドでの実習・実験・演習を取り入れた実学教育を展開し、複雑な生態系を肌で理解する。情報解析など現場で役立つ実践的なノウハウを身につけ、自然と人が調和・共生する社会の形成に貢献できる人材を育成する。自然環境、野生動物管理、外来生物対策、狩猟、気象、エネルギー、地理情報システム(GIS)といったことに関する知識や技術を学び、教員免許、気象予報士、公害防止管理者、生物分類技能検定、ビオトープ管理士、シカ捕獲認証、狩猟免許などの資格が取得可能となっている。 家畜動物や伴侶動物の疾病についての診断・治療・発症過程・予防に関する知識や技術を学ぶ。獣医師、狂犬病予防員、と畜検査員、薬事監視員などの資格が取得可能となっている。 文章: カンガルー肉 カンガルーは基本的に放し飼いで自然の餌を食べていることから、とても安全な食品だと研究者にも言われてきた。抗生物質や食品添加物などに汚染されている危険性も少ないとされる。 ところが、2008年、ロシア政府は、オーストラリアから輸入されたカンガルー肉から抗生物質が検出されたと発表した。翌2009年にも、オーストラリア産のカンガルー肉や牛肉から大腸菌などが検出され、輸入基準を充たさなかったとしている。 EUも、動物保護団体「アニマル・リベレーション(Animal Liberation, 動物解放)」に委託してカンガルー肉の安全性などについて調査を行ったところ、衛生面の問題があるとの報告を受けた。同団体が提出した報告書『闇の中での銃撃(A Shot in the Dark)』では、大腸菌やサルモネラ菌が検出されたとしている。夜間には気温が摂氏30度になるような車の荷台に7-8時間も放置されたり、管理不十分な冷蔵庫に長期間保存されたりと、現状は衛生的に問題があるとしている。そして、食肉加工には高い衛生基準が要求されるべきもので、野外でのカンガルーの解体が基準を充たすことは不可能だと結論付けている。 文章: コロンビア号空中分解事故 8月26日、CAIBは調査報告書を発表し、離陸の際に剥落した発泡断熱材が左主翼前縁を損傷させたことが事故の直接的な原因であると結論づけた。また報告書は、そもそも問題の根底にあるNASAの精神風土についても深く追及し、その意志決定過程や危険に対する認識の甘さなどを厳しく非難した。NASAは組織とプロセスとに重大な欠陥があり、誰が責任者かに関わらず、安全面における妥協を招いていた。一例を挙げれば、シャトル計画全体の管理官は一人の人間が担当し、安全と進行およびコストの削減について責任を持つのだが、これらはしばしば対立するものである。CAIBは、NASAが過去何度かの飛行において、計画を完了させるために安全基準を逸脱するような行為をしていたことを発見した。たとえば耐熱タイルというのは非常にもろく壊れやすい素材で、強い衝撃に耐えられるように作られてはおらず、これまでに何度も損傷を受けていることが発見されたのだが、何ら具体的な対策を施されることがなかった。委員会はこのような体質についても改善を行うことを強く勧告した。 2008年12月30日、NASAは「宇宙船搭乗員の生存に関する統合調査チーム」第二委員会が作成した、「コロンビア号搭乗員生存調査報告書」を発表した。NASAがこの委員会を発足させたのは、コロンビア号事故で発生した現象、特に飛行士の生存に影響を与えたできごとを包括的に分析し、将来的に開発されるすべての有人宇宙船に搭乗する飛行士の生命の安全保障を促進するためであった。報告書は、「コロンビアの減圧は、飛行士が搭乗室の与圧の確保に対処する間もなくきわめて短時間のうちに発生したため、彼らは数秒のうちに意識を失ったと考えられる。空気の循環系統はそれでもしばらくのうちは機能していたが、急激な気圧の低下の影響は大きく、飛行士たちは二度と意識を取り戻すことはなかった。この減圧こそが、搭乗員たちに対して致命的なできごとであった」と述べた。 報告書はまた、 文章: アポロ11号 ほとんどのアメリカ人が宇宙探査で国家的目標を達成したことに誇りを持っていたころ、1960年代後半に一度だけ実施されたギャラップ調査(世論調査)では、アメリカ人の大多数が宇宙開発を「あまりしない」よりも「もっとする」ことを支持していたことが示された。