クエリ: オランダ船リーフデ号が日本に漂着、イギリスが東インド会社を設立、関ヶ原の戦い勃発といえばいずれも西暦何年のこと?
文章: 日本の国際関係 その中でも現代で一般的に使われているものとしては食品として「パン」や「ビスケット」や「ボーロ」、服飾に関連して「合羽」や「ボタン」、またそのほか「シャボン」や「ビードロ」、「じょうろ」などが挙げられる。イギリス : 日英関係は16世紀末の1600年に遡る。オランダ船リーフデ号が豊後国(大分県)に漂着し、乗船していたイギリス人航海士ウィリアム・アダムス(三浦按針)が徳川家康の外交顧問となり最終的には武士の地位も与えられた。その後イギリス商船が来日し平戸にはイギリス商館が開設されて通商関係が確立されるも、ほどなくしてオランダ商館との競合から思うように対日貿易は伸びず、イギリスも日本から一方的に撤退した。その後貿易再開を求められるも、鎖国体制下ということもあり実現しなかった。
文章: オランダ東インド会社 1795年にはフランス革命軍により本国を占領された。この混乱のなかで1799年12月31日、オランダ東インド会社は解散、海外植民地はフランスと対抗するイギリスに接収された。ナポレオン戦争後、オランダは無事にイギリスから返還された東インドの領域経営(インドネシア)に主として専念することになる。 文章: スウェーデン東インド会社 スウェーデン東インド会社は、1731年に民間会社によって設立されたスウェーデンの「東インド会社」である。主に中国(清国)の「広東」との貿易に重視したため、正確には「スウェーデン広東会社」とも言える。また、組織の中心となったのが、スコットランド人やネーデルラント人であるため、厳密にスウェーデンの東インド会社ではない側面を持つ。本拠地はイェーテボリ。当時のスウェーデンは、植民地を保有していなかったため、ヨーロッパの植民地戦争にほとんど巻き込まれることはなかった。 スウェーデンは、同時代の各国の東インド会社の組織と比べるべくもないほど小規模であった。主な交易船は、ウルリカ・エレオノーラ号とフレデリクス号など数隻しかないと言う有様であった。にもかかわらず、スウェーデン東インド会社は、スウェーデンに最大の利益をもたらした。特にイギリス・フランス間との戦争では中立国として恩恵をもたらし、スウェーデンの経済発展を促した。 スウェーデンの東インド会社は、イギリス東インド会社、オランダ東インド会社、フランス東インド会社などと比べると取るに足らない存在であった。また軍事力も備わっていなかった。しかしスウェーデンの最大の貿易国はイギリスであった。このため、イギリス東インド会社は、スウェーデン東インド会社を重要な競争相手と見なしていた。 アメリカ独立戦争では、巨額の利益をもたらしたが、戦争の終結は、スウェーデン東インド会社の斜陽の時代の始まりであった。イギリス東インド会社は、スウェーデンとの貿易を制限し、さらに独立国家となったアメリカ合衆国も清との貿易を開始し、スウェーデン東インド会社は衰退に転じた。そしてナポレオン戦争によってさらなる打撃を受ける事となった。交易地ネーデルラントがフランスによって占領され、さらに大陸封鎖令への参加は、会社の貿易基盤を完全に崩壊させたのである。これによって行き詰まったスウェーデン東インド会社は、1813年に閉鎖されることとなった。設立から閉鎖まで、アジア圏に132回の航海をしている。 スウェーデン東インド会社は、他東インド会社と比べると、僅かな経済領域でしかなかった。しかし東インド会社の存在は、スウェーデンにとって意義深いものであった。スウェーデン経済を支え、学芸・文化の促進と言う側面ももたらしたのである。スウェーデンから輸出するものはほとんどなく、主に中国から茶を輸入していた。スウェーデン国内の茶の消費量は少なかったため、輸入された茶は他の貿易港に再輸出されたり、茶の需要が高いイギリスに密輸されたりした。 なお、1750年に建てられたヨーデボリにあるスウェーデン東インド会社の建物は現在市立博物館になっている。 文章: ヤン・コック・ブロンホフ ネーデルラント連邦共和国(現在のオランダ)・アムステルダムに生まれた。1794年、15歳の時にフランス革命戦争にネーデルラント連邦軍の兵士として参加。しかし翌年、ネーデルラント連邦がバタヴィア共和国へ移行する中ブロンホフは軍を除隊。1798年激化するフランス革命戦争から逃れる為に両親とプロイセン王国(現在のドイツ)に亡命して、そのままプロイセン軍に入隊、イギリスに赴任した。 1802年3月25日、フランスとイギリスが講和しアミアンの和約を締結。フランス革命戦争終結に伴いブロンホフは除隊してオランダ東インド会社へ入社したことになっている。1803年、イギリスがアミアン和約を破棄しナポレオン戦争が勃発。国許が戦火に巻き込まれる中ブロンホフは1805年、バタヴィア(現在のインドネシア・ジャカルタ)へ渡りオランダ東インド会社総督ヘルマン・ウィレム・ダエンデスのもとで働いたことになっている。しかし、オランダ東インド会社は、すでに1799年に解散しており、会社自体が存在していないため、いずれの任務で商館長に就いたのかは不明である。 その後も1806年、フランス皇帝ナポレオン1世の弟ルイ・ボナパルトが国王としてバタヴィア共和国に入りバタヴィア共和国はホラント王国に移行。オランダの混乱は収まらなかった。 文章: 日本 イギリス:日英関係は、江戸時代前期リーフデ号に乗船していた三浦按針が江戸幕府に仕えた事で始まった。1858年には不平等条約である日英修好通商条約が結ばれ国交が成立したものの、本格的な開国以前は生麦事件を発端とする薩英戦争や下関戦争などを通じて敵対的な関係が続いていた。しかし、それにより力の差を感じ取った薩摩藩や長州藩は幕政下での攘夷は不可能と判断して一転イギリスに接近し、両藩は討幕運動と明治政府の中心となっていく。1886年にはノルマントン号事件を契機に不平等条約改正の動きが高まり、その数年後には日英通商航海条約を新たに締結して、明治維新以後の懸案だった不平等条約を撤廃した。このように、日英関係で特に強調されるのは19世紀後半から20世紀初頭にかけての日本の近代化に果たしたイギリスの役割であり、イギリスは経済・文化・学術・政治・軍事のあらゆる面において日本に最も強い影響力があった。1902年(明治35年)、両国はロシア帝国への対抗として日英同盟を締結し、日露戦争ではイギリスが戦費を融通するなど日本勝利の陰の立役者となったほか、第一次世界大戦、シベリア出兵において相互に支援を行った。しかし、日中戦争(支那事変)と日独伊三国同盟によって両国は敵対することとなり、第二次世界大戦において交戦国となった。終戦後、イギリスは連合国の日本占領に参加した。占領終了後は国交が回復している。 現代では、同じG7の一員として強い経済的な繋がりを維持しているが、その一方でロンドンと東京は両者ともに世界的な金融センターであり、また日本企業と競合する製薬会社アストラゼネカや電機メーカー・ダイソンなども存在するなど、経済大国として競争関係にもある。軍事面では21世紀に入って急速に結びつきが強まっており、イラク戦争時にはサマーワに自衛隊とイギリス軍が駐留して協力する、F35戦闘機搭載のミサイル技術をめぐる日英共同研究を行う、自衛隊とイギリス軍との提携を取り決めた日英物品役務相互提供協定、自衛隊とイギリス軍が共同訓練などで相手国を訪問した際の出入国時の査証申請要件免除や活動時の武器弾薬の所持許可などを盛り込んだ日英円滑化協定(新日英同盟)を締結するなどしている。また、皇室とイギリス王室の交流をはじめ、文化面でも深い関係を築いている。 イタリア:日伊関係は、日本が開国し、リソルジメントによりイタリア王国が成立した事によって、1866年に日伊修好条約が締結された事に始まる。