しかし、1973年になるころには、59パーセントの人々が宇宙探査にかける費用を削減すべきだと回答するまでになった。米国とソ連がデタントの時代に入ると、宇宙開発競争は終わりを迎え、冷戦の緊張も緩和されていった。このころはちょうどインフレーションが始まった時期でもあり、支出を削減するよう政府に圧力がかけられた。宇宙計画が経費節減から救われたのは、それが何か偉大なことを成し遂げた数少ない政府の事業のひとつだったためである。抜本的に削減すれば、行政管理予算局の副局長だったキャスパー・ワインバーガーに「我々にとっての絶好の時期が遅れている」とのメッセージを送ることになるかもしれないとして警戒された。 アポロ11号ミッションのあと、ソ連の当局者らは人間を月に着陸させるのは危険で不必要なことだったと発言した。当時ソ連は無人探査機を使って月の試料を回収しようとしていた。ただし、ソ連は公には月着陸競争の存在を否定しており、そのような試みがなかったことを示していた。ソ連の科学者ムスチスラフ・ケルディシュは1969年7月に「我々は大規模な衛星システムの開発にすべてを注力しているところだ」と語った。月に人間を送り込もうとしていたが、技術的困難のために実現しなかったとソ連が明らかにしたのは1989年のことだった。ソ連の一般の人々の反応は複雑なものであった。ソ連政府が(アポロ11号の)月面着陸に関する情報の公開を制限したことも人々の反応に影響を及ぼした。ソ連の民衆の一部はアポロの月面着陸に何ら関心を示さず、別の一部にはそのことに怒りを覚える者もいた。 地球に帰還した司令船「コロンビア」はアメリカの49州の州都と首都コロンビア特別区およびアラスカ州アンカレッジで巡回展示された。その後、1971年にスミソニアン協会に移管され、ワシントンD.C.にある国立航空宇宙博物館(National Air and Space Museum、NASM)で展示された。「コロンビア」が展示された場所は同博物館のジェファーソン・ドライブ入口正面にある中央のMilestones of Flight展示ホールで、メインホールにはほかに、ライトフライヤー号、スピリットオブセントルイス号、ベルX-1、ノースアメリカンX-15、マーキュリー宇宙船・フレンドシップ7号など、アメリカの航空宇宙史を開拓してきた機体が展示されている。 文章: ベビーフード 2002年にベビーフードメーカーの調理品から基準値以上の残留農薬が検出されたことがマスコミに取りあげられ、世間のベビーフードに対する視線は厳しい物となった。それによって協会、及びメーカーは対応に追われ、安全基準の抜本的な見直しが図られることになったのである。故に今日では使用する穀物、野菜や魚介類、精肉などの原料類にも厳しい規制が設けられ、消費者のニーズに応えるようになっており、メーカーはより安全な原料の確保を行うようになった(例として原料を輸入冷凍野菜から、国産の契約農家からの仕入れに変えた、などがある)。むしろ、そうしないとメーカーは消費者からの信用、信頼を失うからである。顕著な例として、森永乳業が起こした森永ヒ素ミルク中毒事件に見られる様に、一度信頼を失ったメーカーは確実に競争に敗れ、後退してしまう。それほど消費者はベビーフードに対して高い安全意識を持つ。 文章: 適正農業規範 アメリカ合衆国については、GAP/GHPプログラム(GAP/GHP Program)という制度が存在する。 これはアメリカ合衆国農務省 (United States Department of Agriculture、USDA)が、実際に各農場が適正農業規範および適正運用規範 (Good Handling Practices、GHP)を適用しているかを審査・認証する仕組みである。 このプログラムのガイドラインでは食の安全性に重点が置かれており、国際連合食糧農業機関で提唱されているような動物福祉・生物多様性の維持・抗生物質やホルモンの使用に関しては触れられていない。 このプログラムはニュージャージー州農務省のGAPやGHPを監査する制度の導入を望む声を受け、アメリカ合衆国農務省が作成したものである。 しかし、その裏には、農家に対して結果を求めGAPやGHPに固執していた卸売り業者たちの圧力があったとも言われている。 