なお、それ以前の15世紀末には中国を訪れていたジェノヴァ共和国の商人マルコ・ポーロが、著書『東方見聞録』の中で日本だと比定されるジパングという国を紹介しているほか、戦国時代にはイタリア人宣教師が日本を訪れているなど、間接的な接点は持っていた。国交樹立後は、日本の主力輸出品の一つであった蚕紙の4分の3がイタリアに売却されるなど、経済的な結び付きを強めていった。また、日本の明治維新とイタリアの統一はほぼ同時期に果たされたために明治政府はイタリア王国政府に相応の興味を持ち、イタリアから複数の専門家や技術者を雇用している(お雇い外国人)。中でも、画家のエドアルド・キヨッソーネは紙幣発行や切手の普及に努め、法学者アレッサンドロ・パテルノストロは法律顧問として井上毅とともに条約改正に尽力、画家のアントニオ・フォンタネージは日本で洋画を本格的に指導し彼の教え子であった浅井忠、五姓田義松、小山正太郎、松岡寿、山本芳翠などは明治期を代表する画家に成長した。このように、イタリアの影響は社会制度や文化の面で色濃く残されている。二度の世界大戦では通して同じ陣営に立って戦っており、特に第二次世界大戦は日独伊三国同盟を結んでいたため、ドイツに次ぐ日本の重要なパートナーであった。 文章: イギリス東インド会社 イギリス東インド会社(イギリスひがしインドがいしゃ、英: East India Company(EIC))は、アジア貿易を目的に設立された、イギリスの勅許会社である。アジア貿易の独占権を認められ、イングランド銀行およびインドの商業資本から貸付を受けながら、17世紀から19世紀半ばにかけてアジア各地の植民地経営や交易に従事した。 当初は香辛料貿易を主業務としたが、次第にインドに行政組織を構築し、徴税や通貨発行を行い、法律を作成して施行し、軍隊を保有して反乱鎮圧や他国との戦争を行う、インドの植民地統治機関へと変貌していった。セポイの乱(インド大反乱)の後、インドの統治権をイギリス王室に譲渡し、1858年に解散した。 文章: トリンコマリー占領 (1782年) トリンコマリー占領(トリンコマリーせんりょう、英語: Capture of Trincomalee)は1782年1月11日におきた、グレートブリテン王国とオランダ連邦共和国の間の戦闘である。第四次英蘭戦争の勃発後、東インドにおけるナーガパッティナム包囲戦に続く2回目の戦闘である。インドのオランダ拠点ナーガパッティナムを占領した後、イギリス軍はセイロン島東岸のオランダ拠点トリンコマリーを攻撃し、フレデリク要塞(英語版)とオステンブルク要塞が相次いで降伏したことで港の占領に成功した。同時に港内の商船も拿捕した。 文章: オランダ西インド会社 オランダ西インド会社(オランダにしインドがいしゃ、オランダ語: Geoctrooieerde Westindische Compagnie, オランダ語発音: [ktrojerd stndis kmpi]; 英語: Chartered West India Company)は、17世紀オランダの勅許会社(略称GWCまたはWIC)。 1621年にオランダ政府から特許状を受けて設立された。その設立は17世紀のかなり早い時期に提案されていたが、1609年にスペインと12年停戦協定(英語版)が締結されたために遅れた。オランダ人商人だけでなく、外国人からも多くの投資があった。 創設者の中には、ウィレム・ウセリンクス(Willem Usselincx、1567年1647年)とジェッセ・デ・フォレスト(Jess de Forest、1576年1624年)がいた。 文章: 泗川海戦 泗川海戦(しせんかいせん、朝鮮語読みで泗川はサチョン)は、文禄元年5月29日(1592年7月8日)、泗川湾で行われた文禄の役の海戦である。泗川浦海戦とも言う。亀甲船(亀船)が初めて実戦投入されたと云うが、この海戦自体についての記述が日本側にはなく、詳細は不明。 文章: 日本の貿易史 江戸時代の始まりは、南蛮貿易の終わりと重なる。マカオを拠点とするポルトガル商人は次第に中国との競争で圧迫され、江戸幕府から得た朱印状で貿易を許可された朱印船貿易が年に約10隻の割合で始まった。幕府は3本マストの武装交易船350隻に朱印船の許可を出して、台湾、タイのアユタヤ王朝、ベトナムのチャンパ王国、カンボジアのプノンペン、マレー半島のパタニ王国などにも朱印船が渡航した。各地に日本人町が建設されて、アユタヤ日本人町の山田長政のように外国を活動拠点とする者も増加した。日本人以外では、華僑やポルトガル、スペインの商人も朱印状を得た。 商人は基本的に個人事業であったが、共同事業も行われており、投銀(抛銀、なげかね)という出資の仕組みを持っていた。投銀は、海上のリスクを貸主が高利で負担する海上銀や、商品の購入を委託する言伝銀に分かれていた。投資家から借り受けた貿易業者が一定額を朱印船主に渡して貿易を行い、無事に帰国すれば利益を船主、貿易業者、投資家で分配する。事故により損失が出た場合は元利の返済はなかった。博多の末次家と長崎の末次家は投銀の集約と投資を分業して、強力な組織を経営した。投銀の方法は、スペインやポルトガルで普及していた共同出資(コンパーニア)や、高利の海上貸付(レスポンデンシア)に類似しており、マカオにはコンパーニアがあり、その資金繰りが長崎に影響して投銀が用いられるようになったとされる。朱印船の廃止後は、廻船の船主と船問屋が同様の経営を継続した。 オランダは、ポルトガルが日本との貿易で利益を得ていることを知り、銀を得るために進出を計画してスペイン・ポルトガルと紛争を起こした。オランダのリーフデ号が日本に漂着した際に、イギリス人のウィリアム・アダムス(三浦按針)も乗り込んでおり、日本に来た初のイギリス人となった。家康はオランダとの貿易を望み、ヤックス・スペックスが平戸に来航する。スペックスは家康の外交顧問となったアダムスを通じて朱印状を得た。同年にはオランダ東インド会社が日本の緑茶を平戸から運び、フランスやイギリスで飲茶が広まるきっかけとなった。茶貿易は、のちに中国からの紅茶の輸出が中心となる。イギリスもクローブ号を最初として平戸に商館を開いて貿易を始めるが、イギリスが輸出しようとした毛織物は日本で人気がなく、撤退した。 文章: 第2次百年戦争 王政復古後、イングランド軍が北米オランダ植民地ニューアムステルダムを占領したことを発端として、チャールズ2世(在位:1660年 - 1685年)を戴くイングランドとヨハン・デ・ウィット率いるオランダとの間で第2次英蘭戦争(1665年 - 1667年)が起こった。戦争の結果、ニューアムステルダムはイングランド領となり(現ニューヨーク)、オランダは北米における拠点を失うこととなった。これにより、オランダは大西洋の海上権を失い、しだいに転落傾向をみせるが、その理由としては以下の諸点が考えられる。とはいえ、「17世紀の危機」と称されるヨーロッパにおける停滞と混乱の時代は、しばしば「オランダの世紀」と称されるように、商業国家としての優位を保っていた。第3次英蘭戦争(1672年 - 1674年)はフランスの始めたオランダ侵略戦争(1672年 - 1678年)にイングランドが協力する形で始まった。 文章: タイオワン事件 このことに明(中国)は大陸から近い事を理由に澎湖諸島の要塞を放棄することを要請し無主の島である台湾から貿易をすることを求めたため、2年後の1624年(寛永元年)、ネーデルラント(オランダ)は台湾島を占領、熱蘭遮(ゼーランディア)城を築いて台南の安平をタイオワンと呼び始める。オランダはタイオワンに寄港する外国船に10%の関税をかけることとした。中国商人はこれを受け入れたが、浜田弥兵衛(長崎代官で朱印船貿易家の1人でもある末次平蔵の配下)ら日本の商人達はこれを拒否した。これに対し、オランダはピーテル・ノイツを台湾行政長官に任命し、1627年(寛永4年)、将軍徳川家光との拝謁・幕府との交渉を求め江戸に向かわせた。ノイツの動きを知った末次平蔵も行動に出る。同1627年、浜田弥兵衛が台湾島から日本に向けて16人の台湾先住民を連れて帰国。 