アメリカ合衆国農務省のガイドラインと原則は、アメリカ食品医薬品局が1998年に発表した"Guide to Minimize Microbial Food Safety Hazards for Fresh Fruits and Vegetables." (『微生物による生鮮青果物の食品安全性への危害要因を最小限にするための手引き。』)を基にしている。 文章: レトルト食品 レトルトパウチ食品は、アメリカ陸軍補給部隊研究開発局が缶詰にかわる軍用携帯食として開発したのが始めである。缶詰の重さや空缶処理の問題を改善するのが狙いであった。その後、アポロ計画で宇宙食に採用されたことで多くの食品メーカーに注目される。しかし、アメリカでは当時既に一般家庭に冷凍冷蔵庫が普及しており、各種の冷凍食品が発売されていたことからまったく普及しなかった(パッケージの貼り合わせに接着剤を用いているため、アメリカ食品医薬品局より認可が下りなかったのも原因の一つである)。 一方日本では、当時は冷凍冷蔵庫の普及が遅れていたため、常温で流通・保存できる缶詰に替わる新しい加工食品として期待がかけられた。1968年(昭和43年)2月に大塚食品工業(現・大塚食品)より、世界初の一般向けレトルト食品(レトルトカレー)として「ボンカレー」が、地域限定ではあるが発売された。翌1969年(昭和44年)4月には、パッケージングを改良したうえで全国発売されている。ボンカレー発売当時の宣伝文句は「3分温めるだけですぐ食べられる」で、この言葉からも分かるように保存性よりも簡便性を前面に打ち出しており、インスタント食品の一種として普及していった。 なお、数多くのレトルト食品が販売されるようになってからも、売上高の3分の1以上はレトルトカレーで占められている。カレーには多くのスパイスが使われており、レトルト臭と呼ばれる加熱不快臭が発生しても食感に影響しにくいためである。 文章: 新調理システム 長年の経験と勘を必要とする調理技術に科学的な分析を加えることにより、マニュアルによる調理、計画的な料理提供を実現するシステムである。特に、クックチル、真空調理は集中大量調理、保存することが可能で、調理現場の閑忙の波をフラットにすることに貢献する。ポイントは、TT管理といわれ、各素材の適正な調理温度、時間を計測し、データ化することにより、効率のよい、無駄のない素材を生かし切った料理を実現することが出来る。 但し、クックサーブと違い、一定期間の保存が前提である以上、クックチル、真空調理共に食中毒対策は重要である。 クックチルは新調理と名付けられたが、決して新しい調理方法ではない。機内食の調理法は厨房を地上にサービス場所を空中にという時間的にも距離的にも離れていることが宿命づけられている。このため、機内食誕生の時から調理後冷却という工程を経て長時間の保存に耐える工夫が種々なされてきた。機内食誕生の欧州・米国では新調理とは称していない。また、機内食の調製方法をクックチルとも称していない。ブラストチラー(en:Blast chiller)が工夫される前は冷蔵庫での冷却方法が採られており、旧来日本で行われていた室温での放熱の替わりに冷蔵庫内での速やかな冷却方法が工夫された。そのため、冷蔵庫は保管用と冷却用分けられ且つ平べったい容器に移し替えて速やかな冷却が行われていた。 クックチルが法令化された米国では従来通り冷蔵庫内冷却も認められ、次のような規定となっている。 文章: 栄養学 1985年(昭和60年)には、それまで欧米風の食生活の普及を推し進めていた厚生省も、「健康づくりのための食生活指針」を策定する。1993年(平成5年)、厚生省によって食生活の教育が重要であるという提起として『食育時代の食を考える』が出版され、冒頭は、厚生大臣であった小泉純一郎が厚生省としては食が一番大事じゃないかと述べていたというところからはじまる。2000年(平成12年)厚生省、農林水産省、文部省が「食生活指針」を策定する。厚生省による「健康日本21」(21世紀における国民健康づくり運動)もはじまる。2005年(平成17年) 食育基本法が施行される。厚生労働省と農林水産省が食品を単位としたイラストの食事指針である「食事バランスガイド」を策定する。述べたとおり、日本の食生活は西洋化の影響を受けてきた。1950年から1975年の間に劇的に変化し、牛乳15倍、肉、鶏肉や卵は7.