文章: 太平洋戦争 1942年(昭和17年)1月に日本は対米英戦争と支那事変のみならず、対蘭戦、対ソ連戦も「大東亜戦争」に含むと確認した。同1月、日本が宣戦を保留していたオランダとも開戦。当時はイギリスおよびオランダの植民地であったボルネオ島(カリマンタン島)とジャワ島、オランダの植民地であったスマトラ島にも侵攻を開始した。 1942年の2月には、開戦以来連戦連勝を続ける日本海軍の伊号第十七潜水艦が、アメリカ西海岸沿岸部のカリフォルニア州サンタバーバラ市近郊のエルウッドにある製油所を砲撃し製油所の施設を破壊した。続いて同6月にはオレゴン州にあるアメリカ海軍の基地を砲撃して被害を出したこともあり、アメリカは本土への日本軍の本格的な上陸に備えたものの、短期決着による早期和平を意図していた日本海軍はアメリカ本土に向けて本格的に進軍する意図はなかった。しかし、これらのアメリカ本土攻撃がもたらした日本軍のアメリカ本土上陸に対するアメリカ合衆国政府の恐怖心と、無知による人種差別的感情が、日系人の強制収容の本格化に繋がったとも言われる。 日本海軍は、同月に行われたジャワ沖海戦でアメリカ、イギリス、オランダ海軍を中心とする連合軍諸国の艦隊を打破する。続くスラバヤ沖海戦では、巡洋艦7隻を撃沈破された連合国海軍に対し、日本海軍側の損失は皆無と圧勝した。シンガポール陥落後の3月に行われたバタビア沖海戦でも勝利し、東南アジア海域の連合国軍艦隊をほぼ壊滅させた。またジャワ島に上陸した日本軍は、疲弊したオランダ軍を制圧し同島全域を占領した(蘭印作戦)。 文章: 第四次英蘭戦争 大陸会議がオランダとの外交関係樹立のために派遣したヘンリー・ローレンスが1780年9月にイギリスの巡洋艦ヴェスタル(英語版)により捕らわれ、通商条約の草案が発見されてしまったことで交渉が露見、イギリスはこれをオランダが中立ではない証拠として挙げた。オランダの海軍力は1712年より弱体化していた。艦隊は長らく顧みられず、開戦時点で戦列艦を20隻しか保有していなかったオランダ海軍はイギリス海軍の敵ではなかった。スターテン・ヘネラールは輸送船団派遣が決定される直前の1779年に海軍の大幅拡張を決め、海軍建設計画に必要な資金も供与したが、計画の実施は緩慢だった。またオランダ海軍の賃金が傭兵の海兵隊のそれよりも低く、イギリス海軍で行われたような強制徴募をしなかったことも災いした。 文章: オランダ東インド会社 18世紀には3度に渡るジャワ継承戦争(1703年・1719年・1749年)や華僑虐殺事件によって、マタラム王国が四分割され、ジャワ島での支配体制も確固たるものとなった。 オランダ本国は、オランダ東インド会社が17世紀の成功によって黄金時代を迎えていた一方で、衰微の兆しが訪れていた。 17世紀半ばの3次にわたる英蘭戦争や絶対主義フランス王国との戦争で国力を消耗し、1689年にヴィレム3世がイギリス王に迎えられた後は、イギリス東インド会社に植民地帝国の座を譲り渡した。以後イギリスが大英帝国として、海上覇権を確立する事になる。 文章: 三百三十五年戦争 宣戦のすぐ後の1651年6月、ロバート・ブレイク提督に率いられた議会軍は、国王軍艦隊を降伏に追い込んだ。オランダ艦隊は、既に脅威が存在しなくなったために、一発も発砲せずに立ち去った。ある国家が、他国の一部に対して宣戦を布告するという曖昧さのため、オランダ艦隊は戦争終結を公式に宣言しないままであった。1985年、シリー諸島の議会の議長で歴史家でもあるロイ・ダンカン(Roy Duncan)が、ロンドンにあるオランダ大使館に対して手紙を送り、シリー諸島がまだ戦争中であるという「神話」について説明した。大使館の職員はこの話が事実であることを確認し、ダンカンはライン・ハイデコペル(Rein Huydecoper)駐英オランダ大使(当時)を諸島へ招いて平和条約に調印した。条約は戦争が始まって335年後の1986年4月17日付けで結ばれた。